【10月13日 AFP】マイアミ（Miami）やニューオーリンズ（New Orleans）など米国の大都市が、上昇する海面の下に沈む事態は避けられないとする研究結果が今月発表された。

米科学アカデミー紀要（PNAS）に発表された論文の主執筆者で、米気候研究機関クライメート・セントラル（Climate Central）のベン・ストラウス（Ben Strauss）氏によると、化石燃料の燃焼を減らすための手立てを2100年まで何も講じなければ、地球は4.3～9.9メートルの海面上昇に直面することが、すでに科学的に証明されているという。

ただし、海面上昇が起こる時期が不確かな点が問題だ。ストラウス氏は、AFPの取材に「早ければ次の世紀に起きるものもあるかもしれない。だが、発生までに数世紀を要する可能性もある」と述べた。「暖かい室内に積んである氷の山を思い浮かべるとよい。氷が解けることは分かっているが、その速さを言い当てることはずっと難しい」

論文では、一部の専門家らが不可逆過程だと懸念する西南極氷床（West Antarctic Ice Sheet）の融解に伴うさまざまな要素に加え、「現状維持」のままの炭素排出量を想定した。

■すでに手遅れ？挽回には「急進的シナリオ」が必要

米国在住者にこの問題を実感させるため、今回の研究では、2000万人以上が居住する水没リスクが高い都市の名が具体的に挙げられている。

クライメート・セントラルが提供しているオンライン・ツールでは、水没の運命が不可逆となる日に直面する可能性のある米国の都市を表示している。「この日を過ぎると、炭素排出の蓄積作用による長期の海面上昇から逃れられなくなり、その都市の人口の半数以上が居住する土地が水没する恐れが高くなる」と論文は述べている。

例えば、炭素排出量が減少に転じないシナリオの下では、米バージニア（Virginia）州ノーフォーク（Norfolk）には「2045年に運命の日が来る」という。