2019年は、これまでになく地球と月の距離が「近く」なった年だった。

中国の月面探査機「嫦娥4号」は今年1月、世界で初めて月の裏側に着陸し、世間を驚かせた。その3カ月後、中国は今後10年以内に有人月探査を実施し、月面に研究用基地を建設する計画だと発表している。

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3月には米国のマイク・ペンス副大統領が、2024年までに有人宇宙飛行を目指すことを宣言した。のちに「アルテミス」と名付けられたこの米航空宇宙局（NASA）のプロジェクトには、日本も国として参加することが10月に明かされている。

さらに4月、イスラエルのスタートアップSpaceILの無人探査機が、民間初の月面着陸に挑戦した。残念ながら挑戦は失敗し、載せられていたクマムシたちが月に残されたのではないかという懸念も残ったが、同社はさらなる挑戦に意欲的である。

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月を目指す民間企業は増えるばかりだ。ジェフ・ベゾスは5月に月面着陸機「Blue Moon」のデザインを発表し、NASAのアルテミス計画をサポートしたいと意欲を見せた。さらに、米国のAstroboticやIntuitive Machines、日本のispaceなどの企業は、2021年の月面着陸を目指している。

官・民問わず、世界中で増える月関連ミッション。それを、仮想現実（VR）を利用してサポートできないかと考えているスタートアップが日本にある。VRを用いて宇宙開発を促進するスタートアップ、Yspaceだ。

月探査にも“下見”が必要

「例えば、100億円の家を買うとしましょう。パソコンでよさそうな物件を見つけたとしても、その場で購入したりはしませんよね？ まず下見をして、自分で周りの環境を体験します。それと同じことが、宇宙探査でも非常に大事なのです」

そう話すのは、Yspaceの代表を務める川﨑吾一だ（ちなみに、ispaceと名前が似ているのはもちろん偶然ではない。同社の若き創業者たちは、全員が元ispaceのインターン生だ。宇宙開発に欠かせないとあるツールのイニシャルから『Y』を取りYspaceと名付けたという）。

Yspaceが開発しているのは、事前に月面空間を体験し、探査を最適化するための技術だ。VRと月面の衛星データなどの情報を合わせて月面をヴァーチャル空間に落としこみ、月面環境の下見を可能にしている。体験したデモでは、月面に着陸した月面探査機が巨大なクレーターや地面の凹凸とうまく距離をとりながら、目的地へと走る様子が目の前に広がっていた。

とはいえ月面探査に関しては、新しいVRツールがなくとも、すでにパソコン上でのシミュレーションや砂丘などの見立て環境でのテストが行われているはずだ。わざわざVR環境をつくる理由は何か？

そんな疑問に対し、川﨑は「VRはシミュレーションではありません。あくまで可視化ツールなんです」と説明する。「例えば、月面探査機のルートを決める際には、『ここは傾斜があって危険だ』『ここは温度がこうだ』『ここはクレーターになっている』といったシミュレーションを個別に行い、それを突き合わせています。でもVRであれば、段差やクレーターの場所、温度の高低といった要素をすべて仮想空間のなかで可視化できますよね」

この可視化は、ローバーをつくるうえでも役に立つだろうと川﨑は言う。「ローバーの試作機をエンジニアが砂丘などでテストすることがあります。砂の環境を月に見立て、ローバーがどのくらい動けるかを試すんです。でも、地球と月では重力が違います。本当に重力が6分の1の環境でどんな動きをするのかを想像するには、限界があるんですよね」

そんなときも、VR環境なら岩にぶつかったときや段差があったときの物理反応を、視覚的に試せる。しかも、実際に月で着陸予定の場所でだ。

仮想実地調査や協業ツールとしてのVR

仮想空間における宇宙環境の再現には、NASAや大学も注目している。

例えば、NASAのジェット推進研究所（JPL）は、火星探査機「キュリオシティ」の画像をもとに火星の環境を3Dで再現し、ユーザーがそこを仮想的に歩き回れるソフトウェアをマイクロソフトと共同開発中だ。

現在、地質学者は2D画像から火星の環境を想像するほかない。ところが、このソフトウェアによって、研究者が地球にいながらにして巡検（実地調査）を実施できることが期待されている。

テキサスA&M大学は、VRがもつコラボレーションツールとしての可能性に着目した。同大学は、「SpaceCRAFT」というマルチユーザー向けのVRツールのコンセプトを公開している。これは宇宙の特定環境を再現したエンジニアリング用プラットフォームで、複数のユーザーが同じ環境を見ながらオペーレーションを相談できる「サンドボックス」としての役割を目指して開発されているという。

宇宙産業のプレイヤーが増えるにつれ、協力作業の重要性は当然ながら増していく。そんなとき、VRなどの仮想空間が、その足場をつくってくれるかもしれない。「例えば、月面基地を分担作業によってつくる可能性もあると思うんです。そんなとき、2次元の写真ではなく、3次元空間に落とし込むことが重要になってきます」と、川﨑は言う。

教育やエンターテインメントに取り組むワケ

すでに、スペースエンジニアリング用VRツールの土台も開発しているYspace。しかし、同社は同じ技術を使って、教育やエンターテインメント用のツールも積極的に開発している。

そんなコンテンツのひとつが、実際のJAXAの月面データから再現した空間でやり投げができる「YarinageMOON」だ。月という低重力環境で、槍を風船に当てて割るというシンプルなVRゲームだが、月面環境の再現や、熱による風船の膨張といった表現には、月周回衛星「かぐや」のデータが活用されている。今年2月末に開催されたテクノロジーアートの祭典「Media Ambition Tokyo」では1,000人以上が、ひと味違うやり投げ大会に興じたという。

さまざまなVRコンテンツによって、わたしたちと地球の距離を縮めているYspace。動画は、同社オリジナルのVRゲーム「YarinageMOON」。VIDEO BY YSPACE

宇宙とVRコンテンツの開発、どちらか一方を専門とする企業や組織はあっても、両方の専門知識を備えた企業は稀だ。ベン図の真ん中をうまく突くことによって、Yspaceは自社ならではの存在意義を確保している

「VRの宇宙開発での利用は、まだこれからです。それなら、いま実装できることは何だろうと考えたとき、教育やエンターテインメント用のツールを思いつきました。VRというものを広めるうえでも、エンタメや教育という分野は相性がいいので」と、川﨑は話す。

また、教育とエンターテインメントのコンテンツ開発には、スペースエンジニアリングのための資金を集めるという狙いもある。「メインはスペースエンジニアリングなのですが、日本の宇宙ヴェンチャーはそれ一本ではなかなか食べていけません。Yspaceでは、エンジニアリング、エンターテインメント、エデュケーションの3軸をもってマネタイズしているんです」

とはいえ、Yspaceの目標は、やはり宇宙を身近に感じてもらうことだ。同社は宇宙関連のイヴェントへのコンテンツ提供や、子どものための宇宙教室、宇宙産業内外の若手が集うワークショップ「NEXT SPACE」の主催など、さまざまな場を通じて人々の宇宙への興味と知見を広げている。

月面着陸を目指す人、地球から月に思いを馳せる人──。その両者と月の距離を縮めているのが、Yspaceなのだ。