英国ロンドンのゲーム促進プログラム「Games London」は、オリンピック大会に合わせて開催するe-Sports世界大会「eGames」を正式発表した。詳細な情報や採用タイトルなどは明らかにされていないが、各国の代表チームがメダルと名誉を求め戦うトーナメント形式の大会になるという。今後予定通りに実現するならば、2020年の東京オリンピックに合わせ、日本の新国立競技場でも大会が開催されることになる。

英国には「Local Enterprise Partnership」と呼ばれる地域経済開発パートナーシップが存在しており、そのもとで「London Enterprise Panel（以下、LEP）」というロンドン市長がトップ・官民連携の委員会が存在している。「Games London」は、この「LEP」が設立し、ロンドンの映画業界エージェンシー「Film London」と英国のビデオゲーム販売組合「UK Interactive Entertainment」が運営しているプログラムである。やや背景が複雑に思えるかもしれないが、要は英国とロンドン市がサポートしているビデオゲーム産業の促進計画だと捉えればいい。

「eGames」は2016年4月1日から10日まで開催中のゲームの祭典「London Games Festival」の一部として発足する。夏季か冬季かに関わらず、オリンピック大会開催後に同じ開催地と競技場にて実施される予定だ。オリンピックが開催されない年は選抜大会が開かれる。すでに2016年リオオリンピックに合わせての開催が決定されており、4月から5月中に詳細が伝えられる。現時点では英国、カナダ、ブラジル、米国が参加を表明しているという。

発表では例示として「たとえば2018年に韓国の平壌、2020年に日本の東京で」と紹介されているが、まだ算段が立った段階ではないだろう。とはいえ日本でe-Sportsの世界大会が開催されるというのは、夢のある話である。

この「eGames」に合わせて、国際オリンピック委員会を模したと思われる「International eGames Committee（IEGC）」が設立され、さらに各国に「International Advisory Bord（IAB）」が設置される。各国の18歳以上の男女は、このIABの選考を通じて選抜チームを目指し、世界一の栄誉を勝ち取るためにゲームの世界で戦うことになる。賞金などは出ず、優勝チームから3位までのチームにはそれぞれ金銀銅のメダルが与えられる（なお実際のオリンピックでは、各国の委員会が独自に報酬金を贈っている。民間企業から莫大な報酬が支払われることもある）。

まだ日本では発足したばかりの感があるe-Sports産業だが、すでに世界では数億ドルが動く巨大なマーケットの1つとして認識されている。競技向けビデオゲームを提供する開発・販売会社からハードウェア系企業に、さらにTwitchやYouTubeといったゲーム配信サービスにe-Sports先進国に位置する各プロチームの所属企業まで、賛同する可能性のあるスポンサーは十分に存在するだろう。2000年から2013年まで、韓国企業World Cyber Gamesが「World Cyber Games」という名の大規模なe-Sports世界大会を毎年開催していた実例もある。

一方で、どのビデオゲームを競技タイトルとして採用するのか、また少なくとも運営側からは賞金が贈られない大会に各国のプロゲーマーがどこまで興味を示すのかという疑問は残る。「Games London」がこれほどまでに大規模なe-Sportsイベントを過去に実施した例もなく、現時点では開催への音頭取りをどこまでやれるのか、ノウハウや運営費はあるのかも不透明だ。この辺りは4月から5月に開催されるリオ大会の詳細に期待したい。