｢誰もが住みたい街｣に共通する絶対的条件 人はなぜ､吉祥寺にそこまで憧れるのか

本格的な人口急減時代の到来を前に街の生き残りが話題に上るようになってきた。きっかけとなったのは、増田寛也元総務相が座長を務めている日本創成会議が2014年5月上旬に発表した報告書である。

特にショックが大きかったのは豊島区が消滅可能性都市に区分されたことだろう。都会に住む人の多くは街の生き残りは過疎化が進む地方だけの問題と高を括っていただろうが、東京23区のうちにも危険があるというのだ。

10年前から｢生き残る街｣の条件が変わった

それ以降、これから長く暮らすとしたら住みやすい街はどこか、生き残る街はどこかという質問をしばしば受けるようになった。東京生まれの東京育ち、2005年からオールアバウトで「住みやすい街選び 首都圏」のガイドをやっていることもあり、首都圏のほとんどの街は歩いている。

その経験を意識しての質問だと思うが、その答えは10年前とは全く異なる。ここ数年「その街にしかない風景、文物」という言い方をしてきたが、今後はそれだけでは足りないと思っている。

では、何が必要か。その答えに至るまでの推論を以下で述べていきたい。

街の生き残り策として現在進められているのは､「地方創生」だが、この言葉が意味するのは少なくなる人口の奪い合いである。創生なる美しい言葉で飾ってはいるが、どれだけの人口、お金を我が自治体に呼び込めるか。それがポイントになる。

そこで考えられる方法は2つ。一つは現在住んでいる人の満足度をあげ、他の自治体に住み替えないようにすること。もう一つは他の地域からできるだけ多くの人口を呼び込むことである。

では、人はどんな街に住みたいと思うのだろうか。個人的な事情を除き、一般論としていえば、いわゆる人気のある街を挙げる人が多いはず。では、街の人気はどこで決まるか。情報量である。

たとえば、日本銀行が一時期出していた大河ドラマによる経済波及効果に関する調査のうち、2012年7月に「八重の桜」放映を受けて日銀福島支店が出した報告書には「大河ドラマ放映年には殆どの地域で観光入込客数の増加を確認できる。一方で、放映年の翌年、翌々年にかけては、反動減がみられるケースも少なくない」との解説がある。実際、同報告書内には「利家とまつ」の石川県、「篤姫」の鹿児島県、「天地人」の新潟県など、放映終了の翌年から観光入込客数が落ち込む例が紹介されている。