ビットコインは「匿名のインターネット通貨」との触れ込みだったにもかかわらず、実のところは、完璧に非公開に支払いができるようには設計されていなかった。ゆえに暗号通貨ファンたちが待っていたのが、完全に足のつかない金を約束する「ゼロコイン」（Zerocoin）の登場だ。

そのテクノロジーは、基本的に破られることのない匿名性を実現するよう考えられている。数年におよぶ開発の末、その匿名暗号通貨はついに、（こっそり）始動しようとしている。先日、Zerocoin Electric Coin Companyと名乗る企業が、Angel List（エンジェルリスト）に、個人投資家からの資金を募るためのウェブサイト立ち上げに関する投稿をした。

Zerocoinの新しいCEO兼共同設立者で暗号作成者でもあるズーコ・ウィルコックス・オハーンは、『WIRED』US版へのメールで、同社がZerocoinを運用へ進めることを認めている。のちにZerocashと知られることになるこれは、元々、2013〜14年にジョンズ・ホプキンス大学、MIT、テルアヴィヴ大学の暗号研究チームによって生み出されたものだ。その目的は、現代の数学が提供し得る最高のプライヴァシーと匿名性を実現する、ビットコインのような通貨をつくることにあった。

「ビットコインが〈HTTP〉なら、われわれは〈HTTPS〉といったところだ」とは、Angel ListでのZerocoinに対する、ある種のアナロジーといえる説明だ。

ビットコインの取引はブロックチェーン上で公開され、ビットコイン支払すべての公記録がビットコイン経済のバックボーンとして役立っている。あるアドレスによって行われたすべての支払いを、誰もが追跡できるわけだ。

一方、Zerocoinのブロックチェーンは、「ゼロ知識証明」（zero-knowledge proof）という暗号手法を使用することで、Zerocoin経済での取引において不正・偽造行為が行われないことを保証している。しかしゼロ知識機能はビットコインと違い、Zerocoinのブロックチェーンが支払い元、支払い先、支払い額までもは明かさないという（参照：14年のIEEEセキュリティーとプライヴァシーに関する国際会議で、Zerocoin作成者が紹介した論文全文）。

言い換えるなら、Zerocoinは理論上、ユーザーが完璧な匿名性をもってインターネット通貨を使うことを可能にする。もっとも、更新されたAngel Listのページで彼らは、同じゼロ知識証明においても、必要に応じてユーザーがそのプライヴァシーを放棄し、例えばZerocoinで買った物のレシートなど、その人が行ったあらゆる取引証明を公開することができると記載している。

とはいえ、立ち上げにあたってZerocoinがどのように利益を出そうというのか、まったく明確ではない。いまのところウィルコックス・オハーンは、われわれ『WIRED』からの、同社がどう機能し、正式スタートがいつで、新しい暗号通貨をいつ流通に乗せるのかといった質問に対する回答は避けている。

他の「ビットコインの代替物」と同様に、Zerocoinも間違いなく、ビットコインとの激しい競争に直面することになる。とはいえ、ウィルコックス・オハーンによれば、有力なエンジェル投資家らはすでにZerocoinに715,000ドルを投資しているという。Angel Listに名を連ねている初期からの支持者は、ツイッターやウーバーの投資家ナバル・ラビカントと、新興企業株式取引プラットフォーム、Second Market設立者バリー・シルバートである。もう1人は、自由意志論者でビットコインの大御所であるロジャー・バーで、彼はBlockchain InfoやBitBayの立ち上げに際し投資し、そこから築いた財産の多くを、有罪判決を受けたSilkRoadの作成者ロス・ウルブリヒトに対して融資している。

ゼロコインはまた、そのAngel List上でかなりの数の「助言者」も挙げている。ジョンズ・ホプキンス大学でコンピューターサイエンスを教えるマシュー・グリーン教授が率いるチームのほか、暗号通貨の新興企業Ethereumの創立者ヴィタリック・ブテリン、ビットコインを最初に開発した1人で、ビットコイン財団の主任研究員であるギャビン・アンダーセンも名を連ねている。また、ウィルコックス・オハーン自身も、彼自身の暗号クレジットをもっている（彼は分散暗号化ファイルストレージシステム「Tahoe LAFS」〈Tahoe Least Authority File Store〉の作成者でもある）。

Microsoft ResearchでZerocoinについての講演を行うマシュー・グリーン（2013年4月24日）。

支持者がいたとしても、Zerocoinが多くの批判や法律上の問題にぶつかることは避けられない。暗号上追跡不可能な匿名通貨は、マネーロンダリングやブラックマーケットの売上に巨大な潜在力を与える可能性がある。シルクロードの連邦検事は、1億3,400万ドル分のビットコインが麻薬販売サイトからその作成者ロス・ウルブリヒトに流れていることをつきとめたとき、追跡の難しい暗号通貨が犯罪者にとっていかに価値があるかを証明することとなった。

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取引を匿名化できる「Dark Wallet」や「Bitcoin Fog」といったサーヴィスを注意深く使えば、現金やビットコインを使いすでに匿名取引できるようになっていることが指摘されているが、Zerocoinのつくり手側は、オンラインのFAQでそういった懸念に答えようとしている。

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むしろ、彼らは逆の意見を主張している。彼らの暗号通貨を代替する物とはすなわち、ビットコインに依存するということであり、そのブロックチェーンは取引を非公開にしたいユーザーに深刻な問題を引き起こす可能性がある、ということである。「人は銀行の残高証明書を一般に公開したいと思うでしょうか？ もちろんそうではないでしょう。残高証明書（のオープン化）は、人々のプライヴェートな情報を晒すものです」と彼らは記載する。「例えば精神科医への支払い情報は、その人が精神衛生上の問題を抱えていることを明らかにしてしまいます」

Zerocoinは「スタートアップ」としての立ち上げを迎えたが、有望さと危険性を伴いながら、暗号通貨コミュニティーが抱く“真の匿名通貨への夢”を再生する。