『WIRED』UK版の編集チームは、次々と飛び込んでくるニュースや、1日単位で変化が加速すると感じられる転換期の文化について、その意味を解き明かそうと日々挑んでいる。つまるところわれわれは、ある個人や、トレンド、組織、あるいは技術などが、読者の注目に値するかどうかを分析しなければならない。

語られるべき素晴らしいストーリーはないか？ 新鮮かつ緊急のニュースはないか？ 長期的にはどんな影響があるのか？

そうした使命の一環として、われわれは毎年、優れた功績をおさめた著名人を『WIRED』のネットワークから選び出し、手ごわい質問を突き付けている。世界がどう変化するかについて大胆に予測を立て、2025年の世界を思い描いてもらうのだ。

それだけではない。はるかに手ごわい難問も投げかける。それは、「今後12カ月で世界はどう変わるか」というものである。

現在の社会に大きな影響を及ぼしている非常に重要なトレンドによって、エネルギーや政府、文化、医療、ビジネス、テクノロジー、セキュリティ、環境は、どうかたちづくられていくのだろうか。

年1回発行の最新トレンドレポート『The WIRED World in 2019』（UK版）のために、われわれは各界の著名人に翌年の予想を尋ねた。

世界はどのように変化しようとしているのか。英ヴァージングループ創業者のリチャード・ブランソン、コンピューター科学者のウェンデイ・ホール、アルファベット傘下のAI企業であるディープマインド共同創業者のムスタファ・スレイマン［日本語版記事］をはじめとする多くの人々が、自らの考えを述べてくれた。

1.テクノロジーによって、人類は新たな感覚を獲得する

「クオリア」は脳が主観的に体験する感覚であり、数量化が難しい。触覚、味覚、聴覚、視覚、嗅覚はどれも、まわりから収集した情報を脳を通して処理したものが土台となっている。しかし、取り込む情報を変えられる方法が存在するとしたら、どうだろうか？

『あなたの脳のはなし：神経科学者が解き明かす意識の謎』（邦訳：早川書房）の著者で、スタンフォード大学非常勤教授であるデイヴィッド・イーグルマンは、「脳に直接、新しいデータストリーム──例えば配偶者の体内に存在する微生物群マイクロバイオームの状態など──を送り込むことができれば、新しいクオリアが生じます」と話す。「空想にしか思えないかもしれませんが、わたしたちはついに技術的に、こうしたことをテストできる段階に到達しています」

2.超小型衛星で世界の見方が変わる

衛星は、通信システム用であれ宇宙探査機の軌道維持用であれ、わたしたちが暮らす世界が順調に動いていくために重要な役割を果たしている。とはいえ、巨大かつ複雑な衛星機器を軌道に乗せるには、とてつもない時間とお金が必要だ。

そんな状況を変えてくれそうなのが、超小型衛星だ。「CubeSat［日本語版記事］」はサイズが10×10×11.35cmと小さく、不要になったスマートフォンの部品からできている。そのうえ打ち上げにかかる費用は、通常の衛星打ち上げと比べてごくわずかで済む。また、人類が暮らす地表面の写真を大量に撮影することもできる。

ベストセラー『まっとうな経済学』（邦訳：ランダムハウス講談社）の著者でもあるエコノミストのティム・ハーフォードは、「ビッグ・エコノミーの水面下では多くのことが起こっていますが、通常の統計発表では数カ月、ときには数年もの間、明かされない情報が山ほどあります」と述べる。「2019年には、そうした情報をますます見ることができるようになるでしょう」

3.公共交通機関で予想外の改革が起きる

公共交通機関を適切に整備することは、ますます困難になっている。大都市に移住する人が増え、広さも拡大し続けているなかで、交通システムにはさらなる負荷がかかるだろう。不具合が発生しても、その一部を修正しただけでは、交通危機に対処するには不十分かもしれない。

ヴァージングループ創業者のリチャード・ブランソンは、「鉄道が過去100年間を動かしてきたように、ハイパーループが次の100年を変える可能性があります」と語る。「高速移動がまったく新たなレヴェルへと進化したら、どんな影響があるか想像してみてください。例えば、移動するのに電車で3時間かかっていたのが30分になり、それでも料金は市内の公共交通機関とほぼ同じ、ということが起きるかもしれません」

4.「親の仕事」が収益化されようとしている

個人の才能（タレント）を資本とした経済「タレント・エコノミー」は、わたしたちが暮らしている自動化が大きな話題になっている世界からは、かけ離れたもののように思える。しかし、普通なら親が担うようなコーチングやティーチング、メンタリングといった、人を育成するプロセスに対して料金を払ったり払われたりすることは、無感情なデータ駆動型社会の解毒剤になるかもしれない。

