【10月1日 AFP】がんや心臓疾患を予防するには赤肉の摂取を減らす、というのが標準的な医学的助言だ。しかし過去の数十の論文を精査したところ、赤肉摂取による潜在的なリスクは低く、また証拠は不確かだとする結論が出された。

米国内科学会（American College of Physicians）が編集する「内科年報（Annals of Internal Medicine）」に9月30日掲載された新ガイドラインによると、7か国の研究者からなる委員会は、成人の赤肉の消費について加工肉、未加工肉ともに「現状を維持すべき」だと提言した。

今回の再調査では、赤肉の摂取を1週間に3食分減らせば、がんによる死者数が1000人につき7人減るとの結論が導かれる数十の研究を分析した。

再調査に加わった研究者らによると、いずれもそうした減少はわずかで、統計には低い確度しか見いだせなかったという。また加工肉と循環器疾患や糖尿病を関連付けた研究のエビデンスの質は「極めて低かった」と付け加えた。

このガイドラインをまとめた栄養学者や医療専門家らによる独立団体「NutriRECS」の代表で、カナダ・ダルハウジー大学（Dalhousie University）のブラッドリー・ジョンストン（Bradley Johnston）准教授（疫学）はAFPの取材に対し、赤肉の摂取制限による「がん、心疾患、糖尿病におけるリスク減少は非常に少なく、一方で証拠は不確か」だったとし、「つまり（リスクは）減少するかもしれないし、しないかもしれない」と述べた。

過去数十年にわたって多くの国の主要な医療団体は、赤肉と加工肉の摂取量を減らすことを食事に関する勧告の要としてきた。

世界保健機関（WHO）の「国際がん研究機関（International Agency for Research on Cancer）」は、加工肉には「発がん性がある」としており、また赤肉についても「おそらく発がん性がある」としている。

また今回の発表を受けて、世界がん研究基金（World Cancer Research Fund）が今後も助言は変えないと発表するなど、他の専門家らが反発している。

英オープン大学（Open University）のケビン・マッコンウェイ（Kevin McConway）名誉教授（応用統計学）は、科学的証拠が明確な答えを提供することはほとんどないと指摘する。同氏は「残念ながら、これらが示そうとしているのは、あれほどの年月を費やし何百万人もの被験者を調べても、われわれは依然、多くを知らないということだ」と語った。(c)AFP/Ivan Couronne