世界の石炭消費が昨年、過去最大の落ち込みを示したことが、英 ＢＰの年次エネルギー統計で明らかになった。米国など主要経済国が大気汚染度の最も高い化石燃料である石炭からの移行を開始したことが要因。

昨年採択された地球温暖化対策の新枠組み「 パリ協定」の削減目標達成に向け各国が取り組みを始める中、価格下落により石油の需要が先進国と新興国の双方で増加し、エネルギー消費に占める割合が拡大した。

ＢＰのチーフエコノミスト、スペンサー・デール氏は同社が統計を発表したロンドンで「価格下落局面では需要が拡大するため、石油が顕著に伸びた」と指摘。「昨年消費が大きく落ち込んだのは石炭だった。主に環境問題の影響で石炭からの移行が見られている」と述べた。

ＢＰによれば、石炭消費は昨年1.8％減少し、データが残っている1960年代半ば以降で最大の落ち込みを示した。石炭が需要に占める割合が29.2％と2005年以来の低水準となる一方、石油のシェアは1999年以来の上昇となった。



原題： World Starts to Turn From Coal as Cheap Oil Gains Market (1)（抜粋）