１５日の東京株式市場は、日経平均株価が４営業日ぶりに大幅反発し、一時１０００円超上昇した。前週末に割り込んだ１万５０００円を上回って推移し、午後１時は前週末の終値より９０６円７２銭高い１万５８５９円３３銭。東京証券取引所第１部全体の値動きを示すＴＯＰＩＸ（東証株価指数）は８４・９１ポイント高い１２８１・１９。

午前の終値は７６５円８１銭（５・１２％）高い１万５７１８円４２銭。ＴＯＰＩＸは７１・３８ポイント（５・９７％）高い１２６７・６６。出来高は１５億１千万株。

前週末の欧米株式市場の値上がりの流れを引き継ぎ、取引開始直後から買い注文が膨らんだ。大幅下落による割安感から幅広い銘柄が買い戻されている。取引開始前に発表された１０～１２月期の実質国内総生産（ＧＤＰ）は２四半期ぶりのマイナス成長となったが、株価への影響は限定的となっている。

安倍晋三首相は１５日の衆院予算委員会で、年初から続く株安について、「日本経済のファンダメンタルズ（基礎的条件）は確かなもの。一喜一憂すべきでない」と述べた。民主党の緒方林太郎氏への答弁。

１２日のニューヨーク株式市場はダウ工業株平均が６営業日ぶりに大幅反発した。「米国産ＷＴＩ原油」の先物価格が１バレル＝２９・４４ドルまで急上昇し、１月の小売り売上高が市場予想を上回ったことから、米経済の先行きへの不安がひとまず和らいだ。

安全資産として円を買う動きも一服し、１５日の東京外国為替市場は１ドル＝１１３円台で推移している。「日本株は企業業績に比べて売られすぎの感があり、いったん反転の動きが出ている」（大手証券）という。

春節の休場明けの中国・上海総合株価指数は一時３％近く値下がりした。世界的に株安が進んだ先週に取引がなかったために下落しているが、パニック的な売りにはなっていない。（山下龍一）