東京五輪・パラリンピックの影響で、今夏の全国高校総体（インターハイ）が深刻な資金不足に陥っている。本来の北関東4県だけでは選手らの宿泊先を確保できず、全国21府県で分散開催することになったが、各自治体の予算確保が追いついていないためだ。大阪や京都などではインターネットで資金を募るクラウドファンディングの準備が進む。

全国高校体育連盟によると、昨夏に南九州3県と沖縄県であった高校総体には、30競技に選手や監督ら約3万7千人が参加した。宿泊先は役員らの分を含め、延べ約20万泊分が必要になるが、五輪と重なる今夏は北関東4県（群馬、茨城、栃木、埼玉）だけでは確保できそうにない。このため19競技の会場が他府県に移され、すべての開催地が決まったのは昨春だった。

開催費用はこれまで、地元の自治体が大半を負担してきたが、今回に限り、高体連が特別基金をつくって支援することになった。ただ、7億円を目標に2016年度から寄付を募っているが、1月15日時点で6200万円にとどまっている。

昨年4月にボートの開催地に決まった大阪府は、必要費用を総額7500万円と試算。大半は競技に使うボート66台のレンタル代で、約4千万円かかる。

開会式を取りやめるなど、大会をスリム化して臨むが、それでも約1400万円が足りない。ボート部がある企業などに協賛を求め、さらに今月からクラウドファンディングのサイト「レディーフォー」（https://readyfor.jp/ ）で120万円を募る。

ソフトテニスの会場になる京都府では、近く高体連が主導してクラウドファンディングを実施する。目標額は120万円。熱中症対策としてミスト扇風機の購入などを検討中だ。愛媛県、静岡県でもクラウドファンディングを準備中という。

大阪府教育庁・保健体育課の担当者は「高校生の夢をつぶさないようにしたい。走りながら準備している状態だ」と話す。（渡辺元史）