新型コロナウイルスの感染拡大で、東京五輪・パラリンピックの開催可否が急速にクローズアップされてきた。通常開催、中止、１年延期、２年延期…どれを選択しても多大なリスクや犠牲は伴うが、それらを誰がどう分かち合うか。「アスリートファースト」どころか「アスリートラスト」の選択が繰り返される恐れはないか、世界が注視している。



予定通り開催は「建設的」 ＩＯＣ会長、選手と電話会議―東京五輪



１７日から国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は緊急理事会を開いたほか、各競技の国際連盟（ＩＦ）、各国五輪委員会（ＮＯＣ）などとの協議を重ねた。



１７日の声明では「ＩＯＣは東京五輪に全面的にコミットし続けており、大会４カ月以上前に抜本的な決定を行う必要はない。現時点での憶測は非生産的だ」として、通常開催の準備を進める姿勢を堅持。「全てのアスリートに、できる限り最善を尽くして準備を続けることを奨励している」と続けた。中止や延期の議論が行われたとは書かれていない。



１６日、電話による先進７カ国（Ｇ７）首脳会議を終えた安倍晋三首相も、「準備を全力で進めており、人類がウイルスに打ち勝った証しとして、完全な形での開催を目指したい」と語り、各首脳から支持を得たとの認識も示した。



「完全な形で」が延期を示唆するとの見方が広がったが、１７日には菅義偉官房長官が「今まで通りの大会を開催したいということだ」と述べ、無観客開催とともに延期も念頭にないとした。橋本聖子五輪担当相も同様だった。



ぎりぎりまで努力する姿勢を示すことは理解もできるが、決まり文句を繰り返すだけでは、選手をはじめ影響を受ける人たちの動揺は軽減されない。



すでに多くの競技で予選が中止や日程変更を余儀なくされた。ＩＯＣによると、まだ選手数にして４３％は出場権が確定していない。７月の五輪へ向けて公正・公平な予選ができるか、かなり厳しい状況にある。



ＩＯＣも声明の中で、（１）既に獲得した出場権は維持される（２）全選手・チームが公正に参加できる場所なら、予定通り予選を行える可能性が残っている－とした上で、当初決められた予選ができない場合は、世界ランクやこれまでの試合の結果によって決めるなどの対応策を示した。



世界ランクの有無など競技ごとに事情が異なるため、４月初めまでに取りまとめて通知するという。特例措置としての出場枠の一部増加にも含みを持たせた。



しかし、（１）は言わずもがな。（２）は今の世界情勢でどれほどの実現性があるだろうか。その他の対応では、競技によっては代表争いが打ち切られ、これまでの結果で決まる可能性も示唆している。いずれにせよ、動揺する選手たちに対して説得力はない。



すでに出場権が確定していても、厳しい移動制限で練習もままならない選手が増えた。ＩＯＣが言うように「準備を続ける」ためには活動的な生活が必要で、無理をすれば選手自身を身の危険にさらす。





◇４０年前の悪夢と涙



奇跡的に感染が早期に落ち着き、かつ選考をめぐる理不尽な措置を選手に押し付けて開催しようとしても、夏にはまだ、五輪が原因で感染が再拡大するリスクが残っている。



万全の医療・衛生体制は構築できるのか。大量の資材調達やら発熱がみられた場合の出場可否など、難題は多い。五輪にはテロ対策の蓄積はあっても、これは未知の闘い。詳細かつ透明な具体策を示していかなければ、今夏開催はイメージできない。対策を示しても、恐怖や不安を感じない参加者はいないだろう。



多くのＩＦやＮＯＣがＩＯＣの方針を支持する中、選手やＩＯＣ選手委員から反発の声も上がり始めた。１８日になってＩＯＣは「現状では理想的な解決策はない。だからこそ選手に責任と連帯を求める」「ＩＯＣは競技の公平性と選手の健康を守りながら、選手に最も悪影響が少ない解決策を見つけることに取り組む」とのコメントを出したが、説得力があるとは思えない。



こうしてみると、現実味が増すのは中止か延期か。



日本にも中止を支持する人たちはいる。誰もがスポーツを好きなわけではない。思えば東日本大震災からの復興が遅れる中、みんなが大賛成した招致ではなかった。まして延期で国のカネが余計に使われるなら、他に使い道があるといわれても仕方ない。



