ハッカーを自称する者の中には，すべての情報は公開され共有されるべきだと信じ，プライバシーの価値も否定する者が少なくない。プライバシーの価値よりも言論・情報の自由を優先するべきという主張は，法学者の中にも見られる1),2)。

言論・表現の自由を目指して，禁書を流通・公開し，発表を禁じられた情報を公表する者は，歴史的に見ても多かった。インターネットが普及する以前には，情報を伝達するには書籍や印刷物，FDという物理的媒体に収めて運搬しなければならなかった。インターネットの普及によって情報伝達は容易になった。

さらに，暗号技術とサーバーの中継技術を利用することで，誰が情報の発信者であるかを隠蔽して，情報を伝達することもできるようになった。現在知られている匿名化技術の原理は，暗号技術とサーバーの中継技術である3)。

インターネットと匿名化技術を活用して，情報の自由を実現しようとした最も過激な運動は，2010年に世界的な注目を集めたウィキリークスによるものだろう。ウィキリークスの創設者・編集主幹であるジュリアン・アサンジは，元ハッカーのオーストラリア人で，熱烈な情報の自由の信奉者である。

ウィキリークスは，内部告発を奨励し，政府や企業の秘密情報を公開することを目的に掲げる組織である。この組織はインターネットを舞台に活動し，Webサイトも設けている。ウィキリークスは，暗号と通信中継を組み合わせたTorや暗号通信などの匿名化技術を使って，内部告発者の安全を守るとしている。2007年1月，その存在が明らかになった4)～6)。

なお，ウィキリークスが公開した情報は，内部告発の条件7)を必ずしも満たしていないので，「内部告発サイト」と呼ぶのは誤りが混じることになる（筆者自身もそのように書いたことがあるが）。

ウィキリークスの活動が注目されたのは，2010年のことである。同年春から，同組織は欧米の主要紙と共同でアメリカ政府の内部文書を次々と公開した。同年春暴露された「コラテラル・マーダー」と名付けられたビデオは，米軍ヘリが民間人を誤射する一部始終をとらえたものだった。また，同年7月には，アフガニスタン・イラク戦争に関する米軍内部文書を公開し，民間人死傷者数の統計などアメリカ政府が存在を否定していた資料が記録されていたことなどを明らかにした。同年暮れには，アメリカ外交文書が公開された4)～6)。

この活動と同時期，アサンジはスウェーデンで2名の女性への婦女暴行容疑などで訴追された。この訴追は，米国や同盟国・関係国による罠という声もある4)～6)。2012年8月現在，アサンジはエクアドルへの政治亡命を求めて，滞在中のイギリス政府と争っているところだ8)～10)。

情報や言論の自由を目指す情報技術者の運動は，ウィキリークスだけではない。例えば，フリーネットというソフトウェアは，強力な暗号化機能によって，匿名によるピア・トゥ・ピア（P2P）ファイル共有を実現し，情報・言論の自由を支援することを目的としている。

フリーネットは，2000年にアイルランド出身のイアン・クラークが開始したプロジェクトである。このプロジェクトの目的は，圧政的政府のもとで言論の自由を確保するため，多数の人間が強力な匿名化機能によって安全に情報を共有できるソフトウェアを開発することである。このソフトウェアは，採用する暗号技術が強力な一方，強力な匿名化機能を実現するため，情報の暗号化・復号化に時間がかかり，動作が遅いという問題が指摘されることもある。2012年8月現在，ヴァージョン0.7.5が提供されている11),12)。

著作権侵害の道具として非難されてきたウィニーも，当初の目論見としてはフリーネットを改良し，高速にファイルを暗号化・復号化し，強力な匿名性と操作の快適さを両立させることを考えていた。ただし，開発者の逮捕後，同ソフトの暗号化機能・匿名化機能には大きな欠陥があり，利用者情報を隠蔽するには不十分であったことが明らかになった12)。

P2Pファイル共有は，ソ連やソ連支配下の東欧諸国で行われた地下出版活動サミズダート（Samizdat）に例えられることがある。フリーネットやウィニーは，ユーザーのパソコンからパソコンへとファイルを直接転送して，ファイルを暗号技術によって秘密裏に共有する。一方，サミズダートは，ニュースや禁書を人から人へと渡して流通させるやり方の地下出版であった。出版社に渡して流通させる場合，出版社が取り押さえられれば，地下出版の流通は止まってしまう。そのため，人的ネットワークを使い多数の人手を介して，情報を流通させることで，どこか流通拠点が破壊されても地下出版ネットワークが断絶しないように工夫したのである13)。

