［PR］

若い世代でパソコンを使えない人が増え、話題になっている。ＩＴ企業ですら新入社員が使えず困っているケースも。スマートフォン（スマホ）の普及や、親・学校のパソコンへの理解不足、経済的に苦しい家庭が増えていることなどが原因と考えられ、就労のためにも技術習得の必要性が高まっている。

●スマホ普及が一因

「本日はこちらのエクセルの表を皆さんに作ってもらいます。まず、データを入力して、名前をつけて保存してください」

東京都立川市で若者の就労支援を行うＮＰＯ法人「育て上げネット」は、就職希望の若者へのパソコン講座「若者ＵＰプロジェクト」を行っている。この日は、男女５人が参加。エクセルの基礎を教わった。

講師の斉藤あずみさんは、かんで含めるように説明するが、操作に不慣れでまごまごする受講者も。斉藤さんは「みんな熱心だが、思っている以上にパソコンの腕は十分でない。ここでパソコンの基礎を習い、働く自信をつけてもらえれば」と話す。

講座は今年で６年目。日本マイクロソフトと全国２６団体が参加して、昨年度までに延べ３万人近い若者が受講した。いくつかのコースに分かれ、ワード、エクセル、パワーポイントの基礎から、ホームページの作成など一歩進んだ内容まで選べる。

育て上げネットが参加者に尋ねたところ、６６％が「仕事でパソコンを使うことに自信がついた」と回答した。実際に受講３カ月以内の就労率は、受講していない人に比べて１２・８ポイント高くなっている。

山本賢司理事は「学生時代までスマホだけだったため、パソコンのキーボード入力に不慣れで、パソコンがあってもゲーム、ネットだけでエクセルやワードを使ったことがない人が増えている。メールにしても、（無料通信アプリの）ＬＩＮＥ（ライン）とビジネス用は違う」と、パソコン講座の必要性を語る。

高校では情報教科が必修になっているが、山本理事は「少し学校でやったけど身につかないうちに忘れてしまったケースが多い。派遣社員、正社員にかかわらずパソコンのスキルは必要で、パソコンの腕がないのは現代では貧困につながる。人生を豊かにするために技術を身につけてほしい」という。

●家計と利用率に相関

内閣府が今年２月に発表した「青少年のインターネット利用環境実態調査」によると、スマホを利用している高校生は８９％に上る一方、ノートパソコンは３０％、デスクトップパソコンは１６％に過ぎない。

また、内閣府の別の調査によると、米国の１３〜１７歳のネット利用者のうち、コンピューター活用が９８％と携帯電話の６４％を上回っている。英国でも１２〜１５歳の９２％がパソコンを利用しており、欧米に比べて日本の青少年のパソコン利用率は少ない。

経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が今年９月に発表した１５歳対象の調査では、欧米では家庭の経済状況と子どもの家庭でのパソコン利用率は差がないところが多いが、日本は経済的に豊かでない家庭では、利用率が下がっている。

学校でのパソコン利用率も調査４２カ国のうち、下から２番目。こうした点から、家庭でも学校でもなかなかパソコンを利用できない層がいることが浮き彫りになっている。

●社会で使える授業を

民間研究機関「日経ＢＰイノベーションＩＣＴ研究所」の目次（めつぎ）康男主任研究員は、都内のＩＴメーカーから「新入社員がパソコンを使えず、グラフもメールも書けない」と相談を受けた。調べたところ同様のケースが増えているという。

目次さんは、パソコンがないと社会で仕事ができないという意味を親が理解せず、子どもにパソコンを与えないことや、学校の授業がせいぜいワード、エクセルの初歩的な使い方にとどまり、応用的な使い方を教えていないことが背景にあると指摘する。「スマホだけではなく、パソコンも使えないと、グローバル競争が広がる中、社会人として生き抜くのが厳しくなる」と警告する。

さらに、「まず、親が子どもにパソコンを使わせるとともに、学校でもきちんと教えるべきだ」と指摘。たとえば論文を発表させることで、ワード、エクセル、パワーポイントから、検索の仕方、著作権の問題など総合的にパソコンを使いこなせるようになる授業を提案する。

企業はパソコンを使えない若者が増えていくのをなげくのではなく、それを前提に、内定者のパソコンレベルを調べて、研修で教え込むなどの対策が必要としている。【柴沼均】