携帯電話「Blackberry」が8月に販売を終了すると発表して間もなく、台湾のスマートフォン大手企業だったHTCがVIPスマホコミュニティを閉鎖した。

HTCはこれに先立ち、2020年2月7日付で同社の中国公式コミュニティを閉鎖、ユーザーはWeChat（微信）に「HTC公式サービスアカウント」を追加することで、今後もHTCとの連絡を行えると公式コミュニティで発表した。

コミュニティの閉鎖は、HTCが携帯事業を完全に手放すことを意味している。同社のVIPファンコミュニティ「HTC Elevate」では、全ての会員が招待を受けることで同コミュニティに登録でき、そのユーザーの多くがHTCのコアなファンだ。

実のところ、HTCの携帯電話事業からの撤退に意外性はない。同社は2017年9月、同事業をGoogleに売却し、Googleは自社向けのスマートフォン「Pixel」を開発していたHTCの部門を買収、一部特許の利用権を取得した。だがHTCは自社ブランドのスマートフォン事業については売却していなかった。

しかし、それからわずか2年弱の2019年5月、HTC中国の長期経営戦略上の理由から、HTCの「京東（JD.com）」および「天猫（Tmall）」の旗艦店が一時的に閉鎖されることが公式に発表された。HTCはこうして中国本土市場をほぼ放棄することになった。HTCファンの一縷の望みは、同社による公式コミュニティーの閉鎖によって完全に絶たれたことになる。

HTCのスマートフォンは、全盛期にはアンドロイド搭載機の頂点に君臨していた。同社は2008年9月、世界初となるアンドロイド搭載のスマートフォン「T-Mobile G1（HTC Dream）」をローンチ。カスタムROM（ユーザーが独自開発したOSをインストールすること）が流行した当時、HTCが翌年の2009年に発表した「HTC HD2（HTC Leo）」はカスタムROMの神モデルと評されていた。

2011年に同社の事業はピークを迎える。IT専門調査会社であるIDCのリポートによると、HTCの同年の販売台数は約4350万台、グローバル市場のシェアは9％に達し、世界第5位にランクインした。今では想像もつかないが、HTCの時価総額はこの年に2000億元（約3兆2000億円）を突破、Blackberryの製造元である旧リサーチ・イン・モーション・リミテッド（現在は社名もBlackBerryに変更済み）とフィーチャーフォンの王者だったノキアを立て続けに抜いたほか、携帯メーカーの中ではアップルに次ぐ時価総額を誇っていた。

HTC中国エリア総裁の任偉光氏は当時、アップルを追い抜く自信があると豪語している。さらに同社の王雪紅董事長も「今後もし携帯メーカーが2社しか残らないとすると、HTCは必ずそのうちの1社になる」と言い放った。投資機関も当時はHTCの発展を有望視し、ゴールドマンサックスは今後3～5年以内に同社のスマートフォンの販売台数が2億台、タブレットの出荷台数は3000万台に達し、スマートフォンの市場シェアはトップ3に入るとの予測を示していた。

しかし、HTCの好調な業績はその後長続きしなかった。同社は2010年以降、アップルとの間で2年にわたる特許紛争を繰り広げ、これに続いてIntellect Wireless、ノキア、日亜化学工業なども軒並みHTCを提訴、HTCの成長の勢いを削いでいった。さらに、大陸市場への軽視、サプライチェーンの管理不足、全価格帯のモデルをくまなく販売する事業戦略の失敗など、複数の要因がHTCの数年後の失敗につながった。HTCのスマートフォン販売台数は2016年になるとわずか1000万台まで落ち込んでおり、ファーウェイ、シャオミ（小米科技）、OPPO、vivoの足下にも及ばないと暴露した業界関係者もいる。この翌年、HTCはGoogleのOEMとして請け負っていたスマートフォンPixelの研究開発部門をGoogleに売却した。

長年にわたる大幅な業績悪化の結果、HTCの昨年の売上高はピーク時の40分の1にも達していない状況だ。決算報告によると、昨年の売上高は前年比57.82％減の100億1000万台湾元、人民元で23億2600万元（約370億円）となった。これに対し、2011年のピーク時の売上高は4658億台湾元、人民元で1007億4000万元（約1兆6100億円）だった。

売上高の大幅減に伴い、HTCの時価総額もピーク時に比べ9割以上下がっている。今では、市場で販売されているHTCのスマートフォンに手を伸ばす人はほとんどいない。この数年で同社の事業の中心はVRに移ったが、VRブームは思ったようには到来していない。HTCの進むべき道はどこにあるだろうか。

※アイキャッチおよび本文中の画像はHTC公式ウェブサイトによる

（翻訳・神部明果）

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