

「もののけ姫の森」として知られる白谷雲水峡

自然エネルギーについて取材をつづけているノンフィクションライターの高橋真樹です。

エネルギーの分野で昨年末から話題となっているのは、電力会社が自然エネルギーで発電した電気を送電網につなぐのか、つながないのかということです。

法律ではつながなくてはいけないことになっていたのですが、それが電力会社に有利なように変えられてしまいました。

その理由は、「太陽や風に影響される自然エネルギーは不安定だ」といったものなのですが、本当にそうなのでしょうか？ 日本で自然エネルギーによる電力は、ダムによる水力発電を除けばまだ2％。

今回は、エネルギーの未来を先取りしている「屋久島電工」を紹介します。



電力自由化をサキドリした島！？

世界を見れば、自然エネルギー100％の自治体も増えています。また、国家レベルでも例えばデンマークでは、2014年の発電量の39％を風力発電だけでまかないました。

工夫をすればいろいろな可能性があることを先進的な国々の取り組みが教えてくれています。2％の段階でもうあまり入れられないとか、自然エネルギーは不安定だと言って拒否しているのは、先進国では日本だけの現象になってしまっています。

でも、学ぶべきは海外だけではありません。日本にもあったんです、自然エネルギー100％の島が。そう！ 日本ではじめて世界遺産登録をされた、鹿児島県の屋久島です（※）。縄文杉やヤクシカ、苔むした森などで知られるこの魅力的な島には、そんな側面があったんですね。

※正確に言えば、ダムによる水力発電が中心なので、狭い意味での自然エネルギーというカテゴリーに含まれるかどうかは議論のあるところではあるが、いずれにしても電力を島で完全に自給していることは間違いない。





散策中にヤクシカを発見。シカとサルは島内各地に生息している

また屋久島は、日本でただひとつ大手電力会社が地域独占をしていない地域です。さらに、送電網で送られてきた電気を家庭や企業に販売する、電力の小売りを担ってきたのは、各地域の住民がつくった協同組合です。

2016年以降、日本全体で電力の小売り自由化や、発送電分離（発電事業者と送電事業者が別の会社になること）などを実現しようと議論が進んでいますが、それをサキドリしている島が国内にすでにあったということになります。屋久島ではどうしてこのようなことになったのでしょうか？





屋久島西部にある大川の滝。流量が多く、日本の滝100選にも選ばれている

屋久島で電気をつくる「屋久島電工」

まるい形をした屋久島は、周囲132キロの島で、そこに1万3千人ほどの人口（約6800世帯）が暮らしています。

急峻な地形と、「一ヶ月に35日も雨がふる」と言われるほどの豊富な雨によって、島の90％が森林におおわれています。他では見られない独特な景観ができた理由はそういうことなんですね。

それだけに、水力発電のポテンシャルは高く、1950年代に県や電力会社が水力発電所をつくり、そこで生まれた電気を海底ケーブルで九州本土に送る計画が持ち上がったこともありました。

その計画は、費用がかかりすぎることで実現されませんでしたが、計画の結果として誕生した「屋久島電工」（※）という会社が、水力発電所をつくり、島の人々に電力を供給しています。

※屋久島電工は、1952年に大手化学メーカー太平洋セメント株式会社（本社は東京）などが出資して屋久島電気興業株式会社として設立。1958年に現在の屋久島電工に改名している。





屋久島電工の安房第一発電所（提供：屋久島電工）

ご存知のように日本は、東京電力や九州電力など全国の10の電力会社が地域独占をして、発電から家庭に届ける配電までまかなっています。でも屋久島だけは九州電力のエリアにあるのに、屋久島電工という民間企業が電気を送っています。

