新国立競技場整備の財源となるスポーツ振興くじ（ｔｏｔｏ）の売り上げ確保に、日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）が危機感を募らせている。昨年度の売り上げは、前年度比２３億円減の１０８４億円。競技場整備は１１００億円の売り上げを想定しており、ＪＳＣは４月から新商品を投入して売り上げ増を目指す。

前年度を下回ったのは４年ぶり。ＪＳＣの今里譲理事は「（当選金が上積みされる）繰り越しのない時が続いたため」と分析する。「低下傾向にあるとは考えていないが、微減したのは確か」と言う。

ＪＳＣが４月から投入した新くじは、１口１００円の「１００円ＢＩＧ」で、最高当選金は１億円（繰り越しがあれば２億円）。Ｊリーグなど対象試合の結果を予想しなくてもいい「非予想系」のくじだ。さらに「ＢＩＧ」で年２回程度行う「特別回」では、繰り越しがない場合の最高当選金を６億円から７億２円に引き上げる。

新国立競技場の建設をめぐっては昨年１２月、国と東京都が整備費の負担割合で合意した。その内容は、最大１５８１億円を対象に、国が半額の７９１億円、東京都とｔｏｔｏがそれぞれ３９５億円を賄うというもの。ただ、国が出す７９１億円の財源には「国庫に入る予定だったｔｏｔｏの売り上げ」が４３２億円含まれ、実質１５８１億円のうちの８２７億円をｔｏｔｏが担う構造だ。売り上げの１０％を新国立整備に回すこの仕組みを８年続ければ財源を確保できると国は試算するが、それには売り上げを維持する必要がある。

ｔｏｔｏは元々、主に草の根の…