照明のフリッカー（ちらつき）は一般的に、眼によくないといった理由でマイナス要素とみなされる。だが、「ネット通販のショールーム」などと揶揄されることもあるリアル店舗にとって、実は“救世主”になる可能性を秘めていると言ったらどうだろうか。

それが、人間の眼に見えない光の明滅を利用した屋内ナヴィゲーションの技術である。開発したのは、日本では家電メーカーとして知られるオランダのフィリップス。この「インドア ポジショニング システム」（IPS）は、照明の光を高速で明滅させてデータを送る可視光通信技術を応用したものだ。

LED照明の目に見えない明滅をスマートフォンのカメラで認識させ、数十センチの精度で位置と方位を認識させる。これをスマホの地図アプリと連動させれば、屋内ナビとして使えるわけだ。可視光通信そのものは広く知られた技術だが、データの送信ではなく人の誘導に使う点が新しい。フィリップスは2014年頃から欧州などで展開してきたこの技術を、日本国内にも導入すると2017年3月に発表した。

フィリップスのIPSで具体的に何ができるのか、スーパーマーケットでの導入事例で説明しよう。まず、客がスーパーの店内でスマホを取り出し、専用アプリを立ち上げる。すると、スマホのカメラが天井のLED照明の明滅を認識して測位し、画面には店内のマップが2Dや3Dで表示される。LEDには明滅のパターンが64,000通り用意されており、それらをスマホのカメラで読み取ることで測位し続ける。目的の商品を検索すると、画面上のマップに棚までのルートが示されるので、客は指示に従って商品を見つけるだけだ。当然のことながら、人の目には照明がちらついているとは感じられない。

「商品を手に取って買えるリアル店舗の強みが、欲しいものを簡単に見つけられる仕組みによって生きてくる。それがネット通販にはない利便性につながるのです」。フィリップス ライティング ジャパンでIoTビジネスなどを担当するシニアディレクター、牧野孔治はそう説明する。

売り場を活性化させる有効な手段になるか

ナヴィゲーションだけではなく、IPSは購買を促すシステムなどとも連係する。目的の商品に近づくと、スマホの画面には商品の詳しい情報や価格が表れる。さらに、関連商品やお薦めの新商品、クーポン、類似商品の値引きといった販促情報も示される。たとえばワインを探している客には、そのワインと相性のいいチーズや、ワインキーパーなどの購入を提案する。しかも、店内のどこに売っているかもすぐにわかる。アマゾンなどが備えるレコメンド機能が、リアル店舗でも使えるようになるイメージだ。

店内での客の動きや、探した商品などの履歴を店舗側が分析すれば、マーケティングに役立つ。商品の入れ替えや棚のレイアウト変更などにも有効だ。メーカー向けの販促施策として、特定の商品を客のスマホにプッシュするプランを店舗側が提案することもできる。つまり、ネット通販を前に苦戦しているリアル店舗が収益性を高め、売り場を活性化させる有力な手段になる可能性を秘めているわけだ。

東京都内で開かれた展示会でもLEDを用いた屋内ナビのデモが披露された。

屋内ナヴィゲーションの技術としては、これまでにもWi-Fiや地磁気を利用したシステム、Bluetoothを用いたアップルの「iBeacon」、GPSのような電波を屋内で発信するIMES（Indoor MEssaging System）などが知られる。これらと比べて、フィリップスのシステムは「特別な機器の導入や工事をすることなく、可視光通信に対応したLED照明に交換するだけで済む。システムを導入するハードルが低く、コストも安く済む」と、同社の牧野は言う。

ただし、弱点もある。天井高が4.5m以上だと可視光通信を用いた測位ができないため、導入はスーパーやコンビニといった天井の低い店舗に限定されるのだ。それでも低コストで導入できる点が支持され、フランスの「カルフール」や、アラブ首長国連邦の「アスワーク」といったスーパーマーケットで導入が始まった。

国内でも小売店の業績が低迷するなか、ネットとリアル店舗などの連携を深めるオムニチャネル化が加速している。LED照明を利用したフィリップスの技術が国内展開されることで、リアル店舗の復権に取り組む小売業界の“光明”となるか、注目していい。