グーグルの新たなゲームストリーミングサービス「Stadia（ステイディア）」。この新サービスは、クラウドによるゲームの新たな可能性を示すものだ。一方で専門家らは、ステイディアは魅力あるゲームコンテンツに欠けており、価格体系も複雑だという2つの問題を挙げている。

11月19日に行われた今回のサービスリリースは実質、公式リリースよりも公開ベータテストに近いと指摘するのは、IHSマークイット社のゲームリサーチ責任者、ピアーズ・ハーディンロールズ氏だ。同氏によると、来年ソニーとマイクロソフトが発売する新たなゲーム専用端末との競争が始まったときに、グーグルの新サービスの真価が問われるという。

「現時点でのステイディアは、ゲーム専門端末のメーカーやPCゲームと競合しうる存在ではない。現段階で重要なことは、ともかく実際に製品を市場に投下し、消費者の手に届けることだ。そのなかでグーグルは学習を積んでサービスを成長させ、激しい競争を戦いながらサービス内容を改善していけるだろう」とハーディンロールズ氏は語る。

映画や音楽と同様にゲーム業界は、従来の物理ハードウェアとゲームソフトの方式から、デジタル・ダウンロードやストリーミング方式に移行中である。この新たなアプローチにより、ゲーマー側は、さまざまなデバイスでいつでも好きなときにゲームをプレイできるようになるとともに、高価なゲーム専用端末を購入する必要もなくなる。

グーグルを含めたハイテク各社は、現在ネットフリックスがビデオ産業で、またスポティファイが音楽産業で行っているのに相当するようなストリーミングによるゲームサービスが主流になる前に、市場シェア獲得のための足場を固めようとしている。

新サービスの利点は、ユーザー登録による収益だけにとどまらない。ステイディア自体には広告のシステムはないものの、グーグルは、ユーチューブその他のグーグル系デジタルアシスタントサービスとステイディアをリンクさせることを狙っている。このリンクにより、最終的にはグーグルのサービス利用人口が増えるに伴って、同社はユーザー行動に関するデータを蓄積し、各ユーザーの興味分野にターゲットを絞った広告を打つことができるようになる。

しかしそこで問題となるのは、新規参入のハイテク企業は、ゲーム業界最大手のソニーやマイクロソフトとの競合を避けられないということだ。両企業とも、それぞれ野心的な独自のストリーミング販売戦略をすでに持っている。そして両社はグーグルと違い、ゲーム製作会社と折衝しながら産業をリードし、20年以上におよぶ経験を有しているのだ。

たとえばマイクロソフトでは、月額10ドルの「Xbox Game Pass（エックスボックス ゲームパス）」を使えば、プレイヤーはXboxのゲーム端末で100タイトル以上のゲームを追加費用なしでダウンロード可能。現在マイクロソフトはストリーミングサービス「Project xCloud（プロジェクト・エックスクラウド）」を開発中だが、その詳細はまだ公表されていない。またソニーは、マイクロソフト同様、月額10ドル、または年額60ドルの「PlayStation Now（プレイステーション・ナウ）」 を提供している。ユーザーは、プレイステーション4 のゲーム端末またはPCを使って、ゲームのストリーミングまたはダウンロードによるプレイができる。

一方のステイディアは、ゲーム専用端末には対応していない。ゲームをするには、グーグルクロームのブラウザをインストールしたPC、またはノート型端末クロームブック、TVストリーミングデバイスのクロームキャスト、ピクセルフォンなどのグーグル製デバイスが必要だ。そして現時点では、同社のアンドロイド搭載のその他のスマートフォンやiPhoneには対応していない。

ステイディアは最終的には月額10ドルのサービス料金設定を予定しており、いま現在は 3ヶ月間の利用料金を含めた130ドルのセットプランのみが用意されている。現在22タイトルのゲームが提供中で、そのほとんどが別途料金を支払う必要がある。たとえばアドベンチャーゲーム『Red Dead Redemption 2（レッドデッド・リデンプション2）』の最低料金は60ドルだ。

