PHOTOGRAPH COURTESY OF NASA

人工衛星に関わる業界の人間は、自動車を使った比喩を好む。例えばこんな調子だ。

あなたが新車を手に入れたとしよう。15年は走ってほしいと思っているが、オイルを交換したり、オルタネーターを新調することはおろか、給油することすらままならない。人工衛星というものは、まさにそんな境遇に置かれている。ひとたび大地のくさびをすり抜けてしまえば、あとはただひたすら働くしかない。ロケットのフェアリングと切り離されてから、永久に動作を停止してしまうその日まで──。

だが技術者たちは、人工衛星を本当に自動車のように仕立ててしまおうと目論んでいる。修理やアップデート、機能強化を行えるようにしようというのだ。

そのためには、もう1台の人工衛星が必要になる。あるときは医師として、またあるときはガソリンスタンドの店員として、さらには駐車場のスタッフとして、故障車の撤去もできるような人工衛星だ。

このようなサーヴィス提供用の人工衛星の開発を目的として、現在ふたつの大きなプログラムが進められている。ひとつは米航空宇宙局（NASA）、もうひとつは米国防高等研究計画局（DARPA）によるものだ。

こうした開発を巡って障壁となるのは、技術的な問題だけではない。このような人工衛星が危機に瀕した別の軌道衛星に近づき、その生命を救うことができるなら、急襲して息の根を止めることも技術的には可能ということだ。

同じテクノロジーが、こうしたハッカー的な人工衛星を生み出しうるがゆえに、わたしたちはジレンマに陥っている。敵がそのような人工衛星を打ち上げることに成功したら、そしてあなたが対抗手段をもち合わせていなかったら、宇宙インフラは静かなる破壊の危機に晒されることになるのだ。

燃料補給する宇宙空間の“白馬の騎士”

NASAは、燃料補給などに対応できる「Restore-L」という平和的な人工衛星プログラムを進めている。プログラムのプロモーション映像の内容はこうだ。

2本のロボティックアームをもつ“白馬の騎士”役の人工衛星が、窮地にある小さな宇宙船にゆっくりと近づいてゆく。腕を伸ばして慎重に宇宙船をとらえて抱き寄せ、もう片方の腕でパネルを引き開けると燃料タンクが現れる。補給が終わると、“患者”を抱き寄せていた腕をほどき、そっと宇宙空間に押し戻す──。

こうしたことを、いとも簡単にやってのけるのだ。このミッションは2020年中ごろの打ち上げを予定しており、ランドサット7号［編註：地球の撮影を目的に1994年に打ち上げられた人工衛星］で燃料補給の実証を行うことになっている。

IKEAの家具のように宇宙で衛星を組み立て

一方、DARPAは、宇宙で衛星の点検や修理サーヴィスなどを行うことを目的としたRSGS（Robotic Servicing of Geosynchronous Satellites）プログラムを開始し、21年に作業用ロボットを打ち上げる予定だ。その内容をDARPAは「宇宙での往診」と表現している。

RSGSは政府から資金提供を受けているにすぎない。これに対し、宇宙船の生産と運用のいずれにも対応し、公共・民間の人工衛星のチューンナップを有償で行うのが、民間企業であるスペースシステムズ/ロラール（Space Systems/Loral、以下SSL）だ。

SSLはRestore-Lの製造も請け負っている。同社の宇宙インフラ部門と民間対応部門の部門長であるアル・タドラスは、こうした技術には単なる故障箇所の修理や燃料補給以上の意味があると考えている。

打ち上げ時の燃料を半分程度にしておき、軌道上で十分に補給することにすれば、宇宙船の重量はずっと軽くなるし、打ち上げ費用を抑えることもできる。また、高機能な宇宙ロボットなら、届いたパーツを組み立てて、新しい人工衛星や巨大な宇宙望遠鏡をつくり出すこともできるだろう。さながら「宇宙版のイケア（IKEA）」である。

宇宙の出来事は誰もが見ている

サーヴィス提供用の人工衛星を巡る言説のほとんどは、このように輝かしく肯定的な文脈のなかに置かれている。だが、親しげに衛星に近づいて修理などを行うのと同種の技術を用いて、それに危害を加えることもできる。サーヴィス提供用の人工衛星は、凶器ともなりうるということだ。

Restore-LもRSGSも、製造元はこうした議論にはほとんど注意を払っていない。そのような意図をもって設計しているわけではない、とタドラスは言う。

「凶器と見なしうる面もある、ということにすぎません。子どもたちがわたしに向かっておもちゃを投げつけたとしましょう。わたしは怪我をすることもあるでしょうが、だからといって設計者がそう意図したなどとは思いません」

彼は、さらにこうも考えている。宇宙空間で起きることは、政府関係者からアマチュアのサテライト・ウォッチャーまで、あらゆる地球上の人々の目に晒される。宇宙では、秘密裏に物事を行うのは困難なのだ。

こうしたある意味での透明性により、運用者は総じて品行方正に振る舞うことになる。「人々の行動については、すでに暗黙の了解とも言えるものが成立しています」とタドラスは語る。

そして彼は、「10億ドルのサーヴィス提供用人工衛星よりも、ずっと安上がりに手に入れられる武器ならいくらでもありますからね」と付け加えた。「いずれにせよ、わたしが罪を犯そうとすることはないでしょうが」

「宇宙のストーカー」にもなり得る

一方でDARPAは、宇宙におけるこうした状況が厄介なものであることを認識している。RSGSプログラムの開始からほどなくして、DARPAはある種の意識向上を目的とする団体への出資を行った。「CONFERS」と呼ばれるこの団体はこうした複雑な問題を議論し、最善の解決策を見出すことを目的としている。