だが、思い出されるのは４０年前のモスクワ五輪だ。日本は、ソ連のアフガニスタン侵攻に抗議する米国に同調して、参加を取りやめた。西側諸国にも参加を貫く国が幾つもあり、日本選手たちは個人資格を含めて涙ながらに参加を訴えたが、かなわなかった。



泣いた選手は柔道の山下泰裕（現日本オリンピック委員会＝ＪＯＣ＝会長）、マラソンの瀬古利彦（現日本陸連マラソン強化戦略プロジェクトリーダー）ら約１８０人。彼らはのちに「モスクワ五輪代表」と名乗るのもはばかられた。



翌８１年、日本で行われた女子バレーボールのワールドカップ（Ｗ杯）。日本がモスクワ五輪優勝のソ連に勝つと、当時の小島孝治監督は「選手たちには、君ら、モスクワに出てたら金メダル取れとったな、と言うてやりたい」と涙ぐんだ。



冷戦終結後も、スポーツに政治が入り込む事例が後を絶たない。選手たちも分かっているように、平和でなければできないスポーツのはかなさ、危うさは今なお変わらないのだ。





組織委員会や政界には延長論があり、３０日の組織委理事会が注目される。五輪憲章や契約にのっとれば、延長は日本が決定も主導もできないが、国内の各界事情が延長に耐え得るとの材料を示し、ＩＯＣや各ＩＦ、ＮＯＣなどの理解と協力を求める道はある。



そこから先も、例えば１年延期なら７月に世界水泳選手権（福岡市）、８月に世界陸上選手権（米国・ユージーン）などがあり、これらの大会の代表選考プロセスまで考えると、日程調整は今から始めても厳しい。ただそれでも、今夏の開催より時間的猶予はできるだろう。



◇「犠牲の分配」とは



中止を回避しても、選手には延期による犠牲が伴う。今年はもう上半期の大会が次々と中止、延期に追い込まれた。多くの競技は、五輪前年に１年近くかけてツアーや予選で出場権を決めていく。それらの競技は、すでに通常の代表選考ができず、現状を引き継いだ選考や期間を縮めた再選考などの特例措置が必要になる。



２年延期なら体力や精神力が続かない選手が出てくる。逆に成長やけが・病気の回復が間に合う選手は増えるが、２０年時点の最強選手を決めるはずだった東京五輪の意味からは遠くなる。競技によっては年齢制限の取り扱いも議論になるだろう。



１年か２年かは選手によっても違うが、いずれにせよこれらの選択肢が語られる時、盛んにクローズアップされているのは多方面の経済的損失だ。そこには、政治とともに経済からも自由になれない、スポーツのもう一つの弱さがある。



第２次大戦後、発展途上国にもスポーツが広まっていったのは、ゆとりができたから。スポーツはカネを使う存在から生み出すツールになり、ロス大会で五輪が大きな黒字を生むビジネスに変身して３６年。スポーツは経済に組み込まれ、五輪に至っては「平和の祭典」の顔をしたモンスターと化した。



ＩＯＣの１７日の声明には「ＩＯＣの決定は金銭的利益によって判断されない。リスク管理と保険のおかげで、いずれにしても活動を続け、五輪競技会を開催する使命を達成できるからだ」とも記されている。コロナ不況で危機に立つスポーツ界で、ＩＯＣだけが安全圏にいるようにも読める。



そんな中で、迫られる大きな選択。問題は、起こりうる数々のリスクと犠牲をどこの誰がどれだけ分かち合うか。どうすれば選手の犠牲が小さくて済むか。富ならぬ犠牲の分配。延期なら組織委やスポンサーの維持といった舞台裏の困難も多岐にわたるが、政治家の名誉やメンツなどは優先順位を考えるべくもない。



それは東京五輪に限ったことではないのに、これまでも、選手にしわ寄せを押し付けて済まされることが少なくなかった。いわく「選手というものは、与えられた条件で戦うものだ」－。



決して間違いではないし、トップ選手は「やわ」ではないが、おのずと限度がある。いい例がマラソンコースの札幌への変更だった。そもそも冬が適しているマラソンを、地球温暖化が進む間も真夏に続けてきながら、世界陸上ドーハ大会の惨状を見て、にわかに慌てた。戸惑う選手たちに、ここでも「選手というものは－」と口にした人たちがいる。



誰が何をどう考え、語り、行動するだろう。選手が自分のための道具に見える権力者はもちろん、立場が変わると選手を後回しにする「元選手」もいる。今まで口にしてきた「アスリートファースト」が果たして本心だったのか。まもなく分かる（時事通信社・若林哲治）。