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生命保険のプロである生保社員が好んで加入するのは自社の商品ではない。一般にはあまり知られていない「団体保険」だ。

民間の生保より知名度が低いのも当然だ。団体保険は派手な宣伝や勧誘をしていないからだ。保険相談室代表の後田亨さんはこう語る。

「宣伝や勧誘の経費がかからない分、保険料を安くできます。保険としてのクオリティーは高い」

団体保険とは、特定の企業や労働組合といった団体に所属する人を対象に募集する保険で「グループ保険」とも呼ばれる。団体が契約者となり、生保会社に代わって業務を行う。だから、経費（付加保険料）が低く抑えられるのだ。

何よりの魅力は保険料の安さとシンプルさだ。

「社員数や年齢構成にもよるが、個人向け生命保険の半額程度の保険料で加入できる団体保険も少なくない。生保会社の複雑な商品よりはるかにシンプルでわかりやすいので、団体保険は優先的な検討に値するでしょう」（後田さん）

有配当型の場合、年度中に支払われた死亡や入院などが少なければ、保険料の一部が還付金として返済されるため、負担がより軽減される。

原則、1年に1度しか加入・脱退ができず、死亡保障300万円、500万円など定額の保険金額にしか加入できないなど使い勝手の悪さはあるものの、メリットの方が大きい。夫の勤め先に団体保険があったら、一度ぜひ検討してほしい。

団体保険に並んで魅力的なのが、「共済」だ。共済は特定の地域に住む人や特定の職業に就く人たちを対象とした保障制度のことで、都道府県民共済やJA共済、CO・OP共済などが有名。

「助け合いの精神」を基盤にした非営利事業のため、生保会社より掛金（保険料）が安く、加入者への還元率が高いことが魅力だ。

「地域差はあるものの、都道府県民共済は掛金に対する事業経費（付加保険料）の割合が10％程度。埼玉県民共済は4％なので、掛金の実に96％が加入者に還元されます」（後田さん）

中高年に有利なのは医療共済だ。

「同じ共済の商品では20才でも50才でも掛金が同じです。病気や入院のリスクの低い世代がリスクの高い世代を支える構造のため、中高年にとっては割安感が強く、受ける恩恵が大きくなります」（後田さん）

ただし、団体保険も共済もかけられる保障額は高くないので、高額な保障が必要な場合は民間の生保商品を併せて検討する必要がある。

※女性セブン2015年9月10日号