スマートフォンアプリで遠隔操作でき、米の品種やブランドごとに最適な加熱方法を自動で選択する炊飯器。アプリに表示されるマップ上でユーザーが指定した部分だけをきれいにするロボット掃除機――。

これらはすべて、中国の小米集団（シャオミ）が手がけるIoT家電だ。シャオミといえば、サムスンやファーウェイ、アップルに次ぐ世界シェア4位のスマートフォン事業を想起する人が多いかもしれない。だが、同社はすでにIoT家電のプラットフォーマーとして、中国市場だけでなく世界各国で、急速に頭角を現しつつある。

IoTとは、さまざまなデバイス（端末）をインターネットでつなぐこと。家電や産業ロボット、自動運転車など関連するジャンルは広範だ。アメリカの調査会社IDCの推計によると、2019年の世界IoT市場は前年比15.4%増の7450億ドル（約80兆円）に達するという。うち中国市場は1820億ドルで世界の4分の1を占め、アメリカに次ぐ2位の規模だ（日本は4位で654億ドル）。

創業から7年で年商1.5兆円を突破

シャオミが誕生したのは2010年4月。「廉価版iPhone」と呼ばれた格安スマホを武器に急成長を遂げ、創業から7年で売上高は1000億元（約1.5兆円）を突破。2018年7月に香港上場を果たした。今や世界80以上の国と地域で展開するグローバル企業だ。人口増加が続き、スマホ市場の拡大が期待されるインドではトップシェアを誇る。

ただ、アップル「iPhone」の苦戦に象徴されるように、スマホ市場の競争は激化の一途をたどる。シャオミはスマホ一本足からの脱却を目指し、2015年ごろからIoT家電事業に取り組んでいる。ベンチャー企業を中心に100社近いメーカーと手を結び、彼らが製造するテレビやエアコン、浄水器などをシャオミブランドで展開。IoT家電のプラットフォーマーとして、独自のエコシステムを築こうとしている。

2019年度上半期時点で、同社が手がけるIoTデバイス数は前年同期比69.5％増の1.9億台（スマホとノートPCを除く）に到達。関連売上高は全体の3割近くを占めるまでに育った。中でもIoTテレビのシェアは中国トップ（出荷台数ベース）だ。インドでもトップで、世界全体では5番手に位置する。