セクハラやパワハラをはじめに数々のハラスメントが取り沙汰されるなか、近年しばしば聞かれるようになった「デジハラ」。ビジネスパーソンの31％がその被害を受けているとの調査結果を、養命酒製造が発表しました。なぜ養命酒が？ といった疑問はさておいて興味深いです。

同社が「デジタル依存と冷え性の関係性」をテーマに、全国の20〜59歳のビジネスパーソン1000人を対象に実施した調査。デジハラに関しては「スマートフォンやPC、SNSなどを利用していて受けるハラスメント」と定義し、その経験について調査しています。

デジタルハラスメントを「受けたことがある」と答えた310人に対し内容を聞いたところ、48.1％が「勤務時間外に業務メールが届く」と答えトップに。役職別では、管理職が60.6％と高い数値を示しています。

その一方で、「SNSの友達申請の承認を強要される」（29.4％）や「SNSの投稿に対するコメントを強要される」（23.2％）、「SNSの投稿内容をチェックされる」（22.3％）など、SNSに関連した回答も幅広く上がっています。実質的には、いわゆる「SNS疲れ」をもたらすデジハラが最多ともいえるでしょう。

回答のなかでは、「PCスキルについてバカにされる」（21.6％）も目立ちます。年代別に見ると、20代が21％、30代が23％、40代が12.1％、50代が30.8％。世代別の得手・不得手がくっきり表れています。