2015年3月中旬に中国・深センで開催されたMicrosoftのハードウェア開発者向けイベント「WinHEC 2015」では、OEMやODM施策に関するいくつかの重要なアップデートが公開された。

今夏のリリースに向け、Windows 10に関する新情報が続々と出てきているが、今回は特に「アップグレード」と「最低システム要件」にまつわるトピックをまとめる。

現在開発中のWindows 10（PC版）

Windows 7／8.1の最新版ならWindows Updateでアップグレード可

既存のWindows OSをWindows 10へアップグレードする場合、Windows 7／8.1については「製品提供から1年以内なら無料」という方針が示されている。Windows 7／8.1ユーザーは、すでにMicrosoftへ何らかの形でOSのライセンス料金を支払っており、同社としては「期間内なら無料で最新OSにしていいですよ」という太っ腹な戦略なのだろう。

過去の連載でも触れているように、MicrosoftとしてはすでにレガシーOSとなりつつあるWindows 7や、現行のWindows 8／8.1にユーザーが滞留せず、なるべくWindows 10へとアップグレードしてくれたほうがうれしいわけで、無料だが期間を区切るという戦略で「速やかな移行」を目指している。

こうした背景を踏まえて提示されているのが、以下のアップグレード一覧表だ。

各Windows OSにおけるバージョン10へのアップグレード対応状況

表に示されているOSは（基本的に）すべて何らかの形でWindows 10へのアップグレードが可能になっている。ただし、PC版Windows 10でもいくつか条件があり、Windows Updateを利用した場合には、当該のOSが最新版であることが求められる。

具体的には「Windows 7 SP1」または「Windows 8.1 S14」のいずれかの状態でなければならない。「S14」とは「Spring 2014」の略称で、つまり2014年春に提供された「Windows 8.1 Update」のことを意味する。これ以外のバージョンの場合、一度当該のOSをWindows 10にアップグレード可能な最新状態にするか、「ISO」形式で提供されるインストールファイルから直接アップグレードを行うしかない。

Windows PhoneについてはISOファイルは提供されず、あくまでOTA（On The Air）によるWi-Fi経由でのアップグレードに限られる。ちなみに「Windows Phone 8.1が導入されたスマートフォンは、基本的にすべてWindows 10へのアップグレードが可能」とMicrosoftは説明している。

Windows Phone 8.1からWindows 10へのアップグレードは直接OTAで行えるが、Windows Phone 8.0については（可能な場合）、何らかの形で事前にWindows Phone 8.1へとアップグレードしておく必要がある。

「海賊版でもWindows 10にアップグレード可能」は本当？

以上は正規にライセンスされたWindows OSが導入されたマシンでの「Windows 10へのアップグレード手順」となるが、それではライセンス認証前のWindows OSはどうなるのだろうか？

答えは「可能」だ。米Reutersが米MicrosoftでWindows OS部門を率いるテリー・マイヤーソン氏に中国で蔓延（まんえん）するWindowsの違法コピー問題について尋ねたところ、同氏は「ライセンス認証の有無に関わらず、Windows 10へのアップグレードは可能」と回答したという。これは「Re-engage」などと表現されており、ライセンス認証されていないユーザーでも最新のWindows 10を利用できる道を提供する方針のようだ。

中国ではいまだWindows XPの比率が高いと言われる。1年前と比べて緩やかなペースで減少しているものの、StatCounterによれば2015年2月時点での同国のデスクトップOSに占めるシェアは31.4％であり、高水準となっている。普及台数の増えているWindows 7と合わせ、これらのユーザーを一気にWindows 10へと引き上げるのが狙いなのだろう。

ただし、米The Vergeによれば、ライセンス認証されていないOSをWindows 10にアップグレードした場合、依然としてWindows 10においてもライセンス認証は完了しておらず、非正規コピーの扱いとなる。

Microsoftは、非正規版のWindows 10ユーザーに対して正規ライセンスの購入を促す告知を画面内で行い、正規ライセンスを購入できる仕組みをMicrosoft Storeなどで提供していくとしており、この辺りの認識に注意が必要だ。

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