2019年06月18日 07時00分 メモ

なぜ人は無実の罪を犯したと自白してしまうのか？

by Tom Farmer



事件の真相を究明するため、警察は容疑者や関係者への尋問を行います。しかし、閉鎖的な状況で尋問を行い容疑者へ心理的圧力をかけることは自白の強要にもつながるといわれ、近年では警察による取り調べの透明化が訴えられています。なぜ人は犯してもいない罪を認めてしまうのか、そして矛盾だらけであるはずの虚偽の自白がなぜ裁判では有力な証拠となってしまうのかが、学術誌のScienceで解説されています。



This psychologist explains why people confess to crimes they didn’t commit | Science | AAAS

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1991年、当時16歳だったヒューイ・バートン氏は母親を殺害した罪で逮捕されました。警察からの長い尋問の末、無実であったにも関わらずバートン氏は自白。第二級殺人罪で15年の実刑判決を下されました。20年後、バートン氏は仮釈放されたものの、社会的信用は失ったまま。数人の弁護士がバートン氏の名誉回復のために動いていましたが、本人が自白している以上判決が覆ることはかなり厳しかったとのこと。



そこで、バートン氏の弁護士はニューヨークのジョン・ジェイ・カレッジ・オブ・クリミナル・ジャスティスの犯罪心理学者ソール・カッシーン氏を紹介しました。カッシーン氏は法廷で「虚偽の自白はよくあることです」と証言し、これまで30年以上積み重ねてきた研究の中で、警察で行われている尋問方法が心理的圧力によって無実の人にどれだけ簡単に自白させることができるのかを論理的に示しました。その結果、最高裁判所はバートン氏の有罪判決を棄却し、正式に名誉回復がなされました。アメリカの歴史上で、尋問結果が科学的分析に基づいて無効化されて免罪を勝ち取ったのは、このバートン事件が初めてだったそうです。



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カッシーン氏によると、警察の尋問技術の基盤となっているのは、ウソ発見器の専門家で探偵をしていたジョン・リードとノースウェスタン大学のフレッド・インボー法学教授による「自白―真実への尋問テクニック」という本だとのこと。カッシーン氏はこの本で示されている「リード式尋問法」を「アイヒマン実験の研究のようなものですが、もっとひどいことです」と評しています。



リード式尋問法では、容疑者の「行動の評価」を基に尋問を行います。目をそらす・前かがみになる・腕を組むといった容疑者の行動にウソをついている兆候を見て取り、まったく無関係な質問や挑発的な質問を行います。さらに容疑者がウソの兆候を示している場合、容疑者を繰り返し非難し、詳しく話すように言い、すべての否認を無視して質問を何度も繰り返します。同時に捜査官は同情と理解を示しながら自白への道を容易にするというもの。



カッシーン氏はこのリード式尋問法は自白を強要し、ウソの自白につながっているかもしれないと考え、「何も知らない学生に口述筆記を行わせる」という実験を行いました。ただし、口述筆記に使うPCは何のキーを押しているかに関係なく一定時間後に必ずクラッシュするようプログラムされていたとのこと。カッシーン氏は学生が筆記を行う前に「Altキーを押すとPCがクラッシュするから押さないように」とウソの注意を行い、学生が使っている間にクラッシュすると、カッシーン氏は「注意したのにAltキーを押した」と強く責めました。



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もちろんAltキーを押してなくてもクラッシュしてしまうので、最初は誰も「自分がAltキーを押したから壊れた」ということを認めませんでした。そこで、目撃者によるウソの証言を用意してリード式尋問法を行ったところ、「Altキーを押した」と自白する生徒が激増。実験は複数回行われたとのことですが、被験者のほぼ全員が自白したこともあったそうです。つまり、「自分はやっていない」と信じていても、心理的圧力をかけられた状態で証拠を突きつけられると、人は真実と矛盾しているにも関わらず無実の罪を認めてしまう傾向があるというわけです。



2012年、カッシーン氏ら研究チームは自白強要によるえん罪事件59件の分析結果を発表しました。それによると、59件のうち49件は目撃者の見間違いや法医学上のミスがあったとのこと。また、30件は最初の証拠として「容疑者の自白証言」があげられていたとのこと。これは言い換えれば、警察に一度自白すると、その他の証拠がすべて自白に沿う形で用意されていったということを示すとカッシーン氏は主張しています。後に自白が虚偽だったことが判明しても、他の証拠がそろってしまっていると、裁判所は「有罪判決を支持するのに十分な証拠がある」と判断して控訴を棄却することもあります。



イギリスの心理学者であるイティエル・ドロワー氏とアメリカのDNAの専門家であるグレッグ・ハンピキアン氏は、ある男性が有罪となったレイプ事件で提出されたDNA資料を入手。この結果は「容疑者のDNAは犯罪現場で採取されたサンプルと一致する」というものでしたが、ドロワー氏とハンピキアン氏は全く何の前情報もないまま、無関係のDNA専門家17人に容疑者のDNAと犯罪現場で採取されたDNAのデータを渡しました。すると、17人中16人が「DNAは不一致」と判定したそうです。



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カッシーン氏らが2016年に行った陪審員裁判の模擬実験によると、互いに矛盾する自白とDNAを示し、「自白とDNAのどちらを信じるか」とだけ尋ねられると、ほとんどの陪審員がDNAを信頼するそうです。しかし、検察官が自白とDNAが矛盾する理屈を説明すれば、圧倒的に自白を信頼する陪審員が多くなったとのこと。カッシーン氏は「この実験結果は判決に『物語』の力が影響を与えることを示唆しています」と述べています。



イギリスでは、1990年代に警察が立て続けにえん罪事件を起こしたことを受け、リード式尋問法を廃止したとのこと。目に見える感情的ストレスの兆候ではなく、認知的な負荷に基づいて容疑者のウソを特定するシステムを採用し、インタビュー形式で取り調べを行うことで自白を強要しないよう努めているそうです。



2010年、尋問がうまく行われない証拠が説得力を増したとして、カッシーン氏を初めとするアメリカ・イギリスの心理学者はアメリカ心理学会の白書と共に、自白の強制の危険性について警告しました。カッシーン氏らは、警察による虚偽の禁止、取り調べ時間の制限、取り調べのすべてを記録することなどの改革を提言し、「自白を求めるというこれまでの尋問は本質的にきわめて有害なので、新しいやり方を考える必要があるかもしれません」と述べました。