五輪エンブレム問題について中川淳一郎氏は「獲物が現れた時のネットの恐ろしさが出た」と言います。何が問題だったのか、聞きました。

ついに使用の取り下げに至った五輪エンブレム問題。ネット上で様々な意見の応酬が繰り広げられています。「ウェブはバカと暇人のもの」の著者、中川淳一郎氏は「獲物が現れた時のネットの恐ろしさが出た」と言います。今回、ここまで炎上した原因は何だったのか。五輪エンブレムの作者、佐野研二郎氏はどんな対応をするべきだったのか？ 「ネットの作法」に詳しい中川氏に聞きました。



「通報して裁判沙汰、はやりそう」

五輪エンブレムを巡っては、ネット上で盗用を指摘する声が相次ぎました。中川氏は「今後、佐野氏や五輪以外の案件でも、通報して訴訟沙汰にしようとする『遊び』がはやるかもしれない」と危惧します。



今回の騒動について中川氏は「そもそもネットがなければ、問題自体にならなかった」と見ています。「せいぜい『1964年東京五輪の方が日本っぽかったよね』くらいだったはず。自分が正しいと思うことを発信し、それが受け入れられることに満足する。そんなネット民の行動が大規模に起きた」と分析します。



佐野研二郎氏による東京五輪エンブレム（左）。リエージュ劇場のロゴマーク（中央）を巡っては作者であるベルギーのデザイナーのオリビエ・ドビ氏が「盗用」と提訴。ネット上では、スペインの「ヘイ・スタジオ」によるスマホ用「壁紙」（右）も「盗用」疑惑が指摘される事態になった

「ネットの作法わからず擁護」

中川氏は、これまでブログやツイッターで、五輪エンブレム問題について積極的に発言を続けてきました。その理由について「広告業界というのは、地道な営業をしているような、いわゆる普通の『サラリーマン』に支えられているということを伝えたかった」と言います。



自身も広告会社に入社後、独立した経歴を持つ中川氏。「フェイスブックでセレブな生活を投稿する。そんなのは、ほんの一部の特権階級。広告会社が日本を牛耳っているという陰謀論も、どうにかしたかった。ネット民はすぐに陰謀論を持ち出す。事実を伝え、安易に陰謀論を言い出す人間がバカに見えるようにしたかった」と明かします。



中川氏が憤るのは、デザイン業界、広告業界から、今回の事態について説明をしようとする目立った動きがなかったことです。



「業界内のつながりでしか生きていないことが見えてしまった。ネットの作法がわからないまま、狭い世界で、身内同士、あるいは、一部のトップクリエーターをありがたがる若者が佐野氏を擁護し、ネットの意見を『素人は黙ってな』的に上から目線でバカにした。そんなところも、ネットで嫌われ、攻撃の対象になってしまった」

街角で見つけた壁の絵を見ながら、五輪エンブレム問題について考える中川淳一郎氏

「トップに集中、いびつな構造」

今回、佐野氏の盗用疑惑は、デザイン業界、広告業界を巻き込む形で炎上しました。中川氏は、そこには業界が抱える構造的な問題があると見ています。



「一部のトップクリエーターに仕事が集中するいびつな状況がある。実際にはチームで取り組んだ仕事が少なくないのに、名前が出るのはトップクリエーターだけ。そして、クリエーターは自分の仕事を『作品』と言ってはばからない。本当は商品を売るための販促物なのに」。



佐野氏を巡っては、ネット上で真偽不明の人脈図なども出回りました。人脈図について中川氏は「冷静に見れば、でたらめばかりの情報だが、業界内の人間が関わっている可能性が高い」と見ます。



「ただのネット民ではわからない情報が多い。トップクリエーターが優遇される中、そこに入れないデザイナーが、自分の不満をぶつけているのではないか。また、2ちゃんねるを見ていると、やたらと業界内の事情に詳しい人が多いし、最近になって出てきた、佐野氏が実際に提出したエンブレム原案のパクリ元として『ヤン・チヒョルト展のエンブレム』説など、実際にその展覧会に行った業界人が豊富な知識を元に書いているようにも見える」



記者会見でエンブレムのデザインの過程を説明する佐野研二郎氏＝2015年8月5日、東京都港区、林敏行撮影 出典： 朝日新聞

小保方・佐村河内氏との違いとは？

中川氏が注目するのは、STAP細胞論文をめぐる研究不正や、別人による作曲が問題となった佐村河内守氏との違いです。



「STAP細胞では、科学者たちが小保方晴子氏を『自分たちとは違う』と、切りにかかった。佐村河内氏に対しても表だって擁護する人は出てこなかった。今回は、同じ業界内から佐野氏をかばう発言が出た。それが、火に油を注いだ」



佐野氏に対する攻撃の根底にあるものは何か。「いい思いをしている人間を引きずり落とす。干されていく姿を見たい」。そんなネットの負の側面が現れたと、中川氏は見ています。



