新型コロナウイルスの感染が広がるなか、ワクチン開発が世界で始まっている。世界保健機関（WHO）によると70以上の開発計画が進む。日本では三つの計画を進める大阪大が最多だ。ウイルスのDNAの一部を接種する「DNAワクチン」、ウイルスの殻を再現した粒子「VLP」を使う手法、ウイルスそのものを使う「不活化ワクチン」――。それぞれどんな手法なのか。今後の見通しや課題は。VLPワクチンと不活化ワクチンの開発を進め日本ウイルス学会の理事長でもある松浦善治・阪大微生物病研究所教授と、病院などを担当する副学長で遺伝子治療学が専門の金田安史理事に聞いた。

――それぞれの手法の開発状況と今後の見通しは。

金田 DNAワクチンは、新型コロナウイルスの遺伝子を、細菌などがもつ「プラスミドDNA」に入れ、マウスに投与しているところ。4月中に、感染を防御する抗体の量や強さ（抗体価）が上がるかどうかを評価する。治験で人に投与できるまで、半年程度と考えている。

松浦 VLPについては、新型コロナウイルスの遺伝子を組み込んだウイルスを昆虫の細胞に感染させてつくっている。実際にVLPをマウスに投与し、抗体の活性を評価するのに2～3カ月、治験開始までに3年程度かかるだろう。不活化ワクチンは、培養細胞でウイルスの感染を繰り返し、ウイルスがよく増殖する条件を探している。このプロセスは時間がかかる。こちらも治験開始まで3年は必要になる。

――治験開始から承認までにかかる時間は。

松浦 通常なら10年ぐらいかかる。しかし、今回は緊急性が高い。有効性と安全性が担保できた時点で使う「特例措置」を期待している。

並行して進める理由とは

――三つを同時に進める意義は。

金田 開発できたものからすぐ世に出していけることだ。大阪大の微生物病研究所はワクチン研究の実績があり、医学系研究科は研究成果を治験に移す態勢が整っている。大阪府近隣に大阪大病院の関連病院が多くあり、密接に協力しあっている。実用化に向けたシステムができているので、一の矢、二の矢、三の矢という形で出していく。

松浦 大阪大微生物病研究所には、大学発ベンチャーで85年の歴史がある阪大微生物病研究会（BIKEN財団）といっしょにワクチンをつくってきた実績がある。BIKEN財団はいま、日本有数のワクチンメーカー。「出口」が見えているのが特徴だ。

金田 ワクチンを注入する「インジェクター」も重要だ。普通は注射針で筋肉か皮下に入れるが、今回は、大阪大が企業と共同開発し、火薬を使った「パイロドライブインジェクター」をDNAワクチンの治験で使う可能性がある。火薬による衝撃波で注入する。「皮下だけ」「筋肉まで」など、投与する深さを調整できる。非常に安定的に抗体ができるという動物実験のデータがある。

――DNAワクチンは理論的には可能でも、実用化されたものはない。

金田 まだ市販されていないが、学内の研究者が開発した高血圧の治療用の「高血圧遺伝子ワクチン」が豪州で臨床試験中だ。緩やかだが有意な降圧効果が認められている。多剤耐性の結核ワクチンも、1例の医師主導治験が終わったところ。免疫を活性化させる物質「インターロイキン12」を使うもので、たんのなかの結核菌が消えるなどの効果があった。

――VLPワクチンはどうか。

松浦 インフルエンザや子宮頸（けい）がんで知られるヒトパピローマ感染症の二つがすでに米国で認可されている。

■ワクチン開発…