ホーム・デポ、コストコ、T.J.マックスは、感謝祭には営業しない。 Joe Raedle/Getty

アメリカの今年のクリスマス商戦のスタートは、一部の店にとってより緩やかなものとなりそうだ。これは、"ブラックフライデー"に対する信用が失われつつあることを意味している。

BestBlackFriday.comが集めたデータによると、アメリカでは少なくとも60の小売業者が今年の感謝祭には店を開けない計画だ。近年、国の休日には営業することを選択する小売業者が増えていたが、アメリカ最大の買い物の日がその意義を失うにつれ、潮目が変わってきたようだ。

｢現時点で、これまでで最も多い60の小売業者が店を閉めることが分かっている｣

BestBlackFriday.comの編集及びコンテンツ・マーケティングの責任者、フィリップ・デングラー（Phillip Dengler）氏はUSA Todayに語った。

コストコ（Costco）、T.J.マックス（TJ Maxx）、ノードストローム（Nordstrom）は、いずれもサンクスギビングに営業はしないと話している。

もはやブラックフライデーにかつてのような重みはないようだ。その一因として、消費者がオンラインで買い物をすることが増えたことがある。オンラインで買えるということは、最大の買い物の日のために店で長い列に並んで時間を無駄にしなくていいということだ。

｢結局、消費者は利便性を求めていて、欲しいアイテムを買ったらすぐに店を出たいのだ。長い列に並びたくないし、もう開店時間を待ちたくはないのだ｣と、ナスダック・アドバイザリー・サービス（Nasdaq Advisory Services）のシニア・スペシャリスト、ジョッシュ・エルマン（Josh Elman）氏は2017年10月、Business Insiderに語っている。

RetailNextによると、2017年、ブラックフライデーに実店舗を訪れた買い物客の数は4.5%減った。一方で、アドビ（Adobe）によると、同じ日のオンラインでの売り上げは、前年から16.9%増えた。

｢ブラックフライデーに、8年前もしくは10年前のような盛り上がりがあるだろうか？ ｣

ウォルマートのアメリカ部門のCEO、グレッグ・フォラン（Greg Foran）氏は2017年11月、ウォール・ストリート・ジャーナルに語った。｢そんな世界は消えてしまった｣

そして、消費者は年間を通じたセールに慣れ切ってしまった。それは、最大の買い物の日の意義を失わせている。

エルマン氏は｢ブラックフライデーとサイバーマンデーのアイデア自体が、消費者がセールに慣れてしまったことで、意味をなさなくなっている｣と指摘する。｢悲しいことだが、時代が変わったのだ。今、起きていることはまさにパラダイム・シフトだ。小売業者は何が起きているか、分かっているだろう。その上で、彼らは自身の力の及ぶ限り、顧客のニーズに応えようとしている｣

中には、ブラックフライデーの人気を奪うようなセールもある。

アマゾン（Amazon）の会員向けセール｢プライムデー（Prime Day）｣はその一例だ。総売り上げではブラックフライデーに遠く及ばないが —— アドビによると、Cowen & Coは2017年のプライムデーがアマゾンに約10億ドルをもたらした一方で、ブラックフライデーのeコマースの総売り上げは50億3000万ドルと推計している —— プライムデーの売り上げは伸びているとアナリストは言う。BestBlackFriday.comの分析によると、プライムデー価格の77%は2016年のブラックフライデーのセールよりも値引き率が高かった。

2018年、アマゾンのプライムデーは、ターゲット（Target）やメイシーズ（Macy's）、JCペニー（JCPenny）といった競合他社を、ブラックフライデーのような7月の大セールの実施へと駆り立てた。

[原文：Black Friday is dead — and constant discounts could be to blame]

（翻訳、編集：山口佳美）