便秘状態にある保護者の子どもは、そうでない子どもに比べて便秘率が約3倍――NPO法人日本トイレ研究所がこのほど、家庭における排便・生活実態や親と子の便秘に関する調査結果を発表した。

調査期間は2016年8月9日から11日の3日間。小学生の保護者である25歳から49歳の男女621人を対象に、インターネットによるアンケート回答方式で実施した。

調査で独自に制定した便秘基準に照らし合わせると、保護者の26.2％が便秘状態にあり、そのうち16％は自身が便秘であると認識していないという。便秘ぎみであると回答した保護者のうち、64.2％は1年以上前から自覚があり、便秘で困っていることとして主に「イライラする・気分が優れない」（70.7％）、「腹部が張っている」（69.1％）、「排便に時間がかかる」（65.9％）と回答している。

調査に回答した保護者の子どものうち、全体の16.6％が便秘傾向に該当し、さらに保護者自身が便秘状態にある子どもの便秘率は32.5％と、保護者が便秘状態ではない子どもの便秘率（10.9％）に比べて約3倍になる結果となったという。

関連して、便や排せつに関して保護者と子どもの間で会話をしている家庭は全体の45.8％だった一方で、子どもの便の状態をチェックしている保護者は35.4％にとどまった。

家庭で会話をしている保護者は、「健康を保つために大切なことだから」（36歳男性・会社員）、「ウンチをすることは恥ずかしくないと教えるため、あえて話題にしている」（44歳女性・専業主婦）とし、逆に会話していない保護者は「子どもが年頃で話したがらないから」（32歳男性・自営業）、「特に便秘や下痢などの不調がないので、話はしていない」（41歳女性・専業主婦）と回答した。

日本トイレ研究所は、「『排便』に関する情報や理解は、食べることや運動することに比べてかなり不足している。日常的な会話に挙がりづらいテーマであることも影響しているだろう。しかし、排便は体の状態を知らせてくれる大切なメッセージ。もっと丁寧に向き合うことが必要」と、正しい情報を届けることに加えて排便に関する教育の重要とコメントしている。

同研究所は、「子どもたちのトイレ・排せつ」「災害時のトイレ・衛生対策」「世界をもてなすトイレ環境づくり」「自然エリアにおけるトイレ・し尿処理対策」を主なテーマに、行政や研究機関、企業、市民、団体などと連携しながら活動しているNPO法人。