ジェフ リー ・フェッファー 教授

スタンフォード大学ビジネススクール ・ 組織行動学教授 （ トーマス・D・ディー2世記念講座 ）

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2016年、配車サービス「ウーバー」で年俸10万ドル以上を稼いでいたソフトウエアエンジニアが自殺した。家族は、職場のストレスが原因だと非難した。2013年には、投資銀大手メリル・リンチで働いていた21歳のインターンが、てんかん発作の後に死亡した。この若者は72時間連続で働いていた。2010年には、鉄鋼大手アルセロールミタルが米国の工場を閉鎖した3週間後、56歳の元従業員が心不全で死亡した。家族は失職によるショックが原因だとしている。

欧州連合（EU）の欧州労働安全衛生機関の報告によると、米国では労働損失日数5億5000万日のうち半数が「ストレスを理由とする」損失だったという。

2015年に行われた300件近くの研究の分析では、有害な職場慣行は受動喫煙や発がん性物質と同じくらい死亡率を上昇させ、医師が診断できる病気の原因となることが分かった。

有害な職場慣行とはこの場合、長時間労働、仕事と家族の摩擦、失職による経済的不安、規則的で予測可能な勤務時間がないこと、職場で裁量を与えられていないことなどを指す。米国ではさらに、健康保険に加入していないことも挙げられる。

労働環境は人を病気にし、殺すことさえある。それだけに、きちんと考える必要がある。

世界中で医療コストが上昇するなか、職場は公衆衛生にとって重大な問題となっている。産業機器大手バリー・ウェーミラーのボブ・チャップマン最高経営責任者（CEO）は私に、「（米病院大手）メイヨー・クリニックによれば、かかりつけの医師よりも上司がどういう人間かの方が、健康には大事だ」と話した。

世界経済フォーラム（WEF） 推計によると、世界の医療コストの約3分の2は、死亡要因の63％を占める慢性疾患や非感染性疾患に充てられている。慢性疾患はストレスに加え、喫煙や飲酒、ドラッグの常用、ストレスによる過食といった不健康な習慣が原因だ。数多くの研究が職場がストレスの主要な原因だと指摘しており、だからこそ、職場環境がヘルスケア危機の重要な原因とされている。

その名も正にといった 米国ストレス協会 は、職場でのストレスが米経済に与える影響は年間3000億ドルに上ると指摘している。私が著者として加わった研究では、有害な職場管理によって毎年12万件の死亡件数と、1900億ドルの健康コストが上乗せされている。このため労働環境は死亡原因として、肝臓疾患やアルツハイマー病を押しのけ、第5位になった。英安全衛生庁（HSE）の調査では、職場が原因のストレスやうつ、不安症によって、2016～2017年度の労働損失日数が1250万日に上った。

どれも無用な損失だ。なぜなら、人に悪影響を与える職場慣行は企業そのものにとっても、メリットにならないからだ。残業は国レベルでも産業レベルでも、時間当たりの生産性に悪影響を与える。

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直感には反するかもしれないが、人員整理は組織のパフォーマンスを向上させないし、特に優れた従業員が辞めることになる場合が多い。そして退職手当などの直接的コストや、顧客と強いつながりを持つ従業員を失う間接コストによって、コスト削減にさえならないこともある。いつどこで働くかを選ぶ裁量を本人に与えたほうが、やる気の向上と在職期間の延長につながるのだと、これは数十年来の研究で明らかになっている。

ストレスを溜め込んだ従業員ほど辞めやすい。これは意外でも何でもない。そして辞めたスタッフの代わりを探すには高いコストがかかる。体系的な研究ではさらに、ストレスと病気を抱える従業員は、健康な従業員に比べて技能も生産性も下がるとはっきり分かっている。

労働環境はあらゆる面で悪化している。以前は不況時ににしか行われなかった人員整理は、今や普通のこととなった。2015年に食品大手のクラフトとハインツが合併した際には、製造統合と重複部門の廃止のために全従業員の2割が解雇された。

「ギグ・エコノミー」とは、短期や単発の仕事を請け負う働き方を指す言葉だが、経済的な保障が低く、1週間後、2週間後の収入が定かでない状態も意味する。小売店やホテル、レストランといったビジネスが、スケジュール・ソフトウェア解析で必要と予測された人数しか雇わないのなら、労働者の収入は不安定になりがちで、家族相手にすべきことが手抜きになりかねない。

最も根本的なことを言えば、1950年代、60年代の企業トップは、株主と顧客、従業員、そしてコミュニティーの間でバランスを取りながら、会社としてすべきことをする、いわゆる「ステークホールダー資本主義」こそ自分たちの仕事だと考えていた。それが今では、株主利益だけが優先されている。従業員の心身の幸福が自分の手に委ねられているのだと理解している企業トップは少なそうだ。

しかし、この責任を真剣に受け止めるリーダーもいる。アウトドア用品のパタゴニア、保険コレクティブ・ヘルス、ソフトエアのSASインスティテュート、グーグル、百貨店ジョン・ルイス・パートナーシップ（社員所有企業の形態を取っている）、そして不動産検索サイトのジロウなどの企業が、あるべき姿のテンプレートになる。

こうした企業では従業員は有給休暇が与えられ、きちんと取ることが奨励される。上司は何時だろうとのべつまくなしにメールを送ってきたりしない。働いた後は家に帰り、リラックスし、リフレッシュできるだけの時間がある。仕事と家族との生活の両立のための住宅が提供される。労働者は大人として扱われ、事細かに管理されるのではなく、自分の職責を果たすために何をどのようすればいいか、自分で判断して決めることができる。

何より大事なのは、その企業を率いるトップが従業員に対する責任を真剣に受け止めていることだ。SASインスティテュートにはコスト管理だけでなく、従業員の健康をできる限り守る最高健康責任者という役職がある。バリー・ウェーミラーのチャップマンCEOは、自社で働く誰もが「誰かのかけがえのない子供」であり、家族なのだと認識している。

パタゴニアの創設者イボン・シュイナード氏は、「社員をサーフィンに行かせよう」という著書で有名だ。競争の激しい業界にあって、パタゴニアの従業員は入社初日から健康保険が適用され、アウトドアを楽しめるよう隔週ごとに週休が3日となる。

人は給与や昇進のチャンスだけでなく、心身の健康に良いかどうかで働く場所を決める必要がある。雇用主は利益だけでなく、従業員の健康を測るべきだ。

そしてヘルスケア関連コストに頭を悩ませている政府は、労働環境に注力するべきだ。職場ストレスは明らかに、労働者の健康を害しているので。こんなことは不必要だし、給与明細のために死ぬ人がいてはいけないのだ。

（英語記事 How your workplace is killing you ）