2016年7月にビットコインの半減期が訪れたことで、マイナーは岐路に立たされている。アイスランド大学のジョン・H・エギルソン氏とスヴェン・ヴァルフェール氏の調査によれば、現在のビットコインの状態では、マイナーが新規参入したとしても利益が見込めずネットワークの集中化が進む恐れがあるという。

同氏らがIEEEで公開した共著「Minting Money with Megawatts」では、マイナーの統合が進み、新規マイナーの参入障壁がますます高まっていく可能性について指摘されている。このような状況に陥った場合、ビットコインはその「分権性」が崩れ、共通の公開台帳への攻撃を許してしまうことになる。

マイナーの収益は、簡単にいえば「ビットコインの価格」から電気代や機材投資、研究開発費などの「運用コスト」を差し引いた額になる。より戦略的な話をすれば、マイナーはビットコインのハッシュレート全体における「シェア」を維持しながら、「運用コスト」を下げることで、競合するマイナーより優位に立つことができる。

一日に「採掘」されるビットコインの全体量は決まっている（12.5BTC * 144Block = 1800BTC/Day）ため、もしシェアが落ちたにも関わらず運用コストが変化していなければ、そのマイナーの収益状況は著しく悪化する。したがって、マイナーの収益要因は「価格／シェア／コスト」だと言えるだろう。

著者らによれば、現在のネットワーク状態において半減期前の報酬「25BTC」だった場合、マイナー損益のブレークイーブンは300ドルを下回っていたという。しかしながら、半減期が訪れたことで報酬が「12.5BTC」になった今、ブレークイーブンは600ドルを超えている。現在のビットコインの価格はまさに、損益分岐点の真上に位置している。

しかし既存のマイナーにとっては、現在の価格が損益分岐点付近をうろついていたり、下回っていたりしてもそれほど大きな問題ではない。その殆どが機材投資コストを回収しており、半減期前の値上がり益を享受しているためだ。したがって、新規参入を目論む新しいマイナーは苦戦を強いられることになる。

一方で、著者らは著書の中で、将来的な希望についても語った。ムーアの法則にのっとり、マイニングの損益分岐点は次のチップセットで電力消費が抑えられ530ドルまで下落すると予想。新規参入の障壁が下がるとの考えだ。しかし、条件は既存のマイナーも同様であるため、いかに効率のよいASICを開発するかがマイナー競争の鍵になることは間違いないだろう。

MacAfee創業者のジョン・マカフィーが立ち上げた水力発電マイニング会社は、8月に運用を開始してから45日間で90BTCを採掘できたと報告している。