ビル・ゲイツは2月に行われたビジネスニュースサイト「Quartz」とのインタヴューで、優れた機械が人間にとって代わると警告し、今後の経済を考えるうえでロボットに税金をかけることを提案した。しかし最近公表された職業に関する調査は、わたしたちがもっとありふれたテクノロジーとの競争に直面していることを示唆している。例えば、ゲイツ自身が大いに関係している「Microsoft Office」のような技術だ。

シンクタンクのブルッキングス研究所は政府の統計を基に、2002年から16年にさまざまな職業でデジタルツールの利用がどのように変化したかを調べた。コンピューターや表計算ソフトなどのデジタルテクノロジーは、全職種においてますます重要なものになっている。しかしもっとも劇的な変化は、これまではコンピューターがほとんど使われていなかった仕事で起きている。在宅介護士やトラックの整備士が、問題の診断や作業の記録にコンピューターを使うようになっていたのだ。

デジタルスキルがなければ「雇用機会が消滅」

研究では、コンピューターに関する知識と仕事での使用頻度を尋ねた質問への回答データを用いて、545の職業の「デジタル化」スコアを算出した。これらの職業を合わせると、米国経済の90パーセントを占める。02年には全職種の56パーセントでデジタル化があまり進んでいなかったが、この割合は16年になると30パーセントに低下した。

また10年以降に生まれた新規雇用の3分の2で、高度または中度のデジタルスキルが必要とされている。米国の労働者は、ほかの先進国の労働者に比べてExcelなどの表計算ソフトやその他のオフィスソフトに慣れておらず、基本的なデジタルスキルの習得で遅れている。それを考えれば、こうした動きは大きな問題だ。

ブルッキングスの調査は、十分なデジタルスキルや大学の学位をもたない求職者にとって、雇用機会が消滅しつつある現状を示している。調査を主導した上席研究員のマーク・ムロは、「デジタルスキルがいらない、もしくはほとんど必要としない求人が減少するなかで、エコノミック・インクルージョン［編註：すべての人に経済活動に参加する機会を提供すること］の達成には、労働者がこの分野の能力を身につけることが不可欠です。テクノロジーはわたしたちに力を与える一方で、分裂も引き起こしています」と説明する。

ムロは企業や政府、教育機関に対し、基礎的なオフィスツールの訓練プログラムに投資するよう呼びかけている。だが、この調査結果とムロが提案する解決策は、米国経済をテクノロジーの変化に適応させるためによくいわれるふたつの処方箋とは異なっている。

重要なスキルは「プログラミング」ではない

ゲイツやテック業界の重鎮たちは、ロボットにとって代わられそうな労働者の支援に向けた施策を進めるよう、政府に求めてきた。この結果、オバマ政権からのものも含めて、プログラミング教育が盛んになっている。

しかしブルッキングスのデータは、労働者が直面するのは恐らくそれほど輝かしくはないタスクだという現実を示唆している。ムロは「万人にプログラミングを教えるのが、それほど優れた解決策だとは思いません。あまり魅力的には思えないでしょうが、わたしたちはもっと地味で日常的なソフトウェアを使いこなせるようになるべきです」と話す。誰もがプログラマーになる必要はないが、文章作成ソフトや、セールスフォースのような顧客管理システムを避けて通ることは難しいのだ。

グーグルの最高経営責任者（CEO）であるサンダー・ピチャイが10月、職場で必要とされるスキルの習得に向けたトレーニングプログラムの支援に10億ドルを投じることを明らかにした際、同じような議論が展開された。グーグルは全米でプログラムを提供する計画だが、当然のことながら、Microsoft Officeの自社版であるG Suiteに焦点が当てられることになるだろう。

デジタルスキルの欠如は昔から問題になっていた。マサチューセッツ工科大学（MIT）のデジタルエコノミー・イニシアチヴを率いるエリック・ブリニョルフソンによると、アメリカでは90年代半ばから後半にかけて、ビジネスにおけるITの影響が急激に強まった。

ほぼ同時期に賃金の中央値の伸びが停滞し始めたのは偶然ではない。96年には当時のクリントン大統領が、21世紀までにすべての子どもたちにテクノロジー分野の素養を身につけさせるのは「国家の使命」だと宣言した。ブルッキングスの調査は、ゴールに向けた道のりはまだ長いことを示している。ブリニョルフソンは「もっとずっとうまくやれたはずです」と言う。

いますぐ始めるべきこと

ブリニョルフソンは、基礎的なスキルの強化を目指すムロの提案を支持している。その一方で、デジタルへの変化に的確に対応できなかった過去の失敗を考慮すれば、機械が人間のやっている仕事の多くをできるようになる次の大きなシフトに向けて準備すべきだとも指摘する。人間はオフィスソフトやプログラミング教育に加え、機械が習得するのが最も難しいとされる創造性や心の知能（Emotional Intelligence＝EI）を伸ばす努力をする必要があるというのだ。

産業主導でインディアナ州の労働者のスキル向上を目指す団体アセンド・インディアナのトップであるジェイソン・クロスは、高度なオートメーションにより長期的には、あらゆる種類の職業が影響を受けるというブリニョルフソンの予想におおむね賛成する。しかし同時に、「現在の労働市場における需要と供給のギャップを埋める」という、より差し迫った課題があると指摘する。

アセンドはブルッキングスと協力して職場でのスキルに関する研究を行った。同団体は企業が労働者にどのようなプログラムが必要なのかを判断したり、またそうしたプログラムを作成することも支援している。

クロスは地元の企業や労働者の未来を超えた、より重大な事態への懸念に言及する。「賃金を巡る不平等感が、社会不安や政治不安というかたちで表れてきていると思います」。表計算ソフトのトレーニングは政治的問題になり得るだろうか。もしかすると、なるべきかもしれない。