日本は「学歴社会」と言われている。学歴社会とは、富や地位の配分に際して学歴が影響する度合いが高い社会のことだ。

日本の場合、25～34歳の高卒就業者の賃金を100とすると、同年齢の大卒就業者の賃金は144（2012年）となり、大卒の給与は高卒の1.4倍多い。しかしこの相対値がもっと高い国もあり、アメリカは170、南米のチリでは261にもなる。大学進学率が低いチリでは、大卒者の希少価値が高いからだ。

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一方、学歴による差がほとんどない国もある。北欧のノルウェーでは、高卒者に対する大卒者の相対賃金は107でほぼ同じだ。学費が無償であるためか大学進学率が高く、大卒の学歴の価値が相対的に下落している。

大卒者の割合と、高卒に対する大卒の相対賃金をとった座標上に世界各国を配置すると、大卒学歴の社会的性格が見えてくる。＜図１＞は、25～34歳のデータをもとに作成したグラフだ。

右上は、大卒者の割合が高く、大卒の相対賃金も高い。大学を出ないとキツイ社会だ。アメリカはこのタイプに含まれる。左上は大卒学歴が稀少価値を持つ社会で、先ほど見たチリがその典型だ。先進国ではドイツが該当する。

左下は、大卒者は少ないものの、そのプレミアも際立っていない。大卒学歴の重要性が認識されていない社会といえようか（イタリアなど）。左下は大卒学歴の価値が下落している社会で、大学進学率が高い北欧諸国や韓国はこのタイプだ。

日本は１番目と４番目のタイプの境界に位置しているが、これから先どの方向に動くだろうか。これまでの傾向としては、右下方向にシフトしてきている（大学進学率が低かった時代では、大卒学歴の効用は大きかった）。今後もそれが続くかもしれないが、右上に動くことも考えられる。大学進学率（現在は50％）が上昇することで、高卒以下の学歴の者がマイノリティーになることを意味する。