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サプリメントや青汁といった健康食品の通信販売をめぐり、「インターネットの『お試し価格』などの広告を見て、１回だけのつもりで定期購入と気づかずに契約してしまった」とするトラブルが相次いでいる。昨年１年間に国民生活センターへ寄せられた相談件数は９１３１件で、４年前の２０倍以上に急増。販売業者のホームページ（ＨＰ）の表示が分かりにくいことが原因で、注意を呼びかけている。

近畿地方の１０代の女性は昨年８月、「初回５００円」のネット広告にひかれ、酵素が含まれるという健康食品を購入。翌月にも商品が届き、初めて３カ月の契約だったことに気がついた。販売業者への電話はつながらず、結局２カ月分の代金約８千円を追加で支払った。「初回だけのつもりだったのに」と憤る。

４０代の女性は販売業者に苦情を伝えると「ネットに『定期購入３カ月』とちゃんと書いています」と言われた。改めて確認すると小さな表示があり、だまされたと思ったという。

同センターによると、相談件数は平成２４年には３８６件だったが、右肩上がりに増加。昨年は２８７７件だった２７年と比べても３倍以上になっており、１０代からの相談も９０２件で１割近くに上る。背景には新規の販売業者が多数参入していることがあるとみられ、同センターは「販売方法のひとつのトレンドになっている」と分析する。

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