アップル、グーグルなど現代を代表するテック企業で働くスタッフの生産効率が極めて高いことは広く知られている。彼らの短期集中の革命的技術開発とそれに続く急成長の要因について、「超優秀な人材ばかりが集まってるのだから当たり前」と思っていないだろうか？ しかし米コンサル会社、ベイン＆カンパニー（B&C）の調査で、パフォーマンスの高い“高スペック社員”が全従業員に占める割合は、アップルなどのトップ企業と、そうでない企業のあいだに大きな差はないことが判明した。

「アップルやグーグルなどでは、全従業員のうち16パーセントがパフォーマンスの高いエリート社員であるのに対し、ほかの企業では15パーセントほどと、ほとんど変わらない数字になっています」と『Fast Company』のインタヴューに語ったのは、B&Cのパートナーを務めるマイケル・マンキス。「この数字からもわかるとおり、エリート社員の割合だけみれば企業間に大きな差はありません。しかし、企業全体のパフォーマンスを見ると、前者が後者をはるかにしのぐ結果となっています」

実際、トップカンパニーのプロダクティビティ（＝生産性）は平均よりも40パーセント近く高く、結果として事業全体の付加価値も30〜50パーセント高くなっているという。

「つまり一般企業が月〜金曜日までの1週間をかけてようやくこなす仕事を、（計算上）アップルやグーグルは木曜日の午前10時までにすべて終わらせてしまうのです。しかし当然のことながら、彼らはそこで終業して週末に突入してしまうわけではなく、金曜日まで（高い生産性を保ったまま）働き続けます。いうまでもなくその差は毎年積み重なっていき、最終的にトップカンパニーの業績は、一般企業の30倍という驚愕の数字まで膨らむのです」と、マンキスは続ける。

では、高スペック社員の数は変わらないのに、事業効率、引いては事業収益の莫大な差が生まれるのはなぜか。その理由ひとつは「組織づくり」にあると、B&Cのレポートは指摘する。たとえば一般的な企業であれば、社員全体に対し平等主義的な人員配置を行う傾向にあるが、グーグルなどのトップ企業は意図的にエリート社員の戦略的な配属を行うという。

「一般的な企業と違って、トップ企業は会社の戦略や業績に大きな影響を与えるクリティカルなポジションに高スペック社員を集中的に配属します。その割合は該当する部署に存在する全ポジションの95パーセントにも達するほどです」とマンキスは説明する。

その最たる例が、アップルとマイクロソフトだ。マンキスは続ける。

「アップルは、600人のエリート社員を動員して2年足らずで『iOS 10』を開発し大成功を収めました。対照的に、マイクロソフトは10,000人もの社員を動員し、5年以上もかけて『Vista』を開発したにもかかわらず、最終的にサポートを終了することになったのです」