トレンドマイクロ株式会社は、Microsoftによる延長サポートが終了した「Windows Vista」および「Office 2007」の利用状況について公開した。

調査は、トレンドマイクロの個人向けセキュリティ製品の利用者で、システム情報を送信することに同意している日本国内のユーザを対象に2017年1月～12月の期間で実施されたもの。

Windows Vistaでは、4月11日の延長サポート終了以降、緩やかな減少傾向を見せているものの、11月時点でも依然として6万台以上のPCで利用されているという。

Office 2007は、緩やかな減少が進んでいたが、10月10日の延長サポート終了を受けて、11月に入って台数が減少。それでも、台数では30万台以上のPCで利用されている状況であるという。

前述の通り、これらは個人向けセキュリティ製品の利用者を対象とした調査であり、法人や教育機関などを含めればさらに多くの利用者がいると考えられる。

Windows Vista、Office 2007ともに、製品発売後から10年に渡り、毎年均等に脆弱性が発見されており、2016年にもWindows Vistaで128件、Office 2007で22件の脆弱性情報が、脆弱性対策情報データベース「JVN iPedia」に登録されている。

同社では、延長サポート終了後はセキュリティ更新プログラムが提供されず、PCを使い続けられるものの、常にセキュリティリスクを抱えた状態になってしまうと指摘しており、より安全性の高い製品を安心して利用するためにも、最新版へのアップグレードやPCの買い替えなど、この年末年始の長期休暇中に、自宅のPCの設定やセキュリティの見直しを行なうよう推奨している。