全国で開設が相次ぐ子ども食堂。朝日新聞の調査では、活動資金をどう確保するか、困っている子に足を運んでもらうにはどうすればいいかを課題に挙げるところが多かった。貧困対策というイメージから抵抗感を持たれるケースもあり、各地で模索が続いている。

「困窮者向け」印象強く

「ハラ減った～。早く～」。６月の土曜正午、沖縄県中部の公共施設。われ先に飛び込む小学生らの声が響いた。

３月から週３回開かれている無料の子ども食堂。この日は約５０人が集まった。メニューはそうめん。ボランティアの女性数人が錦糸（きんし）卵やキュウリをのせ、つゆをかけていく。「朝ご飯食べてない」と、待ちきれず先に手をつける子もいた。

配膳を手伝い、最後に食べ始めた中学３年の女子生徒（１４）は母子家庭で、５人きょうだいの末っ子。兄姉は仕事やバイトで帰りが遅く、女子生徒が炊事、洗濯、掃除を担う。公民館で週２回開かれる無料塾にも通い、そこで夕食もとる。

「家に食べるものがない時もあるからうれしい。大きな家族ができた感じ」

２０１３年に子どもの貧困対策法が成立。関心の高まりを背景に昨年から子ども食堂が急増した。「夏休みには給食がなくなり、やせる子もいる」と長期休みを意識する声が目立ち、開設を急いだ食堂もあった。

一方、「貧困の子が行く場所」という認識が、ハードルになるケースもある。

東日本の山間部で今春、公民館で子ども食堂を開きたいと地区の区長に依頼にいった民間団体のメンバーは、問い詰められた。「なぜ、うちでやるのか。困窮者が集まる地域と思われる。どんな趣旨で開くのか」。他の地域で開いたときの新聞記事を後日持っていき、誰でも交流できる場と説明。「どんな子も楽しめるなら」と許可された。団体側は「きちんと説明できる態勢にしてから申し込むべきだった」と振り返る。

九州でも昨年、公民館で開こう…