今、街の中から多くの店舗が姿を消している。日本では2000年以降、大手百貨店の閉店が続いており、近年では三越伊勢丹ホールディングスの店舗が相次いで閉店を決めた。さらに2019年には大手アパレル会社のオンワードが、国内外で全体の約2割に相当する600店舗を閉鎖することがニュースになり、大きな衝撃を与えた。

すでに地方の商店街では「シャッター通り」が珍しくなくなっているが、大型百貨店や有名アパレル店のほか、今は賑わっているショッピングモールであっても安泰ではない。

衣料品店が消える！？

アメリカでも、大型ショッピングモールが次々に閉店に追い込まれており、UBSが2019年4月に発表したレポートでは、2026年までにアメリカ国内で7万5000店もの小売店が閉店すると予測されているのだ。同レポートによれば、閉店する店の種類で見てみると、とくに影響が大きいのが衣料品店で、同期間で2万1000店が閉鎖の憂き目に遭うと見られている。

「アメリカの今を見れば日本の10年後がわかる」と言われるが、日本でも現実世界の店舗が消えていく流れは避けられそうにない。

一方、勢力を拡大しているのがネットショッピングである。楽天、Amazon、ZOZOTOWN、メルカリ……など、何かしら一度は使ったことがあるはずだ。

拙著『2025年、人は「買い物」をしなくなる』でも詳しく解説しているが、人々が「モノを買う」行動は、この数年で劇的に変化している。ここでは、なぜ人々は店舗での「買い物」から離れつつあるのか、そしてこれからの「買い物」はどうなっていくのかを解説したい。