３０年ワールドカップ（Ｗ杯）が、日中韓朝４カ国共催になる可能性が２８日、浮上した。韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領（６５）と国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）のジョバンニ・インファンティノ会長（４８）の会談内容が明らかになった。文大統領の日本を含む「３０年Ｗ杯北東アジア４カ国」共催の要請に、同会長が前向きに検討することを示唆したという。北朝鮮の開放政策が、サッカー界にも影響した。

２８年ぶりにＷ杯がやってくるかもしれない。米朝会談（１２日、シンガポール）で北朝鮮の核廃棄などに合意したことで、北東アジアはそれまでの緊張感から平和ムードへ、少しずつ歩み出している。その雰囲気に乗って、韓国の文大統領がＦＩＦＡへ「３０年Ｗ杯北東アジア４カ国共催」を提案した。

Ｗ杯ロシア大会Ｆ組の韓国－メキシコ戦（２３日、日本時間２４日０時キックオフ）の会場ロストフアリーナで、インファンティノ会長と会った文大統領は「北東アジアの国がともにＷ杯を開催すれば、平和的な南北関係形成に大きな力になるはず。３０年Ｗ杯がその機会になることを望んでいる。ＦＩＦＡが興味を示してくれることを望みます」。韓国の複数メディアの関係者によると、北東アジアの国とは、日本、中国、韓国、北朝鮮を指しているという。

文大統領の提案にインファンティノ会長は「今の期間、（政治的に）いろんなことが起きている。今から準備しないといけない。文大統領が呼べば、いつでも韓国に行きます」と話し、さらに「サッカーの底辺拡大のため、Ｗ杯共催はいいこと。北東アジア諸国の安保、経済共同体に向けて、スポーツが交流の役割を果たせると考えている」と話した。同会長は「近々、中国を訪問し、習近平国家主席との面談で、（４カ国共催の意向を）聞いてみたい」と伝えた。

ハードルは低くない。ＦＩＦＡは、Ｗ杯開催の基本ルールとして各大陸の公平性を重視している。２２年はカタール開催、２６年は米国、カナダ、メキシコの共催が決定しているだけに、アジア開催となれば、欧州、南米、アフリカ連盟の理解を得る必要がある。さらに今の平和ムードが３０年まで続くかも不透明。まだ日本、中国の意向は反映されてないこともネックだ。

日本サッカー協会は、３０年までにもう１度Ｗ杯招致を目標にしている。各国の協会レベルで協議すれば、実現する可能性はある。しかしＷ杯開催は国同士の利害関係が密に絡む。逆に、日中韓朝の４カ国が政治的に合意すれば「４カ国共催」は一気に加速化することも考えられる。平昌冬季五輪が、南北和解ムードの突破口になった実例もあるだけに、平和を望む４国が合意する可能性はある。

３０年Ｗ杯大会開催地が決まるのは、４年後にカタールで開かれるＦＩＦＡ総会になるはず。インファンティノ会長は「現実的な障害は当然ある。しかし共催への強い気持ちで努力していくことが重要。文大統領のビジョンは、強烈なメッセージになったはずだ」と、慎重ながらも前向きに話した。

◆Ｗ杯日韓共催経緯 日本は８９年に招致準備委員会を組織し、遅れて韓国が９４年に招致委員会を組織した。９５年２月に日韓両国が正式に立候補を表明し、同年９月にＷ杯開催提案書を提出。日韓以外の立候補はなく、一騎打ちとなった。開催国は当初、９６年６月１日のＦＩＦＡ臨時理事会で決まる予定だったが、同年５月３０日にＦＩＦＡが日本側に共催を提案。日本が受け入れ、共催が決定した。その結果、日本開催の試合数は６４から３２に減り、当初１５地域だった国内開催地は最終的には１０地域に。本大会は３２カ国が出場し、開幕戦は韓国（ソウル）、決勝は日本（横浜）で行われた。