ウルトラセブン ウルトラマンに続くのが、ウルトラセブンだ。 セブンといえば、2020年1月に延長サポートが終了するWindows 7ということになる。日本マイクロソフトでは、サポート終了の2年前となる2018年1月から、新OSへの移行に向けた積極的なキャンペーンを開始する計画を立てており、その詳細が1月中にも発表されることになるだろう。 同社の平野拓也社長は、「Windows XPの延長サポート終了時には、不要な特需を生み出し、多くのパートナー企業に迷惑をおかけした。とくに中小企業や公共機関に対する認知徹底が遅れたという反省がある。2020年のWindows 7とOffice 2010のサポート終了に向けたキャンペーンやメッセージの発信は、早めに取り組んでいく」とし、Windows XPの反省を踏まえて、終了2年前から、移行に向けた訴求を開始する姿勢を示す。 つまり、2018年からは、Windows 7からの買い替え需要が本格化する可能性があるのだ。 2009年10月のWindows 7の発売時には、発売イベント会場に、セブンつながりでウルトラセブンが駆けつけたが、延長サポート終了にあわせて、改めてウルトラセブンの力を借りるのもいいかもしれない。

帰ってきたウルトラマン 順番では、次が帰ってきたウルトラマンということになる。 「帰ってきた」ということでは、プログラミングをあげておきたい。 1970年代に、マイコンが登場した時代や、1980年代のPCの草創期には、プログラミングをすることが一般的だった。多くのマイコン少年たちは、マイコン雑誌に掲載されたプログラムのソースを自ら打ち込んで動作させていたわけだ。 それから約40年の歳月を経て、2020年度からは、小学校でのプログラミング授業が必須化される。改めて、プログラミングが注目を集めているのだ。まさに「帰ってきた」という状況である。 それにともなって、PC業界が期待してるいのが若年層へのPCの普及だ。一時期はスマホに押されて、PCを所有する若年層が減少。スマホで育った社会人1年生がPCのキーボードを打つことができないといった問題が一部で指摘されていたほどだ。 プログラミング教育の必須化に伴い、子供にPCを買い与えるといった動きが出ることも見込まれる。実際、この動きは少しずつ見られており、一部の大手量販店には、「はじめてのパソコン」コーナーを用意し、小学生向けのPC販売に力を入れ始めている例もある。量販店からも、「家族連れで訪れて、子供用のPCを購入していく例が増えている」との声が聞かれる。2018年からは、子供向けPCという新たなトレンドが生まれることになるかもしれない。

ウルトラマンタロウ 昭和時代のウルトラマンシリーズは、ここで約半分に達したが、ここからは、さらにこじつけが強くなることを、先に断っておく。 ウルトラマンタロウは、「太郎」という日本人の代表的な名前を付けており、ここには長男という意味が盛り込まれている。長男といえばトップ。つまり、トップシェアということにこじつけておきたい。 2017年11月に正式発表されたように、富士通のPC事業を担う富士通クライアントコンピューティングに、Lenovo・グループ・リミテッドが51%を出資し、Lenovo傘下に入ることになった。2018年第1四半期(2018年4月～6月)にも、これが実行されることになる。 これによって、レノボ・ジャパンと、すでにLenovoグループ入りしているNECパーソナルコンピュータに、富士通クライアントコンピューティングを加えると、43.7%のシェアを獲得。1つの陣営が4割を超えるシェアを持つのは、1995年にNECが持っていたシェア40%以来、実に22年ぶりとなる。 新たなLenovo陣営は、3つの人格によって構成される長男ということになるが、このなかで、富士通クライアントコンピューティングが、いかに独立性を維持した形で事業を推進することができるかが、2018年の注目ポイントだ。 独立性の維持ができなくなった途端に、富士通が培ってきたPC事業のビジネスモデルが崩れることになり、傘下に収めたメリットが大きく損なわれる可能性があるからだ。富士通ブランドのPCが挑戦的な製品を出しつづることができるかどうかに注目しておきたい。

ウルトラマンレオ ウルトラマンレオでは、レオよりも、このシリーズに登場したモロボシ・ダンに注目したい。 モロボシ・ダンは、ウルトラセブンに変身することができるが、このシリーズでは、変身能力を失い、MAC隊長としてレオをサポートすることになる。まさに、自らの働き方を変えた「働き方改革」である。 働き方改革は、政府の旗ふりのもと、いまや日本全体をあげた取り組みになっている。2018年は、この名称が「生産性革命」に変わる可能性もあるが、IT機器の利活用が不可欠となる働き方改革は、IT/エレクトロニクス産業にとっても、大きな追い風となっている。 こうした追い風を受けて、タブレットとしても、PCとしても利用できる2in1 PCの売れ行きが上向いているという。どこでも、オフィスと同じ環境で仕事ができるというのが働き方改革の基本。それにあわせて、2in1が注目を集めているというのだ。 働き方改革の提案は多岐に渡る。IT/エレクトロニクス産業にとっては、働き方改革に向けた提案をどれだけ加速できるかが、産業全体の盛り上がりを左右することになりそうだ。

ウルトラマン80 昭和のウルトラマンシリーズの最後が、ウルトラマン80である。 2017年12月に、JEITAが発表したCPS/IoTの利活用分野別世界市場調査によると、2030年のCPS/IoT市場規模は世界で404兆4,000億円に達し、そのうち、日本は19兆7,000億円になり、2016年と比較すると約2倍へと大きく成長するとの予測を発表した。そして、各種機器におけるIoT化率は2030年には80%を超える見込みを明らかにした。80%の機器がネットワークに接続されることになり、IoTの進展は2018年以降、急加速することになるのだ。 ウルトラマン80は、この80%という数字を捉えて、「IoT」としたい。 この数字は、2030年という先のものだが、現時点でもわれわれの生活を取り巻くあらゆるところにIoTが広がっている。2020年には、約500億個のデバイスがインターネットに接続されることになると予測されているが、ここでは人とデバイスがつながるだけでなく、機器と機器がつながり、自動的に判断し、われわれの生活をより豊かにすることになる。IoTを活用した新たなサービスの登場にも注目したい1年だ。