正月も営業するところが多かったスーパーで、2019年の元日や2日は休業すると宣言するところが次々に現れている。 売り上げが減る可能性はあるが、一体どんな理由で休業するのだろうか。 「戸惑う客もいるが、おおむね好意的な反応」 「素敵な張り紙」「こう言う施策は積極的にすべき」。ツイッター上で2018年12月11日、東京・多摩地区などで店舗を展開する「スーパーアルプス」の店舗に掲示された張り紙の写真を「トレノMizuki」さんが投稿すると、こんな好意的な声が相次いだ。 貼り紙では、19年1月1、2日の営業について、「従業員の『元気』充電のため休業いたします」と大きく印字されていた。動物の親子がコタツでいびきをかいて寝るユーモラスなイラストが描かれ、「CHARGING...」と充電の英語が添えられていた。 このスーパーアルプスでは、ホームページ上でも、元旦と2日の全店休業を告知している。 このところ、年末年始が近づいた18年秋ごろから、元日などの営業を取り止めると発表するスーパーが相次いでいる。 首都圏で店舗展開する「マルエツ」は10月15日、一部を除いて元日休業を決めたとサイト上で告知した。その理由としては、前出のスーパーと同様に、従業員にリフレッシュしてもらうことを挙げている。働き方改革、ワークライフバランスを進め、ひいては、顧客サービスの向上につなげるというのだ。 「ずっと元日に営業していましたので、23年ぶりに休むことになります。店舗によっては、『どこで買い物をしたらいいのか』と戸惑うお客さまの声が寄せられていますが、おおむね好意的な反応で、応援メールも届いています」 マルエツの広報担当者は12月25日、J-CASTニュースの取材にこう話した。

「小売業が休める業種のメッセージにもなる」

正月3が日のうち、2、3日は営業することになるが、「地域によってはマルエツしかないケースもあり、お客さまが営業に期待しているところがあるからです」と担当者は説明した。2020年以降については、客からの意見を聞き、改めて判断したいとしている。

また、多摩地区を中心に店舗展開する「いなげや」は12月13日、一部を除いて、これまで元日だけだった休業日を2日にも拡大するとサイト上で明らかにした。マルエツなどと同様に、従業員のリフレッシュや働き方改革、ワークライフバランスを理由に挙げている。

「入社志望者から、面接時に問い合わせがあったと人事からは聞きました。これまで、小売業は年始休めないイメージがありましたが、休める業種のメッセージにもなると思います」（いなげやの広報担当者）

一方、顧客サービスを考えて、これまで通り元日などの営業を続けるスーパーも依然としてある。

多摩地区などで店舗展開する「西友」は、元日、2日とも、通常通り営業すると取材に答えた。その理由については、「ライフスタイルが変わってきており、スーパーを冷蔵庫代わりに使うお客さまもいます。毎年営業していて、一定のニーズがありますので、お客さまの利便性を考慮しました」と広報室では説明した。

（J-CASTニュース編集部 野口博之）