51年前に開催された東京五輪に際して、大規模なインフラ開発が行われた首都圏。しかし、2度目の東京開催となる’20年五輪を控えた今、足元を支えるインフラは次々に老朽化の危機を迎えている……「インフラはほかのもので代替できない。それだけに、長持ちさせることが大切です」と、指摘するのは、インフラ問題に詳しい東洋大学教授・根本祐二氏だ。 「昨日まで安全だったから今日も安全だというのは迷信レベル。『古いものは壊れる』という当たり前の認識を持たなくてはなりません」 大規模な公共投資を集中的に行った先の五輪から、インフラの耐用年数と重なる期間を経て、再び東京でオリンピックが開催されることには大きな意義がある。 「日本のインフラ投資は、グラフで見るとピラミッド型を描いています。短期間に集中して整備し、その後は『コンクリートから人へ』のスローガンに見られるように大幅に資本投下を絞ったんです」 維持するための予算が減少すれば、老朽化が一度に訪れるのは不思議なことではない。同様のインフラ老朽化が見られたのが’80年代の米国だ。’30年代のニューディール政策において公共事業に大量の資本を投入し、その50年後、落橋などの重大な事故が相次いだのだ。その状況は「荒廃するアメリカ」という言葉に象徴される。 「アメリカは、その事態に増税で対処しましたが、現在の日本では難しい。我が国が置かれている状況は、世界初の事例といえます」 この“八方塞がり”に見える状況に打開策はあるのだろうか？「社会保障費を削れば、ピラミッドを同じ高さに、つまりインフラへの投資を同程度まで増やすことはできます。しかし、現在の高齢化・少子化社会において、それは非常に困難です。ならば、ピラミッドの山を低く登るしかありません。つまり、行政の支出を低く抑えるということです。すべてを維持するのは現実的に難しいので、本当に必要なインフラの取捨選択をし、そのうえで民間の力を活用することが必要です」 すでに長崎大学ではインフラの維持・管理や長寿命化を教える「道守」の養成講座が開かれるなど、民間ボランティアによるインフラ保守の試みは動き始めているのだ。 「自分たちが使うものは自分たちで直すという、かつての日本で当たり前だった精神を取り戻すことです。この難局を乗り切ることができれば、インフラ再編成のノウハウをソフト化し、他国へ輸出するチャンスにもつながります」 他のアジア諸国に先駆けて高度成長を成し遂げた日本に続き、中国をはじめとするアジアや、アフリカの新興国でも同じ事態が起こることは想像に難くない。 「これまでは人間の生活に合わせ、山の形を変えるような無理なインフラ開発が行われてきましたが、今後は人間の側がインフラや自然環境に寄り添うという新しい生き方を模索するべきですね」’54年生まれ。東大経済学部卒業後、日本開発銀行入行。’06年東洋大経済学部教授に就任。同大PPP（公民連携）研究センター長を兼務。主な著書に『 朽ちるインフラ 』など 取材・文・撮影／野中ツトム・上野 準（清談社） 古澤誠一郎 鼠入昌史 林 泰人（本誌） ― ［首都圏インフラ］老朽化の危機 ―