科学技術史家のマリア・ヘイグは，彼女自身の出身国であるウクライナにおけるP2Pファイル共有ソフトの利用状況とサミズダートの活動とを比較し，文化的・技術的に共通点が多いと指摘した。彼女によれば，ウクライナではP2Pファイル共有ソフトによる著作物の共有について比較的寛容である。その理由の1つは，海外の文化に対抗して，ウクライナの音楽・映画などがP2Pファイル共有ソフトを通じて広まることをよしとするナショナリスティックな風潮があるからだとされる。サミズダートによる地下出版活動のように，P2Pファイル共有ソフトの利用を文化帝国主義との戦いと位置づける利用者もいるという。情報や言論の自由は，自国や他国の政府の圧政や，社会からの圧力を跳ね返すための主張であった13)。

アンシャン・レジーム期における地下出版を研究する歴史家ロバート・ダーントンによれば，フランスで流通した地下出版の重要拠点の1つはスイスのヌーシャテルにあった。フランスやイギリスでは，検閲と対になった印刷特権は首都の印刷・出版業者に与えられて，その他取り締まりがしにくい地域の業者による出版・印刷は違法とされた。ヌーシャテル印刷協会はフランスで禁じられている書物や印刷物を印刷し，アルプスを越えてフランスに持ち込むことで利益を上げようとしていた。ヌーシャテル印刷協会と書物・印刷物の取引をした書店や個人業者の記録から，当時の地下出版の一断面をダーントンは描き出した14),15)。

ダーントンは大思想家の著書がフランス革命を用意したというよりも，大思想家の思想に触発された哲学的ポルノグラフィーや扇情的なニュース刊行物，誹謗文書などが革命の気分を醸成していったと主張してきた。ヌーシャテル印刷協会は著作権を無視した海賊版に加えて，「哲学書」と呼ばれた秩序紊乱・反宗教的な思想書を出版していた16),17)。

ダーントンの仮説が正しいならば，国境を越えて禁じられた情報が流入することで社会を動揺させるという現象は，インターネットや衛星テレビが登場するはるか前に，大革命前のフランスで起こっていたことがわかる。

激しい政治闘争が相互不信と秩序不安を生み，無用な暴力と殺戮を招いたと思しきフランス革命について，一刀両断の評価は困難だが（一般歴史書でも「劇薬」と表現されることがある18)），フランス革命前後の出版史を見ると，言論・情報の自由が大きな社会変化を生んだという可能性を読み取ることは無理ではないだろう。それも大思想書ではなく，スキャンダルやポルノグラフィーという回路を通じて，旧時代の思潮を否定する思想が流通した事実は興味深い。こうした歴史的事実を見ると，圧政的政府に対抗する手段として，サミズダートや匿名P2Pソフトウェアを通じた情報・言論の自由を訴えることもそれほどおかしくなさそうである。

しかしながら，アサンジらが主張するように本当に無制限の言論・情報の自由は，社会的・倫理的に望ましいのだろうか。ウィキリークスによる情報公開に当たって支援を行ってきた欧米の一流紙は，アサンジの意図に逆らって情報を編集してから公開するよう主張した。情報をそのまま公開した場合，文書中に登場する個人が特定されてその個人が危害を受ける可能性があったからである。少なくとも，他者への危害は避けねばならないという危害原則から見て，言論・情報の自由は制限されなければならないことになる19)。

また，プライバシーも尊重されるべきである。プライバシー侵害は，身体・財産・生命に対して直接の危害を与えないとしても，個人の自由や自律を制限したり，歪曲された人物像を押し付けることで，その人の社会的生命に大きなダメージを与えることがあるからである20)。

法学者のダニエル・ソロブは，9.11事件以降安全保障上の理由からプライバシー制限は仕方がないとする米国の風潮に反対して，安全とプライバシーは二者択一的な価値ではないと批判した21)。同様に，言論・情報の自由とプライバシーも二者択一的価値ではない。言論・情報の自由とプライバシーは多くの価値を比較衡量し，できるだけよいバランスを求めて，その在り方を決める必要がある。