UK氏はフェイクニュース、デマが拡散される昨今の様子を見て、驚いたこと。また予想外だったことを2つ挙げる。



一つは、受け手側の情報を確認する能力「メディアリテラシー」について。

「一つ目は受け手の側について。こんなにもフェイクに騙される人が多いのかということです。ネットの情報を扱う上で『情報の出どころを確かめる』というのは、今時なら小中学生でも学校で習う基本的なことだと思っていたのですが、世代や国籍を問わず、思った以上にソースをチェックをしない人が多いんだな、と」

「SNSが普及したことで、この種のデマはネットの集合知によってすぐに誤りだと判断されて、自浄作用が働くかと思っていたのですが、あまりうまくいっていない印象です。そのうえ、フェイクニュースを拡散した本人が虚偽だと気づいたあとに『でも韓国人ならやりかねない』『日頃のマクドナルドの行いが悪いから』と開き直っているのも少し驚きました」

その上で海外で広まっている「Post Truth（ポスト真実）」という概念について、こう付け加えた。

「一昔前なら“釣られた”自分の未熟さは恥ずべきことだったと思うのですが…。この開き直りが『自分に都合がよければ嘘でも本当でも気にしない』というポスト真実なのかもしれません。そのせいもあって、最近は本紙（虚構新聞）でも政治をテーマにした記事が書きにくくなりました」

ポストとは「〜〜後」を意味する。真実が大切にされなくなった時代。「虚構」はみんなが信じる真実がしっかりと存在するから、その対比でジョークとして成り立つ。真実が揺らいでしまえば、すべてが虚構となり、笑えない。

UK氏が次に指摘したのは、ニュースの作り手側について。実は、以前からある危機感を持っていたという。

「二つ目はニュースを作る側についてです。以前から本紙を見ながら『個人でここまでそれっぽいサイトが作れるんだから、どこかの会社や技術者が本気になってデマをばら撒くだけのサイトを作ったら大変なことになるかも』という危機感に近いものは感じていました」

「ただ、そんな誰も得しないことを本気でやる理由が思いつかなかったですし、そもそもリスクが大きすぎるから誰もやらないだろうと。読者を楽しませたいなどではなく、一線を超えてまで広告収入が欲しがる人もいるんだなというのも驚きでした」