2018年1月1日から、ヨーロッパは食に関する態度を変える。2015年11月に承認された一連の「ノヴェルフードに関する規制」が施行されるのだ。ノヴェルフードとは、新しく、まだ馴染みのない食品のこと。例えば海藻を使った食品、新たな栽培方法で育てられた植物、改変された分子構造をもつ食品、そして昆虫食が当てはまる。

来年から、食用昆虫、もしくはこれを原料に含む製品が、全EU加盟国で自由に取引できるようになるだろう。従ってイタリアでも、コオロギ、アリ、バッタなどが食品として出回る可能性がある。

イタリアで食用の昆虫を販売しようと考える人は、投資に見合うだけの十分な数の顧客を見出せるだろうか？ ミラノの人道協会と持続可能な開発センター（CSS）の調査によると、答えは「イエス」である。

インタヴュー調査を受けた人々の47パーセントは食用昆虫の取引自由化に賛成で、28パーセントは昆虫を食べることに関心がある。「この結果は、わたしたちが予想していた以上に人々が昆虫食を受け入れていることを示しています」と、CSS所長アンドレーア・マスカレッティは言う。「イタリア最初の寿司レストランが70年代にローマで開店したことを考えてみてください。寿司がここで一般的になるには30年かかりました。しかし昆虫食が普及するには、そこまで時間がかからないかもしれません」

問題は人々が受け入れるかどうか

食事を昆虫で補うという考えは、科学コミュニティからやって来た。研究者たちは何年も前から、2050年に地球で暮らすであろう90億人の人々を養わなければならない場合、動物起源のタンパク質生産が環境に対して与えうる影響について警告を発してきた。昆虫食は、この問題に対する優れた解決策のように思われる。タンパク質が豊富で、少ない水とエネルギーで生産でき、環境汚染も少ない。すでに世界で20億人の人々が昆虫を食べている。

昆虫食が普及するかどうかは、消費者の反応次第でもある。「昆虫由来のタンパク質を人間の食物連鎖に導入するうえでの大きな挑戦は、『嫌悪感要素』と定義されるもの、つまり人々が食用昆虫を容認するかどうかである」と、欧州議会の文書には書かれている。

そこで人道協会は、人々がどのくらい昆虫食を食べる準備ができているかを調査した。2017年4〜5月にかけて500人にインタヴュー調査を行った結果わかったのは、イタリアでは昆虫に対する「拒絶の壁」を破るのは不可能ではないということだ。

調査を受けた人々の約半分、47パーセントの人々は取引自由化に賛成している。より高かったのはエスニック料理を食べる人（57パーセント）、環境保護を重要と考える人（50パーセント）だった。1990〜2003年生まれの若者は、年配の人々よりも昆虫食に好意的だ。性別では男性が58パーセントに対し、女性は42パーセントになる。だが昆虫を食べることに関しては、数字は低下する。調査を受けた人々のなかでは、28パーセントが食べるつもりがあると答えている。

オランダやベルギーなどで、すでにゴーサイン

今回の決定は食品市場を動かし始めた。何年も前から食用昆虫が流通しているオランダやベルギーの企業を皮切りに、スイスも昨年ゴーサインを出した。2018年から、これらの国々ですでに認可された製品が、制限なくEUのすべての国々で流通するだろう。

「出発点となる市場はプロテインバー、サプリメント、食用粉です」と、マスカレッティは言う。ちなみに今回の調査では、24パーセントがコオロギの粉を使ったプロテインバーを、25パーセントがアリを用いたスナック菓子やコオロギのタコスを、19.7パーセントがシミガの粉を使ったパスタを食べるのに関心があると答えている。

食用昆虫の導入は、人間だけでなく動物の食糧にも関係する。専門家たちは、昆虫に含まれるタンパク質が、飼料をより栄養価が高く、持続可能なものにできるだろうと考えている。また昆虫は、医薬品や化粧品、グリーン素材の産業でも用いられる可能性を秘めている。