米国では過去10年、感謝祭の翌日の金曜日のブラックフライデーが１年で最大の買い物日になることがほとんどで、買い物のチャンスと買い過ぎ、あるいはそれらの両方を象徴する日だった。しかし、最近のショッピングのトレンドはこうしたブラックフライデーの魅力を弱めつつある。小売業者はブラックフライデーにはこれまで不可欠だった底辺への競争的な戦術を避けるため、バーゲンを感謝祭の週末全体もしくはそれ以上続けているからだ。

感謝祭とブラックフライデーのオンラインショッピングは前年比で約18％ 増加し、実店舗離れの傾向が続いた。感謝祭の木曜から日曜日までの週末のオンラインショッピングが実店舗での買い物客を初めて上回ったのは2015年。ウォルマートやターゲット、ベストバイなどの一部小売りチェーンは、顧客を店舗に引き付けようと感謝祭の日から営業。 メーシーズも感謝祭当日の開店時刻を昨年より１時間前倒して午後５時とした。

しかし、家電小売りチェーンのＨＨグレッグやショッピングモール運営のモール・オブ・アメリカなどは方針転換し、感謝祭当日は営業を取りやめた。小売業者にとってブラックフライデーのセール拡大はショッピングシーズンのできるだけ早いうちに顧客に財布を開いてもらうのが狙いで、この週末は依然としてホリデー商戦全体の売上高の10－15％を占める。とはいえ、売り込むのは一段と厳しくなっている。感謝祭の週末の買い物客の平均支出額は289.19ドル（約３万2300円）と、昨年の299.60ドルから減少した。

Source: Prodco

消費者にとって買い物のタイミングと手段の選択肢はますます増えている。買い得商品を確保するために午前２時に行列する必要もない。ブラックフライデーのセールを狙った買い物客が長蛇の列をつくってショッピングモールに押し寄せ、あふれ返る光景は段々と見られなくなっている。

原題： Black Friday Fades to Gray With Bargains Everpresent: QuickTake（抜粋）