人種やジェンダー、世代の違いに関しては、職場でオープンな議論ができるようになった。だが、更年期障害を話題にするのはいまだにタブーとされている。女性の4人に1人が、抑鬱、不眠、認知障害などの深刻な症状に苦しんでおり、企業はこの事態を見過ごすべきではない。筆者は、女性リーダーやマネジャーが自分の経験を語ることが、問題解決の出発点になると言う。



職場で表立って更年期が話題にされることは、ほとんどない。しかし、全人類の半分近くがこの生物学的移行期を経験したか、将来経験する。しかも、国際内分泌学会の調査によれば、なんと女性の4人に1人が、この時期に深刻な更年期障害の症状を経験するという。

更年期の始まりは、職業人生の重要なタイミングと重なることが多い。その時期は、たいてい45～55歳くらい。これは、女性たちがトップリーダーの地位に就く可能性が最も高い時期だ（CEOの就任年齢は平均53.46歳）。

一般的に、更年期は7～14年間続く。その結果、きわめて多くの女性たちがマネジャーやリーダーの役割を務めながら、抑鬱、不安、不眠、認知障害などの症状に苦しんでいる（症状は軽度の場合もあれば、かなり重度の場合もある）。

コンサルティング会社コーン・フェリーの最近の調査によれば、現状では、企業の最高幹部レベルの役職者に占める女性の割合は25％程度にとどまっている。リーダーの地位に就く女性の数をもっと増やし、女性リーダーが企業収益に貢献し続けられるようにするためには、更年期とはどのようなもので、それが個人と組織にどのような影響を及ぼすかを、もっとオープンに議論すべきだ。

研究者の中には、企業が社員の更年期にあまり配慮していない状況と、年齢差別の関連性を指摘する論者もいる。企業は年長の社員を雇ったり、そのような社員の健康上のニーズに応えたりすることに消極的な場合がある。

「（年齢を重ねている女性は）いくらでも替えがきくとか、あまり重要な存在でないと思われたりしている。こうした状況では、もっぱら年齢層の高い女性に関わる問題が不愉快なテーマだと思われたり、そもそも関心を払われなかったりすることは、意外ではない」と、マサチューセッツ大学ボストン校のクリス・ボベル准教授（ジェンダー論）は述べている。