2018年10月21日 21時00分 食

世界中の「食塩」ブランドの9割でマイクロプラスチックが発見される



廃棄されたプラスチックから生まれる微小なプラスチック粒子「マイクロプラスチック」が、海洋生物やそれを食べる人間の健康に影響を与えている危険性が指摘されています。世界中で販売される食塩の中に含まれるマイクロプラスチックを調査した結果、90％以上のブランドにマイクロプラスチックが含まれ、海から採られた塩だけでなく、岩塩にまで汚染は確認され、その被害範囲は全世界に広がっているという実態が明らかになっています。



Global Pattern of Microplastics (MPs) in Commercial Food-Grade Salts: Sea Salt as an Indicator of Seawater MP Pollution - Environmental Science & Technology (ACS Publications)

https://pubs.acs.org/doi/10.1021/acs.est.8b04180



Over 90% of sampled salt brands globally found to contain microplastics - Greenpeace International

https://www.greenpeace.org/international/press-release/18975/over-90-of-sampled-salt-brands-globally-found-to-contain-microplastics/



Microplastics found in 90 percent of table salt: potential health impacts?

https://www.nationalgeographic.com/environment/2018/10/microplastics-found-90-percent-table-salt-sea-salt/



韓国・仁川大学のキム・スンキュ教授とGreenpeace East Asiaの共同研究グループが、オーストラリア、ベラルーシ、ブラジル、ブルガリア、中国、クロアチア、フランス、ドイツ、ルーマニア、インド、インドネシア、イタリア、韓国、パキスタン、フィリピン、セネガル、台湾、タイ、英国、米国、ベトナムの国で販売されている39種類の食塩について、マイクロプラスチックが含まれているかどうかを調査しました。これらの食塩には、海水から生成したものだけでなく、湖由来のものや岩塩由来のものも含まれています。



調査の結果、サンプル製品からマイクロプラスチックが検出されたなかったのは台湾の海水由来の食塩、中国の岩塩由来の食塩、フランスの天日干しによる精製なしの海水由来の塩のたった3種類のみで、90％以上のブランドの食塩にマイクロプラスチックが含まれているという驚きの結果になりました。





これまで、アジアを中心に海に投棄されるプラスチックごみが原因での海洋マイクロプラスチック汚染が問題視されていましたが、今回の調査では湖や岩塩由来の食塩からもマイクロプラスチックが検出されており、食塩に含まれるマイクロプラスチックは全世界の問題であることがわかったとのこと。ミネソタ大学のシェリー・メイソン教授は、「今回の研究は、マイクロプラスチックが世界のどこにでも存在することを示しています。イングランドで海塩を買っているから安全、というわけではないのです」と述べています。



また、今回の研究では食塩に含まれたマイクロプラスチックの量についても調べられており、単位キログラム当たりで最も多くのマイクロプラスチックが検出されたのはインドネシアだったとのこと。そして、中国、フィリピンなどアジアでのマイクロプラスチック検出量は、北米やヨーロッパなどの他の地域に比べて突出して多く、アジアがマイクロプラスチックの「ホットスポット」になっていることも判明しています。キム・スンキュ教授によると「最も汚染度の高いインドネシアのサンプルを除いたとしても、1日に10グラムの食塩を摂取していると仮定すれば、年間で何百個ものマイクロプラスチックを摂取する可能性があります」と述べています。





Greenpeace East Asiaのキム・ミキョン氏は「近年、魚介類や野生動物、水道水からマイクロプラスチックが含まれていることが明らかになっていましたが、食塩にも含まれていることがわかりました。海や川へのプラスチック流出が続く限り、プラスチック危機には逃げ場がないのは明らかです」と述べ、プラスチックごみを減らし、リサイクルを積極的に進めるなどの対策を講じてプラスチック問題を根本的に解決することなく、世界的な食品汚染問題を解決することはできないと述べています。