電気事業者ではない屋久島電工には、住民への電力供給義務があるわけではありません。

じゃあこの会社は何をしているのかと言えば、ディーゼル車の排ガスフィルターや研磨剤の材料となる炭化ケイ素の製品を、宮之浦という町にある工場でつくっています。

屋久島電工はそもそも、その工場の電力をまかなうために水力発電所をつくったのですが、水力発電で得た電力は、島内の全世帯をまかなう量を生み出しているので、住民に送っているというわけです。





屋久島電工の発電所（安房）と、工場（宮之浦）の位置関係

屋久島電工の設備は安房川流域につくられた3つの水力発電所で、合せて5万8500キロワットの最大出力（一般家庭約1万7000軒分の電力）があります。

このうち、家庭用に使われているのは約25％。通常時はほぼ100％水力発電ですが、水量が足りない場合や、メンテナンスなど発電機を止める際にバックアップとして火力発電を用意しています。ぼくが取材した2014年は降水量が豊富だったので、一度もバックアップを稼動しなかったとのことでした。

発電した電力を家庭に届けているのは、屋久島電工ではありません。送電と小売りを担当するグループが、エリアごとに4つあります。

一部のエリアだけは九州電力が担当していますが、残りの3つのエリアは地域ごとに配電組合ができて、それぞれ独自の運営を行っています。九州電力のエリアは九州本土と同じ電気代になりますが、屋久島電工と配電組合とは、話し合いを持って電力の卸価格を決めています。



屋久島の配電エリア。地域ごとに4つのグループが担当している

それぞれの配電組合は、もともとは地域の人たちがお金や労力を出し合ってつくったもので、島のエネルギーを島民のためにどう還元できるか、ということを目標にやってきました。

現在も、送電網の整備や壊れた設備の修復など、たいへんな労力をかけて運営しています。プラス面としては、地域の雇用を産み、地域内で経済を循環させてきたことです。

3つの配電組合が管理するエリアの電気料金は、震災前までは九州電力の料金より、若干高めでした。

しかし、福島第一原発事故の影響で全国の原発が止まってからは、九州電力が値上げしたため、今では配電組合の電気の方が安くなっています。地域でエネルギーを自給できているから、外部要因に影響されにくいのですね。

なぜ九州電力が送電していないのか？

では屋久島ではなぜ、九州電力が発送電を管理していないのでしょうか？

戦後、電力システムのルールが決まって、電力会社に地域独占を認める代わりに、どんなに採算の合わないところでも電気を供給しないといけなくなりました。

でも、屋久島では歴史的な経緯から水力発電によって、屋久島独自の住民による電力供給網ができていました。

九州電力はその現状を知った上で、離島は人口も少なく、送電網を整備するコストを考えると採算が合わないため、何かと理由をつけて自分たちの所有にすることを拒んできたのが実態です。





屋久島の電力供給の仕組み

屋久島は台風の通り道なので、そのたびによく停電が起きてきました。一般の住民からしたら、地域の電気利用組合が管理するよりも、九州電力にやってもらった方が安定するのではないかという期待感もあったようです。

そこで1990年代後半に、九州電力に送配電網を買い取ってもらおうという動きもありました。

ところが九州電力は、地域の側がお金を出して送配電設備を九州電力の基準に合せて更新し、それを無償で引き渡すよう求めるなど、離島では対応できない無理な条件を出してきました。そのため地域の人たちがずっと運営しているというのが現状です。

なりたくてなったというわけではありませんが、結果的に日本で唯一、発送電分離をしている場所になったわけです。いま日本全体で、電力自由化や発送電分離の議論をしているので、屋久島の電力の取り組みについては改めて注目が集まってくるでしょう。

電気自動車でも先進地域！

いま、世界では電気自動車（EV）が急速に普及しています。排気ガスを出さないので環境に良いというだけでなく、ユーザーにとっても燃料費がずっと安いというメリットがあります。

今後の技術革新で走行距離が伸び、価格が下がり、そして充電ステーションが増えれば、その流れは一気に加速するはずです。でも、その電気を火力発電や原発の電気で充電していたら、社会全体としての電力消費量は上がってしまいます。

