ゲーム障害／相談と治療の体制拡充急げ

若い人がスマートフォンなどで毎日どれほどゲームにのめり込み、日常生活に支障を来しているのか。国立病院機構久里浜医療センター（神奈川県横須賀市）による国内で初の実態調査で、深刻な状況が浮き彫りになった。

全国の１０〜２０代のうち、３人に１人が平日に「２時間以上」ゲームをしていた。このうち「４時間以上」の人は全体の１割を占め、「６時間以上」も２．８％いた。

プレー時間が長い人ほど、「学業成績の低下」や「昼夜逆転」などの悪影響が顕著だった。学校や職場への遅刻や欠席、さらに引きこもりにつながるケースもみられる。

厚生労働省は調査結果を基に、ゲーム依存対策の検討を本格化させるという。深刻な現状を見れば、対策は遅きに失した感がある。政府や関係機関は取り組みを急がなければならない。

ゲームをしたいという衝動を抑えられず、日常生活よりもゲームを優先し、心身に問題が起きても続けてしまう。それは「ゲーム障害」という依存症だ。世界保健機関（ＷＨＯ）は５月、治療が必要な新たな精神疾患として認定している。有効な治療法はまだ確立されていない。

患者の大半は、多くの人が同時に対戦プレーできるオンラインゲームの利用者とされる。１人だけゲームから抜けるのが難しいという要因がある。今回の調査では４８．１％が主にオンラインでゲームをすると答えている。

調査では、１日６時間以上ゲームをする若者のうち、半数以上が昼夜逆転の生活をする傾向があった。過去１年間で、半年以上にわたり自宅に引きこもっていた人も２割以上に上った。

ただ、どの程度の時間からゲーム依存の危険性が高まるのか、医学的な根拠は今のところない。今回の調査を足掛かりに予防策や治療の指針作りにつなげたい。

オンラインゲームが盛んな中国では、政府が先月、１８歳未満に対して午後１０時から翌朝８時までのゲーム禁止や、平日は９０分までとする規制措置を打ち出した。ゲームのアカウントを開設する際、実名登録も義務付けた。

韓国政府も１６歳未満の時間を制限し、依存症の若者を集めた合宿治療をしている。

日本では、今回調査を実施した久里浜医療センターが２０１１年、インターネット依存の専門外来を開設した。重症者には規則正しい生活を取り戻してもらうため、ネットのない環境で入院治療を施している。

だが、こうした医療機関はまだまだ少ない。患者の早期発見と治療につなげるためにも、当事者や家族が相談できる体制の拡充が急務だ。

ゲーム自体やプレーすることが問題なのではない。過度な飲酒による依存症と同様、ゲームのやり過ぎは病気になり得ると心得ておきたい。

2019年12月14日土曜日