マヨネーズ・サラダ・タマゴ加工品などを展開するケンコーマヨネーズ <2915> の株価は、3月16日に1735円まで上伸して上場来高値を更新した。その後は利益確定売りや3月期末の配当権利落ちも影響して一旦反落したが、1600円近辺から切り返しの動きを強めている。15年3月期業績増額の可能性や中期成長力を評価して上値追いの展開だろう。

サラダ類、マヨネーズ・ドレッシング類、タマゴ加工品などの調味料・加工食品事業、フレッシュ総菜などの総菜関連事業、その他事業(ショップ事業、海外事業)を展開している。

中期経営計画で掲げた「サラダカフェ」「サラダ料理」「世界のソース」「タマゴ製品」など、タマゴ加工品や総菜関連分野への事業拡大戦略を加速し、新商品を積極投入している。14年3月には静岡富士山工場が竣工して供給能力を増強した。また業務用メーカーからの脱皮を目指し、13年9月に発売開始した「サラダのプロがつくった」サラダシリーズなど、BtoC市場への事業展開も強化している。

サラダカフェ事業は30店舗構想を掲げて百貨店やショッピングモールへのショップ展開を進めている。また14年11月には東芝 <6502> と業務提携して、東芝の植物工場「東芝クリーンルームファーム横須賀」で生産した野菜に当社製粉末ドレッシングを添付したコラボレーション商品を「サラダカフェ」で販売開始した。

生産効率改善に向けた生産拠点統廃合も推進している。海外では当社と味全食品工業股?有限公司が50%ずつ出資する頂可(香港)控股?有限公司の子会社である東莞頂可食品有限公司(持分法適用関連会社)を14年8月末で解散し、主力工場の杭州頂可食品有限公司へ生産を集約した。国内では子会社の関東ダイエットエッグ新座工場(埼玉県新座市)を14年9月に閉鎖し、静岡富士山工場に生産を集約した。いずれも生産拠点統合に伴う一時的費用が発生するが業績に与える影響は軽微としている。

なお15年2月には、インドネシアの工場で製造し、インドネシアのハラール認証を取得して現地の一般消費者向けに販売しているマヨネーズタイプ「おマヨ/omayo」について、オンラインショップで販売開始した。

前期(15年3月期)の連結業績見通し(5月12日公表)は売上高が前々ン期比4.7%増の600億円、営業利益が同19.0%増の28億90百万円、経常利益が同19.5%増の27億円、純利益が同25.6%増の15億90百万円、配当予想が同2円増配の年間23円(第2四半期末10円、期末13円)としている。

第3四半期累計(4月～12月)は前年同期比4.2%増収、同10.1%営業増益、同7.6%経常増益、同9.5%最終増益と好調に推移した。タマゴ加工品を中心にコンビニエンスストア向け新規採用が増加基調だ。工場操業度上昇や高付加価値商品拡販の効果も寄与して、鶏卵相場の高値圏推移、エネルギーコストの上昇、静岡富士山工場立ち上げ費用などを吸収した。

四半期別の推移を見ると、売上高は第1四半期(4月～6月)147億41百万円、第2四半期(7月～9月)153億50百万円、第3四半期(10月～12月)157億64百万円、営業利益は第1四半期6億35百万円、第2四半期7億59百万円、第3四半期9億31百万円と拡大基調である。

そして通期見通しに対する第3四半期累計の進捗率は売上高が76.4%、営業利益が80.5%、経常利益が79.3%、純利益が78.4%と高水準である。原材料高に対応した価格改定効果なども寄与して、通期見通しは増額の可能性が高いだろう。

分野別・業態別チームによるきめ細かな営業対応、メニュー提案力の強化、新商品投入などの戦略が奏功して、コンビニエンスストア・食品スーパー・外食向けに、サラダ・総菜類やタマゴ加工品の採用が順調に拡大している。来期(16年3月期)も増収増益が予想され、高付加価値商品の拡販や生産効率改善効果も寄与して中期的に収益拡大基調だろう。

なお株主優待については毎年3月末日現在の株主に対して実施している。1単元(100株)以上10単元(1000株)未満所有株主に対して当社商品1000円相当、10単元以上所有株主に対して当社商品2500円相当を贈呈する。

株価の動きを見ると、3月16日に1735円まで上伸して上場来高値を更新した。その後は利益確定売りや3月期末の配当権利落ちも影響して一旦反落したが、1600円近辺から切り返しの動きを強めている。好業績を評価する流れに変化はないようだ。

4月2日の終値1624円を指標面で見ると、前期推定連結PER(会社予想の連結EPS111円89銭で算出)は14～15倍近辺、前期推定配当利回り(会社予想の年間23円で算出)は1.4%近辺、そして前々期実績PBR(前々期実績の連結BPS1112円55銭で算出)は1.5倍近辺である。

週足チャートで見ると14年夏を起点とする上昇トレンドであり、サポートラインの13週移動平均線が接近して再動意のタイミングのようだ。15年3月期業績増額の可能性や中期成長力を評価して上値追いの展開だろう。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)

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