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借金で首が回らなくなったギリシャという国家の行く末はどうなるかと危ぶまれたが、首の皮一枚つながった。ギリシャが今後、歩むべき道について大前研一氏が提案する。

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現代の“ギリシャ悲劇”が、ようやく終幕を迎えつつある。

ギリシャとEU（欧州連合）の債務交渉がすったもんだの末に決着した。17時間に及ぶユーロ圏首脳会議の結果、ギリシャのチプラス首相が増税や年金改革などの厳しい財政再建策を受け入れてEUが820億～860億ユーロ（約11.2兆～11.7兆円）の金融支援を実施することになり、ギリシャがユーロ圏から離脱して世界経済が混乱する恐れは、ひとまず遠のいた。

いずれギリシャはEUとの約束を守れなくなり、チプラス首相は石もて追われるだろうが、そもそもユーロは急拡大しすぎたことによる歪みが生じていた。

たとえば、ギリシャの1人あたりGDPは実力からすると1万ドルがいいところだと思うが、ユーロに加盟してEUから地方交付金などをもらっているため、上げ底で2万ドル超になり、年金は月額約800ユーロだ。

しかし、同じユーロ加盟国で健全財政のスロベニアは、1人あたりGDPが約1万8000ドルで年金は月額約300ユーロである。つまり、ギリシャが自分の身の丈に合った生活をしていれば、年金は半分の月額400ユーロくらいが妥当なのである。

また、同じユーロ圏でもオランダやドイツ、フランスなどとギリシャとでは1人あたりGDPで4～5倍の差がある。そういう国々が一つの通貨でやっていけるのかという吟味が、ユーロ誕生の契機となったマーストリヒト会議では十分にできていなかったわけで、今のギリシャの歪みはそこから来ている。