自社が間違った方向に進んでいると気づいても、自分にできることはないと諦めてはいないだろうか。たしかに企業変革は容易ではないが、トップダウンでなく現場レベルのマネジャー主導で、それもたった一人の力で変革を実現することはできる。山田忠孝氏が巨大製薬企業グラクソ・スミスクラインを動かした事例をもとに、自分一人の力で組織を変える4つの思考様式を紹介する。



巨大製薬企業グラクソ・スミスクライン（GSK）の研究開発担当チェアマンを務めていた山田忠孝は、20年ほど前、自社が起こしている裁判のことを知って愕然とした。ネルソン・マンデラ率いる南アフリカ政府がHIV治療薬の価格を下げるために取った措置が、知的財産権侵害などに該当するとして、同社を含む39社の製薬会社が裁判所に提訴していたのだ。

当時、南アフリカの黒人住民の25％近くがHIV感染者もしくはエイズ患者だったが、治療薬は月額約1000ドルもした。これは、南アフリカの平均年収の3分の1を上回る金額だった。ほとんどの患者は薬代を支払えず、治療を受けられずにいた。

山田は、研究部門のスタッフと意見を交わしたところ、訴訟に反対しているのが自分だけではないとわかった。研究員たちは、世界の保健上の問題を解決することを望んでいて、切実に薬を必要としている人たちが薬を手に入れるのを妨げる訴訟に関わりたくはなかったのだ。しかし、自分たちが会社の方針を変えさせることは無理だと思っていた。

山田の考えは違った。取締役の一人ひとりと面会して、人々の苦しみを和らげることが自社の道義的責任だと訴え、そのような行動が会社の長期的な利益にもつながると説明した。そして、せっかく命を救える薬品を開発したのに、人々がそれを用いるのを否定することは許されないと主張した。

山田は、訴訟が企業イメージに壊滅的な打撃を与えていることを指摘し、GSKが、HIVに加えて結核およびマラリアとの戦いで先頭に立てる可能性も示した。この青写真は、チームの面々と一緒にまとめたものだ。結核とマラリアは、特に第三世界の人々を苦しめている病気だ。

この時期、南アフリカでの訴訟をめぐり、GSKへの風当たりは弱まる気配がなかった。世界中で製薬会社に対する抗議デモが行われていた。

2001年4月、39社の製薬会社すべてが訴訟を取り下げた。そして、GSKなどの企業は、HIV治療薬の価格を90％以上引き下げた。さらに、山田の指揮の下、同社は主力研究所の一つであるスペインのトレスカントス研究所を、利益追求を免除する研究所に転換させた。マラリアや結核など、途上国でよく見られる病気の治療薬を専門に研究する場にしたのである。また、山田は自分の影響力を駆使して、会社が安価な治療薬の提供と未来の治療法の開発に振り向ける資源を増やした。

GSKの幹部たちは、保健分野で世界を引っ張る存在になった。2008年にCEOに就任したアンドリュー・ウィッティは、世界規模の保健問題に関して、製薬産業のスポークスパーソン的な役割を担うようになった。GSK幹部から、フランスの製薬大手サノフィ・アベンティスのCEOに転じたクリス・ヴィーバッハーも、世界の保健状況の改善を推し進める旗振り役になった。2人ともその後、慈善団体のビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と協力して、世界の保健問題に取り組んでいる。

人はたいてい、こうした企業方針の大転換に貢献したいと思っている。しかし現実には、このようなことはそう頻繁には起こらない。GSKのケースではさまざまな要因が好材料として作用したが、山田が一貫して持論を訴え、しっかりしたビジョンを示したことが大きかった。

なぜ、山田にはそれが可能だったのか。私たちの数回にわたるインタビューによれば、それを後押しした思考様式が4つあったようだ。