「公表数字を守ることができなかったのは私の不徳の致すところ」――。

5月12日、日立製作所・ソニー・東芝の中小型液晶事業を統合して設立されたジャパンディスプレイの2016年3月期決算会見。本間充会長兼CEOは神妙な面持ちで反省の弁を述べた。

ジャパンディスプレイの2016年3月期業績は、売上高が前期比29％増の9891億円へ拡大し、営業利益は同3.2倍の167億円へ躍進した。米アップルのiPhone向け販売が伸び、本間会長が就任以来進めてきた構造改革効果が寄与したためだ。

好調から一転、直近四半期は赤字に転落した

ただ昨秋以降、スマホ市場が減速したことや、中国でサムスンの有機ELパネルにシェアを奪われたことで受注が減少。第4四半期（2016年1月～3月期）は72億円の営業赤字に転落し、2月に発表していた通期売上高予想1兆0030億円、営業利益220億円には届かなかった。

今2017年3月期の業績予想は、通期については公表せず、第1四半期（2016年4月～6月期）を、売上高が前年同期比21％減、営業利益を同55％減とした。大幅な減収減益予想だ。このため、決算発表翌日の5月13日、ジャパンディスプレイの株価は前日比6.1％減の200円と、大きく下落した。今年4月8日の上場来安値196円に迫る水準だ。

今期は中国・深センに新設したマーケティング拠点を活用し、中国スマホメーカー向けの受注活動を強化するほか、夏以降はiPhone向け販売も回復するとしているものの、市場関係者の評価は厳しいものだった。