MicrosoftからWindows 10デバイスが一挙に登場

10月6日（米国時間）に米ニューヨーク市内で開催されたMicrosoftのプレスイベントにて、「Surface Pro 4」「Surface Book」「Lumia 950」「Lumia 950XL」「Lumia 550」「Microsoft Band」の計6製品が正式発表された。

また、同社によるARデバイス開発キット「Microsoft HoloLens Development Edition」の予約開始もアナウンスされ（購入可能なのは米国とカナダのみ）、Windows 10世代のハードウェア新製品が一堂に会した形だ。

今回はこのうち、Surface Pro 4とSurface Bookの2製品に話を絞り、発表されたハードウェアに対する周囲の反応と、今後MicrosoftやPC業界がどのような方向を目指しているのかを考えてみたい。

「Surface Book」（写真＝左）と「Surface Pro 4」（写真＝右）

魅力的なハードウェアではあるけれど……

Surface Pro 4とSurface Bookの外観やハードウェアの詳細については、既に本誌ITmedia PC USERで掲載している。両製品および前モデル（Surface Pro 3）とのスペック比較記事も掲載されているので、そちらを参照いただきたい。

さて、早速本題に入ろう。Surface Pro 4は事前に予想した通り、Intel最新の第6世代Coreプロセッサ（開発コード名：Skylake）を搭載し、Windows 10をプリインストールして登場した。前モデルの順当進化とも呼べるものだ。

一方のSurface Bookは、Microsoft関係者でさえ多くが事前に知らされていなかったという。いわゆるクラムシェルの「ノートPC」だが、キーボード部分との着脱が可能なデタッチャブル方式のノートPCなので、2in1タブレットとの境界が曖昧ではある。とはいえ、Microsoft自身「初のノートPC製品」と説明しているように、これまでPC向けOSを長年に渡って提供してきた同社が初めてリリースした「王道PC」と呼べるものだ。

Surface Bookはキーボード部分を着脱できる設計だが、見た目はクラムシェルノートPCそのもの

MicrosoftはPCハードウェア事業について、「OEM（つまりPCメーカー）のビジネス機会を奪う」「事業的に採算が取れているのか」という周囲の批判を受けつつも、「Windowsのデバイスとしての方向性を示す」ことを理由に事業を継続してきた。2015年7月に携帯端末部門を中心とした大規模人員削減が行われる中でもSurfaceの事業は守り、「Surface Hub」のような新製品まで市場投入するなど積極拡大を進めている。

これは理解できる部分もある。Windows 8以降、OSのユーザーインタフェースをタッチ操作に特化させる形で戦略を急速転換する中、“リファレンス”となる製品を用意してアプリならびにハードウェア両方の開発を促進したい考えがあったのだろう。

Surface Pro 4は決してとがった製品ではないものの、「2in1タブレット」の基本的要素を満たしており、特にWindows 10でAPIが大幅強化された「ペン入力」を強調する形で設計されている。米国での価格もType Coverを含めて1028.99ドルからと「高くも安くもない」設定で、ハイエンドを望むプロフェッショナルや大量導入に向いた製品とは異なり、OEMメーカーの製品とはある程度すみ分けができているという印象だ。

ところがSurface Bookは、そのすみ分けを破壊する形で登場したと言える。CPUに最新のIntelプロセッサを採用しただけでなく、キーボード部分にNVIDIAの外部GPU（dGPU）を搭載して十分なパフォーマンスを確保し、価格も1499ドルからと、ノートPCとしては「プレミア」に位置する価格帯にハイエンド製品を投入してきたのだ。

もちろんOEMメーカーのゲーミングノートPCに比べると不足する部分はあるが、13.5型クラスのノートPCとしては高い性能を確保し、Microsoftとしては「初のとがったPC」となり、これまでのSurfaceシリーズの位置付けにあった「微妙な立ち位置」から明確にかじを切っている。

キーボード部分に外部GPUのNVIDIA GeForceを搭載し、合体時にグラフィックス性能を大きく向上できるのは、これまでのSurfaceシリーズになかった特徴だ

13.5型サイズで1499ドルという価格帯は、明らかに「13インチMacBook Pro Retinaディスプレイモデル」を意識しており（同製品のミドルレンジモデルがちょうど1499ドル）、リファレンスモデルではなく「売れる製品を狙ってきた」と考えてよいだろう。これはApple対抗というだけでなく、これまで協業してきたOEMのパイを奪いに来たと言えるのではないか。

1|2|3 次のページへ

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.