消え行く「義理」チョコ文化 日本のバレンタインに変化が

ティム・マクドナルド、BBCニュース

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バレンタイン・デーの2月14日、世界中の恋人たちがチョコレートを使って愛の言葉を交わしている。

しかし、日本では事態はもう少し複雑だ。日本ではチョコレートを渡すのは女性だけで、自分のパートナーだけではなく、男性の同僚にも渡す習慣がある。

「義理チョコ」と呼ばれるこの慣習はバレンタインの楽しさを台無しにするし、女性にとっては、渡し忘れで同僚の機嫌を損ねる危険があるほどだと批判する声もある。

一方で、義理チョコは誤解されていると擁護する声もある。何より、最近では友達にチョコを渡す女性が増えているため、義理チョコ文化も徐々に消えつつあるのだという。

「義理チョコ」

もちろん、日本でもバレンタインのチョコにはロマンチックな意味がある。女性は、パートナーには「本命チョコ」を渡す。

一方の義理チョコは、男性の同僚に対する感謝の気持ちを表している。

化学大手3Mが2017年に日本で行った調査によると、対象女性の40％が同僚に義理チョコを渡すつもりだと答えた。

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多くの女性にとって、義理チョコは「日ごろの感謝」の表れだ。他にも職場の人間関係を円滑にするためという人や、義理チョコ文化に参加しないのは居心地が悪いと感じるからという人もいる。

贈り物文化

ショコラ・コーディネーターの市川歩美さんは、大半の女性が義理チョコ文化に抵抗がないと語る。そもそも、日本には贈り物文化があり、義理チョコもその範囲内なのだという。

「お歳暮やお中元を贈る文化のある私たちは、節目節目に『お世話になっている』方にプレゼントをする習慣があるため、恋愛感情がなかったとしても、仲の良い人や、お世話になっている方にちょっとしたプレゼントをする節目と考えているのです」

しかし、この習慣に悩まされている人もいる。

「反面、まさに『お義理で』毎年送らなくてはいけないと、義務のように感じて負担になっている人もいます」と市川さんは言う。

これに対して、静岡大学の竹下誠二郎教授は、義理チョコ文化は「見た目よりも不公平ではない」と指摘する。

日本では3月14日をホワイト・デーと呼び、バレンタインに女性からチョコをもらった男性がお返しを渡す習慣がある。「女性たちはそこで復讐（ふくしゅう）するのです」と、竹下教授は言う。

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数少ない機会

日本大学の小笠原祐子教授が1996年に発表した「オフィスレディー」に関する研究によると、日本の女性は義理チョコを使って男性をランク付けしている。

職場で人気のある男性はチョコレートをもらえるが、競争力の低い男性は、自分で自分にチョコを買うしかできないというのだ。

テンプル大学ジャパンキャンパスの堀口佐知子教授は、「義理チョコ文化は言い換えれば、一般的なジェンダーの常識に抵抗し、女性が男性に優位に立てる数少ない機会だったとも捉えられます」と説明する。

それから20年以上がたった今、義理チョコは当時ほど日本の働く女性の心を捉えてはいないようだ。

「働く女性たちが義理チョコを通じて、『自分の力を発揮』しなくてはと思っているのか、定かではありません」

企業の「チョコレート戦争」

義理チョコ習慣は昨年、意外なところから批判を浴びた。ベルギーのチョコレートメーカー「ゴディバ」が新聞の一面を使い、義理チョコをやめようという広告を出したのだ。

広告は「そもそもバレンタインは、純粋に気持ちを伝える日。社内の人間関係を調整する日ではない」と訴え、職場での義理チョコ習慣に疑問を投げかけた。

今年のバレンタイン商戦では、低価格のチョコレート「ブラックサンダー」を義理チョコ候補として売り出している有楽製菓の従業員に向けたツイートで、本命チョコにはゴディバを贈るよう呼びかけた。

これを受けて有楽製菓は、アカウントのプロフィールに「ゴディバ公認義理チョコ」という説明を加えている。

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しかし、高級チョコレートを売るゴディバを義理チョコとして贈る女性は少なく、この義理チョコ商戦では不利だという声もある。

日本の製菓業界にとってバレンタイン・デーは非常に重要だ。市川氏によると、年間売り上げの7割をバレンタインに依存しているチョコレート店もあるという。

しかしこれから徐々に、義理チョコはそれほど重要ではなくなっていくかもしれない。