Dell、東芝、Lenovoの一般消費者向けおよび企業向けPCとタブレットの多くにプリインストールされているソフトウェアに、それぞれ脆弱性が見つかった。数百万人のユーザーに影響を及ぼすという。

オンラインで公開された概念実証コード（ここではリンクしない）により、ログインしているユーザーの種類に関係なく、攻撃者にシステムレベルでマルウェアの実行を許してしまうおそれがある。

ユーザーは、ドライブバイダウンロード（ウェブサイトなどに隠したマルウェアを、閲覧者に気づかれないようにダウンロードさせる行為）またはメールの添付ファイルを通じて、特別に細工の施されたウェブページを開くよう仕向けられ、そこで攻撃者が脆弱性を悪用する可能性がある。

slipstream/RoLという名で知られるセキュリティ研究者は米ZDNetに対し、概念実証コードをオンラインで公開する前に、脆弱性についてDell、東芝、Lenovoに連絡しなかったことを認めた。

カーネギーメロン大学内で公的脆弱性データベースを管理しているコンピュータ緊急事態対策チーム（CERT）が米国時間12月3日に公開した勧告によると、プリインストールされたLenovoのソフトウェア（「ブロートウェア」と呼ばれることが多い）に3件の脆弱性が含まれているという。

「Lenovo Solution Center」は、ユーザーがシステムの正常性、セキュリティ、ネットワークの状況を素早く概観できるように設計されたアプリケーションで、「Windows 7」以降を搭載した多くの「Think」製品にプリインストールされており、これには「ThinkPad」、ThinkPadタブレット、「ThinkCentre」「ThinkStation」「IdeaCentre」のほか、一部の「IdeaPad」が含まれる。