カナダで暮らしていた頃、かなりのあいだ気付かなかったことが１つあった。メールなどの返事がない場合、それはNoの返事だということである。もちろん、見ず知らずの人とのやりとりならばそれもわかる。しかし、知り合いや、ときには親しい友人のあいだでもそれは起こる。何もお金を貸して欲しいなどといったお願いではない。たとえば、「今度のイベントの準備をちょっと手伝ってもらえないか」といった程度のことや「食事に行かないか」とか、そういった類のことでもだ。返事がないのをメッセージが届いてないからと思い再送したことが何度かあるが、今思い返すと恥ずかしい。

こんなこともあった。アメリカ人の出版関係の友人がカナダの書店で朗読会をしたいと問い合わせたところ、たいへん好意的な返事が返ってきた。メールで打ち合わせをするうちに、書店側が突如音信不通になった。アメリカ側は不審に思ったが、後にわかったことには、その書店が閉店することになったというのだ。残念な話だが、それなら一言そう言えば済むのに、なぜ連絡をせず、相手の時間を無駄にして気持ちを踏みにじるのか、そちらのほうが気になった。

◆衝突を避けるために

カナダ人の友人にこの点を問いかけたところ、「私たちはコンフリクト（論争・衝突）が嫌いだから」という答えだった。しかし、Noということが常にコンフリクトになるとは思えないし、無視することのほうが大分失礼だと思うが、これも文化の違いといえばしかたがない。また恋愛においても、面と向かって別れを切り出す面倒を避けるためにテキストメッセージで一方的に伝える傾向は数年前から問題となっているが、近年ではそれさえせず、突如音信不通となるghosting（幽霊化：テレビの焼きつき現象とは異なる）という行為が社会現象となった。

アメリカ人はこの点、意思表示がはっきりしていると思っていたのだが、最近はそうでもないらしい。タイム誌のミレニアル世代向け雑誌『モットー』などでも、「口論を避ける言いまわし」といったマナー特集がたびたび組まれている。また先月、NYTコラムニストのブレット・スティーヴンズ氏がオーストラリアであるジャーナリズムの賞を受賞したときの「滅びゆく不賛成の技術」という受賞スピーチが、オピニオンとしてNYT紙に掲載された。

◆意見が違えば暴力も

昨年11月のアメリカ大統領選挙でトランプが勝利して以来、アメリカという国が二つに分裂してしまったことはもはや周知の事実だろう。人種や移民、健康保険、同性愛などについて、社会の意見はことごとく分かれてしまっている。共和党と民主党の支持者はそれぞれ「異なる事実」を信じ、また共和党支持者の半数、民主党支持者の約3分の１が、子供が他党支持者と結婚することに反対だという。しかし、スティーヴンズ氏が問題視するのはそのこと自体ではない。問題なのは、両者の間で対話が成立しなくなっていることだ。

異なる意見を認め合う態度も消えつつある。自分の考えが絶対的に正しく、相手の価値観には存在意義を見出さないのだ。対話が不可能なだけではない。アメリカの大学では招待されたスピーカーの講演がキャンセルになることが相次いでいるが、学生の51％が自分と意見の異なる人物の講演を阻止することを正当と考えているし、さらに20％がその際に暴力を使っても構わないと考えている事実を、スティーヴンズ氏は危惧している。

◆偉大な思想は不賛成から生まれる

シカゴ大学で教育を受けた氏は、「私たちはほとんど何も『教わらなかった』のではないか」と、当時を振り返る。そのかわり、ひたすら良書を読み、それについて熟考し、問題提起した。つまり、教室内で教師から一方的に知識を与えられるのではなく、学生が自主的に思考力を育まねばならず、言うなれば「学び方」を学んだ。そして、それに必要な良書へのアクセスがふんだんにあった。そうやって、思い込みなしに、主流でない考えにも馴染み、心を開いていく。それがかつての「リベラル教育」というものだったと言う。

