

ギャンブル性を抑えたい規制とのいたちごっこの歴史がある（写真：Travel Wild／iStock）

パチンコ業界はよく「20兆円産業」だとか「30兆円産業」というように言われる。実際、パチンコ業界の2016年の売り上げ規模は21兆6260億円とされている。それでも最盛期の2005年の34兆8620億円に比べれば大幅に落ち込んでおり、直近では規制強化の影響で18兆円規模まで売り上げが縮小したとも言われている。

拙著『パチンコ利権 ー 瀕死の業界に未来はあるのか? ー』でも詳しく解説しているように要因はいくつか挙げられるが、パチンコはギャンブル性の高さが問題視されることが多く、それを牽制するための行政からのさまざまな規制が市場縮小につながったことは間違いない。

パチンコ業界はその都度、規制の目をかいくぐり、そしてパチンコ業界の監督官庁である警察庁は行政講話などで「これ以上ギャンブル性の高い機種に頼るのはやめて、ギャンブル依存症問題に向き合え」というメッセージを重ねて出してきた。

パチンコのギャンブル性の度合はどう測るのか

しかしながら、パチンコメーカーは警察のこのたびたびの警告に聞く耳を持たず、むしろ「MAX機」と呼ばれる規制上許される限界までギャンブル性を高めた機種の販売を強化するようになる。

「MAX機」とは、文字どおり規制上許される最大限（MAX）までギャンブル性を高めた機械である。2011年頃に登場した。ここで「ギャンブル性」という言葉を使ったわけだが（実際には違法だったのだが）、この意味するところは実のところ曖昧なので、少しはっきりさせておこう。

賭博とは「お金や品物を偶然の勝負の勝ち負けで得たり失ったりすること」なので、「ギャンブル性」というものを考えたときに、決められた時間でより多くの金銭的価値のあるものを賭けて、より多くのものを得られるゲームが「ギャンブル性が高い」と定義づけることができるだろう。

例えば1時間で1000円賭けて2000円儲かる可能性がある勝負よりも、1時間で1万円賭けて2万円儲かる可能性があるようなゲームのほうが「ギャンブル性が高い」ということだが、これに異論を唱える人は少ないだろう。ここで掘り下げて考えることは「パチンコの場合、どのようにこうしたギャンブル性の度合いを測るべきなのか」ということである。

1つ目は「大当たり確率」である。大当たりをする確率が低ければ低いほど、「ハズレ」として無為に消費する玉が増える確率が高まるので、負けた分の玉がパチンコ台にたまっていくことになる。

一方、大当たりの継続率を高くすれば、大当たりが連続することで放出できる出玉の数も大きくなるので、大当たり確率が低ければ低いほど勝ち負けの金額は傾向として大きくなることになる。いわゆる「（勝ち負けの）波が荒く」なるのだ。

この確率は各機種ごとに公開されており、規則上400分の1が限度とされていたのだが（2004年の規制緩和で500分の1が上限となったが、あまりにも波が荒くなりすぎたため、2005年に400分の1に規制された）、MAX機は大当たり確率がこの限界値に設定されていることが多かった。

ただこの400分の1というのはあくまで表面的な値で、ユーザーが期待しているのは「連チャン（連続チャンスの略）」と呼ばれる大当たりが連発する確変モードに突入することで、この確率はおおむね650分の1〜750分の1に設定されていた。

2つ目は「ベース」と呼ばれる、投じた玉が大当たりではない通常の状態時にどれだけ返ってくるか、ということを示す指標だ。例えば100玉投じて、大当たりがなくとも40玉返ってくれば「ベースは40」というように表現されることになる。この場合、100玉投じても返ってくるものを考えると、実質的には100−40で60玉しか投じていないことになるので、玉が減っていくスピードが遅くなることになる。

先ほどの大当たり確率が「パチンコ台がどれほど負けをためこめるか」という指標なのに対して、こちらは「どれだけのスピードで負けていくのか」ということを表すことになる。このベースの値は個別の遊技機ごとに微妙に異なり、ユーザーからしてみれば打ってみなければわからないものなのだが、警察としてはおおむねこのベースの値が「35」を下回らないようにするための規制を設けていた。

