この夏、現代アートをめぐるちょっとした事件が起こった。Huffington Postでも報じられたが、東京都現代美術館（MOT）が、人気アーティスト・会田誠の作品を撤去するよう本人に要請したのである。詳しくは編集部や安藤健二氏による記事、あるいは私がREALTOKYOに書いたコラムを読んでほしいが、要は、文科省や安倍首相を軽くおちょくっているだけの、常識的に考えれば何の問題もない作品に、MOT上層部、MOTを管理運営する東京都歴史文化財団、東京都の文化振興を司る生活文化局のいずれか、あるいはそのすべてが、過剰反応したという話である。

その後、MOTは撤去要請を撤回し、2作品は会期終了時まで無事に展示された。だが、後味のよい話とはとても言えない。この手の事件にありがちな「真相は藪の中」状態が、いまもって続いているからだ。事件の解決には、会田氏が先手を打って発表した文章が大きな役割を果たしたが、氏はこの一文を発表する直前に、ツィッターで以下のように記している。「『子供』に対する僕の思いを近日中に書くと思う。それと、たぶん近日中に書かれるだろう、東京都現代美術館のチーフキュレーター長谷川祐子氏の文章を比較して読んでもらいたい」。ところが、長谷川氏の文章は待てど暮らせど出ない。展覧会が終わってしまった以上、もう出ないだろう。いわゆる「ばっくれ」であり、誰が撤去要請するよう指示したのかは、だから永遠の謎となる。

9月11日には、小説家・詩人の池澤夏樹から似たような話を聞いた。先日閉幕した『百年の愚行展』のスペシャルトークで対談した際に伺ったのだが、池澤氏の小説『アトミック・ボックス』をNHKでテレビドラマ化する話が突然つぶされたのだという。対談の抄録には字数と文脈の都合で入れられなかったので、ここに記しておく。その前に『アトミック・ボックス』がどんな話なのかを紹介しよう。

瀬戸内海の島に生まれた27歳の社会学者・宮本美汐は、漁師を生業としてきた父親・耕三が亡くなる間際に、重大な秘密を打ち明けられる。若き日の耕三は優秀な技術者で、結婚する前に極秘のプロジェクトに関わっていた。国家による独自の原子力爆弾の開発である。秘密は墓場まで持っていこうと思っていたが、福島原発の事故が耕三を翻意させる。プロジェクトが実在していた証拠となるデータを託された美汐は、必然的に国家権力に追われる身となり、かくしてサスペンスに満ちた逃亡劇が始まる......。

戦後日本に原爆を開発する国家機密プロジェクトがあったという設定もさることながら、伏線の張り方といい、スピーディな展開といい、極上と言ってよいエンタテインメント作品である。国家権力は、法的拘束力、多数の警官、コンピューター、監視カメラなどを駆使して逃亡者を追い詰める。対する美汐が持つのは、人生で培った人的ネットワーク、つまり知人・友人の手助けのみ。唯一にしてアナログなこの武器だけを用いて、彼女は巨大な権力の裏をかき、逃亡を続ける。ほとんど徒手空拳ともいうべき個人が、巨大なシステムと互角に戦い、鼻を明かすのだから、読後感はとても爽やかだ。

池澤氏によれば、この小説が毎日新聞に連載されているさなかに、NHKのプロデューサーから「ドラマ化したい」というオファーがあったそうだ。連載が終わり、話が具体化して、制作や放映の時期、規模や放映時間帯の提案も出た。では、そろそろキャスティングに入ろうか、という頃合いになって、急に「途中でつぶされました。いまの局内の雰囲気では無理です」という連絡が来たという。池澤氏はこう語る。

「トップからの指示じゃなく、中堅クラスが萎縮しちゃうんですよ。これは上に反対されるに決まってるから、と言って引っ込めてしまう。それで、現場はみんなやる気でいたのに、消えてしまう。別に、NHKを恨んでいるわけじゃないけれども、つまらんことしているなと思いますね。予算やキャスティングなど、ほかの理由で消えるならそれはかまいません。でも、そんなことで、しかも議論になる前に社内でもみ消されてしまうという、そのありようがなんとも情けないなと思いました」

カルチャーとメディアの世界で起こったわずかふたつの例を挙げてみたが、この国の政官財すべての領域において、このような自己規制が蔓延しているのではないだろうか。それに比べると、エドワード・スノーデンがツイッターのアカウントを開設してすぐに、ジョージ・パタキがツイートした主張は、むしろ非常に健全に見える。米共和党大統領候補のひとりでもある保守政治家は、9月30日にこう呟いたのだ。

「ツイッターは偉大な米国企業であり、テロリストや売国奴にプラットフォームを与えるべきではない」

私はこの主張をまったく支持しないし、それどころか正反対の認識と見解を持つ者だが、パタキ氏のコメントは、議論を大切にする社会にふさわしい、完璧と言っていい形式を備えている。すなわち、主張があり（スノーデンにアカウントを与えるな）、根拠が示され（奴はテロリストで売国奴だ）、そして文責者としての署名がある（George E. Pataki @GovernorPataki）。したがって意見を異にする者は、主張に反駁し、根拠に疑義を呈し、文責者に再反論（もしくは意見の撤回と謝罪）を求めることができる。それに対して、MOTとNHKの場合には、主張のみがあり、根拠は示されず、署名どころか、誰がその主張を言い出したのかまったくわからない。これでは議論の始まりようがない。

パタキ氏のいる米国が、本当に議論を大切にしている国かといえばもちろんそうではない。ほかならぬ氏の主張が、「自由の国」に存在する矛盾を見事に露わにしている。それでもなお、MOTとNHKという「表現の自由」を守るべき日本の公的機関とは雲泥の差があると言わざるを得ない。卑怯者め、名を名乗れ！