また、アリストテレスとプラトンが口論したように、「すべての偉大な考えとは本来別の偉大な考えに対する聡明な反論である」ことも学んだ。反論は誤解に基づくものではなく、「完璧な理解から生まれるもの」であり、「自分の意見を正確に吐き出すために知的相対者の意見を完璧に噛みくだす」、つまりきちんと不賛成するならば、まず相手の言い分を正しく理解しなければならないということだ。

近年、人文系の学問が軽視される傾向にあるが、このような訓練も減少しているのではないだろうか。

◆沈黙を選ぶ者も

不賛成の表明はいつの間にか、声を荒げ、子供のケンカのような程度の低い下品な言葉を投げかける行為になってしまった。そのような行為では、双方の態度が硬化するだけで、新しい思想の形成にも、考え方の変化にもつながらない。

スティーヴンズ氏は同性婚を例に挙げている。賛成派が反対派（おもに保守派）を説得するなら、保守派が大事にする土台、たとえば社会責任やモラルなどの観点で勝負・論破するべきであって、相手を「差別者」「ネアンデルタール人」（時代遅れ、ということだろう）呼ばわりするだけでは、同じような態度が返されるだけで、鋭い議論の形成は期待できない。

とはいえ、実践できるかどうかはなかなか難しいところだ。筆者も、マイロ・ヤノポロス（オルタナ右翼の論客）のカリフォルニア大学での講演が中止になった際、それを当然と思ってしまったし、8月に死者まで出したシャーロッツヴィルでは先月また白人至上主義者の集会が行われたが、自分が実際その場にいたら、果たして冷静にその主張に耳を傾けられるだろうか。

スティーヴンズ氏はさらに、意見の表明が個人の自由な発想によるものではなく、社会的立場から発せられるようになってしまったとも指摘する。意見には「有色人種の女性として」「ゲイとして」こう思う、というような枕詞がつくようになってしまった。この意味では、いちばん意見を表明しにくくなってしまったのは白人男性かもしれない。そのような背景から、何かに賛成できない場合でも誤解を招きそうな反対意見を口にして「差別者」のレッテルを貼られるくらいなら何も言わないほうがマシ、という沈黙の風潮が産まれてしまったのだろう。それもまた歓迎できない傾向だ。

◆相手の意見を知るために

アメリカでは最近、小学生にKKK（クー・クラックス・クラン）の思想の肯定を宿題に出した教師が免職になり、ドイツではヒトラーの著書 『わが闘争』 を職場で読んでいてクビになった職員の訴えを裁判所が却下するといった出来事があった。記事には本人たちの主張には触れられていないので、その真意はわからない。おそらく右翼的思想からと予想されるが、一方SNSでは、相手の思考パターンを知るという目的ならこのような宿題や行為もアリではないかというリベラルの意見も多かった。筆者も同感だ。

また、ダヴのコマーシャルが人種差別的だとして大きくバッシングされたのは記憶に新しいが、このバッシング→謝罪→即中止の構図も今日では頻繁に見られる。ダヴに関しては、黒人女性がシャツを脱ぐと白人に変身するというコマーシャルの「一部」（白人女性はこのあとアジア人女性に変身する）が取りざたされが、出演した黒人女性は、「現場にはもっと多くの異なる人種の女性がいたが、みな（誰でも好きな自分になれるという）コンセプトに賛同していた」とし、「自分が貶められていると感じたらスタジオを去っただろう」と述べ、ダヴの謝罪は妥当だろうが、同時に制作コンセプトについて（社会に）きちんと説明するべきだった、とガーディアン紙に語っている。ダヴの表現方法は確かにスマートではないし、黒人の肌が白くなる19世紀イギリスの石鹸の広告を思い起こして不愉快になった人が多かったようだが、コンセプトに明確なビジョンがあったならば、それをもっと説明してもよかっただろう。

さて、日本はどうだろう。SNSやニュース記事のコメント欄では 「バカ」「死ね」のような言葉遣いが目立ち、実生活でも、異なる意見や価値観が共存しにくく、社会は分断されてしまったかのように見える。人文学系の学問を軽視する風潮も不安だ。もともと議論好きの国民性ではないかもしれないが、自分と異なる立場や価値観を尊重し、寛容の精神を育てるためにも、「不賛成の技術」を今、学ぶ必要があるかもしれない。