スプートニクによる世論調査によると、元ソ連諸国11カ国のうち9カ国の35歳以上の住民の大多数が、ソ連時代のほうが崩壊後よりも生活はよかったと考えている。

ソ連時代のほうが崩壊後よりも生活の質が上だったと答えた、ソ連に住んでいた回答者は、ロシアでは６４％、ウクライナでは60％となり、そう答えた人が最も多かった国はアルメニア（71％）、アゼルバイジャン（69％）となった。

ソ連崩壊後のほうが生活がよくなったと答えたのは、35歳以上のタジキスタンの住民（５５％）とウズベキスタンの住民（９１％）だけだった。

ソ連での生活を覚えていない年齢１８歳～２４歳のグループの回答者は、ソ連崩壊後に生活は向上したと答えた。たとえば、６３％のロシアの青年回答者がそう答えた。唯一モルドバでは逆に考えられていて、６９％の回答者が、崩壊後よりもソ連時代のほうが生活はよかったと答えた。そこでは崩壊後のほうがよかったと答えたのは１７％だけだ。

このデータは、２０１６年７月４日～８月１５日に実施された世論調査の結果得られた。回答者は１２６４５人となった。

先に、旧ソ連の調査団が原爆投下後の広島・長崎を撮影した映像が広島市・長崎市に提供されたと報じられた。