２０年東京五輪の追加種目候補として、事前の予想通りに野球が選ばれた。正式決定は来年８月の国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）総会まで待たなければならないが、承認されることはまず間違いない。

当初は８チームでの開催を予定していたが、他の種目との人数調整の結果、わずか６チームだけの参加となったのはご存じの通り。試合会場は正式承認後の来年８月以降に決まるが、誰が考えても東京ドームが第１候補だろう。東京はもちろん、日本を代表する野球のメッカであり、運営面からも天候に左右されないドーム球場のメリットは大きい。ただし、東京ドームで五輪を開催するには大きな問題が１つある。球場内に掲げられている広告の存在だ。



ＩＯＣの運営はさまざまな協賛スポンサーによって支えられている。スポンサーは巨額の協賛金を支払い、その見返りとして「五輪」という言葉や「五輪マーク」を独占的に使用する権利を得る。しかも契約は１業種につき１社と決められている。ＩＯＣと契約していなければ、たとえどんな大企業であっても勝手に広告活動することはできないのだ。



当然、競技会場の広告も契約社以外は一切掲示することができない。もし東京ドームで五輪の試合を行うことになれば現在の広告は全て無地に塗りつぶすか、垂れ幕などで隠すしかない。技術的には可能だろうが、そのための工事費用をいったい誰が支払うのか、年間契約をしている現在の広告主が果たして全員ＯＫしてくれるのか、その間の補償が必要になったらどうするのか、現時点では不透明な点が多々ある。



さらに細かく言えば球場内の売店もＩＯＣと契約していない商品は売れないし、そもそも店を開くことすらできない。もちろんこれは東京ドームだけではなくプロ野球の球場ならどこでも同じことで、各方面の調整が難航すれば都営や区営などの小さな球場で侍ジャパンが試合をすることにもなりかねない。



ＩＯＣの契約条項はありとあらゆる方面に及んでいる。契約社会に慣れていない日本人にとって超えなくてはならないハードルはとてつもなく高い。（藤山 健二）