プ・プージャンは40代半ばで、にこやかな中肉中背の男性だ。おしゃれなメガネと華やかな金色の腕時計を身につけ、首から「JD」の文字が入った赤いネックストラップを下げている。

プは、「中国のアマゾン」と称される電子商取引サイト「JD.com」で働く15万人の従業員の多くと同様に、同社の巨大倉庫近くに用意された無料の社員寮に住んでいる。JD.comは、世界に500カ所のこうした倉庫を展開している。

今回の取材で訪れたのは、上海の中心部から北西に30kmほど離れた嘉定区にある倉庫だ。

数百人が働いているこの倉庫は、広さが10万平方メートルもあるJDの複合施設の一角にある。あまりにも巨大な施設なので、端から端まで歩くのに、少なくとも45分はかかりそうだ。

取材はプレス向けの見学ツアーによるもので、厳しい監視のもとで開催された。こうした機会はめったにない。

倉庫の責任者であるプがガイドを務めてくれた。あらゆるものを見せてもらえたわけではないが、十分に印象的だった。あるいは、一部のアナリストたちが確信しているように、アマゾンが最終的に求めている近未来の企業の姿がJDであると示すにも十分だった。

知られざる巨大企業

JDは、以前からこれほど巨大だったわけではない。始まりは、1998年に劉強東が北京に創業した従来型の小さな店舗「京東商城」だった。

劉は2004年に店舗をオンラインに移行し、JD.comが生まれた。JDは「京東（Jingdong）」の略だ。そしていまや、同社の価値は550億ドルを超えている。2月には、物流専門誌『DC Velocity』が、同社のことを「全貌があまり知られていない企業のなかで最大」であると評している。

ただし今後は、「全貌があまり知られていない」という状況は終わりそうだ。JDは、本拠地である中国で急速に成長を続けているだけでなく、タイやインドネシア、ヴェトナム、そして最近はヨーロッパなどにも非常に速いスピードで拡大している。最も熱烈なアマゾンファンたちでさえ、気づいて関心を示すのは時間の問題だ。

上海の倉庫の責任者であるプが、家族から離れて敷地内の社員寮に住む主な理由は、同社が設定する重要業績評価指標（KPI）を確実に達成できるようにするためだ。プはときどき、とりわけJD.comが毎年開催するショッピングイヴェントの期間中などは、夜遅くまで働かなければならない。

一方で、こうした社員寮が今後も続くのかは不明だ。JDでは、棚に商品を積み上げたり梱包したりといった従来の倉庫業務の多くが、今後数年でロボットによって行われるようになる可能性が高い。同社は自動化できると思われるものすべてを自動化し始めているのだ。

自律走行からドローンまで積極導入

現在は、機械がまだできない新たな役割を担わせるために、一部の社員の再教育を行っている。プが責任者を務める倉庫には、同社で最も先進的なロボット技術がいくつか導入されている。自律走行フォークリフトや配送用ドローンについて話すプの言葉には、非常に熱がこもっている。

JDのドローンについては、最近になって頻繁に報道されている。アマゾンの最高経営責任者（CEO）であるジェフ・ベゾスが、「アマゾンはまもなく皆さんの玄関先に荷物を落としていくようになります」と宣言したのを覚えているだろうか。たしか2013年だったはずだ。しかしその後のアマゾンでは、規模の小さい実験が数回行われたのを除いて、まだ実現していない。

一方、JDでは十分に実現している。JDのドローンは16年3月から中国各地で商品を配送しており、記録された飛行時間は5,000時間を超えている。西安にあるJDドローン研究開発センターの所長を務めるツイ・ヂァンは、「当社では現在、200人以上がドローンの導入計画に取り組んでいます」と述べる。

陝西省の西安に到着したJD.comの配送用ドローン。このドローンは2.3kmの距離を約5分で飛行する。PHOTO: VCG/GETTY IMAGES

JDのドローンにはさまざまな形と大きさがあるが、最も速いものは最高時速100kmで、100kmの距離を飛ぶことができる。残念ながら、現時点での最長配送距離は15kmで、速度も時速100kmよりはるかに遅いが、「千里の道も一歩から」だ（ドローンがまだ担えない配達は、65,000人に上るJDのトラック運転手と配送員たちが対応している）。

このようなドローンの取り組みが人目につかないはずはなく、ほかの各社がJDの空中配送の成功にあやかりたいと考えている。ツイによると、JDのドローンを購入しようとして連絡してくる企業が増えているという。「18年はじめの段階で、すでに1,000機の注文が来ていました」とのことだ。

これらのドローンはまだかなり小型だが、JDでは最大で5トンまで運べる大型ドローンの開発に取り組んでいる。「倉庫から倉庫へと在庫を移すためのものです」とツイは言う。「3年以内に数千台を所有するようになると見込んでいます」

しかもこれらのドローンは、JDの倉庫に近い、既存の小規模な空港から飛び立つようになるという。

JDが西欧諸国の電子商取引サイトと異なるのは、ドローンだけではない。JDではいたるところにロボットがいる。今回の取材で訪れた倉庫では、高さ24mの棚に、機械が数万点の商品を積み込んでいた。そこから道路を隔てたところには、完全に自動化された別の倉庫があり、1日に20万点の商品を梱包して出荷することができる。

ただし、まだ本当にロボットだけというわけではない。この完全自動化倉庫では、4人の人間がヘルパーとして働いている。

海外展開に向けてグーグルが支援

自動化といい、成長といい、規模といい、巨大でありながら比較的知られていないJDがペースダウンすることはなさそうだ。同社の売り上げは毎年40パーセント増加しており、2017年には557億ドル（6.1兆円）に達した。

JDの広報担当者は報道関係者に対して誇らしげに、自社は売り上げがグーグルとアマゾンに続く世界で3番目に大きな「インターネット企業」だと説明した。フェイスブックやイーベイ、そして最大のライヴァルであるアリババをすでに超えているというのだ。

JDを支援している主な企業のひとつが、時価総額で中国最大のインターネット企業であるテンセント（騰訊控股）だ。同社は無料メッセンジャーアプリ「WeChat（微信）」でも知られる。

ほかに、ウォルマートが株式の10パーセントを所有しているうえ、グーグルでさえ5億5,000万ドルをJDに投資すると18年6月に発表した。中国以外の地域への拡大を支援するためだという。

中国以外の地域への拡大に、JDは熱心に取り組んでいる。1月には初のヨーロッパオフィスをパリに開設した。次はミラノでの開設を目指している。さらに、スペインをはじめとするヨーロッパの各ブランド、特に高級ブランドとの提携にも積極的だ。17年には、世界の高級品市場の32パーセントを中国が占めている。

JDではこうした取り組みのひとつとして、高級品を求める人々を対象としたプラットフォーム「Toplife」を17年10月に立ち上げた。顧客は当日配送や、プレミアムなサーヴィスを受けることができる。例えば、特殊なエアフィルターを備えた超清潔で安心な倉庫などだ。

Toplifeが契約したブランドは数カ月で20に達しており、サンローランやアレキサンダー・マックイーンといった高級ブランドも含まれている。アマゾンは用心したほうがいいだろう。