POSシステムに潜む脆弱性を悪用し、商品価格を大幅に値引きさせる、すなわち不当に入手する方法がセキュリティ研究者らによって発見されていた。

サイバーセキュリティ企業としてSAP関連の製品も手がけるERPScanによると、SAPのPOSシステムは内部コマンドを実行する際に認証やチェックを実施していなかったため、店舗のネットワークに自由にアクセスできる人間であれば誰でも精算システムにアクセスできる状態になっていたことを発見した。店舗内にさまざまな機器やPCが設置され、イーサネットで接続されている場合、こうしたアクセスはさほど難しくなく、プラグアンドプレイ型の攻撃によってその他の手段よりもはるかに容易な攻撃が実行できる。

管理者向け機能にアクセスするには、POS端末を制御する「SAP Point of Sale（POS）Retail Xpress Server」に新たなコンフィグレーションファイルをアップロードするだけでよい。

これだけでハッカーらは、権限がないにもかかわらず、商品価格を変更したり、値引きしたりできるようになるほか、遠隔地からPOS端末をシャットダウンしたり、クレジットカード番号のマスクを除去するなどの悪意ある行為を実行できるようになる。

ERPScanの最高技術責任者（CTO）Alexander Polyakov氏は「ハッカーらは、クレジットカード番号を盗んだり、価格や特別値引きを設定したり、遠隔地からのPOS端末の起動や停止といったさまざまなことができるようになる」と語っている。

セキュリティ研究者らは、「MacBook」が「1ドルという価格」で購入できるというデモ動画は「極端なケース」を示して見せたものだと述べる一方で、売り場のレジ担当者は商品価格の割引を見過ごしてしまう可能性があるとも述べている。

この脆弱性を発見した研究者の1人であるDmitry Chastuhin氏によると、あらゆるPOSシステムはおおむね似たようなインフラを使用しているため、この脆弱性はPOSシステムをまたがって存在する可能性があるという。

Chastuhin氏は「攻撃者がいったんネットワークに侵入すれば、価格やクレジットカードのデータといった情報を含め、システムを自在に操作できるようになる」と述べている。

さらに同氏は「カードを端末に通す際、これほどまでに大きなリスクにさらされているのは信じられないことだ」と続けている。

SAPは報告を受けて7月に最初のパッチを配布、さらに8月18日にもパッチを配布したという。

POSシステムは近年、顧客データを盗み取り、詐欺行為を働こうとするハッカーらの標的となってきている。

一部のPOSシステムはプロプライエタリなソフトウェアを使用している一方で、「Windows」ベースのソフトウェアを使用しているものも数多くある。こういったシステムがインターネットに接続され、滅多にアップデートされない場合（まったくアップデートされない場合もあるはずだ）、マルウェア攻撃の高いリスクにさらされていることになる。