最初のコンピューター「ENIAC」がつくられたのは1946年で、最初の戦争ゲームが登場したのは、その2年後のことだ。米軍のオペレーションズ・リサーチ・オフィスが開発したそのコンピューターゲームは、ご想像の通りだいぶ原始的なものだった。

以降、軍とゲームの関係は日に日に深まってきた。

退役軍人は人気ゲームの開発を手伝い、ゲームが退役軍人の心の傷を癒す。米軍は兵士募集にゲームを利用し、批評家はゲームと戦争の類似性が現代における戦争の残酷さの原因となっていると批判する。1997年、『WIRED』US版は「海軍がゲーム『Doom』を訓練目的で改造している」という記事を掲載した。そして2017年5月には、兵士たちが「戦術拡張現実」（Tactical Augmented Reality：TAR）というシステムを利用して訓練を行っていることが伝えられた［日本語記事］。

この関係がさらに深まっていくとしたら、どうだろう。もしも、第一級のゲーム開発者が国防総省にツールを提供したら？ さらにそのツールがゲームに取り入れられたとしたら？ もしも、ゲームが戦争を真似る代わりに、戦争がゲームを真似るようになったら？ そして、何らかの方法でこの2つが同じものになったとしたら──。

そんなことを考えているのは、米国防総省の戦略戦力整備室（Strategic Capabilities Office、SCO）の室長、ウィリアム・ローパーだ。彼の仕事は、戦争がどこに向かっているのかを研究し、米国の勝利を支えるツールを開発することである。

米陸軍の通信用電子機器研究開発センターと陸軍研究所が共同開発したシステム、「戦術拡張現実」（Tactical Augmented Reality：TAR）。まるでシューティングゲームのようだ。

ロボットでは解決できない、倫理の壁

近未来の兵士たちは、彼らの役に立つ情報がほぼ無限に手に入る世界で生きることになる。

紛争の渦中にいる人物を考えてみよう。彼は近くにいる味方の兵士を探す地図を求めるだろう。壁の後ろにいる敵をみつけるための赤外線データや、ドローン隊による空撮画像もあるといい。味方の兵士が集めた情報に基づいて常にアップデートされる地図や、狙撃兵の居場所を色で知らせる地図も必要だ。敵の動きを予測し、それを迎え撃つための選択肢を提案してくれる深層学習アルゴリズムもいる。その人物が小隊を率いているなら、戦況に応じたアドバイスもほしいだろう。

理論上は、軍が紛争地域にロボットを送れば片付く話だ。機械ならより多くの情報を処理できるし、頑丈な装甲に守られているため大きなリスクも負える。しかし、ここで立ちはだかるのが倫理的な問題だ。一体どこの国が、誰かを殺すという決断をロボット任せにしたいなどと考えるだろうか？

さらに技術的な問題もある。「現在の機械学習技術は、既知の状況では正しい判断を下すことができる。しかし、未経験の状況での判断は不十分で、ときには壊滅的なくらいだ。ゆえに、われわれは、人間の生死にかかわる判断を機械にさせようとはしない」と、ローパーは言う。

現実版の「コール オブ デューティ」

ローパーが抱えている直近の課題は、兵士に可能な限り多くの情報を、最もシンプルな方法で送る方法だ。「国防総省がこの課題を自力で解決するのは大変難しい。しかし、ゲーム業界はすでに解決策をもっている」

ゲーム業界は、プレイヤーが国を越えて、まるで同じ部屋に座っているかのように協力する最高の方法を編み出している。ゲームが複雑であったとしても、プレイヤーが訓練の必要なく遊べる、実に直感的なインターフェイスもデザインした。

もちろん、こういったコラボレーションの可能性があるということと、実際にコラボレーションをすることは違う。国防総省を変えるのは難しい。さらに、ゲーム業界が協力したがらない可能性もある。人殺しのシミュレーションゲームをつくるのは、倫理的に複雑だ。世界最大のコンピューターゲーム会社・アクティビジョンの開発者も、現実世界の人殺しに手を貸したいなんて思わないだろう。「これは現実版の『コール オブ デューティ』だ」と、ローパーは話す。これを聞いて愛国心を感じるゲーム会社の従業員もいるかもしれないが、ぞっとする従業員もいるだろう。

とはいえ、国防総省には700億ドル（約7.7兆円）の研究開発予算があり、SCOは政府が最も注力している研究所のひとつであるように思われる。最近の報道によると、同研究所にあてられる予算は設立時の18倍だ。

そしてローパーは、この予算を使ってゲーム業界にあるアイデアをもちかけようと考えている。ゲーム会社に国防総省の求めるシステムを開発させ、その技術への独占的なアクセス権を数カ月の間、手に入れようというのだ。その期間が過ぎれば、ゲーム会社はそれをゲームに使うことができる。「われわれにプロダクト自体は必要ありません。われわれがほしいのは時間です」とローパーは言う。

ローパーは、自分のしようとしていることが政府にとってもゲーム業界にとっても、異例なことだとわかっている。すでにゲーム会社にアプローチしたのかや、どんなことが話されたのかについては教えてくれなかった。「慎重に計画を進めるつもりだ」と、彼は言う。