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あまりにも早い退場劇だった。FIFA（国際サッカー連盟）のゼップ・ブラッター会長が5選を果たした会長選（5月29日）の4日後、辞意を表明した。電撃辞任の背景は、もちろん米司法省により現職の副会長2人を含む複数のFIFA幹部が逮捕、起訴された汚職事件である。

W杯開催地の誘致やスポンサー権を巡り、幹部たちが受け取った賄賂の総額は1億5000万ドル（約185億円）以上。捜査の手は既にブラッター会長にも及んでいるといわれる。サッカー誌の記者が語る。

「17年の長期政権だっただけに、どこまで過去に遡って捜査が進められるのか注目されている。2002年にＷ杯を韓国と共同開催した日本も捜査対象となることは十分考えられる」

ところが、日本サッカー協会から危機感はまったく感じられない。協会関係者はこう嘆く。

「小倉さん（純二・日本サッカー協会名誉会長）は、自分がFIFAの理事だった2002年W杯では汚職の余地はなかったと会見でいいましたが、韓国がわんさか金をバラ撒いて共催にこぎつけたという噂は当時からある。日本もFIFAの視察団に対して、真珠など100万円以上のお土産を贈るなどしています。

これだけ大きな問題になっているのに、『悲しい』とか『早く正常なFIFAに戻ってほしい』などと他人事のようにいう気が知れない」

今回の会長選で日本はブラッター支持を投票前から明らかにしていた。

「ブラッター氏には会長選の前から汚職事件に関与しているという疑惑があり、大仁（邦彌）会長もそのことは承知していたはず。それでも票を投じたのであれば、投票した自らの責任についてきちんと説明すべきではないでしょうか」（前出の記者）

ブラジルW杯の惨敗も、アギーレ監督の解任も、その責任問題には背を向けてきたサッカー協会。今回も知らぬ存ぜぬで通すつもりだろうか。

※週刊ポスト2015年6月19日号