昨夏のリオ五輪で日本選手を支えたスタッフ３３人が３月３１日で契約を終えた。再契約は半年後に１度だけ可能だが、すでに別の仕事に就いたケースもあるという。背景には、有期雇用が５年を超えると無期雇用の権利が付与される労働契約法の「５年ルール」があり、有期雇用の問題が五輪スタッフにも影響している格好だ。

３３人は、五輪など国際大会で代表選手らの強化を支える「ハイパフォーマンス・サポート事業」のスタッフ。２００８年度に始まった事業を引き継ぎ、スポーツ庁が日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）に業務委託している。筋力トレーニングの指導や栄養管理、映像分析など各分野の専門家が雇用され、水泳、柔道、体操など１５競技・種目をそれぞれ担当した。

ＪＳＣが１３年１月に定めた規程では、契約は１年ごとで期間は計４年。この後はもう１度だけ４年間、五輪は２大会のみ関わることができるが、その際は半年の空白期間が必要になる。

ある男性スタッフは選手らから引き続きサポートを頼まれたが、ロンドン、リオの２大会に携わっており、規程に阻まれた。「五輪が終わった後、仕事への評価も再就職の助言もなかった。私たちは使い捨て」と悔しがる。リオ大会で分析に関わった別のスタッフは「４月からも多くの競技で世界選手権がある。東京五輪でメダル量産と言いながら、強化の継続性はどうなるのか」と憤る。

東京五輪に向けて再契約を目指…