都市近郊に住む多くの人にとって、雨雲の広がりは不吉なことが起きる前兆を意味する。汚水処理タンクから溢れ出た、汚物まみれの強烈な臭いのする雨水が流れ出てくるからだ。



世界に例を見ない速度で人口増加が続くアフリカでは、多くの人が急成長する都市部に移住する一方で、その圧力に耐えられず数十年前の公共施設が崩壊している。



ウガンダの首都カンパラ郊外にある地域住民にとって、下水は災いの元だ。ここでは、1,200人が公衆トイレを利用できない状態にあり、大雨が降ると、排泄物にまみれた汚泥が家になだれ込んでくる。



衛生危機の問題は、開発途上国の都市部で同じようにみられる。国連の調査によると、アフリカ、アジアを中心に約25億人が、トイレへの十分なアクセスをもたない。これほど多くの人々が住むことを想定していなかった政府は、都市部の下水管理をますます民間企業や慈善団体に頼るようになっている。



世界でももっとも成長が著しい都市の一つであるカンパラには少なくとも150万人が住むが、主に仕事を理由に300万人が日々往来しているという。だが有料トイレは800ヶ所、無料の公衆トイレは14ヶ所しかなく、その多くは壁が排泄物まみれなど、ぼろぼろの状態だ。



多くの人は、用を足すのにショッピングモールに駆け込む。役所の建物であっても、トイレが厳重に施錠されていることがある。明らかに、一般の人が利用できないようにしている。



当居によると、カンパラ都市部の下水系統は人口の10%もカバーできていない。汲取り便所や浄化槽の建造が安全でないと、健康リスクの問題が発生する。とくに雨季の間は、沼地や同市最大の水源であるビクトリア湖に汚水が流れ込む。

「カンパラで出された排泄物の汚泥のうち、廃棄物処理施設に無事運搬されるのは半分にも満たない。残りは各家庭が貯めている」と、政府で下水エンジニアを務めるアンジェロ・クイトンダ氏は話す。

また、至る所で、コレラや水系感染症が発生している。

世界銀行が2012年に発表した報告によると、ウガンダでは衛生状態が悪いため、病気の治療のほか、用を足すために移動をすることで失われる生産性による経済損失が年間約1.8億ドルにものぼる。さらに、屋外排泄をなくすために必要なトイレの数は、約65万ヶ所もある。

状況はますます悪化する可能性がある。アフリカ都市部の現在の人口は約4.7億人だが、2017年の世界銀行のレポートによると、今後25年で倍増すると予想されているのだ。

「衛生問題はきわめて深刻であり、最優先で取り組まなくてはならない」と、カンパラで衛生を担当するナジブ・バタガンヤ氏は話す。当局はまず、公立学校の衛生状態を改善することに注力すべきだという。

「次のモデルは、起業家精神、そしてトイレビジネスが中心となるだろう」

ドイツの開発機関GIZなど、複数の資金提供者と協力して2025年までに200のトイレを設置する計画があるものの、カンパラ当局ではここ数年、一ヶ所たりとも公衆トイレを設置していない。

ブリキ屋根を持つ住居の周りにゴミが山積みとなっているマキンダイ郡ルクリのように、人口の多い貧困地域では民間企業が問題を解決しようとしている。

ビル&メリンダ・ゲイツ財団が支援する衛生プログラムでは、民間企業が運営するバキューム車が容易にたどり着けない場所にある住宅で汚水処理タンクを空にする取り組みを行っている。

安全服を身に着けた男性スタッフが巨大な注射器のような道具を使って汚物を吸い取り、移動可能なタンクに移してドラムを空にする。費用はバキュームトラックの事業者に支払われる約50ドルのうち、ほんの一部で済む。

「雨が降るといつも不衛生な場所でコレラが発生するため、とくに注意しなくてはならない」と、村長のステファン・セマンダ氏は話す。村長は、新しい制度の下でお互い情報を共有するようにと住民に促し、トイレに差し込む長さ1メートルほどの棒を提供している。

「トイレに差し込んだときに何かが付着したら危険な状態。それは、バキューム車を呼ぶシグナルだ」

ウガンダ・ガルパー協会のウィニー・ケミレンベ氏によると、カンパラでは現在、約20の団体がバキュームサービスを提供している。異臭を放つ屋外トイレから汚物を吸い取る作業を監督し終えた同氏は、「これは素晴らしいビジネスだ」と語る。

アフリカの多くの地域で、同様の革新的な施策が試行されている。多くの村で屋外排泄が当たり前とされているアフリカ西部のブルキナファソでは、「ウォーターエイド」という団体が、公衆トイレの建設に向けて名の知れた住民が出資する資金調達の取り組みを行っている。

洪水に弱いセネガルの首都ダカールでは、汚物をその場で分解するトイレの建設に援助団体が協力している。「汚物が堆肥や再生エネルギーの原料に変化する」と、セネガルを拠点とする集団「スピーク・アップ・アフリカ」のヤシネ・ジボ氏は話す。この団体は、アフリカ大陸全体で衛生状態の向上に向けた活動を行っている。

アフリカで活動している他の衛生起業家たちは、トイレを1日使用しても5セントほどしか徴収しないモデルを開発している。これまでは1回ごとの課金だったことからすると、事態は改善するはずだ。

カンパラで民間トイレを運営しているウガンダ人ビジネスマンのジョエル・シンバ氏は、人口密集地域のコミュニティ指導者と協力して、家族全員が「複数回の利用で支払いは1日1回」とするフランチャイズ開始に向けた取り組みをしているという。

ただ、その程度の金額であっても都市に住む最貧層の人は支払えない可能性があるとセマンダ村長は指摘する。

ある日の午後、村長は近くにある丘を指さした。そこには使用料の安い公衆トイレがあるが、外で用を足す人からするとまだ高価で、無料で入れるようにしてほしいと願っている。

「安ければ安いほどいい」と村長は言う。