飢饉の多いエチオピアの高地で、農具と使役動物を使って小麦を刈り取る一家。（PHOTOGRAPH BY ROBIN HAMMOND, NAT GEO IMAGE COLLECTION） [画像のクリックで拡大表示]

食を取り巻く一大産業。その商品の多くは、体重を減らし、筋肉をつけ、長生きをしたい人々の需要に応えるべく生産されている。

だが、増え続ける世界の人口は2050年までに100億人に達するとみられており、その全てに食料を供給するために、これからの食生活はどうあるべきかといった研究が盛んに進められている。（参考記事： 「90億人の食 世界の食の未来」 ）

そのひとつとして、野菜を多くとり、肉、乳製品、砂糖を控えるように提案する論文が、1月16日付けの英医学雑誌「The Lancet」に発表された。「ランセット委員会」の名の下に、栄養や食に関する政策を研究する世界の科学者30人が3年にわたって協議し、100億人の食を支えるために、各国政府が採用できる案をまとめたものだ。こうした食の改革を行わないと、地球に「破滅的」なダメージが待ち受けているという。（参考記事： 「2050年の日本の食料自給率は良くて5割」 ）

要約には、「赤身の肉や乳製品の消費をほんの少量増やしただけで、この目的は達成不可能になる。可能だとしてもかなり難しくなるだろう」とある。

食料生産は、温室効果ガス、水や作物の利用、肥料から出る窒素やリン、そして生物多様性などについてさまざまな副作用をもたらす。これらを全て管理できれば、気候変動を引き起こす温室効果ガスの排出量は減り、世界中の人々が食べるのに十分な食料を生産するだけの農地が確保できると論文は結ばれている。

肉と砂糖の消費は、半分に減らす必要があるという。ただ、削減すべき地域とそうでない地域があると、論文の著者で米ジョンズ・ホプキンス大学の食料政策と倫理学教授であるジェシカ・ファンゾ氏は言う。例えば、米国では肉の消費量を減らし、果物と野菜の量を増やす。対して、栄養不足が深刻な国では、食事の約3％に肉を取り入れるといった具合だ。（参考記事： 「「甘い飲み物は体に悪い」のウソ？ホント？」 ）

何の行動も起こさなければ「悲惨な事態を招くでしょう」と、ファンゾ氏は警告する。（参考記事： 「2050年、世界の人口増が日本に打撃」 ）

「食の大変革」を

肉食を減らすべきだという提案は、何も新しいものではない。2018年10月にも、学術誌「Nature」に、肉と砂糖の消費削減を提案する同様のガイドラインが発表された。（参考記事： 「90億人の食 肉を食べるジレンマ」 ）

今回の論文が異なる点は、それを実行に移すための具体的な手順が説明されていることだ、とファンゾ氏は言う。

論文はこれを「食の大変革」と銘打ち、単に情報を共有するだけという最も簡単にできることから、消費者に選択肢を与えないという大胆な戦略まで、幅広く提言している。

「毎日のこととなると難しいとは思います。消費者の行動を促す直接の要因もないし、現在の政治的構造のままでは、簡単にはいきません」と、ファンゾ氏。方策の一例としては、政府補助金の支給先の見直しがある。食品の相対的な価格が変化して、人々の消費行動が変わるかもしれない。

ただ、それが実際に世界中で狙い通り実行されるかはまた別の問題であるとファンゾ氏は言う。

「現在の（トランプ）政権では、何をやっても前に進まないでしょうね」

一方、米国酪農会議の最高科学責任者であるグレッグ・ミラー氏は、カルシウムやビタミンDなどの栄養がとれるという牛乳の利点を挙げつつ、米国の食生活を大幅に変えることには慎重な姿勢を示す。

酪農や乳業で働く「百万人の生活がかかっています」

「消費者への正しい動機付けと、正しい政策」が、持続可能な酪農を実現するには重要だとミラー氏は主張する。「技術の向上に、今の補助金は必要です。小規模牧場には、それだけの経済的余裕がありません」

例えば、品種改良によって牛乳を多く出す乳牛が誕生し、追跡システムの改良で、牛の食べる量や運動の監視が可能になった。（参考記事： 「オランダが救う世界の飢餓」 ）

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