＜あいちトリエンナーレ2019で、展覧会内企画展「表現の不自由展・その後」が開幕後わずか３日で展示中止になった。他国と同様、日本でも状況は悪化の一途を辿っている......＞

2006年、石原慎太郎都知事（当時）がとんでもない無責任発言を行った。東京都現代美術館（MOT）で開催された『カルティエ現代美術財団コレクション展』のオープニングレセプションで「私は巨大ブランドは嫌いだ」「すばらしい展覧会だというから楽しみにして来たが、大したことはなかった」「ここにあるものはすべて下手物だ」「説明されなければわからないものはよい作品とはいえない」などと、祝辞とは思えない個人的意見を並べ立てたのだ。

数百人の招待客には、顧客を含む多数のカルティエ関係者がいたことは言うまでもない。直後に『フィガロ』『リベラシオン』などフランスのメディアが次々に発言を記事化し、国際的なアート雑誌『アートフォーラム』ウェブ版も『リベラシオン』の記事を引用する形で事件を報じた。同展は典型的な外部協賛企画であり、MOTの副館長（当時）によれば予算の分担は「我々は1000万円以下、カルティエさんが１億円以上」。つまり石原知事は、上得意に対して暴言を吐いたことになる。

「憲法21条で禁止された『検閲』と取られてもしかたがない」

あいちトリエンナーレ2019で、展覧会内企画展「表現の不自由展・その後」が開幕後わずか３日で展示中止になった際に、そんなことを思い出した。河村たかし名古屋市長が「（企画展に出展された「平和の少女像」は）相当多くのほとんどに近い日本国民が反日作品だと思っている」と述べて、大村秀章愛知県知事に展示の即刻中止を申し入れたからだ。松井一郎大阪市長（日本維新の会代表）が事前に河村市長に連絡し、展示が問題だと指摘したともいう。ポピュリズム右翼政治家による、これもとんでもない発言だ。

説明が前後したが、愛知県知事はトリエンナーレの実行委員会会長、名古屋市長は実行委員会会長代行を務めている。予算は県が約６億円、市が約２億円を負担し、文化庁からの補助金8000万円弱を見込んでいる。菅義偉官房長官は「補助金交付の決定にあたっては、事実関係を確認、精査して適切に対応したい」と恫喝したが、知事と津田大介芸術監督は、河村氏と菅氏の発言は展示の中止決定にまったく影響せず、主な理由は大量のいやがらせ電話とテロ予告とも受け取れるファクスだと述べた。

僕は８月３日の緊急記者会見で、知事に「両氏の発言は憲法21条違反だと考えないか」と問うたが、その時点では「菅さんの発言は（補助金交付に関わる）事業としてどうだったかということ。事業の手続の中で精査していきたいということだから、それ以上でも以下でもない。河村さんのご意見は内容についてのご意見なので、それに対してコメントすることは（展示の）内容にコミットすることになるので言わないことにしている」という答だった。「行政が芸術祭の内容に口を出すと、表現の自由を制約することになるので、それはしない」というまっとうな見識である。

そして大村知事は５日、河村市長の発言は「憲法21条で禁止された『検閲』と取られてもしかたがない」と一転。「行政や役所など公的セクターこそ表現の自由を守らなければいけない。自分の気に入らない表現でも、表現は表現として受け入れるべきだ」と述べた。知事と市長は昨年来、カジノを含む統合型リゾート（IR）の誘致や名古屋城天守木造化問題をめぐって不仲と言われるが、それをさっ引いてもまったくの正論である。河村市長は「ああいう展示は良いんだと県が堂々と言って下さい」と反論したそうだが、そうじゃにゃーのよ、市長。知事の言うとおり、内容についてはコメントしにゃーというのが、民主主義の基盤をなす表現の自由を守るべき行政のどえりゃー正しい態度なんだわ。

「検閲の可視化に成功した」などといって浮かれていてはならない

今回の展開を津田監督は予想していたのだろうか。SNSの炎上も、大量の電話やテロ予告も、ポピュリズム右翼政治家の発言も、すべてがシナリオに書かれていたのだろうか。

そうかもしれないし、そうではないかもしれない。いまごろ津田氏はひとりほくそ笑んでいるのかもしれないが僕にはわからない。身の危険を感じたり、業務に多大な支障が生じたりしたトリエンナーレおよび愛知県のスタッフや、抗議の意を込めて自作の撤去を要請したふたりの韓国人作家を含めた出展作家には気の毒と言うしかないけれど、いずれにせよ、この国の一部の為政者たちがとても情けない反民主主義者だということが知れ渡ったのはよかった。とはいえ、「検閲の可視化に成功した」などといって浮かれていてはならない。

冒頭に記した元都知事は、その後も暴言を繰り返した。MOTではアーティストユニットの会田家（会田誠＋岡田裕子＋会田寅次郎）による作品に長谷川祐子チーフキュレーターが撤去要請を出し、作家ははねつけたが、館も長谷川氏もいまだに、謝罪はおろか約束した経過説明すら行っていない。広島市現代美術館では、刘鼎（リュー・ディン）の作品が中国当局によって文字どおり検閲され、美術館は海外機関の意向に従う義務などないにもかかわらず、実質的にその検閲に加担した。同様の事例はほかにもある。

トランピズムの時代になって、他国と同様、日本でも状況は悪化の一途を辿っている。あいちの件はまだまだ紆余曲折があるだろうし、ネトウヨによる理不尽な炎上や、政治家のトンデモ発言はこれからも大いにありうる。

だから心ある者は戦い続けなければならない。「正義は必ず勝つ」という世界が存在するのはフィクションの中だけである。現実社会においては、「正しいこと」は戦い続けて勝ち取るしかない。



[執筆者]

小崎哲哉

1955年、東京生まれ。京都在住。カルチャーウェブマガジン『REALKYOTO』発行人兼編集長。京都造形芸術大学大学院学術センター客員研究員。同大学舞台芸術研究センター主任研究員。2002年、20世紀の人類の愚行を集めた写真集『百年の愚行』（Think the Earth）を企画編集し、2003年に和英バイリンガルの現代アート雑誌『ART iT』を創刊。2013年には「あいちトリエンナーレ2013」のパフォーミングアーツ統括プロデューサーを担当。2014年に『続・百年の愚行』（同前）を執筆・編集。近著は当ウェブ連載「現代アートのプレイヤーたち」をまとめた『現代アートとは何か』（河出書房新社）。2019年、フランス政府より芸術文化勲章シュヴァリエを受章。