出典：日経情報ストラテジー 2015年12月号pp.24-26 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります）

今や日本人の3 分の1 が所有する「Tカード」。ユーザーである「T会員」のうち、1 年に1 回以上利用するのは5556 万人。3890 万人が1 カ月に1 回以上、2359 万人が1 週間に1 回以上という高い頻度で利用している（いずれの会員数も、1 人で複数枚のTカードを持つケースを除く）。

それもそのはず。2015 年9 月末時点でTカードの導入企業は127 社、43 万1846 店舗に上る。T会員はTSUTAYAやファミリーマート、洋服の青山、Yahoo!ショッピングなど、消費のあらゆる局面でTカードをポイントカードとして利用できる。

こうして収集した購買履歴データは、買い物件数が年間33 億件、アイテム数で年間65 億点に上る。その分析に当たるのがカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC、東京・渋谷）グループでデータベースマーケティング事業を手掛けるCCCマーケティング（東京・渋谷）。このビッグデータから店舗の利用傾向や商品の購入傾向などを予測し、最適な販売促進策を、Tカードの提携先企業やメーカーに提案している。

「特定の店舗や業態に限らず、会員の購買行動を面でカバーできることが最大の強み」と、毛谷村剛太郎企画本部データベースマーケティング研究所所長は説明する。例えば、小売りチェーンが単独でポイントシステムを運用する場合、既に購入実績のある顧客にしか販促を打てない。T会員であれば、そのチェーンを使ったことがない会員のなかから、購入可能性の高い人を選び出し、「新規」顧客を生み出せる。

膨大なデータから、顧客の行動や背景にある生活スタイルを読み解くプロセスを見ていこう。