人類と抗生物質は、これまで良好な関係を保ってきた。「奇跡の薬剤」は全世界で無数の命を救い、計り知れないほどの苦しみを和らげてきた。けれども、何百万トンもの抗生物質が数十年にわたって人類と家畜に無差別に投与され続けてきた結果、新薬開発を上回る速度で細菌が耐性を進化させるようになった。

いまや、病原性細菌のほとんどが抗生物質耐性を獲得した。効果的な薬剤という武装を失った現在、こうした結果をもたらしてきた方針を転換するにせよ、根本的に異なる治療法を生み出すにせよ、人類に残された時間はごくわずかだ。

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しかし、慣習を打ち破るのは難しい。最新の研究もそれを裏づけている。医学誌『The British Medical Journal』に2019年1月16日付で掲載された論文によると、民間保険に加入する米国の外来患者1,900万人以上を対象にした調査で、2016年の1年間に7人に1人が少なくともひとつ、無意味な抗生物質を処方されていた。

この数字を米国の総人口に当てはめると、不必要な処方は1年間に数千万件に上ることになる。「これはとてつもない量です」と、同論文の共著者のひとりであるミシガン大学医学校の小児科医カオピン・チュアは言う。「抗生物質の適切な使用に関する教育訓練が行われるようになって数十年になるというのに、医療従事者はいまだに、放っておいても回復する病気に対して服薬を奨励しているのです」

まったく新しいアプローチ

米疾病予防管理センター（CDC）によると、米国では年間200万人以上が薬剤耐性感染症に罹患し、23,000人以上が死亡している。こうした感染症は過去10年で倍増し、その治療費は米国で毎年22億ドル（約2,400億円）に上る。これらの数値は、今後も増加の一途をたどるだろう。

現在、医師が処方している抗生物質のうち26種は役立たずになるか、大幅に薬効が低下する一方で、代わりになる開発中の薬剤はほとんどない。18年だけでも、ノバルティス、サノフィ、アラガンといった製薬大手3社が、抗生物質部門の売却や閉鎖に追い込まれた。

実現は数年先になるかもしれないが、望みはゲノム編集技術「CRISPR」を使ったまったく別のアプローチにある。1月上旬、ジョンソン＆ジョンソン傘下のヤンセンファーマは、小規模なCRISPRスタートアップ企業のローカス・バイオサイエンシズ（Locus Biosciences）と8億1,800万ドル（約895億円）のライセンス契約を結んだ。その目的は、病原性細菌を体内から撲滅し、かつ耐性進化を起こさせない、まったく新しい治療法の開発だ。

強力なゲノム編集ツールであるCRISPRが遺伝子治療の新たなフロンティアを切り拓くなか、ヤンセンはそれが抗生物質の開発にも数十年ぶりの革新をもたらすと踏んでいるのだ。

感染症を引き起こす細菌を狙い撃ち

細菌に関していえば、この開発プロセスは皮肉な巡り合わせだ。

そもそもCRISPRシステムは、細菌が進化によって獲得したものである。もともとは、バクテリオファージと呼ばれるウイルスに対する細菌たちの原始的な防御機構だった。ローカスのアプローチは、この仕組みを病原性細菌（下痢を引き起こすクロストリジウム・ディフィシルや、尿路感染症の原因となる大腸菌の一種といったもの）への武器として利用するものだ。

病原性細菌が活動する上で、不可欠な役割を担う遺伝子がいくつかある。ローカスは、こうしたDNAのなかの核心部分を標的とするCRISPRシステムをデザインした。利用したのは、DNAを切り刻む酵素「Cas3」だ。

ローカスの研究者たちは、この「CRISPRの核弾頭」に、指示命令書を詰め込んだ。通常の戦争にたとえるなら、爆撃すべき敵の拠点のリストや、ミサイルの組み立て方の説明書にあたるものだ。

ファージに組み込んで患者の体内に導入されたCRISPRシステムは、感染症を引き起こす細菌だけを破壊する。ローカスは、複数の代替不可能な遺伝子を標的にすることで、耐性進化の可能性をゼロにすることができるはずだと考えている。「わたしたちが開発しているのは、（CRISPR/Cas3システムを）体内に導入し、標的だけを排除する精密な方法なのです」と、CEOのポール・ガロフォロは言う。

医療現場の文化にも課題

効果を実証するには臨床試験が必要となる。そこでローカスは19年後半に、薬剤耐性大腸菌を標的としたテストの実施を計画している。

ヤンセンとの契約によってローカスは手始めに、肺炎治療のためのCRISPRシステム開発費として2,000万ドル（約21億9,000万円）を獲得した。残りの7億9,800万ドル（約873億円）は、将来の画期的発明に対する利用料として今後支払われる。いずれにしても、CRISPRを利用した抗生物質が患者に投与されるようになるのは（それが実現するとして）かなり先の話だ。

一方、ミシガン大学のチュアのような研究者たちは、過剰処方を食い止める別の方法の効果を検討している。抗生物質の注文時に用途の説明を義務づけるアプリや、抗生物質の適正使用の度合いで医師たちを比較し、ランクづけして自動メールを配信するシステムは、習慣を改めさせるのに効果がありそうだ。

それでも、医療の本質が変わったわけではないと、チュアは言う。医療現場では、目の前に苦しむ患者がいる。往々にして、そういうときの最も簡単なやり方は、処方箋を書いてしまうことだというのだ。

「残念ながら（過剰処方の）原因の大部分は、医療現場の文化にあります。アグレッシヴな姿勢で何ひとつ見落とすまいとする医師と、そうした態度を期待する患者が、互いを強化しあっているのです」と、チュアは指摘する。「テクノロジーで解決できるとはとても思えません」