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7月25～26日に放送されたフジテレビ『FNS 27時間テレビ2015』の平均視聴率は10.7％。1987年に番組がスタートして以降、歴代ワースト3となる大惨敗となった上、平成ノブシコブシの吉村崇が煽られた末に愛車BMWを踏みつけ破壊する演出には、批判が殺到するなどした。

大ブーイングを浴びた『27時間テレビ』は、フジに限ったことではなく、いまの民放地上波バラエティ番組の惨状を象徴していた。



各局とも「バラエティで数字が取れない」（キー局社員）ようになって久しいが、その傾向は今年に入って一段と強まっている。



4～6月末までのバラエティ番組（関東地方）で視聴率が20％を超えたのは、ともに日本テレビ系の『ザ！鉄腕！DASH!!』（5月24日放送）と、『世界の果てまでイッテQ！』（5月31日、6月7日、14日放送）の2番組のみ（ビデオリサーチ調査）。ベテラン放送作家がいう。

「2008年のリーマンショック以降、広告収入が頭打ちとなり、各局が真っ先に削ったのが番組制作費。ギャラの相場が下がり、ダウンタウン、とんねるずといった大物芸人の出演が少なくなった。発言力のある大物タレントが番組から消えた結果、プロデューサーやディレクターなど局側の人間の発言力が強くなった。

岡村が“育ての親”のK氏（『めちゃ×2イケてるッ！』を立ち上げたプロデューサー）に頭が上がらないのは有名な話です。出演者と制作側が対等な関係で意見を闘わせる場が少なくなれば、バラエティに活気が生まれるはずがない」



タレントとキー局社員の立場が逆転すると同時に、さらにその上に君臨するようになったのがスポンサーである。



スポンサー側が番組に寄せられた苦情内容までチェックするケースもあるという。クレームが多い番組からはスポンサーが降りかねないため、局主導で“安全運転”に終始した番組づくりが主流になっているというわけだ。



最近では、新しい番組の企画会議の席上、上司から「新しいことにチャレンジする必要はない」と最初に言い渡されることも多いという。以前にやったことのある企画なら、クレームも含めた視聴者からの反応もある程度予測できるからだ。



そんな官僚的前例踏襲主義が、文化や流行のリード役であるはずのテレビ局でも幅を利かせている現状には、ゾッとせざるを得ない。

※週刊ポスト2015年8月14日号