米国では、安定した雇用状況にない男性の割合が増加している

ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 米国で労働市場から脱落する成人男性が増えている。１９６５年には９７％近かった２５～５４歳の男性の労働参加率は現在、過去最低の８８％付近で推移している。

この数値は現在働いているか、もしくは過去４週間に仕事を探していた男性らを対象としたもの。もし労働参加率が維持されていれば、仕事に就いている男性は今より５００万人以上多かった計算になる。

専門家によると、男性が労働市場から脱落しつつある理由には、それなりの給料の仕事が見つからないことや、就職に必要な学歴やスキルを持ち合わせていないことがある。

リチャード・ケスラー氏（６０）は、こうした男性のひとり。かつて金融情報会社でアナリストなどとして働いていたが、１９９０年代前半の不況で解雇されて以来、職に就いていない。当時は３７歳だった。

仕事の見つからないケスラー氏は、家で息子の面倒をみる主夫になった。職探しは継続し、９０年代半ばには再訓練プログラムでパソコン技術などを習得。だが提示された仕事の時給は、わずか８ドルだった。同氏は現在、ビジネスアナリストの妻とともにニュージャージー州に住んでいる。

息子が１０歳になったのを機に職探しの再開を決意したが、当時は金融危機の最中で求職はわずか。もう１年以上にわたり履歴書を送っておらず、就職するのに必要な技術的スキルや推薦状もない。「職がないストレスと働くストレス、どちらが大きいか分からない。大卒の学位はあるが、今では全く役に立たない」という。

また米国では、収監中もしくは犯罪歴を持つ男性の労働人口に占める割合が増加傾向にある。これらの男性が就職するのは容易ではない。