７月１日、大手百貨店の６月既存店売上高（速報）は、４社揃ってプラスとなった。写真は東京・銀座を歩く旅行者、２０１４年５月撮影（２０１５年 ロイター/Yuya Shino）

［東京 １日 ロイター］ - 大手百貨店の６月既存店売上高（速報）は、４社揃ってプラスとなった。４月以降、３カ月連続でプラスとなる。訪日外国人の免税売上高が前年比で３―５倍増となっており、好調な高額消費と並んで、売上増の大きな要因となっている。

三越伊勢丹ホールディングス 3099.Tは６．４％増、Ｊ．フロント リテイリング 3086.Tは１．７％増、高島屋 8233.Tは１．４％増、そごう・西武は０．１％増だった。

前年６月は、消費増税後の買い控えの影響が残っており、ハードルは低かった。一方で、日曜日が１日少ないことや、昨年は６月中に始まったセールが今年は７月開始にずれ込むというマイナス要因もあったが、インバウンド需要の増加や富裕層による高額消費がけん引した。

「最も大きな寄与はインバウンド」（Ｊ．フロント）との指摘は各社から出ている。６月の免税売上高は、三越伊勢丹ＨＤは前年同月比３．５倍、Ｊ．フロントの主要９店舗で５．２倍、高島屋は３．９倍、そごう・西武は３倍と、各社とも大きく拡大した。

なかでも、都心店舗の伸びが顕著だ。三越銀座店では５．９倍、売上高に占めるシェアも２６．８％となった。

「昨年１０月の対象拡大以降大きく伸びており、９月までは、毎月２―３倍のペースで伸びる」（高島屋）とみており、今後も売上げのけん引役として存在感を示しそうだ。