寒い部屋で暮らすとトイレが近くなる―。そんな経験則を、産業医科大や北九州市立大（ともに同市）などの研究グループが5年間にわたる大規模調査で証明した。冬季に就寝前、室温を2・5度以上高くすると「過活動膀胱（ぼうこう）」の有病率が約4割減る傾向を確認。家が暖かいと血圧低下の効果があることも分かり、住宅の温度管理の必要性が注目を集めそうだ。

研究は、医学、建築環境工学の専門家でつくる一般社団法人「日本サステナブル建築協会」の委員会（委員長・村上周三東京大名誉教授）が2014年度から国土交通省の助成を受けて行った。

過活動膀胱は頻尿や、急に尿意を催して我慢できない「尿意切迫感」などの症状があり、国内の40歳以上の8人に1人が症状を持つという疫学調査がある。

グループは18年度までに4500人超の住環境や体調を調べ、比較可能な1300人程度のデータを分析。窓の改修やエアコン設置、断熱材の活用などで、冬季の室温が就寝前の3時間平均で2・5度以上高くなると、室温が大きく変わらない人よりも過活動膀胱（軽症以上）の有病率が約4割減となった。また、起床時の室温が低いと、年齢が高いほど血圧が高くなることも分かった。

世界保健機関（WHO）が18年に出した「住宅と健康に関するガイドライン」も、冬季の最低室温は18度以上とするよう勧告している。英国政府も冬の適正温度を設定している。

今回の調査で、国内では特に九州に冬季18度以下の家屋が多いことも確認されており、産業医大の藤野善久教授（公衆衛生）は「『大きくて広く、風通しのいい家が良い』という価値観は高度経済成長期に形成されたとみられる。こうした価値観を変え、高気密、高断熱の住宅普及を進める必要がある」と指摘する。

北九州市立大の安藤真太朗講師（建築・都市環境工学）は「寒い住宅で暮らす背景には、家屋の老朽化や独居高齢者の増加といった社会的な要因もある。寒くても我慢すると健康に良くないことを、国民の共通認識とすることが大事だ」と話している。（竹次稔）