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教員の長時間労働の一因とされる教育現場の部活動のあり方を考えようと、日本部活動学会（東京・豊島）が27日に発足した。名古屋市内で開いた設立総会には全国から教育関係者ら約150人が集まった。

学会では部活動の実態調査のほか、立場を超えて広く議論し、「ブラック」などと批判されることもある部活動のあり方などを国へ提言することを目指す。

発起人は全国の教育関係者や弁護士など約30人。同日、会長となった長沼豊・学習院大教授は「教育現場の部活動の実態が大きく注目を集めた一年だった」と振り返り、「研究者と教員だけでなく、保護者や生徒も交えて広く議論し、理論と実践の両面から考えていくことが必要」と話した。

文部科学省の調査によると、2016年度の教員の1週間の平均学内勤務時間は、10年前の前回調査より小学校で4時間9分、中学で5時間12分増えた。残業時間で月80時間超の過労死認定の目安となる週60時間以上働く教員は小学校で33.5%、中学で57.7%を占め、部活動が長時間労働の一因とされている。