Nintendo Switch向けには、各社からさまざまな周辺機器が登場している。多くの製品が発売されているジャンルの一つは、Nintendo Switch本体と接続して充電や映像出力などをおこなうための「ドック」だ。Nintendo Switchを購入すればもちろん純正のドックが付属しているが、テレビの前などに据え置くことを前提とした大ぶりなデザインで、モニタ部分も隠れてしまう。そのため、持ち運びしやすいコンパクトなものなど、さまざまなタイプのドック製品が発売されている。しかし、このサードパーティ製のドックの一部には深刻な問題が発生しており、訴訟問題にまで発展している。

問題となっているのは、ゲーム周辺機器メーカーとしてはよく知られた老舗の一つである、アメリカのNyko Technologies（以下、Nyko）が発売した「Portable Docking Kit for Nintendo Switch」である。板状の台座上のコネクタにNintendo Switch本体を載せるだけのシンプルなスタイルのドックで、純正のドックとは異なりNintendo Switch本体が完全に露出するため、充電しながらテーブルモードでゲームをプレイできる。また、HDMI出力がありTVモードでもプレイできるほか、USB端子も3つ備えている。NykoはNintendo Switch向けにはこれ以外にも、有線コントローラーから本体ケースまでさまざま発売している。

Portable Docking Kitにおいては、使用したNintendo Switch本体のUSB Type-C端子に不具合をもたらし、充電不可能になるという問題が昨年の発売後から指摘されていた。ただ、影響を受けたのは一部のユーザーだけだったようで、Nykoはドックのファームウェアをアップデートして対応し、ユーザーへの補償をおこなっていた。しかし、この製品にはその後さらに大きな問題が降り掛かる。

きっかけは、今年3月に配信されたNintendo Switch本体システムのアップデート「バージョン5.0.0」である。このアップデートでは、SNS上の友人にフレンド申請できるようになるなどの機能追加や調整がおこなわれたが、アップデートを適用したユーザーがPortable Docking Kitを使用したところ、Nintendo Switch本体がまったく動作しなくなってしまったという。当時Nykoは海外メディアKotakuの取材に対して、このアップデートによりNintendo Switchの映像・音声出力の扱いが変更されたことが原因ではないかという見解を示し、対策に取り組んでいるとしていたが、現在までに解決を見ておらず、製品の販売は停止されている。また、前回の問題よりも広範なユーザーに影響を及ぼしているようで、およそ2か月経った現在も、同社の公式Twitterアカウントには被害者からの問い合わせが殺到しており、同社は謝罪と、Nintendo Switchを含む製品の交換の案内を続けている状況だ。

Nykoの補償により、被害に遭ったユーザーは新たなNintendo Switchを入手することになるが、ゲーマーとしての観点からはこれは十分な補償とは言えないかもしれない。というのも、Nintendo Switchはゲームのセーブデータは本体内蔵のメモリのみに保存する仕様で、microSDカードへの保存には対応しておらずバックアップは不可。セーブデータとユーザーアカウントを別の本体に移す機能は用意されているが、元のNintendo Switch本体が壊れて動作しないとなれば手続きのしようがない。結局、今回の被害者のゲームの進捗はすべて無に帰してしまった。

そうした中、被害者の一人であるMichael Skiathitis氏が4月27日、アメリカ・カリフォルニア州中部地区連邦地方裁判所にてNykoを相手取って訴訟を起こしている。Skiathitis氏側は、Portable Docking Kitは対応を謳う製品（Nintendo Switch）に対して問題を引き起こしていながら、Nykoはそのことを消費者に十分に周知してこなかったと訴えている。これに対してNyko側は、現時点までに公には反応を示していない。

今回は訴訟にまで発展したということでNykoの製品について主に言及したが、ユーザーの間では他社のドックでも同様の問題がNintendo Switchの本体アップデート後に発生したという報告がある（Reddit）。名前が挙がっているメーカーは、YockTecやFastSnail、Insigniaなど。共通しているのは、いずれも任天堂の「正式ライセンス商品」ではないということだ。任天堂は、任天堂製品との適合性を同社で確認するとともに、玩具安全基準などの一般的な安全基準を満たす水準であることを確認した製品に対して正式ライセンス商品と認定し、「ライセンス商品マーク」をパッケージに表示することを認めるプログラムを周辺機器メーカーに提供している。たとえば、HORIは「テーブルモード専用 ポータブルUSBハブスタンド for Nintendo Switch」というドック製品を販売しているが、こちらは正式ライセンス商品として認定されている。

ゲーム機本体のアップデートでは、不正改造などに対応するための更新も含まれることがあり、また時にサードパーティの非公認周辺機器を排除することもある。2009年には、マイクロソフトがXbox 360本体のアップデート前に、非公認のメモリーユニットが使用不可となると予告したこともあった。ただ、今回の問題はNintendo Switch本体にも大きなダメージを与えており、今年3月のNintendo Switch本体アップデートに、非公認のドック製品を排除する意図があったということは考えにくいだろう。いずれにせよ、非公認の周辺機器にはユニークな製品も多く、ユーザーにとって魅力的に映るものも中にはあるかもしれないが、Nintendo Switchに限らず非公認の製品には、大なり小なりリスクが常につきまとっていることを理解しておきたい。