自動車の速度メーターなどを製作する、従業員８９人の県内企業が、体調の急変で車の運転が難しくなるとボタン１つで自動運転に切り替わるシステムの開発に乗り出した。大手の各自動車メーカーが自動運転技術の研究開発に力を入れる中、中小企業の側からそれを支援するシステムを開発し売り込んでいこうという試みで、自動車産業を支える部品メーカーの新たな生き残り策として注目を集めている。（石原颯）

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◆いち早くＩｏＴ着目

同システムの開発を進めているのは静岡市駿河区に本社を置く「ＫＹＯＷＡエンジニアリング・ラボラトリー」。もともとは自動車の速度メーターなどを作る部品会社として平成４年に誕生したが、あらゆる機器がネットワークにつながる「モノのインターネット（ＩｏＴ）」の技術にいち早く目をつけ、スマートフォン内蔵カメラを使ってドライブレコーダーとして機能させるスマホ用アプリの販売などで業績を伸ばした。

同社が開発した自動運転切り替えシステムのデモ機では、センサーのついたスターターに指を置き、数秒するとエンジンが起動し、速度表示などとともに心拍数が車載メーターに表示される。心拍数が下がると、警告を発し、ボタンを押せば自動運転に切り替わる仕組みだ。

ドライバーの健康状態のチェックにはアップルウオッチ（腕時計型端末）に搭載された心拍数を計測する機能を活用。読み取った心拍数のデータを近距離無線通信「ブルートゥース」でスマホなどに送り、アプリ経由でメーター部分に表示する。

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◆ソフトもハードも

同社は樹脂や金属を成型する自前の工場を持っており、「一から物づくりができる体制が整っている」（太田恭平副社長）点が強み。今回のデモ機もソフトウエアだけではなく、本体まで自社で作り上げた。

さらに２１年に参入したスマホアプリの分野の技術も今回の自動運転切り替えシステムにはいかんなく生かされている。同社が販売する、スマホ内蔵カメラを使った多機能ドライブレコーダーは事故時に大きな衝撃を感知すると前後１分の映像を自動で保存する優れもので、ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）アプリなどを販売する「Ａｐｐ Ｓｔｏｒｅ」の有料ナビゲーション部門で１位を獲得している。

昨年１１月には脳を活性化する「脳トレ」ゲームソフトの監修者として有名な川島隆太東北大教授と日立ハイテクノロジーが共同で立ち上げたベンチャー企業と提携し、ドライバーの脳血流量の変化と運転情報をまとめて蓄積・管理できる研究用のシステムを開発。同システムを使った実験では直線の高速道路でもドライバーが無意識のうちに危険を察していることが脳活動量の変化から分かっており、太田副社長は「（今後ドライバーのデータが蓄積されていけば）天気や時間帯、道路状況などによって自動で速度を落としたり、ドライバーに注意を促したりするシステムの開発が可能になるかもしれない」と話している。