半導体を知る人がAMDのトップに立った

2014年10月にAMDのCEOに就任したリサ・スー氏がAMDに参画したのは2012年1月のことだ。製品戦略やロードマップなどを統括するグローバルビジネス担当の上級副社長となったスー氏は、その後、PC市場に依存していたAMDのビジネス配分を、組み込み市場などに分散することで収益性の改善を図ってきた。

果たして、AMDは2013年にソニー「プレイステーション 4」やMicrosoft「Xbox One」のカスタムチップビジネスを獲得し、スー氏は、2012年に10％足らずしかなかった非PC分野の収益を、2014年には40％を占めるまでに成長することに成功した。その手腕が買われ、2014年6月には全事業を統括するCOO（Chief Operating Officer）に就任し、そして、そのわずか4カ月後には新CEOへ昇格することとなった。

インタビューに答えるAMD CEOのリサ・スー氏

スー氏は生粋のエンジニアだ。MIT（マサチューセッツ工科大）の電気工学部で博士号を取得した同氏は、IBMで半導体研究・開発担当の副社長などを担当している。当時、ソニーと東芝、IBMが共同で行った「プレイステーション 3」にも採用したプロセッサ「Cell Broadband Engine」(Cell B.E.)の開発にも携わった。その後、当時のFreescale Samiconductor（2015年3月、NXP Semiconductorに買収）において、CTO（Chief Technology Officer）として技術開発を統括するとともに、グローバルストラテジ担当の副社長などを歴任する。

このように、スー氏は、半導体、および、組み込み市場において、幅広い経験と人脈を築いてきた。このことが、ここ数年にわたるAMDの経営体質改善の原動力となったことは疑いようがない。

そのスー氏は、2015年5月6日、3年ぶりに開催した投資家向け会議で「一貫した収益性の確保」、そして「PC市場の収益性改善」を掲げた。さらに、過去2年間AMDが投資家向け会議を開催できていなかったのは「投資家に伝えるべき経営戦略の準備が整っていなかったから」と説明した。AMD再生の第1フェーズともいうべき、非PC事業の立ち上げが軌道に乗ったいま、スー氏は、AMDの本業とも言うべきPC事業の復活に注力する意向を示す。

不良採算事業の清算と、高収益性事業への集中

中国や新興国市場を中心に、AMDの低価格APUは好調な売上げを維持している。しかし、スー氏は「ローエンド市場は、利益率が低くく、差別化も難しいため、今後は注力しない」と、これからはメインストリーム市場より上のセグメントにリソースを集中することを明らかにしている。また、タブレット市場についても、「価格競争が激しく、特にローエンド市場は収益性は見込めない」として、“Mullins”のようなモバイルデバイス向けAPUの開発継続には消極的は姿勢を見せた。同様に、スマートフォン市場への参入の可能性も否定する。

2012年に約3億3,400万ドルで買収した高密度サーバベンダー「SeaMicro」の事業も清算し、「SeaMicroの技術や知的財産は、今後のAMD製品にも生かしていくが、マイクロサーバ事業そのものは、想定していた売上げを達成できず、将来性も不透明なため清算することにした」と説明する。

さらに、2020年には500億デバイス市場になると急成長を見込んでいるIoT（Internet of Things：モノのインターネット）市場についても、ウェアラブル端末や、センサー端末については、AMDの強みが生かせないと判断している。とはいえ、AMDにとってもIoT市場は重要な位置づけになることは疑いようがないとし、IoTバックエンドとなるデータセンターやクラウド、ネットワークインフラ、PCやゲームコンソールベースのIoT活用に開発リソースを集中することで、600億ドルのTAM（Total Addressable Market：最大予想市場規模を表わす指標）をターゲットにする考えだ。

こうしたなか、スー氏は「PC事業においては、短期的にはデスクトップコンピューティングとグラフィックスに注力し、中・長期的にはそのリソースをデータセンターやクラウド製品に注入することで、エンタープライズ市場におけるイニシアチブを取り戻す」という展望を示した。「クラウドやデータセンターにおいては、高性能CPUやGPUが重要な役割を果たす。AMDはこうした資産を持つにもかかわらず、ソリューションは十分な認知を受けていない」とスー氏は現状を分析している。次世代製品で巻き返しを図るとともに、OpteronがAMDのビジネスを支えた時代の再現を目指す。

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