マッケソンもそうだが、彼はTwitterで1万5,000人以上からブロックされるという。彼はしばしば正視に耐えないような暴言をリツイートする。（おおっぴらなレイシズムはアメリカでは大方過去のものとなった、と語る古臭く因習的な知識人気取りがいる。明らかにそういう人々はTwitterを使っていないのだろう。もし彼らがYouTubeのコメントを見ることがあれば、認識を改めるはずだ）

これはある面では好機のように思われるのかもしれない。ヘイトを白日のもとに曝すというのが、結局のところは、公民権運動の最大の戦略だったのだ。上品な身なりをした白人たちが、学校へ向かう黒人の子どもたちを侮辱するというテレビの映像が威力を発揮したのは、それが広く公開されたからだが、Twitterでは同じことが、非常にプライヴェートな状況で起こると、ミシガン大学でメディアと人種を専門にする教授、リサ・ナカムラは語る。

個々のツイートはすべてパブリックなものだが、オンライン上の暴言には実態も署名もないせいで、第三者からはそれほど深刻なものに見えない。そのせいか数千もの脅迫を直に受け取るという経験そのものの恐ろしさは、当事者にならないと感じられないだろう。ソーシャルメディアというパノプティコンの内にあってさえ、群衆の姿はそこまでよく見通せるわけではないのだ。

そしてもちろん、ソーシャルメディアは監視に対してかなり脆弱だ。「Black Lives Matter」運動の多くの指導者たちがアメリカの法執行機関に監視されてきたということは、いまやよく知られている。「Black Lives Matter」運動でも、より安全なチャンネルを探そうとする動きが広がっている。複数のプラットフォームの使い分けについて、アクティヴィストから話を聞くと、必ずと言っていいほどセキュリティー上の理由からこれ以上は何も話したくない、と言われる瞬間がある。

それでもこの運動は、その外見どおりの多様さと広がりを保ちつつ、60年代以降、最も勢いのある公民権運動へと発展してきた。サウスカロライナの議事堂から南部連合国旗を撤去することを約束させ、ファーガソンとボルチモアでの警察の行状について調査するよう連邦政府に圧力をかけるのに貢献した。民主党の大統領候補者たちには、特にアメリカの黒人に関する政策提案に取り掛かるよう働きかけに成功している。

そしてこの運動から派生して、マッケソンもオーガナイズにかかわったプロジェクト「Campaign Zero」が、警官による暴行を根絶するための具体的な政策の提案に向けて前進している。こうした成果を挙げられた大きな理由は、おそらくアメリカのこれまでの抵抗運動の何にも増して、アクティヴィストたちが現代のツールを使いこなせるようになったことに尽きる。