７月としては記録的な低温が続くなど初夏を感じさせない異例の天候がレジャー施設や小売店などに波紋を広げている。東京都内の大規模プールではプール開きからの客足が低迷。百貨店では春夏衣料のバーゲンセールが不調だ。野菜の生育不良も危ぶまれ、今後の天候が懸念されている。

東京都練馬区の遊園地「としまえん」のプールでは、６月２９日のプール開きからの「序盤戦」が大打撃を受けている。この時期のプールは土日のみの営業で、７月７日までの４営業日の利用者数はわずか約９００人。前年の同時期の来場者数（約１万９０００人）と比べれば、９５％減という散々な状況だ。

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例年はプール開きがテレビ番組などで夏の風物詩として取り上げられるが、「今年は１社も取材にこなかった」（担当者）。１３日からの連日営業では、人魚にふんしたスタッフが水鉄砲で来場者に放水する「マーメイドパレード」などの新企画で巻き返しを図る。

一方、百貨店では６月末からの春夏衣料のクリアランスセールが不調。大手百貨店担当者は「寒くて買う気も起きないようだ」と肩を落とす。肌掛けなど夏向け寝具や、水ようかんやゼリーなど涼感が売りのスイーツも売れ行きは鈍い。逆に温かい大判焼きや総菜売り場のグラタンなど「温かいものがいまだに売れている」（関係者）という。

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気温が１度違えば売り上げが数％変わるといわれる清涼飲料の売り上げも減少。キリンビバレッジの堀口英樹社長は「６月は厳しかった」と振り返る。同社の６月単月の販売実績は前年同月比９２％だった。

また関東地方の電力需要も昨年より減っている。東京電力ホールディングスによると、７月の平日の日中の出力は３０００万キロワット台後半までがほとんどで、連日４０００万キロワット台だった昨年よりも少ない。電力関係者は「特にオフィスでの空調に使われる電力が減っているのではないか」と話す。

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日照不足や長雨は野菜の価格上昇や出荷量の減少にもつながっている。青果卸売りの東京青果（東京都大田区）によると、キュウリやナスで値段が上がり、ピーマンやトマトは出荷量が減った。今後は野菜価格の急騰も考えられ、農家は収穫時期をずらすなどの対応も考えねばならない。東北では水稲の冷害なども懸念され、農林水産省は「生育状況を注視していく」としている。