東京五輪・パラリンピックの延期で、テレビ各局は前代未聞の編成の大幅見直しを迫られることになる。



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大きな影響を受けるのはやはりＮＨＫだ。五輪の開会式・閉会式の他、柔道や体操、競泳、男子マラソンなど日本選手の活躍が期待される主要競技の多くを連日、総合テレビで生中継し、衛星放送（ＢＳ）を含めればほぼ全競技を中継する予定だったとみられる。

前回のリオデジャネイロ五輪では、ＮＨＫの総放送時間は約６００時間だったが、これを大きく上回る時間が空いてしまうのは確実で、パラリンピックや特別番組を含めれば１０００時間近い放送枠を別番組に差し替える必要が出てきた。

一方、民放は５系列が日替わりで中継する予定だったため、影響日数は各系列３、４日ずつと少ない。ただ、予定していた五輪特番の代替や、休止予定だったレギュラー番組の調整など編成への影響は必至だ。

放送権料については、ＮＨＫと民放でつくるジャパンコンソーシアムが２０１８年の平昌冬季五輪と合わせて６６０億円で国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と合意しており、延期でも変更はないとみられる。