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PISAを受ける高校生（2018年7月、岐阜県立大垣南高校）

経済協力開発機構（OECD）は3日、世界79カ国・地域の15歳約60万人の生徒を対象に2018年に行った学習到達度調査（PISA）の結果を公表した。日本は「読解力」が15位となり、前回15年調査の8位から後退した。「数学的応用力」は6位（前回5位）、「科学的応用力」は5位（同2位）になったが、世界トップレベルは維持した。

03年調査では日本の順位や平均得点が下がって「PISAショック」と呼ばれ、文部科学省が「脱ゆとり教育」の路線を本格化させた。特にトップレベルにあった読解力が14位と急落。12年調査は4位に回復したが、15年調査で8位に下がっていた。

18年調査で日本は全国の高校など183校の1年生約6100人が参加した。日本の読解力の平均得点は504点で、OECD加盟国の平均（487点）は上回ったものの、前回から12点下がった。408点未満の低得点層の生徒の割合が全体の16.9%を占め、15年調査よりも4ポイント増えた。

読解力調査では、インターネットで情報が行き交う現状を反映し、ブログなどを読んで解答を選んだり記述したりする内容が出された。文科省によると、日本の生徒は、書いてある内容を理解する力は安定して高かったが、文章の中から必要な情報を探し出す問題が苦手だった。情報が正しいかを評価したり、根拠を示して自分の考えを説明する問題も低迷した。

OECDのシュライヒャー教育・スキル局長は「日本の生徒はデジタル時代の複雑な文章を読むのに慣れていない」とみる。

IT（情報技術）機器を扱うスキルが影響したとの見方もある。PISAは15年調査で、紙に手書きで解答する方式からパソコンで入力する方式に変更しており、文科省は「日本の生徒は機器の操作に慣れていないことが影響した可能性がある」とする。

OECDが今回の調査と同時に実施したアンケートでは、1週間の授業で「デジタル機器を使用しない」と答えた日本の生徒は、国語が83%、数学が89%、理科が75.9%を占めた。利用率はいずれもOECD加盟国中で最下位で、デジタル活用が進んでいない実態も示した。

文科省は今後、情報を精査して自分の考えをまとめて発表したり、多様な文章を読んで生徒同士で話し合ったりする授業に力を入れる。デジタル時代に対応した学力を伸ばすため、小中学校の児童生徒1人あたり1台のパソコンを配備することも目指す。

国・地域別の順位は3分野すべてで1位が北京・上海・江蘇・浙江、2位がシンガポール、3位がマカオとなり、アジア勢が上位を席巻した。

PISAは義務教育を終えた15歳を対象に、3年に1回実施している。今回で7回目。問題は世界共通で、実生活の具体的な場面で知識をどの程度活用できるかを評価するのが目的だ。