Great Place to Work Institute Japan（GPTWジャパン、東京都品川区）は、毎年実施している「働きがいのある会社」調査の結果分析を発表した。発表では、効率化や時短化などの「働きやすさ」は向上する企業が多い中、「やりがい」が失われつつある状況が明らかになった。

GPTWジャパンは、働きがいのある会社研究所（東京都品川区）が米Great Place to Work Institute（GPTW）からライセンスを受けて運営する調査機関。GPTWは1991年に米国で設立され、98年から働きがいのある会社調査を実施し、ランキングを発表している。

GPTWの理念

調査には現在、世界60カ国、7000社超が参加している。ランキングは各国ごとに発表され、調査内容や評価方法は全世界で統一。個人が働きがいを感じるとされる「信用」「尊敬」「公正」「誇り」「連帯感」の5項目、全58設問から企業を評価している。一定以上の水準にある会社は「働きがいのある会社（ベストカンパニー）」として認定される。日本では07年からランキングが発表されており、19年の調査には480社が参加した。

今回の分析では、18年調査と19年調査に参加した国内199社が対象となった。GPTWが「働きがい」を構成していると考える「働きやすさ」と「やりがい」の2要素から、各社における変化を調査した。

働きやすさの面では、全体の52％となる104社で改善が見られた。指標のうち「尊敬」を構成する項目での改善が目立ち、ワークライフバランスや、休みの取りやすさなどで向上が見られた。

働きやすさは多くの企業で改善

一方、やりがい面が改善したのは39％、78社にとどまった。54％の107社ではやりがいの低下が見られた。

やりがいは減少傾向

やりがいが下がった要因

では、働きやすさで改善がなされた企業のうち、やりがいも改善された企業と逆に低下してしまった企業では、どこで差が付いたのだろうか。

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