自律走行車を開発している企業は、「機械に運転を任せれば、明るい未来像を描ける」と言う。ロボット運転手が実用化されれば、自動車事故の件数が大幅に減少するであろうと言う。

ハンドルを握り道路をしっかり見るという役目から解放されたドライヴァーは、乗客の一員という立場になり、仕事や娯楽、そして大切な人々と触れ合うことにより多くの時間を割けるようになる。また、一家でクルマを何台も所有するという古い習慣にとらわれる必要もなくなる。たかが駐車のために膨大な空間を無駄にすることもなくなるのである。

米国家道路交通安全局 (NHTSA) は、技術の進歩をもてはやすといった風潮からはほど遠い組織である。しかしそのNHTSAですら、自動運転車が開発されれば、「ハイウェイの安全性が高まり、環境に良い影響があり、人々がより多く移動できるようになり、仕事や投資の拡大という意味でビジネスの機会が増える」と述べている。

自動車会社や行政機関が描いてみせる未来像は少しバラ色過ぎるように思えるかもしれないが、コンサルタント企業のマッキンゼーが最近出したレポートによると、こうした予測は大部分において正確だという。

自動車会社各社は、自動運転技術を段階を追って実用化していくことを考えている。最新の機能を、従来の機能しかもたないクルマに組み合わせていく予定で、3〜5年のうちに、渋滞やハイウェイの巡航時はクルマが運転を担当し、それ以外は人間に運転を任せるクルマが登場してくることが予想できる。

その次には、都市での運転という難題が待ち構えている。障害物や、行動が読みにくい要素、すなわち、歩行者、自転車、タクシーといった存在が問題となってくるのである。これを克服するのは容易ではないが、今後25年の間にクルマは次第に自動化の度合いを増していき、2040年には完全自動化が実現していると予測されている。

これらの技術は、既にかなりのところまで完成している。グーグルの自動運転車はのべ113万km以上を走り、一度も事故を起こしていない。アウディは今年の初め、シリコンヴァレーからラスヴェガスまで、流麗なデザインの試作車を操作する機会を筆者に与えてくれた。そして先日には、メルセデス・ベンツの風変わりなコンセプト車が、サンフランシスコの街を巡回していたのである。

マッキンゼーのレポートは、同社のアナリストによる調査研究、そして業界の専門家たちへの取材に基づいて書かれている。レポートでは、自動運転が段階的に導入されるのは「ありえることだ」と見ており、3つの段階に分かれるであろうと結論づけている。

まず、2020年前後まで続く第一段階では、自動運転技術の影響範囲は限られたものとなる。農場や採鉱場といった、産業関係の、制御された環境においては自動運転車が浸透するものの、乗用車は試作車をつくったり試験をしたりという段階にとどまるというのである。

これは、2020年までに自動運転機能の付いたクルマを発売しようと言っているメルセデスや日産といった企業の想定と合致するものである。アウディもほぼ同時期を想定している一方で、ボルボは2017年を目処に顧客100人の協力を得た大規模な実地試験を行う予定である。

日産自動車が、日本で初めて自律走行車のナンバープレートを取得した。これにより、同社は公道で自律走行車の実証実験を行うことが可能になる。（2013年9月27日記事）

自動運転技術は、社会の主流に乗り始める2020年から2035年にかけて、成長期の苦しみを味わうようになる。各国の監督機関には、こうしたクルマの開発、試験、認定、免許をどうするかといった、総合的な規則づくりを行う必要が出てくる。保険会社は、個々のドライバーが掛け金を支払うという基本的な仕組みを、自動車会社が保険を掛けて技術的な不具合に備えるという形態に、どのように変えていくかについて考えねばならない。

自動運転技術が広まるにつれて、“副作用”も生じてくる。例えば、個人経営の修理工場の果たす役割が減じてくることなどが考えられる。というのも、遠隔点検や無線を通じたアップデートなどが一般的になるからである。

また事故の減少は自動運転技術の導入で実現が確実視される利点のひとつだが、同時に、クルマを修理する機会が減ることを意味する。タクシーやUber配車サービスのドライヴァーも日陰に追いやられてしまう可能性がある。長距離トラックの運転手もそうなるかも知れない。

