スペインの繁栄と衰退

史上初の海洋帝国ポルトガル

バルト海が支えたオランダの覇権

イギリスの特異性

世界制覇の道具としての電信

アメリカの社会学者イマニュエル・ウォーラーステインによれば、世界史上、ヘゲモニー国家は三つしかなかった。十七世紀中頃のオランダ、十九世紀終わりごろから第一次世界大戦勃発頃までのイギリス、第二次大戦後からベトナム戦争勃発の頃までのアメリカ合衆国である。ウォーラーステインは、近代以降の世界を「近代世界システム」として捉え、工業・商業・金融業の三部門で他を圧倒した経済力をもつ国を「ヘゲモニー国家」と呼んだ。このヘゲモニー国家のあり方を論じることは、今に続く近代資本主義の世界の仕組みを考究することに通じる。本稿ではヨーロッパ強国の盛衰を追いながら、ヘゲモニー国家の条件を探ってみたい。ウォーラーステインによれば十五世紀末から十六世紀にかけて「ヨーロッパ世界経済」が誕生した。そこで大きなインパクトを与えたのが、一四九二年、スペイン女王イサベルの援助による、コロンブスの「新世界の発見」である。この新天地から生じる富を独占できなかったとしたら、ヨーロッパはアジアや中東の大帝国に比べ、貧しい地域のままだった可能性が大きい。しかしスペインは、アジアには巨大な植民地をもっておらず、マニラとメキシコとの貿易（アカプルコ貿易）で活躍したにすぎなかった。それは太平洋に浮かぶ細い糸であった。したがってスペインは巨大な海洋帝国を築いたとはいえなかった。教科書的な説明では、〈その後、コンキスタドールとよばれるスペインの征服者たちが、中南米を侵略し、スペインは巨額の富を獲得した。とくに、現在のボリビアのポトシ銀山で採掘された銀の量はきわめて大きく、それまで南ドイツで栄えていた銀山を根絶やしにしたほどである。スペインは巨額の中南米の銀を手にしたものの、それらを戦争目的に使ってしまい、やがて衰退を余儀なくされた〉となる。こうした説明に妥当性はあるが、中南米で使われる銀もあり、新世界からヨーロッパに輸出される銀の重要性を過大評価した学説である。新世界からヨーロッパに送られる商品として、十六〜十八世紀においてもっとも重要だったのは全体としては砂糖である。スペインについては、十八世紀まではカカオが中米貿易の中心であったが、一八四〇年代になると、スペイン領キューバの砂糖生産量は世界一になった。だから実際には、スペインは十七世紀から十八世紀にかけ、決して急激に経済力を低下させたわけではない。しかし、オランダの台頭はそれをはるかに上回るものだった。史上初の世界的な海洋帝国を形成したのは、スペインよりも少し遅れて新世界に乗り出したポルトガルであった。ブラジルに巨大な植民地を有し、東西アフリカ、さらにはシンガポールなどアジアの一部にも植民地をもっていた。ポルトガル語は、十八世紀末に至るまで、アジアの貿易では、おそらく最も頻繁に使用されるヨーロッパの言語であった。しかもこれらの諸地域の商業的結びつきは強かったのである。そのカギを握ったのは奴隷貿易だった。ブラジルには西アフリカから大量の奴隷が輸送された。近年、奴隷貿易の研究スタイルは大きく変わり、そこで明らかになった奴隷貿易数によれば、これまで考えられていたイギリス（十六〜十八世紀で約三百二十六万人）ではなく、ポルトガル（約五百八十五万人）が最大の奴隷貿易国だったことがわかっている。これは世界史上でも類を見ない規模の人口移動だった。こうした奴隷は新世界のプランテーションで働き、砂糖を生産した。このようなシステムを最初に作り上げたのはポルトガルであり、他国はそれを真似したのである。より正確に言えば、このシステムを広めたのはセファルディム（イベリア半島出身のユダヤ人）であった。十五世紀の後半、レコンキスタの完成に伴い、イベリア半島からユダヤ人が追放された。各地に離散した彼らセファルディムは密接な商業ネットワークを形成した。