ソフトバンクグループは６日、保有するガンホー・オンライン・エンターテインメント株の大半を売却すると発表した。発表済みの中国のネット通販、アリババグループ株の売却では、引き合いが多いため追加売却する。一連の売却でソフトバンクは計１兆円超を手にすることになる。

ガンホーはスマートフォン向けゲーム「パズル＆ドラゴンズ」で知られ、ソフトバンクの孫正義社長の実弟の泰蔵氏が創業。ソフトバンクが１日、株式売却の意向を打診し、ガンホーは３日、株式の公開買い付け（ＴＯＢ）で買い取ることを決めた。買い付け株数の上限は２億４８３０万株で、買い付け資金は約７３０億円。ソフトバンクの保有比率は２５・７７％から約２％になり、持ち分法適用会社から外れる見通しだ。泰蔵氏は３月、ガンホー会長を退き、現在取締役。

ソフトバンクの保有株を巡っては、フィンランドのゲーム会社、スーパーセル株の売却もささやかれる。

また、アリババ株の売却は当初７９億ドル以上としていたが、シンガポールの政府系ファンドのテマセクなどから購入希望が殺到した。このため、ソフトバンクは追加売却を決め、売却額は合計１００億ドルに達した。

グーグル出身のニケシュ・アローラ副社長は、孫氏の従来の投資手法を「趣味的」と評し、今後は「持続可能な戦略とすべきだ」と指摘していた。アローラ氏の方針に従い、ソフトバンクは「投資だけでなく、計画的な回収をしていく」（後藤芳光常務執行役員）としていた。（大鹿靖明）