一方、消費者は、ハンドルを持たなくてよいという考え方に次第に馴染み、受け入れていくようになる。安全面での見返りはただちにもたらされるであろう。完全な自動運転ではなくとも、その先駆け的な技術ですら既に大きな成果を上げているからである。

米道路安全保険協会 (IIHS) の取りまとめによると、初歩的な前方衝突警報システムを装備したクルマの事故率は約7パーセント減少している。『Consumer Reports』誌によると、そこに自動ブレーキシステムを加えた場合、事故率の減少は14〜15パーセントとなる。自動運転化が進めば進むほど事故が減少するのである。ボルボは2020年までに、同社の車に乗っていて死亡したり重傷を負ったりする人の数をゼロにすることを目指しているが、その計画において、自動運転技術が大きな役割を担っているのはそうした理由による。

さらに、米国において、人々がどれほど交通渋滞で時間を無駄にしているかを考えてみると（INRIXの調査によるとドライヴァー1人あたり年間111時間だ）、自律運転車に乗っている人は、大いに生産性を上げることが可能になるのである。

アップルの自動車参入、その背景とは（2015年2月16日記事）。写真は、マーク・ニューソンがFord社のためにデザインしたコンセプトカー「021C」。

第3段階：2040年以降、自律走行車の未来

しかし本当の“お楽しみ”は、2040年以降の第三段階で到来する。

このころになると自律走行車が社会における主要な交通手段となり、あらゆる規則が再検討の俎上に載ることになる。カーデザインが根本的な部分で一変するに従い、前を向いた座席、ミラー類、ペダル類といった装置がもはや必要ではなくなる。

また、空間の活用方法も変わってくる可能性がある。マッキンゼーの予測によると、2050年までに、駐車スペースが現在使っている空間の75%ほどで済んでしまうようになる。これは米国での話で、広さ57億平方キロメートルの土地が人間の手に戻ってくることになる。自律走行車はぎっしりと詰めて駐車できる (人間が乗り降りする空間を考えなくてよい) というのがその理由である。

しかしそれ以上に、クルマを所有することに対する社会の考え方が大きく変わる可能性がある。現在、クルマは約95%の時間、使われずに停まっている。資源をどう配分していくかという意味で、そこにはまだ多いに改善する余地が残されているように思われる。

消費者が、クルマをまったく買わなくなるということはないだろう。しかし、購入される台数が減るのは確実だ。人間が運転しなくともよいのであれば、自律走行車1台で、従来の自動車2台の役目を果たすことができるのである。

例えば、もしジョーンがゴルフに行きジョーが買い物に行くとすると、まずジョーンをゴルフ場に送り、家に取って返してジョーをスーパーマーケットに連れて行き、連れ帰り、それからまたゴルフ場にジョーンを迎えに行くということが、たったの1台でできるようになるのである。マッキンゼーの報告では、料金を徴収して顧客の送り迎えをする、個人経営の通勤送迎サーヴィスの増加が予測されている。

Cruise Automotive社の「RP1ハイウェイ・オートパイロット・システム」は、わずか10,000ドルでどんなクルマでも自動走行車に変える（2014年6月27日記事）。

マッキンゼーのレポートに繰り返し現れる主題は、「消費者が得をする」ということである。

ハイテクを詰め込んだクルマは、従来のものより数千ドルは高くなるであろう。しかし「ドライヴァー」たちは、自動化することで取り戻せる時間というかたちで (通勤時間を運転ではなく仕事に使いましょう)、また事故の減少というかたちで、金銭を節約することができる。マッキンゼーは米国では事故が90%減少すると予測し、修理費と医療費だけで1,800億ドルの節約になると見立てている。

生産性の向上がどれほど経済に寄与するかという点については、数量化しにくく、マッキンゼーも数字を出していない。結局のところ、通勤時間をうたた寝やメール、「キャンディークラッシャー」の技能向上に使わず、仕事に使う人がいるなどということは誰にも保証できないのである。しかし全体を見渡してみれば、ある明快な未来像が見て取れる。すなわち、運転しない世界では、人々はより幸福、なのである。