病気やけがで長期入院したり、短期入院を繰り返したりする高校生が学業を続けられるよう、兵庫県教育委員会は２０２０年度、タブレットなどＩＣＴ（情報通信技術）を使って病棟と教室をつなぐ遠隔授業や教師派遣の調査研究を始める。小中学生に比べ、闘病中の高校生への支援はこれまで手薄で対策が求められており、県教委は当初予算案に５００万円を盛り込んだ。

病院内に設けられる「院内学級」の制度がある小中学生と異なり、高校生は原則として在籍校が対応。しかし、義務教育課程と比べて科目数が多く、派遣教員の確保が難しい。その結果、単位取得に必要な出席数を満たせず、留年を余儀なくされるケースも相次いでいる。

文部科学省の１３年度調査によると、病気やけがで年間３０日以上入院した生徒がいる高校は全国で９５１校に上る。だが、その７割以上で学習指導が行われていなかった。自校の教員が病院などを訪れて実施した学習指導の平均時間は１日当たり１５～４４分が最多で、平均実施回数は「週１日」の学校が最も多かった。

文科省は制度を改正して１５年から、高校全課程の修了要件である単位数の半分近くまで、同時双方向型の遠隔授業を組み入れることができるようにした。

こうした国の動きを受け、県教委は、病気で半年以上入院している県内の生徒を対象に、タブレット端末で教室と病棟を中継する授業を試行する。

また、病棟を訪問する教師の配置や、授業中に体調を崩した際の医療スタッフとの協力体制、入退院に伴う編入・転入手続きなども協議し、課題や改善点を各校で共有する。

県教委は「ノウハウが浸透すれば、潜在的なニーズもつかめる。治療していても学びをあきらめなくてすむ環境を整えたい」としている。（佐藤健介）