株式会社日本レジストリサービス（JPRS）は、新gTLD「.jprs」においてDNSの耐障害性強化に関する共同研究を10月に開始すると発表した。

.jprsは、JPRSが創設した新gTLDで、7月8日にインターネットのルートゾーンに追加された。ただし、既存のgTLDのように広くドメイン名登録サービスを提供するわけではなく、インターネットに関する研究・開発が主な目的。JPRS自身が研究に用いるほか、技術コミュニティ、学術系機関、パートナー企業との共同研究にも用いるとしている。

今回の研究では、.jprsのDNSサーバーをJPRSの管理外ネットワークであるISP内のネットワークに設置。JPRSとISPの間のネットワークが分断される状況下においても、TLDのドメイン名の名前解決が継続的に提供可能となることを検証する。

JPRSによると、DNSの信頼性向上・耐障害性の強化のための技術の1つに「IP Anycast」を用いた地理的分散配置があり、同社が管理するccTLD「.jp」においても同技術によりDNSサーバーを広域に分散配置することで、DNSの系全体としての信頼性向上を図っているとしている。

しかし、大規模災害などにより特定地域がネットワーク的に孤立し、ルートサーバーやTLDのDNSサーバーへの到達性が失われる状況下では、特定地域内の閉じられたネットワーク内でのドメイン名の名前解決ができなくなると説明。今回、DNSサーバーの分散配置による耐障害性強化に関する共同研究を実施するものだとしている。

共同研究は、特定地域のネットワークや、重要なDNSサーバーを管理・運用するISPを対象としており、まずは九州通信ネットワーク株式会社（QTNet）と先行実施。さらに、共同研究へ参加を希望するISPを継続して募集する。

なお、JPRSでは、インターネットに関する研究・開発の活動の場として、.jprsをインターネット関連事業者や研究機関などにも広く提供していくとしている。