軍関連のニュース配信サイト「Military.com」の最新記事によれば、米空軍では現在、人が操縦するどの飛行機よりも、ドローン操縦士の求人のほうが多いという。ドローンは、軍の専門用語では「遠隔操縦飛行機（Remote-Piloted Aircraft：PRA）と呼ばれている。

同サイトによると、3月3日（米国時間）にフロリダ州で行われた空軍会議で、空軍教育・訓練統括部隊の責任者であるダリル・ロバートソン中将は、「わたしが空軍に入ったときには、こんなことを言うとは思ってもみませんでした。現在はPRAの数を増やすだけでなく、PRAの試験生産にも力を入れています」と語ったという。

ロバートソン中将によると、特に「MQ-1プレデター（RQ-1プレデターの武装型で、ヘルファイアミサイルによる対地攻撃を行う）」と、プレデターを大型化して装備も強化した「MQ-9リーパー」（ヘルファイア対戦車ミサイル、ペイヴウェイIIレーザー誘導爆弾、スティンガー空対空ミサイルを搭載可能。冒頭の写真）の仕事が増えているという。これらのドローンは、米国にある空軍基地から、衛星経由で中東への攻撃が可能［日本語版記事］なものだ。

この2種類のドローンの操縦士の数は、今年度中に1,000名を超えるとMilitary.comは報じている。ちなみに、ほかに操縦士の数が多い機種は、軍用輸送機「C-17グローブマスターIII」の操縦士（約900名）、ジェット戦闘機「F-16ファイティング・ファルコン」の操縦士（803名）だという。

空軍は2017年2月下旬、1990年代初頭から使用されていたMQ-1プレデターを2018年に退役させ、MQ-9リーパーを後継機にすると発表している。

※米軍の軍用機のうち無人機が占める割合は、2005年には5パーセントだったが、12年には31パーセントにまで上昇していた［日本語版記事］。また、「RQ-4グローバルホーク」は、「1991年の湾岸戦争中に米軍全体が使った帯域幅」の500％を1機が使っているという。一方、地球の裏側から攻撃を行う操縦者たちは、ストレスによる離職が多く、空軍は、年間1万5,000ドルのボーナスを支給するなどして引き止めを図っているとも報道されている［日本語版記事］。

空軍基地内のドローン操作室。写真奥に見える座席にドローンパイロットとセンサーオペレーターが着席する。PHOTO: AP/AFLO