株式会社宣伝会議は、企業110社の広報部門に対して、インターネット上での批判や苦情にどのように対応しているのかアンケート調査した結果を発表した。

これまで自社の写真や商品、サービスについて、“炎上”と呼ばれる事態が発生したことが「ある」と回答した企業は12.7％だった。炎上内容としては、「Twitterで従業員が悪ふざけ投稿をし、炎上した」「Facebook上でお客さまとコミュニケーションをとった結果、その内容がほかのお客様を刺激し、炎上してしまった」といった、SNSを発端とした事例が多く挙げられたという。

炎上した場合の対応マニュアルを用意していると回答した企業は29.1％に上った。また、自社および商品・サービス・社員などに関するネット上の書き込みを広報部内でモニタリングしていると回答した企業は51.8％と半数を超えた。

宣伝会議では、炎上に対する企業の危機意識が高まっており、そうした事態に早期対応できるよう、多くの企業がソーシャルリスニングに取り組んでいると指摘。また、2014年末から相次いで発覚したぺヤングやマクドナルドなどにおける食品への異物混入や、いわゆる“ブラック企業”の問題など、Twitter上での“ネット告発”をきっかけに企業の不祥事が明らかになるケースが増加しているとし、2015年は企業がますますネット告発への対応強化に動くとみられるとしている。