今回、岐阜県・東濃地区のリニア新幹線ルート上で放射線値を測定した結果、６地点で高い数値を計測した

２０２７年に品川―名古屋間での開業を目指して着工されたリニア中央新幹線。

その地下走行ルート上にある岐阜県東濃（とうのう）地区には、実は日本屈指のウラン（放射性物質）鉱床が存在。もしリニアのトンネル工事が大きなウラン鉱床にぶつかってしまったら、当然、大量のウラン残土が出て、そこから肺がんを引き起こすラドンガスが放出されることになる。

だが、これまでＪＲ東海は現地のボーリング調査をほとんど行なっていないことを前編記事で伝えた（参照「リニア新幹線のルート上に潜む日本屈指のウラン鉱床…放射能拡散の恐れにＪＲ東海は対策逃れ？」）。

そうした事態を懸念する市民団体が今年２月と３月、ルート上の放射線値を測定したところ、驚くべき数字がーー。

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リニア建設問題に取り組む愛知県の市民団体「春日井リニアを問う会」の代表、川本正彦さんは岐阜県、愛知県、長野県でリニア建設問題に取り組む各市民団体に呼びかけ、２月１６日にリニアルート上での放射線測定を実施した。

岐阜県東濃地区で長年活動を続ける市民団体「多治見を放射能から守ろう！ 市民の会」の代表、井上敏夫さんは１３年９月のリニアのルート公表を受け、同年１２月にリニアのルート上など周辺での放射線測定をひとりで行なっている。その際、品川駅から２４５ｋｍの地点（岐阜県御嵩＜みたけ＞町）で、最も高い数値（０．２５１マイクロシーベルト）を計測したという。

そこで今回も、井上さん含めた総勢１３人は、まず２４５ｋｍ地点に向かった。

「放射線は、最低１０分間は測るべき」

そう語る井上さんがアメリカ製の測定器「Ｉｎｓｐｅｃｔｏｒ」を地面にかざすと、時間の経過とともに測定値は上下しながら上昇。やがて最高値０．３４１マイクロシーベルトを計測した。

原子力規制委員会のホームページ「放射線モニタリング情報」によれば、福島第一原発事故の影響を受けている地域を除き、日本の多くの地域の空間線量は毎時０．０５マイクロシーベルト以下。「ウラン鉱床のある東濃地区ではもともと放射線量が高く、通常時でも毎時０．１マイクロシーベルト前後ある」（井上さん）というが、それでも２４５㎞地点は、日本各地での７倍以上、東濃地区に限っても３倍半も高い。

その後、２４５ｋｍ地点以外でも計測を行なったが、東濃地区最大のウラン鉱床「月吉鉱床」周辺の４ヵ所はいずれも０．３マイクロシーベルト以下。つまり、実際にウランを掘り起こした鉱床上よりもリニアルート上のほうが高い数値を示していた。

ウラン残土が出ても受け入れる自治体はない？

同行した記者も含め、この結果に驚く参加者たち。そんな中、井上さんだけは「やはりか」とうなずいていた。井上さんは１３年に単独で行なった測定の結果をもって、いち早くこの問題に警鐘を鳴らしていたのだ。

１４年１月１０日、岐阜県多治見市で開催されたリニア計画に対する岐阜県主催の公聴会で、井上さんは公述人のひとりとして次のような趣旨の陳述をしている。

「（地図上は）確かにウラン鉱床は回避していますが、それでも鉱床に隣接したところを通ります。私はルート上４地点と月吉鉱床上の４地点で放射線量を測定し、比較しました。その結果、ルート上と月吉鉱床上での線量はほぼ同じでした。すなわち、ルート上においても月吉鉱床と同程度のウランが存在し、掘削によるラドンガス問題が生じる恐れがあります。現地調査をするよう私は求めます」

この懸念は井上さんだけのものではなかった。

公聴会を挟む１３年１０月から１４年３月まで、岐阜県では県の常設機関「環境影響評価審査会」がＪＲ東海の職員同席のもと、リニア計画についての審査を実施。ＪＲ東海に対して厳しい見解を示している。公開されている記録から、いくつかの委員の発言を紹介しよう。

「もし掘って（ウラン残土が）出てきたらどうするのでしょう。結構大変なことになる。出てきた際の対応が十分検討される必要があると思います。準備書では具体的対策について検討されていない」

「ウラン残土が大量に出てしまったら、たぶんどこも土壌を受け入れるところがなくなると思います」

「ウラン鉱床に当たらないという考え方は少し危ない。後々、大きな問題を起こす」

記録上は委員の名前が伏せられていたが、いずれも相当な懸念を持っていることがうかがえる。

ところが、ＪＲ東海はこれらの意見に対して、やはりこう返している。

「ウランについては出ることを前提にしていません」（１４年１月３０日）

ＪＲ東海が実施したボーリング調査は１本だけ

その後、岐阜県の環境影響評価審査会は「ボーリング調査をすべき」との答申を県知事に上申し、１４年３月、知事も答申通りの意見書をＪＲ東海に提出した。

結局、ＪＲ東海は「ボーリング調査をする」と回答するに至ったが、その区間はリニアルート上の「ウラン鉱床の地質に似ている」とされる３ｋｍの区間に限られていた。今回、高い放射線値が出た２４５ｋｍ地点は含まれていない。そして、これまでのところ実施したボーリング調査は１本だけだという。

ちなみに、今回の放射線調査は「一度だけの計測では信頼度が低い」（前出・川本さん）との理由から、複数の参加者が３月１８日、再度計測を行なっている。結果は、２４５㎞地点で２月の調査時とほぼ変わらない０．３３５マイクロシーベルトだった。

この結果を受け、現在、調査に参加した市民団体は質問書を準備しているが、果たしてＪＲ東海はどんな対応を取るのだろう。

実はこのウラン問題に関して、川本さんや井上さんらと同じような不安を抱いていた御嵩町の一般住民が最近、ＪＲ東海の中央新幹線岐阜工事事務所（中津川市）に電話で問い合わせ、次のようなやりとりを行なったという。

―もしトンネル工事によってウラン残土が排出されたら、どこでどう処分するのか？

「方法は今後検討します」

―今後？

「放射性物質や地層の専門家を交えて検討します。検討した内容は岐阜県や市町村に報告して、関係地区では住民説明会も実施します」

―それはどういうスケジュールで？

「それは今後調整します」

もしトンネル工事によってウラン残土が出たら、ＪＲ東海もそれなりに慎重な手続きを踏まねばならないということはわかる。だが、どんなに処分方法を検討しても、それを引き取る自治体が現れる可能性は考えにくい。行き場を失ったウラン残土は地元に押しつけられかねない。

岐阜県内のリニア走行距離は５５．１ｋｍ。そのうち地下のトンネル部分は４８．６ｋｍ。東濃地区を通過するのはその半分としても、地質調査を行なうのが３ｋｍだけとはいかにも不十分に思える。ＪＲ東海は地元住民の不安の声にどう応えるのか。

（取材・文／樫田秀樹）