厚生労働省の2018年の雇用動向調査によると、2018年1年間の転職者が前職を辞めた理由は、男性では「定年・契約期間の満了」が16.9％と最も多く、次いで「給料等収入が少なかった」の10.2％、「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」の10.0％の順となった。

女性では「定年・契約期間の満了」が14.8％と最大で、次いで「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」が13.4％、「職場の人間関係が好ましくなかった」の11.8％、「給料等収入が少なかった」の8.8％の順である（男女とも「その他の理由（出向等を含む）」を除く）。これらから男女ともに、1割程度の人が「お金」を理由としているのがわかる。

また、日経キャリアNETが2017年に行った会員向けのアンケートによると、「転職で年収が下がるときにどう対応するか」との質問に対し、「年収が下がるなら転職しない」という回答が全体で3割弱を占め、「希望する仕事に就けるならば年収は多少下がってもよい」の3割強と大差がない結果となった。

さらに、グローバル展開する人材会社マンパワーグループが同じく2017年に世界各国の約1万4000人（18〜65歳）を対象に行った調査で、求職活動で重視する点について尋ねたところ、日本では84％、グローバル平均では59％の人が「給与」と回答し、いずれも最大となった。次に多かったのが「仕事内容」で、日本では82％、グローバル平均では53％の割合である。

「お金目的」で転職はしてはいけない

ここで強調したいのは、「転職の際は絶対にお金を理由にしてはいけない」ということだ。ましてや、志望動機を述べる場でそのことに言及するのはもってのほかである。

面接では、「なぜ今の会社を辞めるのか」「なぜ当社に来たいのか」などと、必ずといっていいほど聞かれるものだ。そこで「年収を上げたい」と口にすると、相手には「ほかにもっと金銭的に条件のいいところがあれば、そこに行くのだろう」と思われてしまうからだ。