電通は29日、おもに日用消費財において、"モーメント"(生活者のニーズが高まる時間、場面、行動などの組合せ)から効果的なマーケティングを実現するメソッド「モーメントアーキテクチャ」を開発、サービス提供を開始したことを発表した。

同メソッドは、主に飲料・食品・トイレタリーなどの日用消費財ブランドが想定されており、独自開発の分析手法をもとに各ブランドに対してニーズが高まるモーメントを時間、場面、行動から定量的に計測し、同社のPeople Driven DMPやMulti Impact Switcherなどのツールを用いてタイムリーに施策を実施、その効果検証までをPDCAで回せるアーキテクチャとなる。

People Driven DMPは、PC/スマートフォン由来のデータのほかSTADIAなどテレビ実視聴ログデータやラジオ聴取ログ、購買データなどPeople基点に施策を実行から効果検証までを回せるDMP(Data Management Platform)で、日常の行動のなかに埋没するトリガーの分析からのアプローチを行える。日用消費財は、購買検討プロセスが短いこれらジャンルのKPIや実購買の関連性が不明瞭であったが、購買データの活用により関係性が測定できるようになったことを同社は述べている。Multi Impact Switcherは、今年2月に発表された気象情報とTwitterのツイート情報の観測から、SNS広告反映へのタイムリーな配信が可能な電通デジタル提供のシステムとなる。