この記事は「CityLab」に掲載されたもので、天候に関する記事を専門とする「Climate Desk」にも転載されている。

都市農業を進める企業Gotham Greenの箱入りレタスが、ニューヨークや中西部の野菜売り場に顔を見せるようになったのは、2009年からだった。商品名は「Windy City Crunch」「Queens Crisp」「Blooming Brooklyn Iceberg」といった具合で、この会社が野菜を売るだけではなく、その裏にあるストーリーを重視していることは明らかだ。

これらの野菜は、ニューヨークやシカゴのビルの屋上につくられた温室で水耕栽培によって育てられ、収穫後は数時間以内に近隣の店やレストランに届けられる。つまり、地方でつくられた作物より新鮮で、傷みや輸送時の排気ガスも少ないということだ。消費者も「地産地消に協力している」という実感を得られる。

Gotham Greenの共同創業者のひとりで最高経営責任者（CEO）のヴィラージ・プリーは、「住んでいるところからほんの数キロの場所で育った作物を届け、都会に住む人たちと都会の作物を結びつける企業になりたいと思っています」と話す。

同社が提供する魅力的なストーリーと8桁に達する年商は、都市農業の明るい未来を感じさせる。作物を口にする人たちから可能な限り近い場所で栽培すると聞けば、遠い場所から運ぶよりも環境に優しいだろうと直感的に感じる。しかし、都市農業が実際に環境に優しいという明らかな証拠は、まだ得られていない。

地方での農業よりエネルギーを消費する？

カーネギー・メロン大学の研究者たちが08年に発表し、広く引用されてきた研究報告がある。生産者から店舗に輸送する際に排出される温室効果ガスの量は、食料がつくられる過程で発生する温室効果ガスの総量の4パーセントにすぎないというものだ。

ここから、生産地から消費地までの距離「フードマイル」についての議論が生じる。つまり、都市農業の形態によっては、地方での農業よりエネルギーが必要となる場合もあるのだ。例えば、室内で人工照明によって人為的に気候を管理する垂直農法などが挙げられる。

Gotham Greensのような農法では、水耕栽培システムによって水をリサイクルすることができる。だが、デトロイトなどで増えつつある空き地を利用した屋外耕作地では、灌漑が必要になる。公共水道が整備されていなければ運用しにくいだろう。

さらに都市農家の多くは経済的な困難を抱えている。16年の調査によると、米国の都市農家のうち、農業で生計を立てていると答えた農家は3世帯のうち1世帯にすぎなかった。

市や州では都市農業の規制緩和に乗り出し、奨励金すら出すようになっている。だが、都市で作物を育てることが最終的に都市の緑化につながるのかという疑問は解けないままだ。作物の生産量は、規制緩和によって生じる損失を補うほどのものとなるのだろうか？

年間1億8,000万トンを生産できる「明るい未来」

『Earth’s Future』誌に最近、都市農業の世界的な可能性についての分析が掲載された。答えに大きく一歩近づくもので、都市農業の見通しは明るいらしい。論文の共著者で、都市計画と地理科学を専門とするアリゾナ州立大学の教授、マテイ・ジョルジェスクは次のように話す。

「都市農業の利点は、世界の食料生産の数パーセントをまかなえるということだけではありません。それ以上に、また社会的な影響をも超えたメリットがあります」

論文執筆には、ほかにアリゾナ州、グーグル、中国の清華大学、カリフォルニア大学バークレー校、ハワイ大学の研究者らが加わっている。

MODIS Land Cover Typeによる米国の衛星写真。研究チームが分析に使った画像とほぼ同様のもの。土地利用の種類を色によって示している。赤は都市、明るい緑が落葉広葉樹林。IMAGE COURTESY OF NASA EOSDIS LAND PROCESSES DISTRIBUTED ACTIVE ARCHIVE CENTER/USGS EARTH RESOURCES OBSERVATION AND SCIENCE

研究者たちは、環境監視プラットフォーム「Google Earth Engine」や人口、気象などのデータを使って、ある結果を導き出した。その内容は、全世界の都市で都市農業を完全に実践すれば、年間1億8,000万トンの食料を生産できるというものだった。これは世界全体の豆、根菜、芋類その他の野菜の生産量の10パーセントに相当する。

こうした数字がもつ意味は大きい。研究者たちは、ほかの科学者だけでなく、都市計画者や地域のリーダーにも、持続可能性の面から都市農業をもっと真剣にとらえてほしいと期待している。

都市農業の周辺につくられるエコシステム

この研究では、都市農業と関連する「エコシステム事業」にも着目している。都市部のヒートアイランド現象の抑制、豪雨による雨水流出の防止、窒素固定、害虫駆除、エネルギー節約といったものだ。総合すると、こうした付加的な利益によって、都市農業の産業規模は全世界で年間約1兆6,000億ドル（約171兆円）に上る。

エコシステム事業のコンセプト自体は何十年も前からあった。だが現在では、経済的な観点から注目が高まりつつある。健康的なエコシステムは人々に便益をもたらす手段になり得るからだ。

