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将棋の三浦弘行九段（４２）が対局中に将棋ソフトを不正使用した疑いが浮上し、出場停止処分を受けた問題で、日本将棋連盟が設置した第三者調査委員会（委員長・但木敬一弁護士）は２６日、東京・霞が関の弁護士会館で会見し、「指摘された点はいずれも実質的な証拠価値に乏しい。三浦九段が不正行為に及んでいたと認めるに足る証拠はない」とする結果を明らかにした。

但木委員長は一方で、出場停止処分を下した同連盟の判断については「非常事態における措置として、将棋連盟の連盟所属棋士及び公式戦に対する規律権限の範囲内にあり、当時の判断としてはやむを得なかった」とした。そのうえで「疑いの真偽を見極める間は所属棋士の身分を停止した理、出場停止させたりすることも、連盟による規律として認められる。かつ処分当時の状況には、出場停止処分を行う高い必要性、緊急性があった」との根拠を説明した。

委員会では、今夏に行われた竜王戦挑戦者決定戦など、疑惑の対象となった４局について、（１）三浦九段から提出されたスマホ、パソコンの解析（２）パソコンソフト「技巧」と三浦九段の指し手の一致率（３）対局中の映像－を分析した。その結果、「指し手の一致率にはばらつきがあり、不正の根拠にならない」「対局中の映像から不正行為に及んだとする痕跡は確認されなかった」などと判断した。

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