［東京 １３日 ロイター］ - 仮想通貨のビットコインが金融史に残る急騰劇を演じている。１７世紀のチューリップや１９７０年代後半の金（ゴールド）に似てきた上昇相場の主役として、躍り出たのが日本の個人投資家だ。まれに見る急騰ぶりにバブル懸念が膨らんでいるものの、将来性やテクニカルなど、投資家はそれぞれの「確信」をもって臨んでおり、簡単には降りそうにもない。

１２月１３日、仮想通貨のビットコインが金融史に残る急騰劇を演じている。１７世紀のチューリップや１９７０年代後半の金（ゴールド）に似てきた上昇相場の主役として、躍り出たのが日本の個人投資家だ。写真はビットコイントレーダーの小林氏。都内ロイターオフィスで１２日撮影（２０１７年 ロイター／Toru Hanai）

＜高まる「確信」の構図＞

「時価総額は１０００兆円になる」──。約２年前にビットコインの取引を始めた小林義典氏（３９）は、ビットコインに明るい未来を描く。今の法定通貨に置き換わるとまではみていないが、利用者がこのまま増えれば、通貨全体の１０％程度のシェアにはなるはずだと予想する。

「ドルやユーロなど世界全体の通貨供給量は約１京円。１０％になれば１０００兆円だ。しかも、ビットコインの総発行数は今の仕様では上限は２１００万枚。あと約４４０万枚しか増えない。価格は必然的に急騰する」と小林氏。

仮想通貨関連の情報サイト「コインマーケットキャップ」によると、ビットコインの時価総額は日本時間１３日朝の時点で約２９４０億ドル（約３３兆３７００億円）。１年前の約１２５億ドルから２３倍以上に拡大している。最近の膨張スピードはすさまじく、１１月３０日からの２週間弱で約８割増加し、トヨタ自動車7203.Tの時価総額を抜き去った。

ビットコインの将来性よりも、値動きそのものに魅力を感じる個人投資家もいる。「ぜんしんげんぼう」（短文投稿サイト、ツイッターでのハンドルネーム）氏は「ボラティリティーが高く、国内で２５倍のレバレッジをかけられる。２４時間３６５日取引できて休日リスクもない。ビットコインが将来どうなるかなどは関心はない」と話す。

同氏は証券会社勤務を含めた２８年間、株式や商品市場で売買を行ってきた経験を持つ。テクニカル分析の結果、１９７０年代の金の大相場と今回のビットコイン相場は類似すると分析。「未整備の市場なだけに、トレーダーの視点からみておかしいところがごろごろしている。それがもうけの源泉になる」と今年９月から取引を開始した。

＜円がドルを抜きトップシェアに＞

足元のビットコインの急騰相場は、こうした日本の個人投資家の参戦が大きな原動力となっている。

日本語による情報サイト「ＪＰＢＩＴＣＯＩＮ．ＣＯＭ」によれば、世界のビットコインの月間取引高のうち、日本円の比率は今年８月時点の約２３％から３か月後の１１月に約４１％まで拡大。米ドルの約３８％を上回るシェアとなっている。

日本における１１月の月間出来高は、約４５１万ビットコイン。８月の約１８６万ビットコインから３カ月で２倍以上に急増した。分析サイト「クリプト・コンペア」によると、円ベースのビットコイン取引量の全体に占める割合は、直近では４０％を超える水準で推移している。

日本の個人投資家が参戦しやすくなったのは、日本が世界に先駆けて暗号・仮想通貨の法的整備を行ったことが大きな要因だ。金融庁は今年４月に資金決済法を改正し、仮想通貨取引所の登録制を導入。９月に１１社を登録業者に指定した（現在は１５社）。

一方、中国政府当局は９月、本土の一部取引所に対し取引停止を命じた。相場の「主役」は中国人から日本人に移ったとの見方が多い。

対円取引のすべてが日本人投資家によるものではなく、ヘッジファンドが各通貨建てのビットコイン取引の価格差を利用した売買を行っているとの観測もある。とはいえ、ビットコインの取引全体の３０─５０％程度が日本人投資家によるものとの見方もあり、海外投資家が席巻する日本株市場と様相が大きく異なるのは確かなようだ。

＜相場乱高下に「涙」も＞

しかし、相場の乱高下も激しくなっている。ルクセンブルクに本拠を置くビットスタンプ取引所でのビットコイン価格BTC=BTSPは、１２月８日に約１０時間で１９％急落した。１１月２９日の乱高下の局面では、日本の動画投稿サイトでロスカットに迫られた個人投資家が涙声でビットコイン取引する様子を公開した動画が話題となった。

国内ではＧＭＯインターネット9449.T傘下のＧＭＯコイン（東京都渋谷区）など一部の取引所で、証拠金の２５倍の取引をすることができる。個別株の信用取引は約３倍、為替のＦＸは金融庁が２５倍から１０倍への引き下げを検討しているもようだ。レバレッジを掛ければ儲けは大きくなるが、相場が下落すれば追加の証拠金も大きくなる。

シカゴ・オプション取引所（ＣＢＯＥ）は日本時間１１日に、ビットコインの先物取引を開始した。シカゴ・マーカンタイル取引所（ＣＭＥ）も月内にビットコインの先物を上場する予定だ。先物取引の開始で、ヘッジファンドなどは空売りの手段を得ることになる。

金融庁の関係者は「急激に上昇したかと思えば急落があったり、値動きが激しく価格を注視している。仮想通貨取引所には顧客に対してビットコインの値動きが荒く、思わぬ損失を被るリスクがあることなど情報提供を徹底するよう求めている」と話す。

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チャート的には、１９７０年代後半の金価格の急上昇に似てきた（図参照）。欧州中央銀行（ＥＣＢ）のコンスタンシオ副総裁は９月、「ビットコインはチューリップのようなものだ」と言及。１７世紀にオランダで発生したチューリップ球根バブルを引き合いに出している。

ビットコインの「適正価格」は、まだ誰にもわからない。今の相場がバブルかどうかは後になってみないと確かめられないだろう。ただ、これほど短期間で急騰した例も歴史的に珍しい。将来性はさておき、個人を含め市場参加者は、急落リスクと日々向き合うことになりそうだ。