自動運転車が普及して事故も渋滞もなくなる。そんなの未来の話かと思われがちだが、技術的な観点では確実に近づいているようだ。というのも、自動運転車が9日間で約5,500kmを走破し、全米横断を成功したのである。

成功させたのは自動車部品メーカー。

このチャレンジを成功させたのは、デルファイ・オートモーティブ社という米大手自動車部品メーカーだ。

同社はAudiのQ5をベースに、自動運転のための専用センサーや、レーダー、カメラを搭載したカスタムカーを製作した。搭載された機械の情報を元に、専用ソフトウェアを用いることで周囲の交通状況にあわせた運転が可能になるのだ。しかも一定速度で走り続けるのではなく、人間のように加速や減速、ハンドリングを全て自動で行ってくれるのである。

このカスタムカーを用いて5,500kmを走り抜けたわけだが、そのうち人間が実際に運転したのはその1％未満。ほぼ高速を降りる時のみだった。このような大きなチャレンジを成功させながらも、このシステムを民生化するにはまだ10年ほどかかると同社は述べている。

自動運転車の技術はもう現実的か

もちろん、自動運転車の開発は各社が積極的に進めている。

最近では、テスラの主力車種モデルSの最新型Dシリーズが、オートパイロット装備を搭載し話題を呼んだ。Dシリーズは長距離レーダーや画像認識用のカメラ、全方向ソナーに加えGPSによる位置情報からその道路の制限速度や路面状況、渋滞状況まで集めて処理を行う。技術的にはかなりいい線まで来ているように思えるが、機能としてはあくまでアクティブクルーズコントロールの一種だ。

CEOのイーロン・マスク氏も、同社が自動運転技術を提供できるまでには、まだ5年程度はかかると考えている。ただ、デルファイにしろテスラにしろ、ここ10年の間で自動運転の技術はおそらく実用化にたどり着くだろう。それが5年後か10年後になるかは、メーカーの力の入れ方次第だ。

課題は法整備

今回のデルファイのチャレンジは、運転席に常時人が座った状態で行われた。テストゆえに当然ともいえるが、これは法整備が大きく影響している。日本はもちろんだが、米国でもいまだだほとんどの州で自動運転車に関する法整備が進んでいない。

基本的には自動運転車を走らせることすら禁止されているといってよいだろう。日本も含め、無人テストを行う際にはメーカーの私有地内か、開通前の高速道路などが使われることが多い。実用化に向けての大きなステップとして、公道テストはどのメーカーにとっても必須条件なはずである。

技術は成熟しても法整備や運用方法が定まらず、いつまでたっても実用化に至らないということは往々にして起こるだろう。技術的に5年10年の話になってきているのであれば、そろそろ法整備についても検討を始めるべきではないだろうか。

確実に技術面は実用化に近づいている自動運転車。国内でも“公道以外”であれば観られる日は近いかもしれない。しかし実際に一家に一台の自動運転車が普及するまでには多くの課題がありそうだ。

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【参考・画像】

※ Delphi Drive