2018年は7月20日、8月1日と「土用の丑の日」が2回ある。だが近年、日本は歴史的なウナギの不漁なのだという。水産庁によると、今漁期（2017年11月〜2018年4月）のニホンウナギの稚魚（シラスウナギ）の国内採捕量は、前年同期より約4割減の8.9トンだ。

しかし街に出れば、1000円を切る格安ウナギがあふれている。これはいったい、なぜなのか？

本誌は、大手チェーンで市販されているウナギ10品目を購入。市販のウナギの蒲焼きをDNA検査し、結果を公表してきた北里大学の吉永龍起准教授（海洋生命科学）にDNA検査してもらった。注目すべきは、「すき家」「なか卯」で販売されていたのが「ヨーロッパウナギ」であることだ。

「ヨーロッパウナギが検出されたのは驚きでした。2009年に、ワシントン条約で輸出規制が開始され、輸入するためには、輸出国の証明書が必要です。自然保護団体のネガティブキャンペーンも増加し、2015年ごろから、日本ではあまり出回らなくなっていましたから」（吉永准教授）

日本も加盟する国際的な自然保護団体・国際自然保護連合の指定によると、ヨーロッパウナギは「絶滅危惧IA類」で、なんとトキより上位のカテゴリーに入る。

「2000年にかけてヨーロッパウナギの稚魚が中国に輸出され、日本に入るルートが確立されると、蒲焼きの価格が急落。一気に庶民的な食べ物になったのです。その結果、ヨーロッパウナギが激減。日本人が食べ尽くしたともいえるのです」（同前）

「すき家」「なか卯」を展開する（株）ゼンショーホールディングスは、本誌にこう説明した。

「昨年はニホンウナギのみでしたが、今年はヨーロッパウナギも取り入れました。ワシントン条約は、商業取引を禁止してはいないと認識しています。仕入れ先は公表していませんが、中国政府が正式に輸入し、養殖、加工したものです」（広報室）

水産庁増殖推進部の担当者が言う。

「ニホンウナギが高騰したので、ヨーロッパウナギが入ってきているのでしょう。ヨーロッパウナギは、EUは輸出を禁止していますが、モロッコ、チュニジアなどアフリカ諸国は、証明書つきで輸出を認めている。違法というわけではありません」

サミットストアで本誌が買った蒲焼きはアメリカウナギだったが、サミット（株）は本誌の取材に「ほかにヨーロッパウナギも扱っており、採取地はモロッコ」（広報室マネージャー）と答えている。絶滅危惧IA類の生物が食卓に並ぶのには、こんなからくりがあった。

（週刊FLASH 2018年8月14日号）