4月8日、ファーウェイのAR（拡張現実）地図アプリが正式にローンチされた。これはファーウェイのARクラウドサービス「河図（Cyberverse）」に基づくものであり、Cyberverseの発表から8カ月後のローンチとなった。現時点ではファーウェイP40シリーズの機種でのみ使用可能。

同日夜に行われた発表会で、ファーウェイコンシューマ事業の余承東CEOが語ったところによると、ファーウェイAR地図は1平方キロメートルあたり40億の3D情報基準点を持ち、現実世界を1/1スケールで再現できるという。さらに、高精度の空間コンピューティング、AIによる3D物体の識別、レイトレーシング（光線追跡）機能もあるという。

アプリの説明ページによると、現在、敦煌の莫高窟と上海の外灘エリアを使った公開テストを実施しているという。利用できる機能はARナビ、施設情報案内、実物を背景としたバーチャル画像の融合などだ。

発表会に同席した敦煌研究院の趙声良院長によると、同院とファーウェイは2019年3月から協力を開始し、今はCyberverse技術を使えば、洞窟に入らなくても内部の壁画を細部まで鑑賞することができるという。

昨年8月、Cyberverseの発表会において、ファーウェイのカメラ技術チーフエンジニア羅巍氏は、Cyberverseは観光地、博物館、スマート産業団地、空港、鉄道駅などで使うことができ、2020年末までに1000カ所以上でサービスを展開したいとしていた。

羅氏によると、Cyberverseは歩行時の3Dナビ、バーチャルビル情報、スマート産業団地でのIoT情報などでの実用化がすでに可能であり、40の言語でサービスを提供しているという。車載ナビとしては、どの車線を走ればよいかなど、より精度の高い指示が可能である。また、別の取材において、羅氏はCyberverseのAR技術はオープンプラットフォームのようなものであり、GoogleのAR Core、アップルのAR Kitを代わりに使うこともできると話していた。

CyberverseはファーウェイのエコシステムHMS（Huawei Mobile Service）の一環となるはずであり、同社の地理情報システムのサプライヤーである「超図軟件（SuperMap）」はかつて、CyberverseはHMSにかなり深く組み込まれるだろうとの認識を示していた。

AR地図を開発しているのはファーウェイだけではない。ノキアは2012年に「City Lens」を発表しており、同サービスは施設情報機能により近くの商業施設やレストランの場所、評価などを確認できるものだった。グーグルは2017年に室内で使用できる画像測位技術VPS（Visual Positioning Service）をグーグル・マップに組み込んだ。米テクノロジーメディアの「CNET」によると、グーグルアースは人類が居住している場所の98%の撮影を終えているという。アップルも今年から、iPadとiPhoneに3DセンシングシステムのToF（Time-of-Flight）を搭載した。

高精度の地図は自動運転にとっても不可欠だと考えられており、その意味でもAR地図は意義重大である。今後大手IT企業の技術と実用化の開発が進むに連れ、地図サービスをめぐる新たな競争が勃発するだろう。

（翻訳：小六）

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