新宗教に縁がないという読者も多いだろう。各教団の詳細に入る前に、新宗教界の全体像を押さえておきたい。



新宗教と一口に言っても、実はその明確な定義はない。図（1）で分かるように、新宗教と呼ばれる教団の多くは日蓮正宗や真言宗など伝統仏教や神道、キリスト教から枝分かれしたり、影響を受けたりしているからだ。本誌では、宗教学の第一人者、井上順孝氏などが編集した『新宗教 教団・人物事典』に基づき、18世紀初頭以降に一派を興した教団を新宗教とした。



このうち、文化庁発行の「宗教年鑑」最新版ほかによる、各教団の公称信者数が多い10教団を信者数でランキング化したのが図（2）だ。



本誌で示したように、宗教年鑑に記載されたものを含めて、各教団の公称信者数ほど信ぴょう性に欠けるデータも珍しい。全宗教法人の合計信者数は、日本の人口をはるかに上回る。信者をどうカウントするかは各教団の基準次第で、退会者や死亡者まで含めている教団さえある。誇大申告が常態化しているのだ。



だが、それでも公称信者数からは、その教団の勢いや新宗教界を取り巻く世相を読み解くことはできる。図（3）は信者数の推移のうち、特徴的なパターンを持つ教団を抽出した。例えば、創価学会は2005年に827万世帯と公称して以降は更新されず横ばい。片や、立正佼成会は右肩下がり、真如苑は逆に右肩上がりだ。絶対数は当てにならずとも、その教団の信者のカウント基準を押さえれば、一定の比較も可能となる。



続いて、機関紙の主張や選挙活動などから把握できる政治的な立ち位置からも、教団の特徴や互いの関係を読み解ける（図（4））。鍵を握る教団は、やはり公明党の母体である創価学会。1999年の自公連立により、リベラルな立ち位置にブレが生じ、右傾化した。



このブレは自民党とそれまでじっこんだった反創価学会の旗手、立正佼成会の立ち位置も変え、「敵の敵は味方」とばかりにリベラルに傾斜していった。この政治的転換は、両教団共に信者の離反を少なからず招いた。逆に、あえて政治に距離を置くのが真如苑。地元にゆかりのある政治家を主に応援するのが、日本唯一の宗教都市を有する天理教といった具合だ。



一方、全体的な信者数減少の影響をもろに受けているのが、教団の“財布”。宗教事業の根幹であるお布施や寄付金の額に直結するからだ。図（5）は大規模宗教法人の収支の変化。01年と比べると16年は会費収入と投資支出が激減。カネもうけ手法を事業収入にシフトさせていることが見て取れる。



●将来の信者数と得票数を大胆シミュレーション



その教団の未来を知る上で、最大のバロメーターは、やはり信者数だ。そこで本誌は10大新宗教のうち、図（3）と図（4）の特徴や知名度、宗教界における存在感などから、創価学会、立正佼成会、真如苑について、信者数の「未来シミュレーション」を実施した（図（6））。いわば、各教団の“寿命”の試算だ。なお、創価学会は宗教年鑑から信者数を捕捉できないため、公明党の得票数を将来予測してみた。



結果、現在272万人の信者を抱える立正佼成会は、35年に100万人を割り込み、真如苑に逆転される可能性が示された。また、公明党の得票数は95％予測区間下限で、直近の700万票から40年には600万票割れという最悪の事態も想定される。無論、これまでの推移に前提条件を与えた上での結果。各教団の対策次第で“寿命が延びる”ことは十分あり得る。 （週刊ダイヤモンド編集部）

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