と、理屈ばかり述べてわかりづらいので実機の例を見てみよう。ある代表的なMAX機の大当たり確率は397.2分の1となっており、大当たりに当選すると約1560個、1玉4円であるから6240円弱で当たることになる。そしてここから連チャンモードへの突入率は50％とされているので、397.2分の1に50％をかけた「794.4分の1」が連チャン突入率となっている。

一度の大当たりで10万円も夢ではない

一度連チャンに入ると82％で継続し、そこから1÷（1−0.82）で、5.55回弱の大当たりが繰り返されるので、初回当たり時の影響を加えて、おおむね6240円×（1＋5.55）＝4万0872円相当のパチンコ玉が払い出されることになる。これはもちろん平均の値なので、実際にはどれだけ勝てるかはその都度違い、分散するわけで、多いときには連チャンが10回、20回続くこともありうる。

簡単に計算してみると、一度連チャンモードに入ってしまえば、20％の確率で大当たりが10回（6万2400円相当）、5％の確率で大当たりが17回（10万6080円相当）続く可能性があることになり、一度の大当たりで10万円も夢ではないという、ギャンブル性が高い機種ができあがる。

ただこれだけ大当たり時、特に連チャン時に爆発するギャンブル性が高い機種を作ると、その代償として、本来はゲームのスピード性がそがれることになる。

例えば、代表的なMAX機の例で言うと、ユーザーが投入する玉（アウト玉）と払い出される玉（セーフ玉）が一緒になる採算ラインのボーダーは、1000円（＝250玉）あたり16.2回、100玉あたりだと6.5回、抽選が行われることである。ボーダーは、これ以上大当たり抽選が回ってしまうと、パチンコホールは赤字になってしまうラインである。

このような性能の遊技機は規制上、大きな問題がある。一般にパチンコは「始動口」と呼ばれる盤面中央の大当たりの抽選が行われるメインの入賞口に玉が入ると3個の払い出しが行われる。

つまり採算ラインでは、100玉投入すると3×6.5＝19.5で約20玉の払い出しが行われることになるが、これではベースが20にしかならず、前述の役物比率「35」が達成できずに法律違反になってしまう。

したがって役物比率規制を達成するには、始動口への入賞を減らして、一般入賞口の入賞を増やす必要がある。具体的には始動口への入賞を100玉あたり5個程度に減らして大当たり抽選の回数を減らし、他方で大当たりの抽選とは関係ない左右に配置されている一般入賞口から20個前後の払い出しをさせて、役物比率を上げるべくバランスを取る必要がある。

ただこうすると、いわゆる「回らない」スピード性に欠ける退屈な機種ができあがってしまい、それだと客がつかず人気が出ない機種になってしまう。このように本来パチンコの規制は、ギャンブルの「波の荒さ」と「スピード性」が両立しないように規制されており、総合的なギャンブル性が高くならないように設計されていた。

規制を逃れるために起きた「不正釘問題」

この規制は遊技人口が減る中で、なんとか売り上げを保つためにギャンブル性を高めて平均客単価を高めたいパチンコ業界にとって、非常に厄介なものだった。特に厄介だったのがギャンブルのスピード性を規制する、役物比率に関わる規制であった。





そこでパチンコ業界は業界ぐるみで、この規制を逃れるための不正に走るようになる。それが「不正釘問題」だったというわけである。メーカー、ホールは、検定取得後に不正に釘曲げをすることで、一般入賞口に玉を入らないようにする一方、始動口に玉が入りやすくすることで、ギャンブルの「波の荒さ」と「スピード性」の両立を可能としたのである。こうして日本全国のホールは違法機であふれることになったというわけである。

アンチ・パチンコのスタンスを取る人はパチンコを「違法ギャンブル」とよく呼ぶが、文字どおり2015年から2017年にかけては、全国のパチンコホールは「違法ギャンブル場」と化してしまったと言えよう。

警察庁は2018年2月に風営法施行規則を大幅に改正・施行して、MAX機の大当たり確率の上限を320分の1とし、1回の大当たりで得られる出玉も従来よりも大幅に縮小させるなどパチンコのギャンブル性を下げる取り組みを本格化しつつあるが、これだけ歪んでしまった業界をどのように立て直すか、というのは非常に難しい問題である。