ヨーロッパのいくつかのメディア



確かに、トランプ政権の要職には、今までの政権以上に多くのゴールドマン・サックス卒業生が“張り付いて”います。



・・・2008年のリーマン・ショックのとき、多くの金融機関が公的資金の注入によって破綻を免れました。



そんなウォール街のカオスの中、ゴールドマン・サックスだけは無傷だったので、公的資金は注入されませんでした。

当時、「ゴールドマン・サックスの独り勝ち」とまで言われたほどです。



デリバティブ破綻のリスクが増大しているゴールドマン・サックスとドイツ銀行



入国禁止は正しい措置である



・・・こうした難題を、すべて抱え込んでスタートしたのがトランプ政権です。

オバマが、いかに有害で悪魔的な大統領であったのか、それをやっと米国民も理解し始めたのです。



中東の紛争や欧州の戦争の発火点を消し止める万能の消火剤は、米国経済が新規雇用を生み出すことです。

トランプの最優先事項は、なりふり構わず「雇用の創出！」です。



トランプ政権が、イスラム圏からの入国制限や、メキシコとの国境線に長大な壁を建設する本当の狙いは、テロリストや不法入国者をブロックすること以外に、麻薬やパンデミックを水際で防ぐためです。



特に、メキシコの麻薬カルテルは、本気でトランプの殺害を企てています。



最悪、米国が経済崩壊したとき、自国民の暴動やドメスティック・テロによって大混乱が引き起こされますが、これを制止する能力は、国土安全保障省(DHS)や州軍、州警察にはありません。



それが、一昨年から、米国本土での実践訓練(ジェイドヘルム)が盛んになった理由です。



すでに、FEMAはスタンバイしています。

FEMAは、ロシア人、中国人などの外国人傭兵を雇っており、彼らなら躊躇することなく、米国民に発砲できるでしょうから。



・・・実は、トランプ政権が抱えている最大級の時限核爆弾はウォール街にあるのです。それは、まさに時間との勝負です。



導火線の火を消すか、信管を抜くか

・・・とはいえ、雇用創出の効果が目に見えて現れるまで時間がかかります。

そこで、すぐに効果が現れるドル安誘導政策によって、名目GDPを持ち上げようとしているのです。



しかし、功を焦るあまり、急激な量的金融緩和に打って出ると、金利の上昇によって、国債の流動性が失われる事態が起こる危険性が出てきます。それは、もっとも恐るべきシナリオです。



トランプ・ラリーによって、世界中から資金が集められ、その資金が適度な利回りのついている米国債の購入や株式の購入に充てられているのは、日本やユーロ圏がマイナス金利を導入しているからです。



その金利差によって、米国に資金が集中しているお陰で米国の市場が活況を呈してはいるものの、米国経済のファンダメンタルズは最悪です。

しかし、市場の取引が最低でも今の水準を維持できれば、ウォール街の時限爆弾は爆発しません。



その前段階として、そろりそろりと薄氷を踏むようにして通貨の量を増やしていく必要があるのです。



FRBから通貨発行権を取り上げて第三次世界大戦を防ぐ

・・・そして、もうひとつの方法は、爆弾の信管を抜いてしまうことです。

それは、連邦準備制度の改革を一気呵成に進めて、政府紙幣の発行ができるように法律を改正することです。



・・・米ドルはロスチャイルドによってコントロールされています。

そして、それは、現在の連邦準備制度理事会(FRB)にいたるまで続いています。



・・・ベンジャミン・フランクリンは、民間銀行に通貨の発行権を与えれば、やがては世界を支配されてしまうことを知っていたのです。

あまり知られていませんが、ベンジャミン・フランクリンはフリーメーソンでした。



アンドリュー・ジャクソン大統領が、合衆国第二銀行に通貨の発行権を与えることを拒絶した後、南北戦争が起こり、それに勝利したリンカーンは暗殺されました。



リンカーンが暗殺された理由は、南北戦争の戦費調達のため、ロスチャイルドら国際銀行家から資金を借りず、政府紙幣を発行してそれを独自に賄なったからです。



ジョン・F・ケネディーもまた、政府紙幣を発行しましたが、彼は、それが流通するのを見る間もなく暗殺されてしまったのです。



・・・おそらく、トランプは政府紙幣の発行に命を懸けるでしょう。「自分なら、できる」と。



それは、FRBという起爆装置を手にしたグループが、そのスウィッチを押す前に、爆弾の信管を抜き取って、第三次世界大戦を未然に防ごうとする努力なのです。



中東とヨーロッパで、とうとう導火線に火が点きました。2月1日、イランが弾道ミサイルの発射実験を行いました。イランは、 自国防衛のための当然の権利 と、核合意に違反していないと主張しています。イランのミサイル発射実験は、2015年の核合意以降も続行されていましたが、トランプ政権発足後の発射実験は、今までと質がまったく異なります。それは、オバマが、大統領任期切れ直前、ロシアからイランへ130トンの天然ウランの輸出を認めたからです。これは、ごく近未来に完成するであろう核弾頭搭載ミサイルが、エルサレムに照準を合せることができる、というイランの示威行為です。