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複数の薬をのみあわせた結果、何らかの害が発生する「多剤服用」が社会問題化されている。2018年5月、厚労省は「高齢者の医薬品適正使用の指針（総論編）」というガイドラインをまとめた。医療機関に向けて、不要な薬の処方を減らす必要性や、その具体的なプロセスを説いたもので、安易な薬剤の使用に警鐘を鳴らしている。

特に、注目されたのは《高齢者で汎用される薬剤の基本的な留意点》という添付資料だ。高齢者によく処方される薬剤について、実際に起こりがちなリスクや、併用によって起きる事例をまとめるなど、かなり力が入ったものになっている。

さらに総論編の公表から1年を経た今年6月14日、続編である「各論編（療養環境別）」（以下、新ガイドライン）が公表された。総論編の倍近い紙幅を割いたこの新ガイドラインは、「外来患者」や「入院患者」、「医師が常勤する介護施設の入所者」など、高齢者の療養環境ごとに薬剤治療を見直す手段を、より具体的に記載したものとなっている。

新ガイドラインには、高齢者によく使われる薬の注意点が追加で記載されており、厚労省が指摘する「高齢者が注意すべき薬剤」も増えたことになる。

昨年公表された指針の「総論編」では、抗うつ剤や高血圧薬、糖尿病薬などをはじめとする、高齢者によく使用される薬においての注意事項がまとめられている。同指針をまとめたワーキンググループ構成員である、たかせクリニック理事長で医師の高瀬義昌さんはこう話す。

「特に高齢者の場合、睡眠導入剤として使われるベンゾジアゼピン系の抗不安薬は、その作用により認知機能の低下や転倒・骨折を引き起こすケースがみられます。このリストに薬品名が入っているからといって、すぐに危ないわけではないが、もし、指摘されている状態になっているなら主治医に相談のうえ薬を見直すことも考えてほしい」

そして今回の新ガイドラインでは、「認知症治療薬」「骨粗しょう症治療薬」「COPD治療薬」「緩和医療で使用される薬剤」の4つのカテゴリーが要注意薬リストに加わった。

特に多く使われているのは「認知症治療薬」と「骨粗しょう症治療薬」だ。薬局・池袋セルフメディケーション代表で薬剤師の長澤育弘さんは、認知症治療薬についてこう話す。