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スマートフォン（スマホ）で物を売買することが当たり前になったように、スマホで始まる恋愛も普通になってきた。筆者が所属するフラー（千葉県柏市）のアプリ分析ツール「AppApe（アップエイプ）」によると、人と人とが出会うマッチングアプリの利用者が2年間で2倍以上に増えたことがわかった。

アプリ配信サイト「グーグルプレイ」の「出会い」カテゴリーで、月間利用者数（MAU）の推計がトップ10に入るアプリを3月時点で抜き出し、2017年3月と比較した。各タイトルのMAUを合計すると、84万人から180万人に伸びていた。人気のTinder（ティンダー）はライフスタイルカテゴリーに属するため含んでいない。

上位には多様なアプリが並ぶ。世界的なネット複合企業、米IAC傘下のマッチ・グループに買収されたことでも話題になったエウレカ（東京・港）は「Pairs（ペアーズ）」を運営する。

サイバーエージェント傘下のマッチングエージェント（東京・渋谷）は「タップル誕生」を手掛け、アイベック（福岡市）の「ハッピーメール」は18年に同名の映画が公開された。イグニス（東京・渋谷）の「with（ウィズ）」はメンタリストのDaiGoが監修している。

マッチングアプリ業界が成長している理由は2つある。

1つ目は安心と秘匿性の両立だ。前述の4アプリはフェイスブックの認証からアカウントを作る仕組みを用意しており、個人情報を一から記入する必要がない。ユーザーにとっては、フェイスブックからの自動入力の方が登録時の心理的ハードルが下がる。

フェイスブック上の友人や、その友人の友人とは「マッチングしない」という設定がデフォルトで入っていることも多く、学校や仕事などの場でつながった人物には知られずにサービスを使い始められる。元カレや元カノとマッチングされるような気まずさも解消される。

マッチングした後にフェイスブックのアカウントを公開し合う仕組みを導入しているサービスもある。SNS（交流サイト）の輪に組み込むことで、経歴詐称を防ぐ点でも安心感がある。

2つ目は、業界団体による地道な安全性のPRだ。

数年前、「出会い系」と言われていたサービスでは実名性を導入しておらず、未成年や身元を隠した利用が援助交際や買春などの犯罪行為を助長している側面があった。

現在、多くのサービスはフェイスブック連携や本人確認書類の提出を取り入れている。婚活関連の業界団体である一般社団法人結婚・婚活応援プロジェクト（MSPJ）では、「強固な個人確認の徹底」などを盛り込んだ「MSPJ 7つの約束」という自主規制ガイドラインを定めた。安全性に関する地道な取り組みがユーザーによる結婚報告の声を生み、さらにユーザーを呼び寄せている。

フェイスブックはベトナムやカンボジアで「ミート・ニュー・フレンズ」というマッチング機能をテストしている。巨大なプレーヤーの参戦が業界活性化に向けた春風となるのか、はたまた暴風雨となるか、注視したい。

［日経MJ2019年4月17日付］