「AirDrop」サービスに存在する脆弱性を突いてユーザーのApple製デバイスを攻撃する方法を、ある研究者が明らかにした。

今回の報告は、Apple製モバイルOSの最新版「iOS 9」の登場と重なった。米国時間9月16日にリリースされたiOS 9では、この深刻なセキュリティ脆弱性が修正されており、そのためユーザーにとっては、これまでのバージョンからのアップデートが不可欠となる。

9月30日にリリースを予定しているAppleの「OS X 10.11 El Capitan」もこの問題を修正している。ユーザーはできる限り早くデバイスをアップデートするとともに、アップデートをインストールするまではAirDropサービスをオフにしておくべきだ。

オーストラリアのセキュリティ企業Azimuth Securityの共同創設者でセキュリティ研究者のMark Dowd氏は、この脆弱性の存在をデモで示した。

Dowd氏はForbesの取材に対し、AirDropユーザーの近くにハッカーがいる場合に攻撃が行われる可能性があると述べている。脆弱性が悪用されると、攻撃者は「ディレクトリトラバーサル攻撃」を介して（デバイスのコアOSに侵入して）マルウェアを送りつけ、AirDropファイルの受信をユーザーに拒否されてもエクスプロイトが作動するように、リモートで設定ファイルを改変できる。

AirDropサービスは、画像、動画、GPSデータなどのコンテンツを、近くでApple製デバイスを使用している人と送受信し合える専用のソフトウェアを使っている。このプラットフォームはデフォルトでは無効になっているが、ホーム画面から有効にできる。

Dowd氏は、再起動後にホーム画面管理システムの「Springboard」を変更して、OSが不正なセキュリティ証明書を承認するように仕向け、それによってAppleの保護システムを回避することができた。マルウェアはその後、サードパーティーのアプリケーション用ディレクトリにインストールされた。

「iPhone」または「Mac」にインストールされた悪意のあるサードパーティー製アプリはサンドボックス内に隔離されるが、この方法でインストールされたアプリは署名があるため、攻撃者がアプリの権限に応じてGPS座標、メッセージ、連絡先リストなどの重要なデータを盗み出したり、デバイスのカメラを乗っ取ったりできるおそれがある。

Dowd氏は、「YouTube」に投稿した動画の中で、「iOS 8.4.1」が搭載されたiPhoneに対する攻撃の様子をデモしている。