【5月26日 AFP】世界的な金融危機により、2008～2010年にがんで死亡した人が50万人増加した可能性があるとする研究論文が25日、英医学専門誌ランセット（Lancet）に発表された。失業や医療保障の削減により患者が治療を受けられなかったためだという。

論文の主執筆者である英インペリアル・カレッジ・ロンドン（Imperial College London）のマヒベン・マルサップ（Mahiben Maruthappu）氏はAFPに対し、「分析の結果、2008～2010年のがんによる死者数のうち、経済危機と関連しているとみられるのは、経済協力開発機構（OECD）加盟国だけでも計26万人以上に上ると推定される」と語った。世界全体では50万人以上に上った可能性があるという。

研究チームは、世界保健機関（WHO）と世界銀行（World Bank）による70か国以上を対象とした統計を用いて、1990～2010年の傾向を分析した。

その結果、失業率が1％上昇するごとに、がんによる死者数が10万人当たり0.37人増加するなど、失業の増加とがんによる死者数の増加には関連性があり、医療保障制度が金融危機の影響から人々を保護していることが明らかになったという。(c)AFP