米国の雇用市場を最も的確に示すのは、生産年齢人口に占める就業者の比率だろう。中でも20歳以上の男性就業率は全体より先行する傾向がある。今回の景気拡大局面では今年２月に記録した69.3％から低下トレンドに転換したようだ。８月は68.9％で、２月を0.4ポイント下回った。

過去の景気拡大局面では最終利上げ水準と就業率のピークがほぼ一致しており、今回も最終局面接近を示唆している。そして政策金利と就業率のピークがほぼ一致すると、およそ１年後に景気後退（チャートの赤の縦じま）に突入していく。

前回の景気拡大局面では、2006年６月の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）による最終利上げから半年後の同年12月に就業率がピークを付け、そこからちょうど１年後の2007年12月に景気後退に突入した。このときの最終利上げ水準は5.25％で、就業率のピークは73.2％だった。いずれも現在の水準を大きく上回っていた。

一方、８月の平均時給は前年比で2.9％増と、伸び率は前月（2.7％）を上回り、今回の景気拡大局面で最も高い伸びを記録した。しかし賃金は代表的な景気遅行指標であり、そのピークは景気後退を示唆する。

大不況の最中にあった08年７月７日、当時サンフランシスコ連銀総裁だったイエレン前連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長は、「賃金と物価上昇の悪循環は容認しない」と講演で述べ、賃金上昇を抑え込む姿勢を明確にした。前回の景気拡大期までは労働市場も力強く、賃金の伸びも高かったため、イエレン氏は賃金上昇を容認しないと言い切っていた。

今回は雇用市場の構造劣化で賃金の伸びが抑えられてきたため、金融当局は賃上げを歓迎しているようだ。しかし「今の景気拡大期で最高の伸び」という表現には、景気ピークアウトの響きが聞こえてくる。

(【米ＦＲＢウオッチ】の内容は記者個人の見解です）