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鍵の情報からインターネットで合鍵を作り、松山市内の女性宅に侵入したとされる事件は、防犯機能のない新たなネットビジネスの落とし穴を浮かび上がらせた。鍵取扱業の団体は、鍵情報が外に漏れないよう管理し、自己防衛するよう求めている。

全国の鍵取扱業者でつくる日本ロックセキュリティ協同組合（東京）などによると、鍵に刻印された番号は種類や形状を表す個別情報で、製造会社が合鍵を作る際に使う。合鍵を求める客は、身分証などを提示する法的義務がないため、匿名で合鍵が作れるのが実態だ。

同組合は、他人に合鍵を勝手に作られないよう、加盟業者には依頼主の本人確認を徹底するよう指導しているという。だが、最近はインターネットで受注する非加盟の業者が出てきており、業者が客と対面して受注する従来の形態に比べ、匿名による注文が増える傾向にあるという。

同組合は、むやみに鍵を他人に見せたり置きっぱなしにしたりしないようにし、自己防衛を徹底するよう呼びかけている。鍵情報を隠すキャップなども市販されているという。

鍵製造会社側も不正対策に取り組み始めている。製造大手の美和ロック（東京）は、賃貸マンションのオーナーらに「認証ＩＤ」を取得してもらい、鍵番号とＩＤの両方がないと合鍵を作れないシステムを導入し、利用を呼びかけている。

松山市内で鍵取扱店を営む男性（５３）は「少しでも不安に思ったら、すぐに鍵を取り換えてほしい」と話している。【成松秋穂】