災害時に役立つ情報をツイートするアカウントが、4年前に比べて大幅に増えているという。Twitter Japan株式会社が3月11日付の同社公式ブログで、地方自治体のTwitter利用率を紹介している。これによると、政令指定都市における利用率は2011年3月11日時点では5％だったが、2015年3月11日時点では90％に達した。同様に47都道府県でも30％から74％に増加している。

Twitter Japanでは、「万が一の時に慌てずにすむよう、今のうちに、ご自分やご家族が住まわれている地域、また、学校やお仕事に通われている地域の災害情報を提供するアカウントをフォローされることをおすすめします」とコメント。国や地方自治体のほか、道路・鉄道などの交通情報、ガス・電気・水道などの公益事業のアカウントや報道アカウントなどもフォローしておくと便利だとしている。

また、ツイート量が増える災害発生時に、公的機関が発信する緊急情報や家族からの安否確認ツイートがタイムラインに流れてしまわないよう、スマートフォンのプッシュ通知で知らせてくれる「Twitterアラート」や「ツイート通知」の機能を設定しておくことを勧めている。