＜英石油大手BPの経営幹部をヒトラーに見立てたパロディ動画を作ったことがもとで解雇され裁判になった......＞

パロディ動画をSNS非公開グループに投稿

「総統閣下シリーズ」をご存知だろうか。ドイツで2004年に公開された、実話をもとにした映画『ヒトラー 最期の12日間』（日本では2005年に公開）のワンシーンに、オリジナルとはまったく異なる内容の日本語字幕を付けたパロディだ。

実はこれと同じ映画の同じシーンを使ったパロディ動画は、日本語のみならず英語、スペイン語、中国語などさまざまな言語で存在する。オンライン上に制作用のサイトもあり、作られたパロディ動画は、YouTubeなどの動画共有サイトに数多く投稿されていた（現在は著作権違反の理由でほとんどが削除されている）。

同じシーンを使い、自分が働く会社の経営幹部をヒトラーに見立てたパロディ動画を作ったことがもとで、解雇されてしまった人がいた。オーストラリア西オーストラリア州にある、英石油大手ＢＰの石油精製所で技術者として7年間働いていたスコット・トレイシー氏だ。

当時BPは、労働組合と賃金交渉を行っており、なかなか話がまとまらない状況だった。トレイシー氏は2018年、BPの上層部を映画のヒトラーに見立て、賃上げ交渉の状況を風刺するパロディ動画を作成。Facebook上にあった同僚とのプライベート・グループでシェアした。オーストラリアのニュースサイト「news.com.au」によると、8人がこのビデオを見たという。

「会社幹部をヒトラーとは不適切」

ところが、非公開グループに投稿したはずのこの動画の存在がBPの上層部にバレてしまい、トレイシー氏は解雇されてしまった。英フィナンシャル・タイムズ（FT）によるとBP側は解雇の理由について、動画が同社の代表をナチスとして描いており、同社の行動規範を逸脱した行為だからだとしている。

トレイシー氏は不当解雇として申し立てをしたが、労働関係の争議を専門的に扱う機関、公正労働委員会（FWC）は2019年9月、動画は「不適切で不快」であり、BPによる解雇は不当ではないと結論づけた。FWC側は、「パロディといえば何でも許されるわけではない」との考えを示したという。

この判断にトレイシー氏は不服を申し立てた。FTによるとトレイシー氏は動画について、誰かの気分を害するために作ったものではなく、ユーモアをもってスタッフのやる気を上げるつもりだったと説明している。