INFORMATION 「モビリティの未来」を問う特集「FUTURE MOBILITY」スタート！ 自律走行車が現実になりつつあるいま、業界の再編成が進み、社会はアップデートを求めらている。激変するモビリティから、都市の、暮らしの、未来を読み解く特集「FUTURE MOBILITY」。「WIRED.jp」内にて特集記事を公開していくとともに、2017年12月発売の雑誌『WIRED』日本版VOL.30でも、モビリティをテーマにした別冊特集を掲載予定。

この数年で電気自動車（EV）がこれまで以上に身近な存在になり、自動運転技術を搭載したクルマも次々に発売されている。自動車の歴史のなかでも、これほどまでクルマのあり方が激変している時期はなかったと言っても過言ではないだろう。

テスラの「モデルS」がいち早く世に問うた自動運転技術は、高速道路であれば、ほぼ自動でクルマが走るレヴェルにまで到達した。同等の機能をアウディやメルセデス・ベンツといった大手メーカーも導入し、日産自動車は運転支援技術「プロパイロット」で普及価格帯のクルマにも搭載した。これらによって、「運転」という能動的な行為だったクルマでの移動が、「移動」という受動的な行為へと変わり始めたのだ。

そしてEVの普及である。テスラが「手の届く」EVの新モデルを出せば予約注文が殺到し、実物のデザインが発表される前から数十万人が予約金の1,000ドル（日本では15万円）を支払った。そして9月6日には日産がEV「リーフ」の新モデルを発表し、ブレーキいらずでクルマを操れる時代がやってくる。

今年に入ってから、英国やフランスの政府が2040年にガソリンとディーゼルのエンジンを用いたクルマの販売を禁止する方針を打ち出すなど、「エンジンが消える日」は絵空事ではない。いつの日か、内燃機関で化石燃料を燃やして走るクルマは“金持ちの道楽”になっていく──。そんな未来も視野に入ってきたのだ。

こうしたなか、モビリティのあり方や「移動する」という行為のあり方が変わろうとしている。ぼくらの生活は、社会は、都市のあり方は、どうなっていくのか。いずれにしても、既存の枠組みからの“アップデート”を迫られていくことは間違いないだろう。

クルマと都市の未来を考える「6つのキーワード」

こうした動きをいち早くキャッチし、これからのモビリティと、それにかかわる社会が向かう先を考えるために、「WIRED.jp」は特集「Future Mobility」を9月6日にスタートさせた。キーワードは「AUTONOMOUS」「CONNECTED」「CITY」「DESIGN」「ENERGY」「SHARING」の6つである。

「AUTONOMOUS」（＝自律走行、自動運転）がもたらすのは、「移動する行為」の変化だけではない。例えば、早い段階で導入が始まるとみられている、荷物を運ぶトラックの自律走行について考えてみよう。

国内ではドライヴァーの人手不足が物流危機を引き起こしているとされ、ヤマト運輸が無人宅配を目指した「ロボネコヤマト」の実証実験を2017年4月から始めている。将来的に自律走行トラックやドローンなどを用いた無人配送が現実のものになっていけば、人手不足は解消に向かっていくだろう。

だが、自律走行トラックによる無人配送が普及していけば、人間が職を失っていく逆転現象が起こりうる。同じことはタクシーや飲食のデリヴァリーなど、すべての職業ドライヴァーの雇用問題につながってくるはずだ。

そして自律走行車が安全かつ円滑に街を走るには、既存のクルマと共存するためのルールづくりや、クルマから運転席がなくなることも前提とした法整備が必要になる。今後は自律走行車に適した道路インフラや都市の設計が求められ、イーロン・マスクが提唱する超高速輸送システム「ハイパーループ」のような次世代の交通機関の研究も進む。「都市とモビリティ」にまつわる議論も活発になっていくだろう。これらはキーワードのなかの「CITY」に相当する。

そして「CONNECTED」である。自律走行車を効率よく安全に走らせるには、走行しているクルマの位置情報を把握したり、クルマ同士が通信によって“会話”することが重要になってくる。そうすれば車間距離を最適に保ちやすくなり、赤信号を回避したり、最短ルートを選んで走らせたりもできる。理屈のうえでは渋滞すらなくなるだろう。

これらのキーワードに基づき、特集「Future Mobility」ではモビリティの未来に関する記事やインタヴューなどを掲載。当たり前だった既存の価値観を改めて問い直し、「これからの社会」のあるべき姿を考えていく。なお、2017年12月に発売する『WIRED』日本版のVOL.30では、モビリティをテーマにした別冊付録も予定している。