ＰＣＲ検査センター至急 政府にスピード感見えず

医療の総力訴え

日本内科学会が緊急シンポ

日本内科学会は１３日、「新型コロナウイルス感染症 疫学・対策から臨床・治療まで」として緊急シンポジウム（１２日開催）をネット上で公開しました。各分野の専門家が最新の情報を報告。診療に生かそうと話し合いました。

国立感染症研究所の鈴木基・感染症疫学センター長は、２０代から５０代が感染者の７割を占めると報告。重症化のリスク要因として男性、６０歳以上、糖尿病、高血圧、高脂血症、がん、心血管疾患をもっている人をあげました。また、疫学調査から診断時に無症状でも重症化することがあるとして、診断時にその後のフォローアップ体制を組んでいく必要性を指摘しました。

中国・武漢市からチャーター便で帰国した８２９人の追跡調査から、陽性者の半数が２週間の経過観察後に肺炎と診断されたことも紹介。「医療者・公衆衛生担当者は患者が発症後のどの段階にあるかを常に意識しながら対策を考えていく必要がある」とのべました。

政府の専門家会議のメンバーで、厚生労働省のクラスター対策班の押谷仁東北大大学院教授は、「新型コロナウイルス感染症は軽症例、無症候例が多く、ＳＡＲＳ（サーズ＝重症急性呼吸器症候群）に比べて対策を難しくしている」と指摘。「流行の第一波は、医療のレベルの高さとアクセスのよさで重症例をほとんど見逃さずにこられたが、いま非常に厳しい第二波に直面している」とのべました。

感染者が急増するなか、「ＰＣＲ検査数が増えてこないのは非常に大きな問題だ。これが今の状況を生んでいる。政府のとりくみが必ずしもスピード感をもって実効性のある形で見えてこない」と指摘しました。

また、「ＰＣＲ検査センターを医師会、ＤＭＡＴ（災害派遣医療チーム）、大学病院が協力して至急立ち上げるべきだ」と強調。医療機関はきちんと役割分担したうえで、一緒に立ち向かっていこうと呼びかけました。

専門家会議メンバーの川名明彦・防衛医科大学校教授は、治療と感染対策について報告。治療効果が期待されている数種類の薬剤について現状を紹介し、「特定の薬剤がとても効いたという印象はまだない。各治験の結果が待たれる」と話しました。「医療にかかわるものが総力をもって対抗しないと、なかなか勝てるたたかいではない。自分のことと考えてたたかいに参加を！」としめくくりました。

舘田一博日本感染症学会理事長・東邦大教授、脇田隆字国立感染症研究所所長・専門家会議座長が司会を務めました。オンデマンド配信は日本内科学会のホームページから見ることができます。