台湾DIGITIMES誌は4日(台湾時間)、中国で発生した新型コロナウイルスの流行により、中国内の自作PC市場向けマザーボードおよびビデオカードの需要が大幅に低下し、2020年第1四半期で関連メーカーの出荷が予想以上に減少する可能性があると報じた。

同誌では、サプライチェーン上流部門の情報筋からの情報として、2020年第1四半期に、それらに関連するブランドベンダーで予想以上に出荷が減少する恐れがあるとしている。

中国内でのPC関連パーツの生産/供給については、ウィルスの影響はわずかな範囲にとどまっているが、現地の消費者がインターネットカフェや実店舗など公共の施設を訪れなくなったことで、市場の需要が大きな打撃を受けているという。

情報筋によれば、PCパーツメーカーは米中貿易戦争の停戦と、Intel/AMD/NVIDIAの新フラッグシップ製品の発売をきっかけに、2020年で中国の自作PC需要が回復すると予想していたが、コロナウィルスの発生で市場の回復が妨げられるだろうと指摘。

Web通販での購買は行なわれるが、多くの都市の輸送網がウィルスの影響で停止しているため、やはり製品出荷が劇的に減少すると予測されている。

とくにASUSとGIGABYTEは、出荷の大半が中国向けであるため、マザーボードとビデオカード事業が打撃を受けると予想されている。

一方で、中国におけるPC需要が急落したことで、現時点でIntelのCPU不足が大幅に緩和されており、DIGITIMES誌ではPC市場におけるAMD CPUの普及にブレーキが掛かるとの見解を示している。