海外では賞金20億円超えも…。当事者が語った「日本でeスポーツが普及しないわけ」

海外ではメジャースポーツと引けを取らない人気競技に

世界に遅れを取る日本のe-Sportsシーン

「ゲームが上手い」を誇れる社会に

世界的なゲーム大会であるEvolution Championship Series（EVO）が、1月26日（金）からの3日間、格闘ゲーム発祥の地である日本で「EVO Japan 2018」として初開催、主催者側の想定を上回る参加エントリーで、本家である北米に劣らぬ盛り上がりを見せた。大会会場では株式会社ポノスが、e-Sports（イースポーツ）対応の対戦型スマホアクションゲームを参考出展しており、ユーザーが試遊する姿も見られた。 株式会社ポノスでe-Sports事業を統括する板垣護氏が、最近のe-sports事情について語る。板垣氏によると、「海外では賞金総額20億円を超える大会も開催されており、大会優勝者が手にする賞金は12億円にもなる」という。 ほかのスポーツ大会と賞金総額を比較するなら、ゴルフの全英オープンが約11億4800万円、テニスのウィンブルドンが約35億3900万円となり、その間にe-Sportsが位置する規模感だ。 海外ではe-sportsがメジャースポーツに比肩する盛り上がりを見せている証左である。e-Sportsの競技人口は1億人以上いると言われており、これは野球やゴルフよりも多く、テニスに匹敵する規模だと板垣氏。しかし、諸外国の盛り上がりと比べ、「日本のe-Sportsシーンの取り組みは先進的とは言い難い」と板垣氏は指摘する。 その理由のひとつに景品表示法による大会賞金の上限が、海外の大会と比べ盛り上がりに欠ける要因といえる。こうした現状も、e-Sports業界団体の、JeSPA、e‐sports促進機構、日本eスポーツ連盟の3団体に、一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会（CESA）と一般社団法人日本オンラインゲーム協会（JOGA）を加えた5団体が統一団体を結成したことで、「大きく状況は前進する」と板垣氏は期待を込める。 まずは今年2月に幕張メッセで開催されるゲーム大会「闘会議」が試金石となるだろう。ほかには「ゲーム＝子供のもの」という認識が日本におけるe-Sports振興を妨げていると板垣氏は分析する。その解決の一助としてポノスでは「正社員ゲーマー制度」という業界でも珍しい取り組みをしている（参照：『 プロゲーマー正社員の羨ましすぎる働き方。スマホゲーム会社がプロゲーマーを雇うワケ 』）。平常時は正社員として働きながら、プロゲーマーとしての大会参加が業務より優先されるという制度で、アスリートを企業が支援する「スポーツの実業団」と類似した制度である。 「プロゲーマーは食える」という認識が広がれば、それに憧れる人や応援する人も現れる。裾野が広がり、ゲームを楽しむ人が増えれば業界全体が盛り上がるというのがポノス社の狙いだ。 「ゲームが上手いことが自慢になる世の中にしていきたい」（板垣氏） ポノスのゲーマ正社員制度を利用してゲーム実況者としても活躍する「トンピ？」氏は「プロゲーマーの試合の様子を動画で観戦する“動画勢”という楽しみ方もある。ほかのプロスポーツ同様、お気に入りの選手を見つけることから、ゲームを観戦する喜びを知ってほしい」と、語る。