この名称は言うまでもなく頭字語で、「ランデヴーとサーヴィスオペレーション実行のためのコンソーシアム（Consortium for Execution of Rendezvous and Servicing Operations）」を表している。

宇宙における研究や活動のサステナビリティなどを専門とするシンクタンク、セキュア・ワールド・ファウンデーション（Secure World Foundation）のブライアン・ウィーデンは、現在11社の顧客を担当するグループの長を務めている。ウィーデンは言う。

「わたしたちは、透明性の水準を重視しています。それこそが、人々の不安をしずめることができるからです。企業もまた、自らのなすべきことを自信をもって行うことができるようになります」

しかし、これに対しては異論も多い。反対派の急先鋒に立つのは、政策アナリストのブライアン・チャウだ。

彼はサーヴィス提供用の人工衛星がもたらしうる危機について、学術論文や新聞の論評などで幅広く自説を展開している。「宇宙のストーカー」や「静寂のなかで始まる地獄の黙示録の続章」、そして「宇宙の真珠湾攻撃」。いずれもチャウの言葉だが、彼には冗談のつもりはまったくない。

「大きなテクノロジー改革というものは、善と悪のそれぞれの要素をもっています」とチャウは言う。だが、今回はそうではない。この問題における善と悪とは、まるで一卵性双生児のようなのだ。

「こちらのシステムにインストールされたアプリケーションは善で、あちらのシステムのアプリケーションは悪、というわけにいかないのです。それはまるで、核爆弾と原子力のようなものです」と彼は続ける。サーヴィス提供用の衛星は、まさに設計の時点から宇宙のストーカーとなる素質を備えていたというわけだ。

中国とロシアの潜在的な脅威

サーヴィス提供用の衛星は平和的な目的のためのものなのだから、使用を禁じるのは適切ではないだろう。しかしチャウによると、こうした言説こそが完璧な隠れみのとして機能するのだという。

人工衛星を打ち上げたら、こう言えばいい。「あれはサーヴィス提供用だ！」。そしてときどき、何らかのサービスを提供する。そうすれば、あとは敵のGPS衛星のアンテナを曲げに行くだけでいい。

そしてもちろん、これは米国だけにかかわる話ではない。チャウが懸念するのは、米国と同様にこうした人工衛星の開発と打ち上げを進める中国とロシアだ。

両国では平和的な宇宙プログラムでさえ、軍の介入を免れることは難しい。「気がついたときにはこれらの国が態度を一変させていた、などということは、いついかなるときも起こりうるのです」と彼は言う。

鍵を握る「自己防衛ゾーン」の設定

彼らが手のひらを返すようなことをすれば、インターネット上で一般人にも知れるし、空軍も認識する。星よりも速く周回する人工衛星は、地球上から肉眼で見えることすらある。

あるいは無線通信が、家庭用アンテナから傍受されることだってある。もっと手をかけるなら、空軍のように巨大な望遠鏡とレーダーシステムを駆使して、じっくりと観察したり、船からやるように人工衛星に向けてPingを送信してみればいい。

しかし、宇宙条約ではアンテナの破壊などの有害な干渉を禁止してはいても、どのような場合に接近を脅威とみなせるかを明確に説明した法は存在せず、適宜対応するしかない。性急に反応してしまったために、国際問題を引き起こすリスクもあるのだ。

対応策はいくつかあると、チャウは考えている。ひとつは衛星の周囲を「自己防衛ゾーン」と設定することだ。これは、衛星が脅威にさらされていると十分に判断しうる場合に、米国が対抗措置をとれる範囲を指す。

特定の範囲を設定することにより、第三者が（接近が適切なものかどうかを）判断することが可能になる。ふたつの人工衛星間の距離が1km程度以内に近づくと、米国防総省戦略軍統合宇宙運用センター（JSpOC）が即座に最高レヴェルの緊急メッセージを発信するといった具合だ。

そして、もし米国がこのようなゾーンを設定するのであれば、他国に対しても同様の設定を許可すると約束すべきだと、チャウは言う。

宇宙は政治的な代理戦争の場になる？

チャウによると今後、より積極的な対応として、RSGSが打ち上げるようなサーヴィス提供用の衛星と似たようなコンセプトの衛星に、ボディガードの役割を期待できるだろうという。他国の宇宙ストーカーによるリスク（潜在的なものも含め）の増大に呼応するように、常に抑止力として働く宇宙船が現れるというのだ。

ペンタゴンがサーヴィス提供用の衛星に寄せる関心は、すでに性善説に基づくものだけではなくなっているらしい。DARPAのDは「防衛（Defense）」であり、「甘美な（dulcet）」対応をするわけではないということだ。コメンテーターたちは以前のDARPAのサーヴィス提供用プログラムのことを、「未来の衛星攻撃兵器」や「リングから敵を放り投げるレスラーの腕」などと呼んでいた。

米空軍は1990年代後半、「対象衛星の通信傍受や画像による捕捉、および必要に応じた措置を実行できる人工衛星」の開発を検討していた。現在、事態は次の局面に到達している。政府高官も宇宙とは戦場であると考えているのだ（宇宙軍の話を思い出してほしい）。

だが、そのような眼差しの萌芽は、初めから存在していた。古くはスプートニクの打ち上げから、最近の国際宇宙ステーション（ISS）での空気漏れ問題にいたるまで、宇宙で生じる問題は常に政治的な意味を伴って生じてきた。

おもちゃの設計者は、投げつけるためのものとして設計したのではないと主張することはできる。しかしだからと言って、おもちゃがあなたの頭に命中する事態を食い止められるとは限らないのだ。