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9月19日、NHKが『NHKスペシャル 私たちのこれから「健康格差 あなたに忍び寄る危機」』（以下、『Nスペ』）を放送し、大きな話題を呼んでいる。現役引退後の収入や貯蓄額だけでなく、それまでの生活の様々な要素が幸せに死ねるかどうかを決定づける──そんな内容だ。

「所得と学歴だけでなく、職業や、正規雇用か非正規雇用かといった就業状態などさまざまな指標で見て、社会経済的地位が低いほど不健康である確率や死亡率が高いことがわかってきた。実はいま、日本で命や健康に大きな格差が生まれているのです」

そう語るのは、『健康格差社会』（医学書院刊）の著者で千葉大学予防医学センター教授、国立長寿医療研究センター部長の近藤克則氏である。

WHO（世界保健機関）は健康格差を生み出す要因として、所得、地域、雇用形態、家族構成の4つを挙げている。

健康格差を取り上げた『Nスペ』ではまず所得に注目し、低所得者と高所得者では病気にかかる確率がどのくらい変わってくるのかをデータをもとに紹介した。その数字は衝撃的なものだった。

低所得者は高所得者に比べ、精神疾患3.4倍、肥満1.53倍、脳卒中1.5倍、骨粗しょう症が1.43倍もリスクが高くなるという。さらに、非正規雇用者は正社員に比べ、糖尿病になる確率が1.5倍も高いのだ。

なぜ、これほどまでの格差が生まれてしまうのだろうか。本誌が理由を掘り下げると、さまざまな生活実態の差が影響していることが明らかになった。NPO法人「ほっとプラス」代表理事の藤田孝典氏が指摘する。

「非正規雇用者であっても、職場での立場が弱いことから、対価に見合わない長時間労働を強いられることがある。私の知るケースでは、仕事が定時で終わらず、朝9時から働き始めて夜10時までサービス残業をさせられていた人もいた。そうした環境下で賃金が低いと、食事は深夜でもやっている安価な外食かコンビニ弁当などで済ませてしまいがちになります」

最近のコンビニ弁当では、野菜がたくさん入っているものも出てきているが、「栄養バランスよりも値段を先に考えてしまう。おかずの多い弁当は総じて高い。そんなお金はないし、夜遅くまで食事もせずに働いた後だから、つい野菜より肉やご飯の量が多いものばかり選んでしまう」（47歳男性・サービス業勤務）というのが実情だ。