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新入社員の特長を毎年、分析している公益財団法人「日本生産性本部」は２３日、平成２８年度のタイプを「ドローン型」と名付けた。“逆風下”でも内定を得た一方、長時間労働への警戒感も強く「慎重な操作が必要」とした。

２８年度の新入社員の就活は、企業の広報活動が大学３年の１２月から翌年３月に、面接開始が大学４年の４月から８月に、それぞれ変更。それでも内定率は２月１日時点で８７・８％と前年を上回っている。

担当者は長時間、会社に酷使されることを懸念する傾向が強まっていると指摘。「使用方法によっては紛失（早期離職）する恐れもあるが、ドローンと同様、世界を広く見下ろせるよう高く飛び立ってほしい」と話した。