そのため、エネルギーと環境のことを考えるのであれば、単に電気自動車が普及すれば良いというわけではありません。

自然エネルギーで発電した電気を、電気自動車に充電するというサイクルをつくることで、火力発電を減らしつつ、燃料としてのガソリンも削減できるようになります。





屋久島ではあちこちで電気自動車（EV）を見かける。充電はほとんどの人が家庭ですませているという

じつは屋久島では、そのエネルギーの未来をサキドリしています。「CO2フリーの島づくり」を政策にかかげる屋久島では、電気自動車が100台以上普及しています。

屋久島の人口は1万3000人なので、電気自動車の普及率はほぼ1％。普及率で日本の最先端というだけでなく、その燃料は、100％島の水力が生んだ自然エネルギーでまかなっているのです。こんな場所は、世界でもほとんどありません。

電気自動車の課題のひとつは、一回の充電で走れる距離が短いことですが、それも小さい島内を走る分には、それほど問題になりません。

とはいえ、屋久島が主体的に環境政策を進めたことでこうなったというよりは、こちらも結果としてそうなったという面の方が大きいようです。屋久島では、国と県の補助金によって電気自動車がほぼ半額で購入できます。

車種によっては100万円以上の補助が出るので、普通の車を買うよりもお得感が大きいのです。補助金をいつまで実施するのかを決めるのは屋久島ではなく、鹿児島県です。当然、補助金が切れると普及が止まる可能性が高く、このままでは持続可能とは言えません。

「周回遅れのトップランナー」から学べることは？

さて、屋久島のエネルギー事情をざっと見てきました。「自然エネルギー100％」とか「日本で唯一の発送電分離」、あるいは「電気自動車の先進地」という部分を見れば、ぼくのような外からの取材者の眼には、とても先進的で面白いことをやっている島だと映ります。

しかし、お伝えしてきたように結果としてそうなっただけで、屋久島の行政やほとんどの住民は、これまでそのことをあまり認識してきませんでした。

むしろ「九州電力に買い取ってもらえなかった」「私たちは取り残された」というネガティブな意見の方も少なくありません。そのギャップには大きいものがあります。





発電所の制御室（提供：屋久島電工）

ぼくは、屋久島はある意味「周回遅れのトップランナー」だと考えています。周囲はもちろん本人たちも、「自分たちは遅れている」と感じていたのに、中央に依存せず、地元で目の前のことに必死に取り組んでいたら、いつの間にか他ではどこもやっていない先進的なことをやっていたということです。

そのユニークな屋久島の取り組みでぼくが注目したいのは、地域で送配電を運営している3つの配電組合が、いずれも採算が黒字になっているということでしょう。黒字と言っても、故障や新設備の導入などを見越して蓄えておく必要があり、実際には採算がぎりぎりのところもあります。

しかし、もっともうまく回っている安房という地区の電気利用組合は、その黒字分で公民館の運営費や敬老会のイベントに寄付するなど、収益を地域活動に還元していました。

それは、エネルギーという公的なものを地域が所有することで、具体的に地域の利益になっているという証明になっているのです。大手電力会社では、こうはいきません。やはり、「地域のエネルギー資源を地域のために活かす」という流れをどうつくっていくのかという点が、これからは重要になってくるのだと思っています。





宮之浦港の全景。左下にあるのが屋久島電工の工場（提供：屋久島電工）

地域の資源を活かし、そこで生まれたエネルギーを誰が利用して、収益をどう使うのか。誰のサポートもなかった時代から、地域の独自の取り組みで住民に電気を届けてきた、この屋久島のユニークな取り組みからぼくたちが学べることは、いろいろあるのではないでしょうか？

この続きは、ぼくが連載している「高橋真樹の全国ご当地エネルギーリポート」でも取り上げる予定です。お楽しみに！