2020年東京オリンピックのあおりで、同時期に予定されていたインターハイ（高校総体）が開催危機に陥っています。運営する全国高等学校体育連盟（以下高体連）は特別基金を募っていますが、目標7億円のうち、まだ3364万円ほどしか集まっていません。

高体連事務局長の西塚春義さんが苦しい胸の内を明かしてくれました。

五輪開催で、インターハイのための宿泊施設がない……

もともと2020年のインターハイは「北関東総体」として茨城、栃木、群馬、埼玉の4県で予定されていたものの、五輪開催が決まりそれが暗転。なにせインターハイは選手や監督、役員ら3万6000万人がのべ20万泊をする高校スポーツの祭典です。五輪に押されて必要な数の「宿泊施設」が取れなくなり、他地域を含めた分散開催をせざるを得なくなりました。

そのため北関東4県で11競技を行い、ほか19競技はその他の県で行うことに。しかし、持ち回りの開催ではどうにかお金を出してくれた自治体側も、イレギュラー開催の今回は拒絶するケースが続出しています。

インターハイの1競技の開催は平均4000万円ほどかかるため、降って湧いたようなイベントに税金は出せないということです。そのため、19競技を行う各自治体の負担を軽減するために立ち上がったのが、前述の「2020インターハイ特別基金」なのです。

開催地の費用負担を軽減するための特別基金

東京オリンピックとパラリンピックの間を縫うように開催する

大会規模の大幅縮小に踏み切る

さらに大会規模の縮小にも踏み切りました。まず仮設の施設は使わないこと。冷房が入っていない体育館に仮設の空調を入れる、待機をする場所がない体育館にプレハブのようなものを作るだけでも1000万円ほどかかってしまうそうで、そういった設備を使わなくてもいい体育館を全国から選びました。

なおインターハイでは全国各地から審判に来てもらうのが通例ですが、できるだけ近場で審判を集めたり、予選リーグを行わずに最初から決勝トーナメントを行うなどの工夫をしています。それでどうにか例年の半額ほどの費用計画でおさめた開催地もあるほど。

さらに県や市町村の負担を減らすため、高体連、各スポーツの専門部、各スポーツ協会が多額のお金を出して、なんとかこの急場をしのごうとしています。あまりに開催地選びが難航した末、県と市町村は全くお金を出さず、高体連や協会らが全額を負担する競技も数多いのだとか。ただしその負担は大きく、基金の少なさが響いています。

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