NTTは2016年2月16日、同社の開発したクラウド対応インタラクション制御技術「R-env：連舞」を用いた、デバイス連携サービスの商用化を推進すると発表した。ハッカソンの開催や各種事業者との連携を通じて、“機械がヒトの状況を察して動く”世界の実現を目指す。

「R-env：連舞」はロボットやセンサー、各種ガジェット、アプリケーションなどを組み合わせた連携サービスをWebブラウザから開発できるクラウドベースの統合開発環境。Webブラウザから状態遷移図を作成することで、デバイス連携のサービスを構築できる。

2015年7月には同社とNTTデータ、ブイストンの3社がロボット「Sota」を利用しての共同実験を開始しており、ここではロボットと各種センサー、クラウドが連携することで、ロボットがあたかも雰囲気を察しているかのように人へ声をかけるという、非言語メディアも活用したインタラクション（相互作用）の実現を試みている（関連記事：「調子どう？」ロボットが雰囲気を察して声かける、NTTら3社が共同実験）

商用化の推進に際してはまず「NTT R&Dフォーラム2016」（2016年2月18〜19日）にてロボット「Sota」「RoBoHoN」「PALRO」などを用いたデモを行い、同年3月19〜20日にはアイデアを募る「R-env:連舞ハッカソン（仮称）」を開催する。

そして2016年第1四半期には金融や交通、介護などデバイス連携サービスに興味関心をもつであろう事業者と、クラウドロボティクス基盤を持つNTTデータなどど共同で、デバイス連携サービスの“コト作り”を推進する場として「R-env:連舞 Innovation Hub（仮称）を設ける。

「R-env:連舞 Innovation Hub」では「ハードウェアメーカーと連携したハンズオン」「アプリ開発者／サービス事業者と連携したハッカソン」「サービス事業者と連携したフィールドトライアル」「サービス事業者と連携したビジネストライアル」と4つの取り組みを循環させ、デバイス連携サービスの商用化を図るとしている。

「R-env:連舞 Innovation Hub」の構想