“中止”ではなく“延期”検討の背景

東京オリンピック・パラリンピックについてＩＯＣ=国際オリンピック委員会が中止をしないことを明言し延期を含めた検討に入ったのは、４年に１回の大会を中止した場合の選手たちへの影響を考慮しながら、ＩＯＣなどの損失を最小限に抑えるとともに、大会の組織委員会などが７年間進めてきた準備をむだにしたくないという思いがあるものとみられます。



新型コロナウイルスの世界的な感染拡大で開催に懸念が広がるなか、ＩＯＣは東京大会について中止をしないことを明言したうえで、組織委員会などとともに延期を含めた検討に入り４週間以内に結論を出すと発表しました。



世界規模で感染が広がる中で選手や関係者の健康や安全の確保を前提に、予選大会が延期や中止となるなか代表選考の公平性などを考慮しての対応ですが、中止ではなく、延期の検討を始めた背景には複数の要因が考えられます。



まずは選手たちへの影響です。



オリンピックは４年に１回の大会で、すでに出場を確実にしている選手だけでなく、出場を争っている選手たちにとっても中止になれば次のチャンスは４年後です。



かつて1980年のモスクワオリンピックのボイコットでは金メダル確実と言われた柔道の山下泰裕さんやレスリングの高田裕司さんが涙ながらに出場を訴えました。



選手にとって４年間、世界のトップを維持するのは大変なことで、選手のモチベーションを維持するためにも中止という判断は避けたかったものとみられます。



また中止になれば競技会場を整えるとともに、史上最多となる１万1000人規模の選手を含む各国地域の選手団や関係者、観客を迎える準備を７年間にわたって進めてきた大会の組織委員会などの準備も意味をなさなくなります。



オリンピックに基づく放送権やスポンサー収入などが主な収入源のＩＯＣにとっても中止となれば収入の大幅な減少が予想され存続を左右しかねません。



また、巨額の放送権料を支払いアメリカで独占的に大会を中継できるＮＢＣなど放送局にとっても中止の影響は大きくなります。そうした状況を踏まえ、中止を明確に否定し延期を含めた検討を始める判断をしたものと見られます。