オープニングベルの前から既にうわさが飛び交っていた。米金融当局は介入しなければならない。ウォール街は17日朝、いずこも大騒ぎだった。重要な翌日物資金調達市場が突然干上がった。13日に始まった米短期金融市場の小さな揺れは急速にエスカレートしていた。

ニュージャージー州の比較的小規模なブローカーディーラーでスコット・スクリム氏は資金が枯渇していくのを感じることができた。「クレイジーだ！」とスクリム氏は叫んだ。市場全体が目を離すことができずにいる翌日物レポ金利が、一時10％に達した。１週間前の４倍だった。

2008年の金融危機以降、短期市場の金利上昇がこのような騒ぎを引き起こしたことはなかった。当局の対応も危機以来のものだった。

ニューヨーク、シカゴ、ロサンゼルスで、大手銀行と企業、投資会社は、翌日物レポ金利の水準はどこかという通常は単純な問いの答えを得られず苦労した。うわさが飛び交い、ウォール街のディーラーは顧客と自分自身を守るために奔走した。

ニューヨーク連銀では市場グループが既に、ディーラーに貸出金利について聞き取りをしていた。当初は技術的問題で手間取ったが、連銀は午前10時10分までに532億ドル（約５兆7600億円）を供給し、市場を沈静化させ金利の制御を取り戻した。ベアー・スターンズやリーマン・ブラザーズが危機に陥ったころ以来の介入だった。

嵐のような１日の後、トレーダーには数々の疑問が残った。大きな疑問は今後どうなるのかだった。午後４時過ぎに金融当局は18日もオペを実施すると発表した。「今日の出来事はちょっとした分岐点だった」と、ＢＴＧパクチュアル・アセット・マネジメントのマネジングパートナー、ジョン・ファス氏は述べた。

17日の金利急上昇は2008年とは異なり、金融システムに問題があることの表れではなく、法人税の支払いや大規模な米国債入札が重なった結果だった。ただ、資金ひっ迫は技術的な問題の結果だとしても、金融当局が短期金利のコントロールを失っていることが浮き彫りになった。市場が混乱する中で、18日の利下げが見込まれているにもかかわらずフェデラルファンド（ＦＦ）金利の実効レートは上昇した。別の問題も明らかになった。ウォール街はトランプ政権が発行する膨大な量の米国債を消化するのが難しくなっている。

17日の介入は数日前から強まっていた緊張の頂点だった。同日の早朝までに、ディーラーらは翌日物レポ金利が約６％前後で始まるだろうとささやき合っていた。ＵＢＳアセット・マネジメントのグローバル流動性責任者、ロバート・サバティーノ氏はいつものようにカウンターパーティーに電話をした。一部は３％を提示したが、同氏は５％と６％の間と考えていた。午前7時38分にスクリーンに表示されたビッドアスクスプレッドは８％－６％。レポ金利はさらに上昇を続け、最終的に10％に達した。株式市場が開く30分前の午前９時までに、フェデラルファンド（ＦＦ）金利は誘導目標レンジの上限に達しようとしていた。

金融当局が介入しなければならないのは明らかだった。９時17分、ニューヨーク連銀は９時30分－45分までの間に翌日物レポ取引のオペを実施すると発表した。ところがその後、オペが中止になったといううわさが渦巻き始め、しかもそれはうわさではなく事実だった。技術的な問題が発生したのだ。不安が高まる中、当局は結局15分以内に532億ドルを供給した。

18日のオペは午前８時15分開始の予定。ＵＢＳのサバティーノ氏は、「人々は明日のことを心配している」と話した。

原題： ‘This Is Crazy!’: Fed’s Repo Madness Sends Wall Street Reeling（抜粋）