「一部の人間だけが目立つスターシステムの中、一番上のやつら同士が擁護し合うという姿が露見した。その結果、一般のネットユーザーだけでなく、スターシステムに入れなかったデザイナーも敵に回してしまった」



佐村河内守氏（左）と、小保方晴子氏 出典： 朝日新聞

「ベルギー行って握手しておけば…」

佐野氏は、自身が手がけたビールの景品のトートバッグでは模倣の不手際を認める一方、五輪エンブレムについては盗用を否定しました。盗用を訴えるベルギーのデザイナー、オリビエ・ドビ氏との対決姿勢を崩さなかった佐野氏ですが、大会組織委員会が公開した「原案」が、ヤン・チヒョルト展のロゴと似ている疑惑があらたに浮上。9月1日、ついに大会組織委員会はエンブレムの取り下げを発表しました。



そんな佐野氏の対応について中川氏は「すぐ、ベルギーに飛ぶべきだった」と主張します。



「盗用を指摘された時点で、ベルギーに行く。劇場立ち会いの元、ドビ氏と話し合って握手をする。そこで写真を撮る。それで、済んでいたかもしれないのに。それをしなかったから劇場の態度が硬化し、ドビ氏もそこに同調する形となった。挙句の果てには『原案』を出す事態に追い込まれ、ヤン・チヒョルト展まで取り沙汰されるハメとなった」。



中川氏は佐野氏が和解ではなく、対決を選んだ背景には、事態の深刻さを読み切れなかった部分があったと指摘します。



「一人が騒いでいるだけ。放っておけばいい。ほとんどの炎上は、ここでつまずく。騒いでいる一人が最後まで折れなかったらどうなるか。窓口とのやり取りを録音され、それを公開された東芝クレーマー事件を思い出してほしい。さらに今回は、日本のネット民の応援まである」



都庁の玄関で、佐野研二郎氏がデザインした東京五輪のポスターをはがす都職員＝2015年9月1日、東京都新宿区、関田航撮影 出典： 朝日新聞

すべては「お・も・て・な・し」から始まった

新国立競技場に続き、エンブレムでもトラブルとなった2020年東京五輪。中川氏は「滝川クリステル氏が『お・も・て・な・し』とアピールした時点から始まっていた」と指摘します。



「これだけ、あらかた物欲が達成された国で、五輪に頼るのは古すぎるという感覚があった。FIFAの不正もあってスポーツビジネスの薄汚さを感じる中、『お・も・て・な・し』を押しつけられても、反発しかない」



国際オリンピック委員会（IOC）総会で、プレゼンテーションをする滝川クリステル氏＝2013年9月7日 出典： 朝日新聞

「金メダル取りまくれば…」

五輪エンブレム問題は何を残したのか。中川氏は「インターネットを甘く見るな、ということに尽きる」と強調します。



「嫉妬の感情ほどみんなを動かす原動力はない。ターゲットを見つけた途端、凶暴になる。ネットの風を読む能力が試された。佐野氏を擁護した連中の多くは、ネットの作法がわからないまま発言をして、燃料を投下してしまった」



炎上に対しては、どのような態度を取るべきか。中川氏は「相手に間違いがあるなら、言いがかりだと主張し訴訟も辞さない強さを持てるか。逆に自分に否があるなら、すぐに謝るという判断が下せるか。それができないなら、黙っていた方がいい」と諭します。



道ばたで出会った猫に、五輪エンブレムの問題を聞く中川淳一郎氏

中川氏は、ネットでの反応が使用中止に影響を及ぼした可能性に言及。「結局、使用中止となったが、ネット上の反発があまりにも凄まじかったことも影響しているはずだ。関係者からすると『まさかここまで大炎上するとは……』と思ったのでは。過去の仕事も含め、多数の疑惑が日に日に飛び出しては、関係者による燃料投下も続いた」と分析します。



さらに、中川氏はエンブレム問題と「バカッター」騒動とのつながりを指摘します。



「2013年のネットを席巻したのは『バカッター』騒動。コンビニ冷凍庫で寝るバカを皮切りに、続々とバカがツイッターで愚行を晒し、炎上が続いた。あの時の最大級のバカは、ソバ屋の食洗機に入った学生で、結局、この店は潰れた。他にも退学処分を食らったバカとかもいた」



「私が毎年、山本一郎さんと一緒にやっている『ネットニュースMVP』では、2013年のネットニュースのMVPを『バカッターの皆さんを含める一般人』に認定したが、佐野氏は2013年のバカッター全員を一人で引き受けるほどのインパクトをもたらしてしまった。それも世界レベルかつ巨額のカネが動くレベルで」



中川氏が同情するのは、東京五輪のオフィシャルスポンサーです。「大金を払って諸々準備をしていたはずなのに。勝手に騒動に巻き込まれ、この先どうなるかもわからない」



五輪エンブレムの取り下げを発表する会見で配られたプレスパス。佐野研二郎氏デザインのエンブレムが印刷されていた 出典： 朝日新聞