新型のコロナウイルスの感染拡大を受けて来月行われる東京マラソンを主催する財団が中国在住のランナーに大会への参加の自粛を要請することになりました。

来月１日に都内で行われる東京マラソンは、フルマラソンの部と10キロの部に合わせて３万8000人が出場する予定で、このうち1800人が中国在住のランナーとなっています。



新型のコロナウイルスの感染拡大を受けて、東京マラソン財団は、出場を見合わせる中国在住のランナーに対し、ことしの大会の参加料は返金しないものの、来年の出場権を保証すると発表していました。



さらに14日、新たに来年の参加料についても免除することを決め、中国在住のランナーに大会への出場自体を自粛するよう要請することになりました。



財団は新型コロナウイルスの影響が中国の湖北省以外にも拡大し、ビザの発給が停止されるなどの制限が課されている状況では、参加を見送らざるをえないケースが増えるためとしています。



対象はことしの出場権を持つ中国在住のランナーであれば国籍は問わず、参加しないという事前連絡も不要だということです。