酷暑のなか若者をタダで動員!?

ボランティア＝「無償」という意味ではない

いよいよ今月中旬から、東京五輪をサポートするボランティアスタッフの募集が始まる。競技運営や観客の誘導などで大会に直接関わる「大会ボランティア」は8万人が必要とされており、さらに、競技会場周辺や空港・主要駅などで観光・交通案内などをおこなう「都市ボランティア」は、東京都の募集分だけで3万人にのぼる。 こうした空前の動員計画を実現すべく、広瀬すずでおなじみのボランティア募集広告は、学生たちのハートへの訴求に余念がない。そこには、「一生忘れられない夏」「青春×東京2020」と、まるで夏の甲子園を思わせるキャッチコピーが躍っている。 五輪運営側にとって、酷暑に耐える体力と自由な時間をあわせ持つ学生こそ、メインのリクルート対象だ。実際の動きとしても、文科省とスポーツ庁は、全国の大学と高等専門学校に通知を出し、五輪期間中の授業や試験の日程を“柔軟に変更せよ”と要求したほどの熱の入れようなのである。 そんなお上からの総動員ムードに包まれるキャンパスにあって、早稲田大学2年生が制作したサイトは、注目を集めた。「学生ボランティア応援団」と銘打っていながら、その実は五輪ボランティアをホメ殺す、異議申し立てサイトなのだ。例えば、「『若いうちの苦労は買ってでもしろ』ということわざがありますが、この貴重な機会を、組織委の皆さんはなんと無料で提供してくださるのです」といった慇懃無礼な文面。彼の主張は共感を呼び、SNS上で大いに拡散した。 もっとも、このサイトに限らず、五輪ボランティアに関する情報発信は、つねに炎上と隣り合わせだ。近いところでは8月16日、「2020年のオリンピックボランティアに応募することにしました！」という内容のツイートが、複数のアカウントから投下された。これに対しては即座に、「人手不足を危惧した五輪運営側によるステルスマーケティング疑惑」が沸騰したのである。なぜ五輪ボランティアはネット上で目の敵にされるのか。最新刊の『ブラックボランティア』（角川新書）で、五輪を取り巻く問題に斬り込んだ本間龍氏に聞いた。 「そもそもボランティアという言葉は、自発的になにかをするという意味であって、その行為が無償である必要はない。たしかに、災害時の支援ボランティアのように公共の福祉や公益に貢献する非営利活動なら、無償が正当化されます。しかし五輪のような3兆円もの開催費が動く商業イベントを災害と同列に置いて、無償で人を動員しようという考え方は“搾取”と批判されて当然でしょう」