在庫を持たないプリントオンデマンド（POD）および電子書籍での出版に特化することで、一般的な自費出版と比べ、著者が負担する費用を安価に抑えたという。その一方で、発行元が近代科学社ということで、書籍にISBNコードが付与される。POD出版物を扱うAmazon.co.jpなどのネット書店や三省堂書店などのほか、近代科学社の既存の販売網を活用し、大学生協の学内書店でも販売できるのが特徴だ。

理工学書などを手掛ける出版社の株式会社近代科学社は8日、大学研究者のための出版サービスブランド「近代科学社DIGITAL」を立ち上げた。大学に所属している理系研究者から広く原稿・企画を募り、同ブランドで積極的に出版していく。

“売れるか・売れないか”は考えない、まず世の中に出す

近代科学社が従来、通常の書籍として出版していた大学研究者の著作物は、年間30タイトル程度にとどまっていた。同社が扱う理工学などの専門書では、初版1000部程度の規模が通常であり、商用ベースでの採算が厳しい場合も多いという。さらにこの規模の販売部数も見込めないような、より専門的な分野もあり、専門書とはいえ、専門性が高くなればなるほど出版へのハードルが高くなる。そのため、書籍化が実現するのは、どうしても著名な研究者や売れ筋のテーマなどに限られるのが実情だった。

これに対して近代科学社DIGITALでは、“売れるか・売れないか”という出版社側の都合で書籍化の可否を判断するのではなく、著者自身の判断で、論文や研究成果などを書籍化できるようにするのが狙いだ。PODのため、従来の専門書よりもさらに販売部数の少ないような書籍にも対応できるようになる。大学の教授・准教授のほか、講師や研究員、ドクターコース在学者も対象となっており、これまで出版社とのコネクションがなかった研究者や地方の大学の研究者も広く出版の機会が得られるとしている。近代科学社DIGITALでは初年度、まずは年間100タイトルの刊行を目指す。

なお、近代科学社DIGITALでは、持ち込まれた企画・原稿を全て書籍化するわけではない。あくまでも同社が発行する書籍として流通させるため、受付時に審査がある。詳細な審査基準は公表していないが、“売れるか・売れないか”は審査基準としないことは明言。「まず世の中に出すことを優先する」としている。

また、PODでコストを抑えるとはいえ、編集・制作・流通などの業務にかかるコストは発生する。そこで近代科学社DIGITALでは、出版社と著者との“共同出版プロジェクト”というかたちをとる。いわば“売れるか・売れないか”分からない書籍の出版リスクを、双方で分担するわけだ。具体的には、著者に出版分担金を負担してもらう予定だ。その額は、1タイトルにつき基本30万円を想定しているが、通常の自費出版よりも安価だとしている。

その一方で、売上に応じて著者に支払われる印税は、通常の書籍（10％）よりも高い率を設定するとしている。

このほかにも出版コストを抑える方法として、見出しや本文、箇条書きなどの既定のレイアウトを決めたスタイルファイルを著者に使用してもらうことで、編集・制作コストを削減する仕組みも用意する。著者がすでに作成してあるTeXフォーマットやWordファイルなどの数式を含む文書を、既定のスタイルファイルに変換できるツールも開発中だという。