世論調査や人材コンサルティングを手掛ける米ギャラップ社が、２０１６年に各国の企業を対象に実施した「従業員エンゲージメント（仕事への熱意度）調査」によると、日本は「熱意ある社員」の割合が６％しかなかったという記事が話題になっています。

この数字は米国の３２％と比べて大幅に低く、調査した１３９カ国中１３２位と最下位クラスだったということです。

「やる気のない社員」は７０％、さらに、企業内に問題を生む「周囲に不満をまき散らしている無気力な社員」の割合は２４％に達していたということです。

私が目にする範囲での反応を見ていると、これを問題視する人がいる一方、今の企業の姿勢や仕事環境を考えればこんなものだという冷めた意見も多いように感じます。

私はこの「熱意」ということが、一体何を指しているのかが今一つ良く分からず、調査の内容などを少し調べてみました。

そこから見ていくと、この調査は「従業員エンゲージメント調査」ということですが、この“エンゲージメント”という言葉を日本語で「熱意」「やる気」と表現しています。

「従業員エンゲージメント」という意味を調べると、“従業員の一人ひとりが企業の掲げる戦略・目標を適切に理解し、自発的に自分の力を発揮する貢献意欲”とされています。どちらかというと、会社に対する信頼や愛着をもとにして、そこから生まれてくる働く意欲というニュアンスでしょう。一言でいうと、確かに「熱意」「やる気」とは言えますが、もう少しいろいろな前提があった上での意欲という感じがします。

また、他国の結果と合わせてみると、例えば韓国、中国、香港、台湾といった東アジアの近隣国は、日本の状況とほとんど変わりません。ここから見ると、この数字には国民性や地域柄という要素が含まれていると考えられます。

これは私の個人的な感覚ですが、日本人に「やる気があるか」と尋ねて、本音で「やる気満々」と答えるのは、しいていえば新入社員くらいで、多くの人は「やる気がないわけではないけど、熱意があるかと聞かれると、そこまでは言い切れない」という感じではないでしょうか。

さらに、日本では「熱意ある社員」が６％でしたが、全体平均でも１３％ほどということで、そもそもこういう人は、世界的に見ても少ないということはわかります。

他にも調査対象の雇用環境や賃金の状況などは各国でばらつきがあるでしょうから、この調査結果をもって、日本のビジネスパーソンが「熱意がない」「やる気がない」と決めつけてしまうのは、少し状況を見誤ってしまう可能性があると思います。

ただ、国民性の違いがあるとは言っても、米国では３２％の人が「熱意がある」と答えています。やはり日本の低さは際立ちますし、これは確実に日々の仕事ぶりや生産性に跳ね返ってきます。

もちろん企業側の問題は大きいですし、実際おかしな扱いをされたような話もたくさんありますが、だからといって、冷めて惰性で面白くないと思いながら仕事をし続けて、それで一番マイナスを被るのは、結局は自分自身です。

「熱意」や「やる気」というのは、他人にどうこうしてもらうものというよりは、まずは自分の心持ち次第です。どんなに小さなことでも、何か仕事に自分なりの面白さ、楽しさを見つけることが、初めの一歩ではないかと思います。

※この記事は「会社と社員を円満につなげる人事の話」からの転載となります。元記事はこちら。