１月２０日、前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比３６７円０４銭安の１万６６８１円３３銭となり、大幅反落となった。写真は都内で昨年７月撮影（２０１６年 ロイター／Yuya Shino）

［東京 ２０日 ロイター］ - 前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比３６７円０４銭安の１万６６８１円３３銭となり、大幅反落となった。序盤はほぼ横ばい圏内で始まったものの、米原油先物CLc1が１バレル＝２８ドルを一時下回り、投資家心理が悪化。先物主導で売られ下げ幅を拡大した。ＴＯＰＩＸは今月１８日に付けた取引時間中の安値を下回って午前の取引を終了した。

東証３３業種全てが下落。石油関連や海運の下げが目立っている。大型株は総じて売り優勢となり、ソニー6758.Tが６％超安となった。東証１部売買代金は前引け時点で約１．１兆円と商いは低調だった。

フィリップ証券リサーチ部長の庵原浩樹氏は「バリュエーションやテクニカル指標を無視したような売られ方となっている。原油相場もイランの増産がどう影響するかなど不透明感が強い」と指摘。不安心理の後退にはなお時間を要するとの見方を示している。

東証１部の騰落数は、値上がり３１２銘柄に対し、値下がりが１５３３銘柄、変わらずが８８銘柄だった。