シンクタンク「ニューアメリカ財団」の理事長ならびに最高経営責任者（CEO）を務めるアン＝マリー・スローターは、「人工知能（AI）とロボティクスによって単純労働の仕事がどんどん奪われている状況では、人が他人の能力にお金を出すタレント・エコノミーという概念がますます魅力的なものになるでしょう」と語る。「ただし、家も職場もジェンダーニュートラル（性的に中立）な場になるよう、わたしたちは努力しなくてはなりません」

5.ディープフェイク動画が現実を侵害していく

動画と画像は、「デジタル捏造」の次の最前線になるだろう。ヴィジュアル素材が意識的かつ政治的に操作されることで、人間と世界のかかわり方には変化が及ぶことになる。

ディープフェイク［日本語版記事］の編集手法は、フェイス・スワップ（顔の取り替え）やリップシンク（唇の動きと音声の連動）、さらには、実在の人物の3Dモデルを動かす「操り人形」と、さまざまだ。19年には、そういった巧妙かつ不正な捏造がますます精巧さを増すだろう。

セキュリティを専門とするアルファベット傘下のシンクタンク「Jigsaw［日本語版記事］」の研究開発リーダーを務めるヤスミン・グリーンは、「おそらくディープフェイクの台頭に関する気づきのなかでも最も恐ろしいのは、それが完璧でなくても効果があるということです」と話す。「世界はすべての人をだますために仕掛けられる新たな捏造動画を目にすることになるでしょう」

6.デジタル医療テクノロジーが、人を救い、強化する

体についての情報を収集し、異常な点を残らず把握することは、どこにでもあるデヴァイス、つまりスマートフォンのおかげで、非常に簡単になった。

いまのところ、こうしたテクノロジーが使える範囲はかなり限られている。しかし19年には、ウェアラブルデヴァイスがヘルスケア業界に革命を起こすかもしれない。心理的・身体的な情報を読み取り、パーソナライズされたソリューションを与えてくれるようになるかもしれないのだ。

メディアテクノロジーを研究するMITメディアラボ教授のパティ・マース［日本語版記事］は、「わたしたちは日常的なタスクや目標の多くについて、すでにモバイル技術に依存しています。近いうちに、身体を最適に機能させるためにも、デジタルテクノロジーに頼るようになるでしょう」と語っている。

7.ブロックチェーンが美術市場を変える

世界的な美術市場は、次第に規模が拡大している。それに伴い、一見すると解決が難しそうな問題が数多く生じている。その一例が、芸術品の詐欺だ。

バンキングなど他業界ではすでに、ブロックチェーンの有用性が大きな話題となっているが、美術の世界でも、初期の鑑定から現在の所有者までの記録を提供するというかたちで、ブロックチェーンを活用することができる。

イギリスの国会議員で、デジタル・文化・メディア・スポーツ省大臣を務めた経験のあるエド・ヴァイシーは、「ブロックチェーン業界は5,000億ドル（約56兆円）の規模がありますが、そのうち美術市場を専門にしているのはわずか5パーセントです」と話す。

「ブロックチェーンは、世界全体の美術品販売のスピードと透明性、取引数を向上させることができますし、なによりも重要なことに、美術世界の民主化を進めます。そうすればすべての人が、その豊かさの恩恵を享受できるのです」

8.有色人種の女性が、最も影響力をもつ票田になる

18年はしばしば「イヤー・オブ・ザ・ウーマン（女性の年）」と呼ばれてきた。しかしそれは、どういった女性たちなのだろうか。

米国ではトランプ大統領への反発心が、有色人種の女性などこれまで政治の世界で十分に代表者をもってこなかった人々を駆り立てる原動力となった。18年に行われた米中間選挙で「ブルー・ウェイヴ」（青は民主党のシンボルカラー）を起こし、議席を獲得した女性たちがいたとはいえ、やるべきことはまだまだある。

保健医療労働と経済成長に関する国連のハイレヴェル委員会メンバーでもある医師のアラー・ムラビットは、「現在でも男性が1ドルの賃金をもらえるところで、女性は一般的に80セントしかもらえないとされています。それどころか、黒人女性とヒスパニック系の女性の場合、その数字はそれぞれ63セントと54セントです」と述べる。

「女性の向上心は概して、ソーシャルメディアでのキャンペーンによって大きく膨らみます。19年には、そうした活動が実を結ぶでしょう」