台湾メディアDIGITIMESの調査部門であるDIGITIMES Researchは、日本のVR/AR市場の成長予測を行ない、2018年から2022年にかけて鈍化傾向になるとの見解を示した。

その調査によると、2017年における日本国内のVR/ARデバイスの出荷台数は約30万台だったとのことだが、2018年からの5年間での年平均成長率(CAGR)は35%になるとし、北米や欧州に比べると成長ペースが遅いという。

VR/AR向けのアプリの活用は、旅行/小売/製造/医療で見られるものの、日本における一般でのVR/ARへの認識や体験はゲームによるものがほとんどであり、5月に日本でスタンドアロンのVRデバイス(Oculus Goを指していると思われる)が発売されたが、VR/ARベンダーがゲーム以外の分野で支援者を獲得できるかどうかは未知数としている。

NECや富士通といった国内メーカーは、工場などでの利用や、監視/消防/運輸/保守といった用途でシミュレーションを行なえる商用のVR/ARソリューションを展開しているが、日本における企業のVR/ARアプリの採用は依然として低いという。DIGITIMES Researchは日本企業のVR/ARアプリの採用基準は、価格と快適性によるところが非常に大きいと見ている。