アップルもまた、アップル・アーケードを使った加入登録方式のゲーム事業に参入中だ。ユーザーは月額5ドルでさまざまなゲームをダウンロードし、iPhoneやiPadでプレイができる。ゲームに関する追加課金はゼロ。アップル・アーケードでは、いったんゲームをダウンロードすれば、オフラインでもプレイが可能。一方のステイディアは、オフラインには対応していない。

そして実を言えば、グーグル自体がこの分野において「Google Play Pass（グーグル・プレイパス）」と呼ばれる加入登録方式の競合サービスを展開している。そこではユーザーはアンドロイドのデバイスを使い、月額5ドルの料金で約350タイトルのゲームとアプリにアクセスできる。

通常、ゲームのストリーミングにおいては、プレイヤーとゲームの間でリアルタイムのやり取りが発生するため、単純なビデオストリーミングに比べて、より強固な接続環境と高度な演算能力が求められる。グーグルによると、このシステムを稼働させるため、大規模なデータセンターを活用しているという。

調査会社センサータワーでモバイル・インサイト部門のトップを務めるランディ・ネルソン氏は、純粋に技術的な視点でみると、ステイディアには注目すべき点があると語る。ただし、その技術面以外では、ステイディアには多くの欠点がある。おそらくグーグルはハードコアなゲーマーをターゲット顧客に想定しているが、その割には、実際に提供されるタイトルに魅力的なものが乏しく、ターゲット顧客と現実のサービスとの間に大きなギャップがあるのだ。

ステイディアのサービスが提供する新たなオリジナルゲームは、ファンタジック・ホラーアドベンチャーゲーム『Gylt（ギルト）』の1タイトルのみ。サービス開始時点でプレイ可能なその他のタイトルは、『Shadow of the Tomb Raider（シャドウ・オブ・ザ・トゥームレイダー）』『Mortal Kombat（モータルコンバット）』『Just Dance 2020（ジャスト・ダンス 2020）』『Destiny 2（デスティニー 2）』など。しかしこれらはすべて、ステイディア以外のゲームプラットフォームでもプレイできるものばかりだ。

「サービスの開始時点では、やや内容に乏しい感は否めません。しかしグーグルは今後、時間の経過とともに内容を拡充してくる可能性はあります」とネルソン氏は指摘する。

同氏は、グーグルの戦略はやや理解に苦しむと言う。その理由は、グーグルが、ゲーム専用端末の購入に数百ドルをかけたくないと考える多数のライトユーザー層ではなく、それよりはるかに数の少ないハードコアなゲーマー層をターゲット顧客に想定している点だ。実際その層は、おそらく手持ちのゲーム専用端末やPCで、今回グーグルが提供するゲームタイトルの多くをすでにプレイ済みなのだ。

「一つ確実に言えるのは、ステイディアが、本来ならばライトゲーマー層やモバイルプレーヤー層が専用端末方式のゲームに移行する前の入り口としてのポジションを確立できたはずなのに、そのチャンスを逸したということです」とネルソン氏は語る。

またステイディアが、価格設定に関する混乱を消費者にもたらす可能性もある。

グーグルは過去に、「ファウンダーズ・エディション」のセットプランを先行販売してきたが、いま現在は「プレミア・エディション」のセットプランを、前述の先行版と同価格・同サービスで提供している。この新たなセットプランでは、 3ヶ月のサービス利用期間に加え、ストリーミングデバイス「クロームキャスト・ウルトラ」およびコントローラーをセットで提供する。

セットプランではない、各月ごとの利用料金方式のサービス提供開始は2020年。同時に、その時点で無料版もリリースされる予定だ。そこでは各ゲームとも別料金であり、価格はゲーマーが求めるサービスレベルに応じて異なる。

「そういったすべての要素が積み重なって、今回の グーグルの新サービスは、結果的にやや煩雑なものとなっています。サービスに関して消費者側に誤解を与えかねない要素もあるため、サービス初期の時点では苦戦が予想されます」とネルソン氏は指摘する。

現時点でグーグルは、新サービス加入者の登録人数を公表していない。マイクロソフトとアップルも、それぞれのゲーム配信サービスの加入者数を公表していない。一方ソニーは、「プレイステーション・ナウ」の登録加入者は100万人と発表している。