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インターネットバンキングの利用者を狙った、駆除しても消えない新種ウイルスによるサイバー攻撃が、国内で４月までに６６６件確認されていることが２日、分かった。新種ウイルスは、対策ソフトで駆除となった後もパソコンを誤作動させ続ける“ゾンビ型”で、利用者は暗証番号などを盗まれたことに気付かないまま現金を引き落とされる恐れがある。専門家は「感染したパソコンには専門家の診断が必要」と注意を呼びかけている。

ソフト会社、トレンドマイクロ（東京）が昨年１２月に国内で初めて確認し、以降も相次いでいる。海外でも確認されたが、国内の件数が全体の９割程度を占め、日本人が狙われていることも判明した。トレンド社は近く被害実態を警察当局に報告する。

ネットバンキングを利用する際には通常、パソコンからの通信で金融機関のサイトを管理する正規サーバーにアクセスし、出入金などの手続きを行う。

これに対し新種ウイルスは、感染と同時にパソコンの通信機能に誤作動を起こさせるようプログラムされている。正規サーバーにアクセスしようとするとサイバー犯罪者が用意した別のサーバーに自動的にアクセスさせる。そのサーバーは金融機関のサイトにそっくりな偽画面を表示し、暗証番号やＩＤ、パスワードを入力させて盗み取る。

同時に、パソコンの通信設定自体をも書き換えるため、設定を元に戻さなければ誤作動が続き、対策ソフトでウイルスを「駆除」した後も別のサーバーへの誘導が続行する。

新種ウイルスは、サイバー犯罪者によるメールに添付されたファイルを開封したり、ウイルスが仕掛けられた企業ホームページを閲覧したりして感染するという。現金を引き落とされるなどの被害はまだ報告されていないが、駆除したと安心してネットバンキングを利用すれば知らないうちに暗証番号などが盗まれる危険性が高まる。