バルバドス、カリブ海の東端に位置する英連邦王国の中央銀行は、ふたりの経済学者によって起草された論文を受け、現在暗号通貨を外貨準備のポートフォリオに組み入れることを検討している。ドラフトはウエスト・インディーズ大学の経済博士であるウィンストン・ムーアとジェレミー・スティーブンによって提案された。

中央銀行による論文の引用は、暗号通貨をポートフォリオに組み込むことで外貨準備の強化に繋がる可能性を検討する目的で行われた。

中央銀行のような発行主体を介さず、分散的に管理運営されるビットコインは、インターネット上の現金として事実上の地位を獲得しつつある一方で、その価格変動の高さから、ユージン・ファーマをはじめとする経済学者らから「金と同様に通貨としての機能を欠落している」と批判されることも多い。しかしながら、本論文の著者であるムーア氏はその上で「銀行が不要なデジタル通貨を外貨準備の強化に用いることで、限りない利点を享受できる可能性がある」と述べている。

しかし、根拠としてこれは「まとも」と言えるだろうか？ ムーア氏は、2010年時点から2015年にかけ、バルバドス政府が外貨準備としてビットコインを0.01%から5%の範囲で保有した場合のシミュレーションを実施。結果、0.01%であればビットコインの価格に数万パーセントの変動があったとしても、リスクがなく利点だけを享受可能であると分析する。

さらにムーア氏は、バルバドスの外貨準備のうち0.01%（2万7千ドル;ムーア氏調べ）をビットコインで保有することで、2025年末には外貨準備全体で5倍になる可能性があると予想した。

結論としてムーア氏は、「これはあくまでもビットコインをシミュレーションしたもの」と述べた。バルバドス中央銀行は、この取り組みに対し研究チームを発足し、ビットコインの通貨としての妥当性の検討に掛かっているようだ。