【9月7日 AFP】人の脳組織から大気汚染によるものと思われる微細粒子が見つかり、アルツハイマー病のリスクが懸念されるとした研究論文がこのほど発表された。

論文執筆者らは、この「人の健康に及ぼす危険」についてのさらなる研究が必要と述べているが、研究に参加していない一部の専門家らは、この粒子と神経変性疾患とを明確に関連付けるのは時期尚早だとしている。

英国、メキシコ、米国の科学者チームは、3歳から92歳までの37人から採取した脳組織を調べ、鉄鉱石の一形態である「マグネタイト（磁鉄鉱）」のナノ粒子を発見した。

見つかった粒子について研究チームは、燃料燃焼で生じる粒子状物質との「間違えようのない類似性」がみられ、人の脳で自然に生成されるものとは異なると思われるとしている。一般的にこれら粒子は、自動車の排ガス、工場の煙霧、室内の炊事の火など、都市部での大気汚染物質中に見られるものだという。

米科学アカデミー紀要（PNAS）に発表の論文には「先行研究では、脳のマグネタイト量とアルツハイマー病の発生率の間には相関関係があることを示されている」と記されている。

今回の研究に参加していない専門家らは、論文では同粒子が汚染に起因する、あるいはそれがアルツハイマー病の原因と何らかの関係があるとの確証が提出されていないことを指摘。また、汚染水準が高い地域と低い地域で、アルツハイマー患者の脳内マグネタイトを比較する「より詳細な研究を実施する必要がある」と述べている。(c)AFP