世界的にも問題となっている若者の自殺を少しでも食い止めようと、世界保健機関（ＷＨＯ）は昨年秋、映画やテレビ番組の制作者向けに初めて、「自殺予防の指針」を策定し、その日本語版が１月２０日に公開された。指針には「自殺の描写を避ける」など１２項目が盛り込まれたが、映画界からは「『表現の自由』が阻害されるおそれがある」との声も上がっている。

ドラマ公開後、若者の自殺急増

＜自殺予防相談窓口をお探しの場合、１３Ｒｅａｓｏｎｓ Ｗｈｙ．ｉｎｆｏで情報を入手することができます＞

動画配信サービス「ネットフリックス」が２０１７年に公開したドラマ「１３の理由」。ドラマのトップページには、「コンテンツに関する警告」として、このような案内がなされ、ドラマの冒頭、出演者たちが「悩みがあったら相談を」と呼びかけている。

「１３の理由」は、１０代の少女ハンナの自殺後、友人のもとにその理由を収めたカセットテープが届けられ、ハンナがどんな悩みや苦しみを抱えて自殺したのかという真相に迫っていくドラマだ。多感な１０代が、友達の裏切りや、いやがらせに大いに傷つく様子が描かれ、最後にはハンナが自宅の風呂場で手首を切って自殺するシーンが描かれていた。

公開後、米国では１０代の自殺が急増したという調査報告書が公表された。米児童青年精神医学会（ＡＡＣＡＰ）の雑誌に掲載された報告書によると、ドラマ公開後、９か月間に自殺した１０～１７歳は１９５人に上り、平時よりも約３割増加。公開直後には、自殺者は著しく増加したとも指摘された。

米国では大きな社会問題として受け止められ、ネットフリックスは１９年夏、専門家から求められて、ハンナの自殺シーンを削除する対応を取った。

自殺した日本の未成年者５９９人…２０１８年

世界的に見ても若者の自殺は大きな問題となっている。

ＷＨＯによると、１６年の世界の１５～２９歳の若者の死因第２位は自殺だった。日本国内の自殺者は、１８年は全体では９年連続で減少したのに対し、未成年者は５９９人と２年連続で上昇。１０万人あたり何人が自殺で死亡したかを示す「自殺死亡率」では、未成年者は「２・８人」となり、１９７８年に統計を開始して以来、最悪の数値となった。

ＷＨＯ、映像制作者向け「自殺予防指針」を初策定

若者の自殺が各国で死因の上位を占めるという問題を受け、ＷＨＯでは「メディア（映画、ドキュメンタリー、テレビ番組等）が自殺関連行動に好ましい影響と悪い影響を及ぼす可能性がある」などとして、映画やテレビ制作者に向けて、「自殺予防の指針」を初めて策定することになった。

指針では、「自殺の描写を避ける」ことのほか、「自殺の背景にある複雑な要因と広範な問題を示す」「上映前に忠告メッセージの掲示を検討」など、１２項目を盛り込んだ。

ただし、芸術作品には「表現の自由」が認められており、自殺対策と映画界の関係者の間では意見がぶつかる面もある。

本橋豊氏「自殺防止は大人みんなの仕事」

ＷＨＯの協力機関として、指針の策定に携わった「自殺総合対策推進センター」の本橋豊氏は、「指針は、表現の自由を尊重するものであることは言うまでもない」と前置きしたうえで、「国内では映画やテレビドラマの影響で自殺率が大幅に上がったという報告はないが、映像作品に影響を受けて自殺に追い込まれるリスクがあることを、制作者側が理解することが大切だ。自殺防止は専門家だけの仕事ではなく、大人みんなの仕事だ」と訴える。

崔洋一氏「表現の自由との兼ね合いで疑問」

日本映画監督協会理事長の崔洋一氏は、一市民としては指針については理解できるとするが、「日本は自死を決して否定的に捉えてこなかった。『忠臣蔵』を始め、時代劇においては自死は外せない。表現の自由との兼ね合いで首をかしげざるを得ない」と反対の立場を明かす。そのうえで、「人の生き死にというのは重い。表現者は、 苦悶 ( くもん ) する人間の姿を、時に美しく、時に醜く描きたいもの。そのことは止められない」と力説する。

若者の自殺をいかに食い止め、減らしていくか。各界を巻き込んだ議論は始まったばかりだ。