インフルエンザが大流行している。厚生労働省が２６日発表した全国約５千カ所の定点医療機関から報告された最新の１週間（１５～２１日）の患者数は、１医療機関あたり５１・９３人。前週から２倍近くに急増し、警報レベルの３０人を大きく上回った。現在の調査方法となった１９９９年以降で最多という。

厚労省によると、全国の推計の患者数は約２８３万人で、前週から１１２万人増えた。年齢別では５～９歳が約５９万人と最も多く、１０代も約４０万人に上った。

都道府県別の定点１医療機関あたりの患者数は、鹿児島が最も多く８６・５３人。次いで、宮崎８４・９７人、福岡８３・９９人、大分８２・４０人、佐賀６９・６４人と続く。東京は４９・６７人、愛知は６２・１２人、大阪は４４・１７人だった。計４４都府県で警報レベルを超えた。

休校や学年・学級閉鎖をした保育所や幼稚園、小中高校は全国で７５３６施設に上り、前週の１６１施設から５０倍近くに急増した。

ウイルスは直近の５週間では、２００９～１０年に新型として流行したＡ型のＨ１Ｎ１とＢ型が同程度で全体の８割超を占めた。毎年２～３月に流行するＢ型が例年より早めに増えている。複数の型のウイルスが同時に流行し、患者数を押し上げているとみられる。

インフルエンザに詳しいけいゆう病院（横浜市）の菅谷憲夫医師は「子どもを中心にＢ型の感染が広がっているとみられる。今後、大人にも高齢者にも広がる恐れがあり、注意が必要だ」と指摘する。（土肥修一、福地慶太郎）