「人工知能（AI）が職を奪うという意見がありますが、現状はそこからかけ離れており、わたしのレーダーには映ってさえいません。50～100年先の話だと思います」。2017年3月24日、スティーヴン・マヌーチン米財務長官はワシントンの聴衆を前にこう語った。

よかった！一安心だ！ トランプ米大統領も、今後数年で自律走行トラックが何千万人もの運転手にとって代わることはないと確信しつつ、冒頭の写真のように大型トラックに乗り込むことができそうだ──。

だが、マヌーチン財務長官は間違っている。それも「超」がつくほど大きな見当違いをしている。AIは、人々の職を奪うだけでない。AIが奪おうとしているのは、古いタイプのオートメーションによってすでに多くが奪われたあとに残った、数少ない貴重な仕事でもあるのだ。技術者や経済学者はこれを知っている。ロボットやコンピューターのせいで失業した人も知っている。知らないのは、ホワイトハウスにいる人々だけである。

赤いランプはすでに点灯している

ビジネスとテクノロジーの変化に関する専門家で、マサチューセッツ工科大学（MIT）「Initiative on the Digital Economy」の共同創設者であるアンドリュー・マカフィーはこう語る。「マヌーチン財務長官の発言は、今後50～100年の間にコンピューターが経済に何ら影響を及ぼさないと言っているのに等しい。業界でそんなことを信じている人に、わたしは会ったことがありません」

マカフィーは2017年3月、チャールズ川を見下ろすMITの一室に、AI・オートメーションと雇用に関する専門家140人を集めた会議を開催した。そして参加者に対して、マヌーチン財務長官が問われたのと同じ質問をした。「すべての仕事をロボットが行うようになるのはいつか？」という質問だ。別の言い方にすれば、「どれくらいの危機感をもっているか？」という問いになる。

専門家たちのレーダーには、危険を知らせる赤いランプがすでに点灯している。この会議には、エンジニアや科学者のほかに、トヨタやIBMのような企業の代表者、2016年の選挙でワシントンから追い出された政治家らが参加していた。彼らは、2032年までに道路を走るトラックの半分は人間の運転手を必要としなくなるだろう、という結論を出した。現在のトラック業界の規模で考えると、オートメーションへの移行により、今後15年のうちに175万人が職を失う計算になる。

INFORMATION バラク・オバマが伊藤穰一に語った未来への希望と懸念すべきいくつかのこと 『WIRED』US版にてゲストエディターを務めたバラク・オバマ前大統領が、テクノロジーがもたらす未来を語るべく対談相手に選んだのは、MITメディアラボ所長・伊藤穰一だった。AI、自律走行車、サイバーセキュリティー、シンギュラリティ…。来るべきデジタルテクノロジーが社会を覆い尽くす未来における、社会・経済・倫理の問題に人類はどう立ち向かうべきか。

しかも、これはひとつの業種に過ぎない。会場内には、オートメーションは近いうちに、医療記録を分析する仕事で人間に代わるようになるという意見もあった。専門家たちは、2026年までには、そうした仕事のほとんどを機械が行うようになると見積もっている。さらに、2036年までにロボットがほとんどの外科手術を行うようになると予測する専門家は半分近くに上った。

また、2028年には航空管制業務の95パーセントはロボットが処理するだろう。2036年には米国内にある工場のほとんどは20人以下の作業員で稼動するようになる。2034年までには、「Fortune 500」の企業で経営業務を担当するのは、人間よりロボットのほうが多くなるという。

人を傷つけないAIの未来を

マカフィーの独自調査からも、オートメーションのせいで中産階級が空洞化していることがわかる。この現象が顕著に現れているのは、男性だ。昔から男性が手作業でしてきた仕事は、女性が従事してきたサーヴィス業や人を世話する仕事に比べて自動化が簡単だからだ。

「米国の中産階級はルーチンワークに支えられて成り立っていましたが、そうした仕事の多くがすでにオートメーション化されています」とMITのマカフィーは指摘する。そして今度は、その残りをAIが奪う可能性があるという。AIは、パターンを認識しマッチングさせる作業に特に秀でている。要するに、医師や会計士がやっていることだ。優れたニュース記事を書くことさえ、ロボットができる。

「自律走行車が視覚障害者を避けて通るというのは、素晴らしいSF的な話です」とマカフィーは言う。だが政治家や技術者は、そうした世界を正しく実現する方法を慎重に考える必要がある。MITで行われた会議では、陰鬱な見通しと熱のこもった提案が多く挙げられたが、それらのテーマは終始一貫していた。参加者たちは、「どうしたらオートメーションを、人間を傷つけるのではなく助けるものにできるのか」を考えようとしていたのだ。マヌーチン財務長官が、「必要ない」として議論しなかったテーマである。

クリントン政権とオバマ政権で大統領の首席経済顧問を務めたジーン・スパーリングは、「ワシントンの外ではこの問題が最重要課題になっていますが、ワシントンのなかでは状況がまるで違います」と言う。

囲碁の対局［日本語版記事］やポーカー［日本語版記事］では、想定されていたより早くAIが人間を打ち破った。同じテクノロジーが世界経済に大きな変化をもたらすまでに、これから50年もかかるだろうか？

そうした変化は、長い目でみれば経済にいい影響をもたらすかもしれない。だが、同時にダメージも与えるだろう。