世界大会で活躍する競技用ドローン。停まった状態から1秒で時速100kmまで加速可能で、最高速度は時速150km。 撮影：小林優多郎

日本で初めて国際航空連盟（以下、FAI）公認のドローンレースが11月に開幕する。

｢Drone Tokyo 2019 Racing & Conference｣は11月1日に予選、2日に決勝が行われる。会場は東京ビッグサイトで、10月24日から11月4日に行われる｢第46回東京モーターショー2019｣の併設イベントとして実施される。

Drone Tokyo 2019 Racing & Conferenceの事前発表会では、小型のドローンを使ったデモレースが行われた。レーサーは写真の通り、ゴーグルを付けて一人称視点（FPV、First Person View）でドローンを操作する。選手は左から上関風雅選手、白石麻衣選手、中尾侑資選手。

ドローンレースの競技人口について、競技委員長を務める菅木紀代一氏は｢（FAIの基準に沿ったものでは）世界で約100万人。日本でも約2000人。国内でも小さい規模（の参加者）を含めればもっと多い｣と増加傾向にある旨を話している。

デモレースの一場面。会場内に置かれた輪の中を指定された順番でくぐりながら、順位を競う。

運営委員会は、来場者数の多い東京モーターショーという場（2017年開催の第45回の累計来場者数は77万1200人）で、FAI公認（予定）の国際試合を開催することで、ドローンレースやドローン自体の認知向上を目指す。

車同様、レースでドローンの技術とルール作りを加速

Drone Fundがまとめたドローンやエアモビリティに関わる国内状況のまとめ。

ドローンを取り巻く環境はここ数年で大きく変わってきている。その1つの大きな要因は、行政からの期待感が明確化されつつある点だ。

大会実行委員会副委員長をつとめDrone Fundの創業者でもある千葉功太郎氏は、大会の事前発表会の場で、6月21日に閣議決定された｢成長戦略実行計画｣で“有人地帯での目視外飛行（レベル4）の目標時期を2022年度目途”と明記されている点に触れ、｢（ドローンや空飛ぶ車について）世界でも政府がここまで明言しているのは珍しい。日本は遅れてはいない｣と機運の高まりを指摘した。

大会副委員長を務める千葉功太郎氏。

また、千葉氏は｢車の業界と同じく、モータースポーツが（新しいモビリティーの社会実装に）寄与する。ドローンは今、黎明期から普及期に移行しているところ。（レースが開催されれば）技術とレギュレーションが磨かれていき、さまざまなスポンサーやメーカーが入ってくる｣と今回の世界大会をきっかけとして、ドローンやエアモビリティー業界全体の活性化を目指していると語った。

A.L.I. Technologiesが開発するホバーバイクの模型。東京モーターショーではデザインなども刷新された“最新版”がお披露目される予定。

8月26日午後9時から詳細な大会レギュレーションの公表と、参加選手の募集を開始。また、優勝賞金などについては調整中とのことだが、運営委員会の一員であるA.L.I. Technologies会長の小松周平氏は｢（国際的な）本レースに見合ったものを考えている｣と話している。

（文、撮影・小林優多郎）