NTT東日本が2017年12月に実施した「公衆電話に関する調査」によると、公衆電話を使った経験のない小学生が約85％に上ることが分かった。東日本大震災から間もなく7年を迎えるにあたり、NTT東日本は緊急時に貴重な通信手段となり得る公衆電話についてマンガなど分かりやすい方法を用いて啓蒙していく。

公衆電話には使用方法のシール

ピーク時の84年には日本全国に93万4903台あった公衆電話だが、携帯電話などの普及によって利用機会は急速に減少。16年には16万1375台まで減った。しかし、公衆電話は災害発生時にも通信規制の対象外として優先的に取り扱われる「災害時優先電話」。また電話局から電話回線を通じて電力が供給されるため、周辺地域が停電した場合でも利用できる可能性がある（硬貨利用時）。11年3月11日に発生した東日本大震災では、公衆電話の通信回数が前日比で10倍に急増したという。

NTT東日本では、自治体などと協議しながら災害発生時に無料で使用できる「災害時用公衆電話」（特設公衆電話）の事前設置を進めており、この6年間で7310台から4万520台まで増やした（東日本エリア）。

災害時用公衆電話台数の推移

同時に公衆電話の使い方をマンガで分かりやすく解説したチラシやシール、ポスターなどを作成。受話器をとり、硬貨かテレホンカードを入れて番号を押すといった基本的な操作方法の他、110番などの「緊急通報ダイヤル」や災害発生時に被災地にいる家族や知人と連絡を取り合える「災害伝言ダイヤル171」の使い方も解説している。さらに子どもを持つ家庭に対しては、親の電話番号などを記した「公衆電話の使い方カード」を作り、子どもに携帯させるよう提案していく。