【11月30日 AFP】文明を消滅させるほど大規模な火山の「超巨大噴火」が最後に起きたのは今から約2万5000年前とされているが、この種の噴火は平均で1万7000年ごとに発生するとの最新の推算結果が29日、発表された。

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地球惑星科学の専門誌「Earth and Planetary Science Letters」に掲載された研究論文によると、超巨大噴火は5万年～70万年ごとに発生するとこれまで考えられていたという。

論文主執筆者のジョナサン・ルジェ（Jonathan Rougier）氏はAFPの取材に、超巨大噴火の発生頻度に関する最新の推算で定められた推定値の範囲は5000年～4万8000年で、最良推定値として平均1万7000年に1回という結果が得られたと語った。「噴出物が1兆トン以上の超巨大噴火は、これまで考えられていたよりはるかに頻繁に発生することが、今回の研究で分かった」

これほどの規模の爆発的な火山噴火は、地球の気温を劇的に低下させ、大半の植物の成長が困難になると考えられる程度にまで空を暗くする可能性がある。

直近の超巨大噴火は2万5000年前、ニュージーランドのタウポ（Taupo）で発生した。この数千年前には、日本の姶良（あいら、鹿児島県）で大噴火が発生していた。

この2つの噴火は、それぞれ1兆トン以上の噴出物を大気中にまき散らした。その影響は、直径2キロの小惑星が地球に衝突したのにほぼ匹敵する。

■「火山はより大きな脅威」

これまでに知られている最大規模の超巨大噴火は約7万5000年前に起きたインドネシアのトバ（Toba）火山の噴火だ。

ルジェ氏は「トバはとてつもない規模だった」と述べ、約6500万年前に陸生恐竜を絶滅させた「チチュルブ（Chicxulub）小惑星による砂塵とトバ級の超巨大噴火がほぼ同等であった可能性がある」と続けた。

ルジェ氏と研究チームは、過去10万年に起きた大噴火のデータの分析から今回の結果を導いた。

今回の結果は、地球上で壊滅的な噴火が発生する「期限を過ぎている」ことを意味するわけではないと、ルジェ氏は注意を促す。「今回の研究で言えるのは、火山が人類文明に及ぼしている脅威がこれまで考えられていたより大きいということだ」 (c)AFP/Marlowe HOOD