ジョルジェスクと共同研究者たちは、都市農業が広く普及した場合、どんなエコシステム事業を提供できるかについて調査に乗り出した。以前にはなかった試みである。

チームはまず、衛星画像の分析から始めた。これまでに出されている分析結果を用いて、画像のどのピクセルが植生や都市のインフラを示すかを判断するものだ。現在の都市部の植生（衛星画像からでは公園と農地の区別が難しい場合がある）、屋上や空き地、垂直農法が可能と思われる土地を考察し、いわゆる「自然資本（ここでは土壌や植物を指す）」の利益を、世界規模、国家規模で分析する方法を作成した。

われわれはすでに都市の街路樹や公園から恩恵を得ている。研究者たちによれば、都市農業を完全に実践できれば、全世界で年間150億kWhものエネルギー量を節約できるという。これは米国の太陽光パネルによる生産電力のほぼ半分に等しい。さらに17万トンの窒素を分離し、河川汚染の主要原因である雨水の流出を570億平方メートルも食い止められる。ジョルジェスクは言う。

「アルゴリズムやモデルをつくって実際に解析するまで、どんな結果が出るか、まるで考えが及びませんでした。いまだかつて行われたことのない試みでした。この画期的な研究から、どんなデータに着目すべきか、ほかの人たちにも気づいてほしいと期待しています」

衛星画像のビッグデータが導く都市環境政策

オーストラリア国立大学の教授で公共政策を専門とするロバート・コスタンザは、国際生態経済学会（International Society for Ecological Economics）の共同創設者でもある。持続可能な都市計画や、人間と環境との経済的関係について研究している。彼は今回の研究（彼自身は関わっていない）を「大きな進歩」と呼び、次のようにメールで回答した。

「都市農業のもつ可能性を世界規模で予測したのは、これが初めてです。都市農業では全世界の食料はまかなえないであろうことは、論文でも認めています。ですが重要な点は、都市部の自然資本は大きく発展する可能性があり、食物だけでなく幅広い恩恵を生み出すだろうということです」

コスタンザは、ビッグデータによるアプローチが都市計画の基準となることを望んでいる。都市におけるインフラと緑地の最適なバランスを、それが農場であれ森であれ、公園であれ、湿地帯であれ、判断する指標にしたいというのだ。研究者たちの望みも同様である。このプログラムを開放し、ほかの科学者や都市計画立案者らが地域ごとにデータを運用できるようにしている。

「例えば、ルーマニアで現地の数値を入れれば、地域ごとの予測を得られます。都市農業を実践できる土地をもつ都市を開発したり、拡張したりする壮大な構想があるとしたら、数字を加えることでさらなる効果を見込めます」とジョルジェスクは言う。

都市環境と環境政策における経済的な側面について研究し、シカゴ大学で「国際環境プログラム（Program on the Global Environment）」のディレクターを務めるサビーナ・シャイフは、この点にこそ価値があると力説する。

「エコシステム事業は地域ごとに特性が大きく異なります。しかし、この研究によって比較しやすくなるかもしれません。特に政策立案者が『公園と食料生産を比べて、それぞれの便益はどのようなものか？』など、色々な組み合わせを考える場合に役立つでしょう。食料生産という付加価値があるからといって、公園より農地のほうが価値が高いとは限りません。政策立案者は新たなツールと異なる視点を手に入れられるということです」

都市農業が進むと住宅が枯渇する？

米国内でも世界全体でも、すでに都市農業を奨励する方向へと政策の転換が図られている。例えばカリフォルニア州では、「The Urban Agriculture Incentive Zones Act（都市農業推進地域法）」を14年に施行した。都市部の土地を農地として利用する所有者は、税が優遇される。

この考え方は論議を呼んだ。住宅が枯渇するサンフランシスコでは、とりわけ顕著だった。家賃が上がるだけでなく、都市農業が宅地開発を妨げれば人口が流出し、都市のスプロール化（無秩序な開発）が加速して、住民は移動の手段をますますクルマに頼らざるを得なくなる──。これが評論家の主張だ。都市農業を実践する場所の選択を誤れば、食料生産にまつわる二酸化炭素の排出量を削減しようという努力が、逆効果となる恐れもある。

その反面、Gotham Greensのように事業拡大を目指す企業にとっては、推進地域法が妨げになるかもしれない。プリーたちは会社として初めての農場を開く前に、温室栽培に影響を及ぼす規定を変更してもらうよう、ニューヨークの地域法当局者に働きかけなければならなかった。

ほかの都市で農場を増設する際には、都市ごとに大きく異なる地域法や電気、水道などの至便性、規制の範囲などが、進出するか否かの判断の決め手になる。プリーはこう問いかける。

「政策がもっと統一されていれば助かります。しかし、都市農業はまだ非常に新しい産業ですから、やり方はとてもたくさんあります。これほど幅広く多様性のある事業に、この段階で自治体側はどのように取り組むのでしょうか」

エコシステム事業に秘められた可能性や、トレードオフについてのデータがさらに集まれば、どのような方向で規制を行えばいいかの全体像が、より把握しやすくなるのは確かだろう。だが、プリーはこの業界のほかの人々と同様に、伝道者のような存在だ。都市農業のもたらす恩恵は数値では表しにくいと、熱を込めて主張する。

「都市農業が従来型の農業にとって代わる日が来るとは思いません。都市が完全に自給自足できるほどの生産ができるようになるとは考えていないのです。ですが、自分たちが食べるものにより親近感をもてるようにする役割は果たせるはずです。そうすれば、われわれの住む都市はより多様性に富む興味深いものになり、さらに緑豊かな場所になるでしょう」