次々と建設される超高層マンション。住環境と病気との関係についてはシックハウス症候群や化学物質過敏症が知られているが、高層階の居住が、流産、死産、神経症、低体温など各種病気の要因になっていることは、ほとんど知られていない。背景には、三井不動産を筆頭とする財閥系からリクルートまで、デベロッパーを巨大広告主に持つマスコミが報道できない構図がある。このほど『コワ～い高層マンションの話』（宝島社）が発売となり、帯には「33歳以上の約7割が流産の経験」などとあるが、真偽はどうなのか。著者である東海大学医学部の逢坂文夫講師（基盤診療学系・公衆衛生学）に、医師の三好基晴氏が話を聞いた。

※2010年7月『日本臨床環境医学会学術集会』発表資料（PPT、33ページ）および、専門誌『住宅』2007年2月号記事（PDF、6ページ）は、記事末尾にてダウンロード可

医学的な正式診断名ではないが、高層階に住むことによって生じる各種病気を、便宜上、この記事においては「高層階病」と名付ける。逢坂氏は、この高層階病について、横浜市内の3ヶ所の福祉保健センターを対象に、16年以上にわたって継続的に調査を続けている。

◇想定外の調査結果から始まった

―――高層階病の研究を初めて発表したのはいつ頃でしょうか。

高層階の住居の健康被害についての研究発表をしたのは1994年です。「厚生省心身障害研究 平成5年度研究報告書」（現在の厚生労働省は当時厚生省）に「住居環境の妊婦に及ぼす健康影響について」のタイトルで私が研究報告しました。

横浜市の３つの福祉保健センター（当時の名称は保健所）において４ヶ月健診を受けた母親の中で、第一子のみを出生した人だけを対象に行いました。このときの調査の母数は４６１人でした。

「厚生省 心身障害研究 平成5年度研究報告書」より抜粋

流産・死産の割合は、１～２階で６．０％、３～５階で８．８％、６階以上で２０．８８％、と高くなるにしがたい、増加していました。その後継続的な調査を行い追加データを取っていますが、ほぼ同じような割合で推移しています。

―――どのようなきっかけで、このような研究調査をしたのでしょうか。

高層マンションで６階以上であればエレベーターの設置義務がありますが、５階以下では設置義務がなく階段を使わざるを得ないので、階段の上り下りの激しい運動によって流産率が高くなる、という説がありました。

これを裏付けるデータを取ろうと考えていました。しかし、結果を見ると予想とは違って、５階以下より６階以上の方が明らかに流産･死産の経験者が多いということが分かったのです。

◇6階以上＆33歳以上では44％が流産

―――その後の研究で、どのようなことが分かりましたか。

今年、2010年７月に行われた「日本臨床環境医学会学術集会」に、新たな研究を発表しました。2008年5月までの10年間に、横浜市内の3箇所の保健所で子供検診をした母親にアンケート調査を行ったもので、母数は、集合住宅に居住する1,957名です（居住階数や年齢の内訳については左記抄録を参照）。

その結果、1、2階の住居者の流産経験者の割合は8.9％、3～5階は9.2％、6～9階は17.8％、10階以上は21.4％でした。

これを年齢別に見てみると、27歳以下では、どの階も5％前後、平均5.3％で、違いはあまりありませんでした。ところが28～32歳では、1、2階の住居者の流産経験者の割合は10.2％、3～5階は9.0％、6～9階は17.6％、10階以上は21.1％で、平均10.5％でした。

33歳以上では、1、2階の住居者の流産経験者の割合は22.4％、3～5階は21.1％、6～9階は38.1％、10階以上は.....この続きの文章、および全ての拡大画像は、会員のみに提供されております。







