プリントシール機を開発・製造するメイクソフトウェア（大阪市）が２４日、大阪地裁に自己破産を申請し、破産手続き開始決定を受けた。１９９０年代に高校生を中心に起きた「プリクラブーム」に乗って事業を拡大したが、少子化やゲームセンターの減少といった時代の流れにあらがえなかった。

帝国データバンク大阪支社によると、負債総額は約２１億円。

メイクソフトウェアは８８年の創業で、従業員数は１４０人。当初は任天堂のファミリーコンピュータなど向けにソフトを開発していたが、９７年にプリントシール機の開発に参入。大手の一角に数えられるようになった。縦長だったシールを正方形にした「シカクプリ」が撮れる「ＣＵＢＥ」などのヒット作も生み出した。

しかし、２０００年代半ば以降は機器の利用者が減少。スマートフォンが普及し、シールを手帳などに貼るスタイルから画像データを送るスタイルが一般的になったことで、いわゆる「プリクラ帳」などグッズの売り上げも減った。１４年に６７億円あった売上高は、１８年には約３分の１の２２億円に。今年４月にはＮＴＴドコモと協業契約を結び、地域の観光資源を使った「ご当地プリントシール機」の普及を目指すなどしていたが、事業を続けられなくなった。

日本アミューズメントマシン協会によると、メイクソフトウェアが参入した９７年には国内全体の売上高が１千億円を超えた。機器の設置台数も計５万台を超えたが、１３年には１万台ほどまで落ち込んでいる。

メーカーも、目が大きく映る「デカ目」やローアングルカメラの採用など研究開発を続けてきたが、オムロンが源流の最大手フリュー（東京）を除けば「経営状況は軒並み厳しい」（帝国データバンク大阪支社の担当者）状態だという。