いくつかの米新興企業は、インターネット上で違法に映画やテレビ番組、音楽をストリーミングする何億もの人々についてのデータを収集することによって、新たな広告市場の創造を目指している。

とはいえ、業界のタブーとも言える「コンテンツを盗む」消費者に対して商品を売り込む機会を得るために、大手ブランド企業が喜んで金を払うかどうかが、この小さな産業の運命を決めることになる。

この新ビジネスは、違法にコンテンツをダウンロードした人々のデジタル上の行動足跡を測定して追跡する。このコンセプトはまだ緒についたばかりで、メディア業界内部では懐疑心を持って迎えられているものの、一握りの企業はすでに一足早く進出しつつある。

こうした新興企業の中で最大手のTru Optikは２月、広告世界最大手の英ＷＰＰ傘下となるグループエムの１部門でニューヨークに拠点を置くマインドシェアと、データを共有する契約を交わした。

設立３年のTru Optikは、ビットトレントなどのファイル共有ソフトを利用して、テレビ番組や映画を違法に視聴・共有した約５億人分のデータベースを構築。これらのデータは、彼らが訪れたウエブサイトや郵便番号、購入履歴など他のユーザーデータと統合される。

マインドシェアの顧客データ戦略を担当するSameer Modha氏によると、同社は、そうしたデータを使って、新たなジャンルの映画や番組を効果的に特定し、そのジャンルのファン層に対してメディア顧客が行う宣伝活動を支援する。

データ分析を通じて同社は、例えば、ウエスタンやサイエンス・フィクションを含めたさまざまなジャンルの番組や映画において「悲惨な代替現実で孤立している主人公」を描いたストーリーを好むファン層が存在していることを最近確認したという。

こうしたセグメンテーション（細分化）手法を活用することで、マインドシェアは、メディア顧客が関心度合いの高いユーザーに対して番組や映画の宣伝を流すことを支援できる。

ただ、Modha氏は、違法な視聴者に対して直接広告を流すことはないと強調。利用者の行動を理解することは、その行為を奨励することと同じではないと話す。

「もし、私が車を盗んだ人々にインタビューをする場合、それは自動車窃盗を見逃していることになるのか。それとも、その状況を理解しようとしているのか」と同氏は問う。