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かつて日本製の家電といえば、世界で愛用されたものだった。ところが、今や日本の家電メーカーはどこも業績不振にあえいでいる。経営コンサルタントの大前研一氏が、なぜ日本の家電メーカーが凋落したのかについて解説する。

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日本の家電メーカーの凋落が止まらない。台湾の鴻海（ホンハイ）「精密工業に買収されたシャープは人材流出が続き、不正会計問題で巨大損失を出した東芝は事業売却を強いられている。一時は「V字回復」と言われた日立製作所も、業績と株価の低迷から抜け出せないでいる。ソニーとパナソニックは復調したというが、不振事業から撤退したり赤字部門を切り離したりしているだけで、明確な成長戦略があるわけではない。

実際、パナソニックは5月末、テレビ用液晶パネルの生産から撤退する方針を明らかにした。2010年に稼働を始めた姫路工場での生産を9月末をメドに終了するという。本来、工場というものは20～30年にわたって生産を続けるのが常識だ。ところが、パナソニックの姫路工場は6年しかもたなかった。なぜ、こんなことになるのか？

家電メーカーが製品を開発するための機械や部品や材料を作った協力企業が、日本の家電メーカーだけではボリュームが小さいため、それらを韓国企業や中国企業に売ってしまうからである。

しかも、韓国企業や中国企業の工場に対する投資額は、日本企業のそれをはるかに凌駕している。

たとえば、日本企業が1000億円を投資するとすれば、韓国企業は10倍の1兆円を投資する。さらに中国企業は韓国企業に勝つためにその3～5倍、すなわち3～5兆円を注ぎ込むといった傾向が液晶、半導体、太陽光パネルなどで繰り返されている。人件費が安いし、方向性は日本企業と韓国企業が検証してくれているから、安心して巨額投資を行なうことができるのだ。

工業製品はボリュームが大きくなればなるほどコストが下がって価格を安くできる。そして、デジタル製品は性能の差があまり目立たない。だから中国や東南アジアではブランドの知名度にかかわらず、価格が安ければ安いほど売れる。となれば、ボリュームが10～50倍もある韓国勢や中国勢に日本勢が太刀打ちできなくなるのは当たり前だろう。