＜拷問と虐待が大問題になり、オバマ政権下で改革が行われて10年――尋問官の行動が変わらないのは、拷問に効果があるからではない＞

第二次大戦時のドイツ空軍の尋問官ハンス・シャルフは、終戦時には敵国でも伝説的な存在になっていた。

実業家だったシャルフが徴兵されてナチス・ドイツの軍隊に加わったのは、1939年。その後、捕虜として捕らえた連合国軍のパイロットの尋問官役を務めるようになった。

するとたちまち、ドイツ空軍内で高い評価を得るようになる。捕虜から重要な情報を引き出す能力が卓越していたのだ。しかも、捕虜に指一本触れずに目覚ましい成果を上げた。「彼なら修道女に性的不品行を告白させることだってできるだろう」と、尋問を受けたことがある人物の1人はのちに語っている。

戦後、米国防総省が弾道ミサイル計画でナチスのロケット科学者だったウェルナー・フォン・ブラウンの力を借りたように、シャルフの専門技能も米軍の目に留まった。米空軍はシャルフを招いて尋問手法を講義させ、そのテクニックを空軍の教育機関でも取り入れた。

その後、シャルフ流の尋問法の有効性が広く認められるようになったが、アメリカの軍と情報機関の現場では必ずしもそれが実践されていなかった。その傾向は、01年の9.11テロでニューヨークの世界貿易センタービルとワシントン郊外の国防総省がテロ攻撃の標的になった後、いっそう強まった。

次のテロ攻撃の影に怯えたCIAは、シャルフ流の手法の有効性を示す実例を無視し、アクション映画さながらの尋問手法にのめり込んでいった。対象者を脅し、拷問を加えるというやり方だ。「強圧的でない『戦略的尋問』のほうが有効だという教訓は忘れられてしまった」と、アメリカの尋問手法に関する06年の研究は記している。

しかしその後、CIAのブラックサイト（テロ容疑者を収容する秘密施設）や、いわゆる「高度尋問テクニック（EIT）」──拷問の婉曲表現だ──の実態が報じられるようになると、国際的な非難が強まり始めた。

米上院情報特別委員会の調査によれば、容認し難い拷問が行われていただけでなく、そうした手法の有効性が過大評価されていた。拷問対象者は、激しい苦痛から解放されたい一心で虚偽の情報を口にする場合もあったという。その場合、情報機関は無駄な調査や工作活動をする羽目になる。

法律を骨抜きにする動き

09年に就任したバラク・オバマ前大統領は、1月の政権発足早々に拷問を禁止した。同政権はこの年、新しい方針の下でテロ容疑者の尋問を行うために、CIAとFBIと国防総省の専門家を集めて「重要収容者尋問グループ（HIG）」という組織を新設した。