19.3％、実に5人に1人。

これだけの割合のアメリカ人女性が、年齢を問わず、これまでにレイプ被害を受けたことがあると、米国連邦機関・疾病予防管理センターによる2014年9月の報告書で明らかになった。これほどにも「ありふれた犯罪」である一方、被害者の64％〜96％は警察に被害を届け出ず、アメリカ国内でもっとも報告率の低い重大犯罪でもある。また、訴追されるのはわずか0.4〜5.4％、うち有罪判決がくだされるのは0.2〜2.8％。レイプ事件が起きた時、90%以上の確率で加害者が刑罰を免れていることになる。

本書は米国モンタナ州第2の都市ミズーラで、マンモス校モンタナ大学のアメフト選手たちが2010年2012年にかけて引き起こした複数のレイプ事件について、丹念なインタビューと取材を重ね、その真相に迫ったノンフィクション作品だ。ミズーラという一つの都市に注目しながらも、なぜアメリカ全土でこれだけレイプ事件が多発し、訴追・報告率が低いのか、その要因を大きく3つの観点から浮かび上がらせる。



被害者を囲む、誤った固定観念

一つ目は、社会に蔓延している「誤った固定観念」だ。

例えば、レイプ被害に遭った時、女性は全力で抵抗をしたり助けを求めるはずだと思われがちだが、実際には、恐怖心と無力感でいっぱいになり、抵抗をしない場合がほとんどだ。

恐怖心だけではない。

シアトルの熟練法律家で、11年にわたりキング郡検察局で暴行特別捜査班を指揮していたレベッカ・ローは語る。

「わたしたちは社会生活に適応するなかで、人に好ましく思われること、摩擦を生まないことを教えられます。・・・騒ぎを起こさず静かに問題を解決する−−何かよくないことが起きても、そんなことはなかったように消し去ってしまうんです」

また、レイプ被害者は、そのトラウマから一見不可解に思える行動を取ることも多い。だがそうしたトラウマ反応についても社会であまり認識されていない。

レイプ被害を受けたことから性的関係を拒むようになる人もいる一方、自己破壊的な感情から、暴飲したり見境のないセックスに走る被害者も多くいる。だがそうしたトラウマの症状が理解されていないために、「ああいう行動をとっていたらレイプをされても当然だ」と逆に非難をしたり、「レイプをされるのは女性側に責任がある」という言説が生まれたりする。

こうした誤った固定観念に囲まれ、被害にあった女性たちは、報告することを意識的あるいは無意識的（反射的）に避けてしまう。

レイプ被害を断つ勇気をくじく司法制度

深刻なのはこうした固定観念が警察・検察にも存在していることだ。

レイプの被害届を出した女性に対して警官がよく「付き合っている人はいるか」と質問をする。これは、彼氏を裏切り別の相手と性行為をしたことを隠すため「レイプをされた」と嘘をついていることを疑うためだ。

米国司法省が2014年2月14日に発表した報告書は、レイプ被害を受けた女性たちが、郡検事補に投げやりな対応や無礼な対応をされたこと、たびたび性暴力の深刻さを矮小化し、加害者の責任を軽視する発言をしていたことを明らかにした。こうした郡検事補とのやりとりが「トラウマになった」と語る女性や、別の女性に訴追することを「絶対勧めなかった」という女性たちもいる。

ほとんどの犯罪で、警官は証人全員の事情聴取がすみ、入手可能な証拠が集まるまで、被害者を常に信じ寄り添うのに、性的暴行事件となるとそうしたアプローチをしない警官が多いことや、ひったくりや強盗の事件の際には被害者の証言に対して懐疑的にならないのに、性的暴行事件においては被害者に対して疑いの目が向けられがちであることも、本書は批判している。

司法制度のなかの「個人」の意識に限らず、制度そのものが抱えている問題もある。

例えば、被害者側の代弁者ともいえる検事は、州の利害を代表する法的責任は負っているが、被害者個人の利害を代表する必要はない。被害者と話し合うことは義務付けられてはいるが、被害者の嘆願を聞き入れることは義務付けられていないのだ。

「当事者対抗主義」が生み出す矛盾もある。「法律家は代弁者として依頼人の立場を熱心に保護し追求する義務」があるとする、この主義のもとでは、正義や真実よりも、適正な法的手続きに従うことのほうが重要になる。本書に登場する被疑者の弁護人もまた、被害者女性に対して誤解を生むような発言を法廷で繰り返すことで被害者側の形勢を不利にしようとするが、これは弁護側にとっての”依頼人”すなわち被疑者を保護する立場としては正当化される。

さらに、裁判のしくみもまた、トラウマを抱えるレイプ被害者を苦しめる。

「被害者に必要なのは、社会的に認められ、支援を受けることだが、裁判所から求められるのは、信用性を世間に疑われるという状況に耐えることである。被害者に必要なのは、自分は無力ではないという感覚を確固たるものとし、人生をコントロールすることだが、裁判所から求められるのは、理解できないかもしれず、コントロールすることもできない、複雑な規則と手続きの体系にしたがうことである。被害者に必要なのは、自らの力で、自ら選んだ場で話をする機会だが、裁判所から求められるのは、論理的で意味のある話を組み立てようとする個人の試みを打ち砕く、イエスかノーの質問に答えることである。被害者にしばしば必要なのは、トラウマを思い出させる特定のものにさらされないように、コントロールしたり制限したりすることだが、裁判所から求められるのは、犯人と直接対峙し、記憶をよみがえらせることである。」

（ハーバード大学精神医学教授 ジュディス・ルイス・ハーマンの論文）

こうした司法制度の構造や実情が、繰り返されるレイプ被害を断つために勇気をもって立ち上がろうとする女性たちの心をくじき、傷つけている。

「レイピスト」の無自覚さ

3つ目は「レイピスト」像の誤解とレイプ加害者の無自覚さの問題だ。

「レイピスト」は恐ろしい凶悪犯や異常犯のように考えられがちだが、実際には、好感のもてる人物や社交的な人、親切で穏やかそうな人である場合もある。内気に見える人もいる。顔見知りによるレイプの米国内随一の専門家と目される臨床心理士、デイヴィッド・リザック博士によれば、レイピストを人格や心理学的プロファイルで特定することは現実的に不可能だという。

リザック博士とポール・M・ミラーが1991〜98年にマサチューセッツ大学ボストン校の男子学生1820人に対して行った研究では、サンプルの6.4％（120人）がレイピストと特定され、そのうちの63％（76人）が一人当たり平均6件近くレイプ事件を引き起こしていたことが判明した。しかも被験者全員が自発的に調査に参加しており、誰も自分をレイピストだとは考えていなかったのだ。仲間内でもレイプなどしない善良な人間だと考えられていた。

「レイピストというのはスキーマスクをかぶり、ナイフを振りかざし、女性を茂みに引きずり込むやつだという共通の認識がある・・・だから、自分がレイピストだという感覚がまったくなくて、とにかく喜んで自分の性行為について話すんです」

「自分自身の世界観にとらわれているんです。自分の取った行動を被害者の視点から考える能力が欠けています」

とリザックは語る。

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無自覚なレイピストが、訴追されることなく、罰を免れつづけることで、レイプ被害は繰り返される。そして被害者が続々出るにも関わらず、その真相が語られ、明るみに出ることを阻む社会構造が存在している。

果たしてこの"悪循環"はアメリカに限られるものなのか。そして、私たち一人一人の個人と無関係なことなのか…。目をつぶりたくなるくらいの被害者たちの”叫び”が詰まった本書を読めば、考えずにはいられなくなるはずだ。