ここ数年の多くのプライバシーや偽ニュースのスキャンダルは、どうやら米国人がソーシャルメディアの利用を控える原因にはならなかったようだ。



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4月に発表されたPew Research Centerの調査結果によると、18歳以上の米国人によるソーシャルメディアプラットフォームの利用状況は、2018年と比べてさほど変わっていない。

Facebookは依然として18歳以上の米国人の間で最も人気のあるソーシャルメディアプラットフォームの1つで、69％が同サイトを利用していると回答し、前回から1％の増加となった（Pewが2018年に行った別の調査によると、米国のティーンエイジャーのFacebookの利用シェアは減少している）。YouTubeの利用シェアは前回同様73％だった。

Pinterestの利用シェアは29％から28％に、Twitterのシェアは24％から22％に減少したが、LinkedInのシェアは25％から27％に増加した。Instagramは35％から37％に増加したが、Snapchatは27％から24％に減少した。

調査結果によると、InstagramとSnapchatは若年層の間で特に人気が高い。18～29歳の回答者の67％がInstagramを、62％がSnapchatを利用している。その年齢層の中でも、両プラットフォームの利用シェアに違いが出ている。18～24歳の年齢層ではSnapchatが73％、Instagramが75％と利用シェアが高いが、25～29歳の年齢層ではそれぞれ47％と57％にとどまっている。

一方、Facebookの利用シェアはどの年齢層でもほぼ一定になっている。50～64歳のうちの68％、18～24歳のうちの76％が同サイトを利用していると回答した。

今回の調査結果には、近頃起きた不祥事は影響しなかったようだ。2018年、英国の政治コンサルティング企業Cambridge Analyticaが8700万人ものFacebookユーザーのデータに不正にアクセスしていたことが発覚した。また、ロシアのトロール部隊がFacebookとTwitterを利用して2016年の米大統領選に干渉し、両プラットフォームから排除された後にInstagramを新たな温床にした。Facebookはその後、自社のプラットフォーム上での偽情報の拡散防止に努めている。

これらの問題によって、Facebookなどのサイト利用動向が変わることはなかった。2018年9月に発表されたFacebookの利用動向調査では、Facebookユーザーがアプリの削除や一時的な中断といった、同プラットフォームの利用を抑制する対策を講じていることが明らかになった。とは言え、今回の調査結果ではおよそ4分の3のFacebookユーザーが毎日同サイトを利用しており、2018年のソーシャルメディア利用状況と同様に現在もアクティブであることも明らかになっている。