追い込み漁の様子（2014年撮影）。食肉用に処分されるイルカは年間約1000頭。水族館に売却されるイルカもいる。（Photograph by Adrian Mylne, Reuters） [画像のクリックで拡大表示]

イルカや小型クジラの伝統的な追い込み漁で知られる和歌山県太地町で、9月9日、今期初めてとなる20頭のイルカが捕獲された。（参考記事： 「ノルウェー 消えゆくクジラ捕り」 ）

アカデミー賞受賞映画『ザ・コーヴ』（2009年）の公開以来、この漁は、年間約1000頭のイルカが水族館に販売、もしくは食肉用に捕殺されているとして、国際的な批判をあびている。2015年、日本動物園水族館協会は、世界動物園水族館協会からの抗議や圧力を受け、この追い込み漁で捕獲されたイルカの売買を禁じる措置をとっている。（参考記事： 「絶滅危惧種のナガスクジラ漁岐路に、アイスランド」 ）

漁は9月から来年3月まで行われる。米国の動物愛護団体ドルフィン・プロジェクトによると、政府が定めた捕獲枠は昨年並みの1820頭。そのうち150頭のハンドウイルカはすでに、世界各地の水族館に売却されることが決まっているという。さらに、公式発表の数以上のイルカが傷つき、命を落としている可能性があると同団体は主張している。

入り江に追い込まれたイルカ（2014年撮影)。ドキュメンタリー映画『ザ・コーヴ』で取り上げられて以来、伝統の追い込み漁には、世界中から批判の声が上がっている。 （Photograph by Adrian Mylne, Reuters） [画像のクリックで拡大表示]

漁の解禁日だった9月1日には、世界各国から抗議の声があがった。

「イルカが自己認識や社会意識などの高度な認識能力をもつことが科学的に明らかになっている以上、このイルカ殺しを擁護することは到底できません」。米ニューヨーク市立大学ハンター校の心理学教授で、『ザ・コーヴ』の監修も務めたダイアナ・リース氏は、2013年に科学専門誌『New Scientist』でこう述べている。（参考記事： 「イルカと話せる日は来るか」 ）

保護活動家たちは、2020年の東京オリンピックが注目されることを機に、政府が禁漁に向けて動くことに期待している。

非営利団体アース・アイランド研究所で、海洋哺乳類を担当するアソシエート・ディレクター、マーク・パーマー氏は、「私たちは日本府政府に、2020年の東京オリンピックで日本に世界の注目が集まることをふまえ、イルカ漁や捕鯨を止めるよう要求しているんです」と語った。