産業革命以来、労働者の大半にとって変化していないことがひとつある。週5日、1日8時間という就労時間だ。

これは普遍的なものではなく、異なった勤務時間を必要とする仕事はたくさん存在するし、フレキシブルな契約や在宅勤務といった雇用形態も増えている。それでは、なぜ現在でも「9時5時」という仕事の仕方がいまだに主流を占めているのだろうか。

まず、この潮流は今後は確実に変化していくと考えられている。英労働組合会議（TUC）は9月に公表した仕事の未来に関するリポートで、週の労働時間を最大4日間とすることを提案している。

全国の組合員を対象に行われた調査では、81パーセントが労働時間を週1日以上減らしたいと望んでいることが明らかになったほか、勤務日数では週4日が45パーセントと最も支持を集めた。ただ、これはあくまで働く側の希望であり、実際に労働時間を短縮した場合の影響はより複雑である。

西欧社会で工場で働くことが雇用の基本形態となった時代、週の休日はキリスト教の安息日である日曜日の1日だけだった。1日8時間労働と週休2日という現在のかたちは、20世紀になって米自動車メーカーのフォードなどが導入したことで広まった。これはもともと、休日が増えることで消費行動が活発化し、経済に寄与するという理由で取り入れられた制度で、同時に十分な休息を取ることで労働者の生産性を保つことができると考えられていた。

また、背景にはオートメーションによる効率化もある。これまでと同じ量を生産するために必要な労働力が減少したのだ。TUCはリポートで、アマゾンのようにテクノロジーによって大きな変化を遂げている企業や産業を分析しているが、当時の状況との相関性は明らかだろう。

週4日勤務という実験の結果

ニュージーランドの資産管理企業Perpetual Guardianは今年3月から4月にかけて、従業員の給与はそのままで勤務時間を週4日に短縮するという実験を行った。最高経営責任者（CEO）のアンドリュー・バーンズによると、目的は生産性および従業員のワークライフバランスの向上だ。

オークランド工科大学とオークランド大学の研究者の分析では結果は良好で、アウトプットは週5日勤務の場合と変わらなかった。しかもチームワークがよくなっただけでなく仕事への熱意も上がり、従業員のストレスは減少した。

一方で、新たな懸念も明らかになっている。業務過多で規定より勤務時間を増やした一部の従業員はストレスが増大したほか、仕事の質については低下はしなかったものの、向上もみられなかったのだ。

ただ、業務以外の面ではいいことづくめだった。ウィークデーに仕事仲間と飲み歩くのが好きだったり、余暇にやることを見つけられない一部の人を除けば、スタッフの大半が増えた休日を大いに楽しんだという。

実験に関する論文を発表したオークランド大学ビジネススクールのヘレン・デラニーと、オークランド工科大学で人材管理を教えるジャロッド・ハーは、いずれもこうした問題は避けられると予測する。十分な準備と適切な研修、従業員に余暇を増やすことの目的を明確に伝えることで、防ぐことが可能だというのだ。

ただ、それでは生産性を上げるためには3日目の休日をどう過ごすべきか、という問いに答えるのは難しい。まず「生産性」にはさまざまな基準があり、簡単に計測することは不可能だ。企業は独自の指標を用いて従業員の生産性を割り出すことができるかもしれないが、これを一般化することはできないだろう。

労働時間を減らすことはできるが…

ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスのアレックス・ブライソンとジョン・フォースは2007年に、週の生産性の変遷を分析した論文を発表した。それによると、仕事の量と質にもっとも大きな影響を及ぼすのは、疲労の度合い、作業効率の回復性（効率が低下したあとに休憩を取ると効率がどれだけ改善するかという指標）、納期や週末に向けて仕事を早く終わらせたいという意欲だという。

1999年に当時コロラド州立大学で教鞭を取っていたロバート・ラジュネッセは、1週間で生産性が最大となる日（たいていは火曜日か木曜日だという）に業務を集中させることで、全体的な効率を上げることができると主張した。ラジュネッセは就労日を週4日にする代わりに、1日の労働時間を8時間から10時間に増やすことを提案した。だが、ブライソンとフォースはこのアイデアには否定的で、現状の週5日、1日8時間という決まりを別のかたちに置き換えるよりも、柔軟性をもたせるほうが効果的だと考えている。

ニュージーランドでの実験でも証明されたように、週の労働日数を5日から4日にすることはもちろん可能だ。ただ、労働時間を短くすれば自動的に生産性が飛躍的に向上するというわけではない。

実験の目的は単純に会社の利益を増やすことではなく、従業員の生活の質の向上だったことを忘れないでほしい。ただ、就業モラルや勤務態度の改善を目指しているなら、就労時間に柔軟性をもたせることを検討してみる価値はある。