広告代理店大手の電通は2月23日、2015年の日本の総広告費を発表した。前年比0.3％増の6兆1710億円と、ほぼ横ばいだった。

媒体別に見ると、衛星メディア関連を含むマスコミ四媒体広告費は2兆8699億円（前年比2.4％減）、インターネット広告費は1兆1594億円（同10.2％増）、プロモーションメディア広告費は2兆1417億円（0.9％減）で、インターネット以外はマイナス成長となった。

マスコミ四媒体については、新聞広告費が5679億円（同6.2％減）、雑誌広告費が2443億円（同2.3％減）、ラジオ広告費が1254億円（同1.4％減）、テレビメディア広告費（地上波テレビ＋衛星メディア関連）が1兆9323億円（同1.2％減）だった。特に大幅減となった新聞は、購読部数の減少や前年の消費増税前の駆け込み需要、衆院選効果による反動などが影響、長期的な減少傾向にあるという。

インターネットに関しては、広告媒体費が9194億円（同11.5％増）で、そのうち検索連動広告などの運用型広告費は6226億円（同21.9％増）と大きく伸びた。スマートフォン広告市場の拡大や動画広告市場の成長、プログラマティック広告取引（オーディエンスデータに基づいて自動的に広告枠の買い付けを可能にする取引形態）の浸透が進んだことが要因としている。

媒体別構成比グラフ

そのほか、前年と比べて伸びたのは、屋外広告（3188億円、0.5％増）、フリーマガジン（1573億円、0.7％増）、デジタルサイネージなどのPOP（1970億円、0.3％増）、展示･映像（3062億円、7.7％増）だった。