カナダの少女アマンダ・トッドが自殺したのは15歳のときだった。

アマンダは、胸が締め付けられるような動画をYouTubeに投稿し、そのおよそ1カ月後の2012年10月10日に自殺した。その動画のなかでアマンダは、想いを綴ったカードを繰りながら、数年にわたって、クラスメートや匿名の見知らぬ人からオフラインおよびオンラインで受けてきたいじめを説明している。

この動画は彼女の死後、口コミで広がった。YouTubeでは1,000万回以上視聴されており、コメント欄にはネットを使ったいじめを刑事罰の対象とすることの必要性について、意見が頻繁に投稿されている。

トッド・ショベルがアマンダのニュースを初めて知ったのは、車でラジオを聴いていたときだった。そして彼は、生徒たちがいじめを匿名で通報できるアプリ『Stop!t』のアイデアを思いついた。

2014年8月のリリース以来、Stop!tは13州の78の学校で採用されている。そしてStop!t社は2015年2月17日（米国時間）、2,600万ドルの資金調達に成功したと発表した。同社はこのアプリを学校区だけでなく、大学のキャンパス、そして仕事場にも広げていく計画だ。

インターネットの時代になり、新しいタイプのいじめが生まれている。ボタンをクリックするだけで、いつでも、どこでも、対象者にいじめを行うことができるのだ。ショベル氏はStop!tにより、いじめの被害者とそれを目撃している人たちの両方に、いじめがどこで行われていようと、いじめを追跡できる手段をもたらしたいと考えている。

Stop!tを使用するには、学校が生徒1人あたり2〜5ドルの定額料金を年額で支払う。登録した学校は、通報にアクセスできる信頼できる大人と役員のリストをあらかじめプログラムする必要がある。

生徒はアプリをダウンロードし、該当する学校に固有の識別コードを入力する。実際に「サイバーいじめ」が発生したとき、被害を受けた生徒や目撃した生徒は、そのやりとりのスクリーンショットを取得し、匿名でそれを管理チームに送付できる。ショベル氏によると、重要になるのはこの最後の「匿名」という部分だという。

匿名で通報することにより、生徒は自分自身を関与させることなく、被害者といじめをしている人を役員たちに伝えることができる。「サイバーいじめはほとんど報告されない。被害を受けた側が、恥ずかしいと感じたり、報復を恐れたり、チクったと言われたりするのがいやだったりして、報告を行わないからだ」と、ショベル氏は言う。

米ニュージャージー州ケニルワースにあるデイヴィッド・ブリアリー高校のブライアン・ルチアーニ校長によると、昨年にこのアプリを導入してから、同校ではいじめの通報が75％減少したという。

「生徒全員が、いじめを通報できるツールをポケットに持っている」という認識そのものが、いじめの抑止につながっている、とルチアーニ校長は指摘する。「すべてがStop!tのおかげまでとは言えないでしょう。ただ、生徒たちが、何を投稿し、お互いに何をやりとりするかについて、事前に考えるようになることに役立っています」

ショベル氏は現在、Stop!tを利用する施設を増やそうと努力している。より大きな学校区をカヴァーする保険会社と契約する方向も目指している。背景には、いじめが起こったときに学校などに責任を問われ、損害賠償が求められる例が増えていることがある。

さらに、17人のスタッフで構成されたショベル氏のチームは現在、仕事場や大学のキャンパス、さらには軍隊のような環境に対しても適用できるよう、新しいヴァージョンのアプリの開発に取り組んでいる。「残念なことに、わが社が対象とする市場は非常に大きい」