［東京 １０日 ロイター］ - １０日の東京市場は円安・株安・債券安のトリプル安となった。「日本売り」の材料が出たわけではなく、期末やＳＱ（特別清算指数）算出を前に短期筋の仕掛け的な売りが広がった格好だ。ただ、円安にも関わらず日本株が下落したのは、円安が必ずしも日本経済にプラスと見られなくなってきたためだ。

３月１０日、東京市場は円安・株安・債券安のトリプル安。「日本売り」の材料が出たわけではなく、期末やＳＱ（特別清算指数）算出を前に短期筋の仕掛け的な売りが広がった。都内の為替取引会社（２０１５年 ロイター／Toru Hanai）

アベノミクス相場の変質を示しているとの声も市場で出ている。

＜急落したドル建て日経平均＞

これまでの「アベノミクス相場」を見慣れてきた目には、異様な光景に映ったのではないか。ドル／円JPY=が１２１円後半と７年ぶりの円安水準に進んだにもかかわらず、日本株は下落した。日経平均.N225の下げ幅は一時２００円を超えた。

この謎を解く１つのカギが、ドル建ての日経平均だ。円安（ドル高）が進んだ一方で、株安が進んだために、ドル建て日経平均は急落。一時１５２ドル台と２週間半ぶりの安値に落ち込んだことで「海外投資家が日本株を売りに出した可能性がある」（外資系証券トレーダー）とみられている。

海外投資家は２月に日本株を現物と先物を合わせて約２．６兆円買った。その要因の１つとみられているのが、ドル建て日経平均の上昇だ。３日には１５７ドル後半まで上昇し、１４年半ぶりの高値を付けていた。そのドル建て日経平均が円安・株安のダブルパンチで急落したことが、売りのきっかけになったもようだ。

＜「日本売り」材料は見当たらず＞

トリプル安になったとはいえ、「日本売り」を想起させるような何か特別な材料が出てきたわけではない。株式、外為、円債、各市場の動きをたどっていくと、最初は各市場それぞれの個別の材料がきっかけだったことがわかる。

日本株は、日経平均が大台に届かなかったことで一転して売りが出た。円債市場では、流動性供給入札が低調だったことが売り材料となった。

外為市場では、ニュージーランドドル（ＮＺドル）の急落をきっかけに、ユーロや円の売りが対ドルで広がった。円売りというよりドル買いだ。「きょうのドル買いの主体は海外勢で、本邦勢のドル買いは進んでいない」（ＦＸプライムｂｙＧＭＯの常務取締役、上田眞理人氏）という。

円安は金利上昇の要因とされ、金利上昇が株安材料となるなど、各市場の値動きが大きくなるにつれ、連関性が高まっていったことがトリプル安の要因だ。「期末やメジャーＳＱ算出を控えて、ポジション調整が活発になりやすかった」（国内証券アナリスト）ことも、相場変動に拍車をかけたとみられている。

「日本売り」につながるような材料が出ていないのであれば、１０日のような円安・株安の動きは短期間で収束する可能性が大きい。急ピッチの上昇で短期的な過熱感はあるが、公的年金の買いや業績拡大期待などを背景に日本株の先高観は依然強いためだ。

＜ヘッジファンドなどの投資手法に変化も＞

しかし、仕掛けや需給要因などの理由があるとはいえ、歴史的な円安進行時に株安が進んだことは見逃せない。円安と日本株高の相関性は最近、徐々に低下していたとはいえ、これまでは円安が株売り材料とされるほどではなかった。円安が日本株売りの材料となるようであれば、政策判断にも大きな影響を与える。

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券・投資情報部長の藤戸則弘氏は「１ドル１２０円水準に達し、これ以上の円安は輸入物価上昇によるコスト増などを通じて日本経済にとってもマイナス面が大きくなるとの見方が増えてきたようだ」と指摘する。

また、円売りと日本株売りを組み合わせたようなヘッジファンドの売買が目立ってきたわけではないが、２０１３年にみられたような円売り・日本株買いがめっきり減っていることが、円安・株安の同時進行を許容する背景になっているのは確かだ。

１０日の市場では、株安と同時に円債先物も下落。本来、逆相関であるはずの株式と債券は、最近でも同時高・同時安の傾向が依然強い。「アベノミクス相場」の構造は徐々に変わってきたとはいえ、マーケット全体としては依然として金融相場の渦中にある。海外勢の動向には引き続き注意が必要だ。

（伊賀大記 編集：田巻一彦）