CDやDVDのレンタル事業を中心に全国チェーン展開している「TSUTAYA」だが、2017年頃から店舗の閉店が相次ぎ、その存続を心配する声が続出している。

もとは1983年にオープンした大阪・枚方市の書店から始まったTSUTAYAだが、90年代頃から全国に店舗を展開し始めたのはCD・DVD（それ以前はVHS）のレンタル事業の功績があってこそ。TSUTAYAが業績を大きく伸ばしたのは、世界的にアナログからCDへと切り替わったタイミングであり、うまくニーズにマッチしたことで、誰もが知る大規模チェーン店へと成長していったのである。



こうして順調に全国展開してきたTSUTAYAが、多くの店舗を閉めることを余儀なくされている――その背景について、経済評論家・加谷珪一氏に聞いた。

時代の“コト消費”に迎合するも、大きな負の流れには抗えず…

TSUTAYAが続々と閉店している現状には、やはり“時代の流れ”が関係しているようだ。

「これはハッキリしているのですが、主な原因はCDやDVDがなくなっていき、有料の音楽ダウンロードや動画配信サービスが普及してきたこと。もちろん、無料で動画を楽しむことが出来るYou Tubeの台頭で、わざわざお金を払ってまで音楽や映像のコンテンツを楽しもうという人が減ってきているというのも関係があるでしょう。

また、会員カードでTポイントがたまるというポイントサービスをいち早く導入し、顧客の常連化に成功していたTSUTAYAですが、近年では競合となるさまざまなポイントサービスが出てきているので、TSUTAYAおよびTポイントの特別感が損なわれてしまっていることも一因だと考えられます」（加谷氏）

加谷 珪一／経済評論家

大学卒業後、出版社を経て、野村グループの投資ファンド運用会社で、企業評価や投資業務を担当。2000年に独立し、中央省庁や政府系金融機関に対するコンサルティング業務に従事している。著書に『お金持ちの教科書』（CCCメディアハウス）、『億万長者への道は経済学に書いてある』（クロスメディア・パブリッシング）などがある。

オフィシャルサイト http://k-kaya.com/

CDやDVDに代わるサービスの台頭には、TSUTAYAも当然焦りを感じているだろうが、対策が遅れてしまっている感は否めない。

さらに、ドトールコーヒーは2019年4月にTポイントカードのサービスを終了し、ファミリーマートも同年5月をもって「ファミマTカード」の店頭発行を終了。TSUTAYAの代名詞だったTポイントサービスにも逆風が吹いている。

「TSUTAYAは、CD・DVDに代わる新しい商材を開発しようと取り組んでいます。2011年、2017年にそれぞれオープンした代官山と銀座の店舗では、その場でコーヒーを楽しめるスペースを設けたり、ブランド物の販売を行ったりと、空間を提供する“コト消費”に力を入れて売り方を変化させています。そうやって一定の成功をつかんだ店舗も存在はしますが、CD・DVDに依存してきた従来の店舗は厳しい業績のままなのです」（加谷氏）

音楽ダウンロードや動画配信サービスが主流となった現在では、そもそも多くの来店者を確保することが難しい。一部都市型の店舗で付加価値を創出し、空間の提供というサービスを展開したところで、売り上げにはなかなか繋がりにくいという現状があるのかもしれない。

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