2型糖尿病のある人が食塩の摂取量を適度に減少すると、脳卒中、心疾患、腎臓病の危険性が低下することが、ロンドン大学クイーン メアリー(QMUL)とセントヘリア病院による調査研究で明らかになった。

高血圧は脳卒中や心臓病、腎臓病

などの危険因子

研究では、2型糖尿病患者が、食塩の摂取量を減らすと、血圧が低下し、尿中アルブミン排泄量が減少することが示された。この研究は米国糖尿病学会(AHA)が発行する医学誌「Hypertension」に発表された。

アルブミン尿検査は、糖尿病腎症の初期に尿中に出てくるアルブミンを高感度に検出する検査。アルブミンは生体内のタンパク質の成分で、体液の浸透圧を維持し、いろいろな物質の運搬を行う重要な物質だ。糖尿病腎症になって腎臓のろ過機能が低下した状態になると、本来ならば尿中へ排泄されないはずのアルブミン質が排泄されてしまう。

糖尿病腎症は心血管病の危険因子でもあり、微量アルブミン尿がみられる患者では、心血管イベントの発症頻度が高いことが報告されている。尿中アルブミン尿検査は、心血管病を早期発見するためにも重要となる。

また、食塩の過剰摂取は、心血管病を引き起こす高血圧の原因のひとつだ。高血圧が増えると、それに伴う脳卒中や心臓病、腎臓病などが増加する。

「高血圧は、2型糖尿病のある人にとって、心血管病などの合併症を引き起こす重要な危険因子です。2型糖尿病患者では、糖尿病のない人に比べ、心血管病が起こる危険性が2倍に上昇します」と、QMULのグラハム マクレガー教授は言う。

食塩を減らすと血圧が低下し、尿中アルブミン量も減少

研究には、収縮期血圧134mmHg/拡張期血圧82mmHgと、血圧が少し高くなっている2型糖尿病あるいは耐糖能異常のある46人の患者が参加し、ランダム化比較クロスオーバー試験として実施された。

参加者は、6週間にわたり5gの食塩が含まれる錠剤を服用し(介入群)、あるいは食塩0gのプラセボ錠剤のいずれかを服用し(対照群)、2週間の間をおいて、介入群と対照群を入れ替えて6週間にわたり錠剤の服用を続けた。

その結果、食塩を過剰に摂取すると、血圧が135.5/81.3mmHgに上昇した。一方で、食塩を減らすと血圧は131.2/79.7mmHgに低下した。食塩を減らすと、尿中のアルブミンの量も減少した。

食塩の摂取量を減らすと医療費を削減できる

「研究では、2型糖尿病あるいは耐糖能異常のある患者が食塩の摂取量を減らすと、血圧を下げられ、アルブミン尿も減ることが示されました。2型糖尿病のある人や、糖尿病予備群と指摘された人は、食塩の摂取量を減らすための実際的なアドバイスを受けるべきです」と、マグレガー教授は言う。英国食品安全局(FSA)は、食品業界と共同で、栄養改善と減塩についての先進的なプログラムを2000年に開始した。その目標は、成人の1日当たりの食塩摂取量を6g以下に抑えることだ。

目標設定から5年後の2006年に、食品中の食塩含量は10〜40%低下した。英国人の1日の平均食塩摂取量は、2003年の9.5gから2011年には8.1gと15%低下し、脳卒中、虚血性心疾患の死亡率にも改善がみられた。

減塩によって脳卒中と虚血性心疾患による死亡は約9,000人減少し、医療費も約2,200億(15億ポンド)低下したと推定されている。

日本の減塩対策はまだ不十分

一方、日本は世界的に見て摂取量が多い「減塩後進国」だ。日本人の1日の食品摂取量の平均は男性 10.8g、女性 9.2gだ。その原因は、調味料をはじめとする加工食品などから多くの塩分を摂取していることだ。日本高血圧学会は、高血圧の予防のために、血圧が正常な人には「1日6g未満」の食塩制限を勧めている。特に糖尿病や慢性腎臓病の人には、循環器病や腎不全の予防のためにも、「1日6g未満」の減塩を推奨している。

最高血圧が130mmHg以上、最低血圧が85mmHg以上であると、より低い血圧値の人に比べ、脳卒中などの循環器疾患や腎臓病が引き起こされる危険性が高い。特に糖尿病や腎臓病などを併発している人は、血圧を下げる治療が必要となる。

減塩食品のリストを作成

日本高血圧学会は、毎月17日を「減塩の日」と定め、幅広い分野で減塩の啓発を広げる活動をしている。日本高血圧学会が食品の栄養成分表示の「ナトリウム量」の表示を「食塩相当量」の表示とするよう働きかけてきたのが功を奏し、食品表示基準が制定され、食品の栄養成分表示は2020年までには、原則として「食塩相当量」で表示されることになった。

また、同学会は減塩をしようとしている人が役立てられるよう、減塩食品のリストを作成している。日本高血圧学会減塩委員会が主催し、高血圧の患者や減塩に取り組む消費者の参考になる市販食品を認定する「JSH減塩食品アワード」も実施している。

「日本の減塩対策はまだ不十分。減塩の意識のある人を増やし、国民全体の塩分摂取量を減らす戦略が必要です。そのために医療従事者だけでなく、さまざまな立場の人々が協力・連携して活動することが重要です」と強調している。

［ Terahata ］