東京モーターショー2019では、海外参加メーカーの減少や来場者数の低迷という逆風の中、生き残りを賭けてさまざまな取り組みが行われた。高校生以下を入場無料としたのもその1つであるし、幅広い層にアピールするために今までにない新しい企画が多数導入された。その努力が功を奏し、総来場者数130万0900人（2017年は77万1200人）という成績を達成することができた。

しかし、黄金期と比較すれば、誠に情けない数字であるし、9月に開催されたフランクフルト・モーターショーにおいても、日本、アメリカ、フランス、イタリアの主要メーカーが参加を取りやめ、前回比で30%という落ち込みだ。

今やモーターショーという存在自体に多くの自己矛盾を内包するようになってしまった。もちろん、自動車需要の喚起のため、クルマにスポットを当てることは重要なことであり、すばらしいことだと思う。しかし、今のモーターショーにスタンドを構えることが、メーカーの売り上げにつながるのだろうか。また、モーターショーへ訪れる来場者は、クルマを買ってくれる顧客となりうるのだろうか。

ニューモデルの発信方法は多彩な時代

誤解を恐れずに言うならば、モーターショーにコストを投入する自動車メーカーの目的は、自社プロダクツの販売促進であり、決してモーターショーの活性化ではない。

各モーターショーは、そこで何台のワールドプレミア（ニューモデルの発表）が行われるかをその“売り”としてアピールする。そう、モーターショーはニューモデルを発表し、広くその魅力を発信するための場であった。しかし、今やニューモデルの発信方法は多彩な時代である。

同時期に露出されるメディアの総枠が限られているとすれば、モーターショーというたくさんのモデルが1度に発表される場で情報発信することは、マーケティング的に正しいのだろうか。中にはメディア露出を多くするために、あえてモーターショーを避けてニューモデルを発表するメーカーもある。そう考えるとモーターショーに明るい未来はあるのだろうか。