ウェアラブルカメラの米GoProの苦境がさらに鮮明になった。昨年発売したHero4 Sessionカメラの売上は思うように伸びず、先日の四半期決算は最悪の数字となった。暗澹たる業績見通しと共に、GoProは最高財務責任者（CFO）の辞任についても報告した。



GoProの売上高は4億3,660万ドル（約510億3,000万円）と、前年比31％の大幅減。アナリスト予想の4億9,600万ドル（約580億円）も大幅に下回った。



GoProは主力商品、Hero4 Sessionの価格を引き下げたが、年末のホリデーシーズンも売り上げは不調。更なる業績の悪化を受け、先月7％の人員削減を発表した。同社にはドローンやヴァーチャルリアリティー（VR）商品で巻き返しを図るとの期待もあるが、今回の決算報告を見る限り、それは遠い道のりだ。



GoProは今四半期の売上高を1億7,000万ドル前後と予測しているが、これはアナリストが業績回復の目安と示唆する2億9,800万ドルに到底及ばない。



会社の展望について、ニック・ウッドマンCEOは、ユーザーのストリーミングビデオを活かせるメディア企業になりたいとし、次のように述べた。「昨年後半、カメラの売上が伸び悩みました。この経験から、我社の製品の利用者が、撮影した動画をハードディスクに移して編集する作業を、より簡単にするソフトウェアの開発が必要だと認識しました」



また、同社は幹部の交代についても明らかにした。過去2年間、同社のCFOを務めたJack Lazar氏の後任として、昨年同社に加わったばかりの元クアルコムの幹部役員Brian McGee氏が、３月から同職位に就くという。



