【ロンドン=篠崎健太】国際エネルギー機関（IEA）は13日発表の世界エネルギー見通しで、原油の供給不足が将来、深刻化するリスクに懸念を示した。米国のシェールオイル増産は2020年代半ばで頭打ちになると予測。世界の原油開発の遅れも挙げ、今の投資ペースでは供給が需要に追いつかなくなる恐れがあると強調した。原油相場が長期で低位安定に向かうとの楽観論に警鐘を鳴らした。

米国では採掘技術の進歩で、地中深い頁岩（けつがん）層にあるシェールオイルの生産が10年ごろから活発になった。15年末には原油輸出を解禁し、世界の供給拡大の下支え役を果たしてきた。

米シェールオイルは当面は活発な増産が続きそうだ。エネルギー消費国で構成するIEAは中心シナリオとして、生産量が25年までに日量920万バレルとなり、現状の2倍強に伸びると見込む。南部の米最大鉱区パーミアンでパイプラインなどのインフラが整うのが追い風になる。米国は25年にかけて世界の原油供給の増加分の4分の3を占める見通しだ。

だがIEAは、その後は既存のシェール油田で資源枯渇が進み、生産性が下がるとみている。20年代半ばに伸びが頭打ちとなり「需要を賄うバトンを徐々に石油輸出国機構（OPEC）に譲り渡す」。30年代には日量150万バレル落ち込むとの予測を示した。

シェール頭打ちへの懸念は開発現場からも漏れ始めている。米石油サービス大手シュルンベルジェのパール・キブスガード最高経営責任者（CEO）は10月の決算記者会見で「シェール油田は成熟しつつあり増産が困難になっている」と説明した。パーミアン鉱区について「日量150万バレルの増産が毎年続くという市場の見方には疑問が生じている」と語った。

IEAは長期的な原油供給の不安要因として、世界的な開発投資の遅れも挙げた。需要増を賄うためには40年までに、ガスを含む上流部門で10兆ドル（約1140兆円）規模の投資が要ると試算する。だが現状の動きは必要と想定されるペースを大きく下回るという。加速しなければ将来に「価格急騰の可能性が現実になる」と指摘した。

米シェールオイルの台頭は、加盟国の話し合いによって世界の原油需給を支配してきたOPECの影響力低下につながると指摘されてきた。だが将来の供給力への懸念が今後広がれば、長期的な展望は変わる可能性がある。

IEAの予測では、OPEC加盟国の原油生産シェア（天然ガス液などを含む）は17年の43%から25年には40%に下がる。その後は上昇に転じ、40年に45%まで再浮上する見通しだ。40年までの増産幅はOPECの日量670万バレルに対し、米国は日量300万バレルと推計している。

IEAは今回のエネルギー見通しで、40年の原油の需要予測を引き上げた。トランプ米政権が8月に打ち出した、自動車燃費規制の大幅緩和の方針を織り込んだことが大きい。米国は石油・ガス輸出によるエネルギー覇権の拡大をもくろむが、自国の需要増が見込まれる状況でシェール増産にブレーキがかかれば、OPEC支配の打破は遠のくことになる。