経済調査を行なっているドイツのMunich Personal RePEc Archive(MPRA)は、各国の海賊版ソフト利用率と知能指数(IQ: Intelligence Quotient)の相関関係をまとめたレポート「Intelligence and Crime: A novel evicence for software piracy」(知性と犯罪: 海賊版ソフトに関する新たな証拠)を公開した。

このレポートにおける海賊版ソフトの利用率は、知的財産権などを調査しているBSAの2012年のデータを元にしたもので、IQはその国の2012年度における平均値を利用している。

以下は、縦軸を海賊版ソフト利用率、横軸をIQとしたグラフで、各国の国名コードがそれぞれが配置されている。日本(JPN)はIQが100～110の間で、海賊版ソフト利用率は20%台という結果。海賊版ソフト利用率がもっとも低いのはアメリカ(USA)でIQは90台後半となっている。

レポートではIQが高いほど海賊版ソフトの利用率が下がる傾向があると分析しており、IQ値が10上がることで5.3%海賊版ソフト利用率が下がるという傾向を見いだしている。ただし、中国(CHN)のようにIQが高いながらも海賊版ソフト利用率が80%近くに達している国もある。MRPAでは、当局がソフトウェア海賊版を減らすための政策を施行すれば、知性がそのような政策への同意に関する信用できる近似値を提供すると結論づけている。