2022年アジア競技大会におけるe-Sportsの公式種目選出に続いて、2024年にパリで開催される第33回夏季オリンピック向けのe-Sports採用に関する検討が始まるなど、にわかに大きな注目を集めているオリンピックとビデオゲームの関係ですが、新たに国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長が香港のSouth China Morning Post紙のインタビューに応じ、種目としてのe-Sports採用について興味深い見解を伝え話題となっています。

トーマス・バッハ会長は、近年白熱するe-Sportsを新たな競技として迎え入れることに前向きな姿勢を見せた上で、その採用については注意を要すると説明。IOCは非差別と非暴力、そして平和の促進を願っていると述べ、暴力や爆発、命を奪う行為を扱うビデオゲームについては、オリンピックの価値観に合致しないと明言。IOCがこの点について明確な線引きを行う必要があると強調しています。

また、トーマス・バッハ会長は“e-Sports”採用の可能性に関する明言を避けた上で、“e-Sports”がビジネス的に成功する一方で、組織的な形成についてはまだ不十分だとして、ビデオゲームのルールに対する業界的な標準化不足が大きな懸念の1つであることを明らかにしています。

今のところ、2022年アジア競技大会における採用タイトルも決定しておらず、オリンピックの“e-Sports”採用におけるタイトルの選定に関する詳細やガイドラインは不明ながら、前述したオリンピックの大原則を鑑みれば、一般的に競技性の高い現行の人気タイトルとして名前が挙がるであろうCounter-Strike: Global OffensiveやOverwatch、Dota 2、League of Legendsといった作品の採用は困難と思われます。

今後オリンピックの“e-Sports”採用が現実となる場合、こういった人気シリーズがオリンピックに寄せた調整やコンテンツを用意するのか、もしくは採用を見越したタイトルが新たに台頭するのか、今後の動向に改めて注目が集まるところです。