遠隔地から攻撃を行う米空軍の無人航空機（ドローン）操縦者たちは、ストレスによる離職が多い。空軍は、新人パイロットを迅速に養成するとともに、任務を続けるよう現役パイロットを説得する新計画を導入した。この計画には、2016年から現役パイロットに年間15,000ドルのボーナスを支給することが盛り込まれている。

『The New York Times』紙の報道によると、現在空軍で「RQ-1 プレデター」や「MQ-9 リーパー」といったドローンの操縦に当たっている、「遠隔操縦航空機」（RPA）の操縦訓練を受けたパイロット約1,200人のうちの「相当数」は、任務の終了時期が近づいており、その後は空軍を辞める意思を示しているという。

一方で、新しいドローンパイロットの訓練プログラムを進めても、空軍の人員配置基準に必要な数の半分程度しか補充できない。こうしたことから、残ったパイロットにはより多くのストレスがかかっており、空軍はギャップを埋めるために、指導教官を日常の飛行任務につかせなければならなくなっている。

空軍のドローンパイロットの多くは、ネヴァダ州ラスヴェガス近郊のクリーチ空軍基地に勤務している。長時間シフトで、遠く離れた世界のどこかの飛行戦闘ミッションに当たり、戦闘を終えたらスイッチを切り替えて日常生活に戻らなければならないという毎日の状況は、ドローンパイロットたちの士気を徐々に低下させる（ミサイルの着弾状況が鮮明に見えることも、ストレスになる（日本語版記事）という）。辞めるパイロットが増えるほど、残ったパイロットにかかるプレッシャーはさらに強くなる。

空軍はすでに、空軍州兵や空軍予備役軍団のパイロットのほか、民間契約企業も一部活用して、現役の空軍パイロットのストレスを少しでも軽減する努力をしている。

さらに4月には、日常のドローンによる「戦闘空中哨戒」の回数を、10月までに現在の65回から60回に減らす取り組みを開始している。

人員不足が起こる原因の一端には、空軍がドローンパイロットを、有人航空機の操縦訓練を受けたパイロットから引き抜いてきたことがある。空軍がドローンプログラム用に新人パイロットを養成したのは2011年が最後で、ドローン操縦を専門とするパイロットの教育施設もなかった。現在空軍は、新しいパイロットを年間190〜300人養成できるプログラムを準備している。

空軍はこうした計画のために、予算の再配分もしようとしている。そこには、ドローンの追加購入費用1億ドルのほか、地上の管制施設やドローンのフライトシミュレーターの改良、さらに教官を追加採用する費用などが含まれている。