ビール各社がワイン事業を強化している。若者のビール離れが進む中、国内消費量が少なく開拓余地の大きいワインに着目。各社とも国産をはじめ、欧州産や経済連携協定（ＥＰＡ）の発効で関税が引き下げられたチリ産など、幅広い価格帯のワインを取りそろえ、新たな需要の掘り起こしに力を入れている。

サッポロビールの高島英也社長は２２日、東京都内で開いた事業説明会で「ワインをビールに次ぐ第２の柱に育成したい」と語った。２０２０年東京五輪まで、国内では訪日外国人客の増加が見込まれ、高いワイン需要が期待されている。

そうした中、サッポロは利益率の高い１５００円以上のワイン販売を強化する。自社栽培のブドウを使った国産ワインと輸入ワインなど４種に重点を置き、ブランド育成する。首都圏や近畿圏を中心にワイン専任の営業も増員する。１７年はワイン事業の売上高を前年比５．５％増の１４３億円を目指す。

同日に都内で事業説明会を開催したサントリーワインインターナショナルも、国産ワインの強化と輸入ワインのラインアップを拡大する方針を明らかにした。９月に長野県塩尻市のワイナリーで生産するワインをシリーズ化して販売する。輸入ワインは１２００円以上のプレミアム品を拡充。同社は１７年に前年比４％増の７１３億円の売上高を見込む。

「最近では若者がワインから缶チューハイに流れている」