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2015～2017年に構築した情報システムが、障害やセキュリティインシデントを頻発させる――。その根底には、IT業界の人手不足という問題が流れている。筆者は2014年7月に実施したアンケートの結果から、こうした懸念を強くしている。

人手不足は既に日本全体の問題だ。厚生労働省が2014年9月10日に発表した「労働経済動向調査」によると正社員は13期連続、パートタイム労働者は20期連続で不足超過だった。正社員の場合、「不足している」とした回答から「過剰だ」との回答を引いた労働者過不足判断DIは2014年5月の調査から5ポイント上がり、リーマンショック前の2008年2月以来の高水準となった。

人手不足に頭を抱えている業界として真っ先に思い浮かぶのは、飲食業だろう。アルバイトの賃金は高騰しているが、それでも人手を集められない。少数の従業員で店舗運営に当たらざるを得ず、厳しい労働環境が敬遠されて、余計に人が集まらない。こうした負のスパイラルに陥っているようだ。

単純に同列で語ることはできないが、IT業界も同じ轍を踏む可能性は十分にある。インテリジェンスによると、2014年8月の転職求人倍率は業種別で見ると「IT/通信」は2.36倍で、2位の「メディカル」（1.41倍）や3位の「サービス」（1.40倍）に大差をつけた。職種別では「技術系（IT/通信）」が2.66倍で、こちらも「技術系（建築/土木）」（2.04倍）などを抑えてトップ。求人数は、6カ月連続で過去最高を更新したという。

IT業界が他の業界にも増して人手が不足しているのは、景気回復によるIT投資の増加に加えて、史上最大級とも言える巨大プロジェクトが複数走っていることが主な原因である。「2015年問題」と呼ぶ人手不足の懸念は、当事者であるIT関係者も、それを実感しているようだ。7月にITproのWebサイト上でアンケートを実施したところ、1191人から回答を得られた。

「あなたは『2015年問題』を知っているか」、という質問に対して、「知っており、自分も影響を受けそうで不安」と「知らないが、自分も影響を受けそうで不安」が合わせて67.4％に上った（図1）。一方、「知っているが、自分には関係のないことと受け止めている」、「知らないし、興味もあまりない」は合わせて32.6％だった。