「人生100年時代」において、仕事やお金についての悩みは尽きない。では、実際に生活者はどのような老後の不安を抱え、また、そのための準備をしているのだろうか？

今回、全国の20代～70代の男女を対象にした「人生100年時代」に対する意識調査の結果が発表されたので、早速、紹介していきたい。

現在のくらしには満足？不満？ 40代では「不満」が半数以上

まず、≪現在のくらし≫に対して満足しているか、不満があるか聞いたところ、『満足（計）』（「満足している」と「どちらかといえば満足している」の合計、以下同様）が63.8%、『不満（計）』（「不満がある」と「どちらかといえば不満がある」の合計、以下同様）が36.2%となり、満足している人のほうが多くなった。

世代別にみると、『満足（計）』の割合が最も高かったのは70代（80.5%）。また、『不満（計）』の割合が最も高かったのは40代（52.5%）で、半数以上が現在のくらしに不満を持っていることが明らかに。

次に、≪老後のくらし≫に対して安心しているか、不安があるか聞いたアンケートでは、『安心（計）』（「安心している」と「どちらかといえば安心している」の合計、以下同様）が26.1%、『不安（計）』（「不安がある」と「どちらかといえば不安がある」の合計、以下同様）が73.9%となった。老後のくらしに対しては不安を感じている人が多いようだ。

世代別にみると、すべての世代で『不安（計）』が『安心（計）』を上回るという結果に。なかでも『不安（計）』の割合が最も高かったのは30代（85.0%）だった。

4人に3人が老後に不安を感じているという結果だが、年々平均寿命が延び“人生100年時代”とも言われる現在、どのようなことに不安を感じる人が多いのだろうか。

全回答者（1,200名）に、人生100年時代を迎えるにあたって不安を感じることを聞いたアンケートにおいて、最多回答は「老後の生活設計」（60.4%）で、次いで、「自身の健康」（57.2%）、「家族の健康」（44.8%）、「年金」（42.3%）、「住まいにかかる費用、住まいのあり方（住む場所や住居形態など）」（41.3%）となった。

世代別にみると、30代では「住まいにかかる費用、住まいのあり方（住む場所や住居形態など）」（52.0%）、40代では「親などの介護」（41.5%）が、他の世代と比べて高い割合となった。住宅関連の費用負担が大きい30代では“住まい”、親世代が高齢になる人が多い40代では“介護”の問題が、老後の不安材料となっているようだ。また、60代や70代では「自身の健康」（60代76.5%、70代72.0%）が最も高い割合となった。

“資産寿命”を延ばすために必要だと思うこと 「現役で働く期間を延ばす」4割強

人生100年時代に、老後の人生をイキイキとした生活にするためには、“健康寿命”だけではなく、自身の資産が底をつくまでの期間を表わす“資産寿命”を延ばすことも大切になってきている。

そこで、全回答者（1,200名）に、資産寿命を延ばすために必要だと思うことを聞いたアンケートにおいて、最多回答は「現役で働く期間を延ばす」（41.3%）で、次いで、「生活費の節約を心がける」（40.9%）、「健康に気を配り医療費を削減する」（31.5%）、「若いうちから少しずつ資産形成に取り組む」（29.2%）、「共働きや副業で収入を増やす」（25.6%）となった。働く期間を延ばすことで収入を維持することが必要と考える人が多いようだ。

世代別にみると、20代では「共働きや副業で収入を増やす」（40.5%）、30代では「若いうちから少しずつ資産形成に取り組む」（39.5%）が他の世代と比べて高くなった。“若いうちからコツコツ資産形成”が大切だと考える人は30代に多いようだ。

続いて、全回答者（1,200名）に、人生100年時代に備えて、ファイナンシャル・プランナーなどのお金の専門家に、“ライフプラン”の作成に際して相談したいことがあるかを聞いたアンケートでは、「相談したいことがある」が60.6%となった。ライフプランの作成について、プロフェッショナルに相談したいという人は多いようだ。

お金の専門家に相談したいことがある人（727名）に、どのようなことを相談したいか聞いたアンケートでは、1位「老後の生活設計」（62.7%）、2位「家計管理や貯蓄方法」（36.3%）、3位「年金」（31.2%）、4位「資産運用」（28.2%）、5位「介護費用」（25.6%）となった。

世代別にみると、30代では「家計管理や貯蓄方法」（50.8%）や「子ども・孫の教育費」（21.2%）、70代では「介護費用」（39.0%）が他の世代より高くなった。

老後の資産形成で有効だと思うもの 1位「公的年金」。30代男性では約4人に1人が「iDeCo（個人型確定拠出年金）」と回答

全回答者（1,200名）に、老後のための資産形成において、どのような制度が有効だと思うかを聞いたアンケートにおいて、最多回答は「公的年金」（52.2%）で、次いで、「私的年金（民間の個人年金、企業年金など）」（42.9%）、「iDeCo（個人型確定拠出年金）」（13.0%）、「NISA（少額投資非課税制度）」（11.3%）、「つみたてNISA」（10.1%）となった。

男女・世代別にみると、30代男性では「iDeCo（個人型確定拠出年金）」（23.0%）や「NISA（少額投資非課税制度）」（22.0%）がどちらも2割を超え、他の世代と比べて高いという結果に。