そのためブラジルで砂糖の製法を身につけたセファルディムが、西インド諸島のオランダ領の同胞に砂糖の生産方法を教えたと考えられている。さらに彼らはイギリス領とフランス領の西インド諸島植民地にもそれを広めた。おそらくセファルディムがいなければ、新世界でこれほど砂糖が生産されることはなかったであろうし、ヨーロッパの台頭もなかった。ポルトガルの植民地経営の特徴は、国家ではなく、ポルトガル商人が自ら、リスボンだけではなく、さまざまな貿易港から、世界各地に乗り出し、運営していた点にある。つまりポルトガル海洋帝国は「商人の帝国」であった。後に植民地大国として台頭したイギリスが、国家主導で他国をコントロール下に置いたのに対し、ポルトガルはそうした国家的意志を持たなかったのである。オランダにあって、スペイン、ポルトガルになかったもの。それは「持続的経済成長」だった。たえず利潤を拡大し続ける近代資本主義社会は、十七世紀中頃のオランダから始まった。ウォーラーステインは、持続的経済成長の要因をオランダの工業力に求めているが、実はオランダの工業はそれほど強いものではなかった。当時のオランダをヨーロッパ第一の経済大国としたのは、圧倒的な海運業の発展である。オランダの貿易といえば、日本ではアジア貿易のイメージが強いが、オランダ経済の屋台骨となったのは、実はバルト海貿易であった。たしかにオランダはインドネシアのバタヴィア（ジャカルタ）に拠点を持ち、東インド会社を軸として、アジア貿易を展開させていたが、アジアでのビジネスは儲けは多いがリスクも大きく、オランダ本国に確実に利益をもたらしたわけではない。オランダの投資額としても、バルト海貿易の方が、東インド貿易よりも多かったと考えられている。バルト海貿易の重要性が高まったのは、十六世紀後半から十七世前半、ヨーロッパ全土で食糧危機がおこった時だった。ヨーロッパ最大の穀倉地帯はバルト海地方、とくにポーランドであった。オランダ商人は、オランダの船でポーランドの穀物をアムステルダムまで輸送し、そこからヨーロッパ各地に輸送した。北方の木材も造船などの重要な資源だった。それによって大規模な商船隊を維持することも可能となった。この当時、ヨーロッパ全体の船舶のうち、二分の一ほどがオランダ船だったともいわれている。オランダの強みは、その商品がどこで作られようと、ヨーロッパでの輸送・通商・決済に伴う金融などをオランダが握り、そこから利益を得るシステムを確立したことにある。そして、価格決定においても力を行使することができた。ヘゲモニー国家たるゆえんである。 オランダは、同時代のプロイセンやフランスのように強大な軍隊を保持していたわけではなかった。しかし、当時のアムステルダムは武器貿易の中心でもあった。したがって各国の軍事情報が商人経由で集まってくることになり、安全保障の面での大きな強みとすることができた。またオランダが繁栄したのは、ヨーロッパ内部では、非常に自由な経済体制をとっていたため、さまざまな宗派に属する商人が自由に入国できたからである。前述のセファルディムも、アムステルダムを最大の拠点としていた。全部で七つの州からなるオランダには、中央集権的な強い権力も生まれなかった。最も権力を持っていたのは「オランダ」の語源となったホラント州だったが、他の諸州が力を合わせて、それに対抗することは十分に可能であった。全国議会はあったが、その権限は強いものではなく、分裂国家ともいうべき状態にあった。しかし、そのような自由な体制は、やがてオランダの国家としての繁栄にはマイナス要因になっていった。オランダの商業技術はヨーロッパ一の水準であったが、他の国の商人も、オランダにしばらく定住すれば、その技術を習得することが可能だったのである。その後、他国に移住して、利益を得るのは容易であった。今で言えば、人材や知的財産の流出というリスクを抱えていたのである。さらには資本も流出した。最も繁栄している国であることは、同時に、今後の経済成長があまり望めないということでもある。そのためオランダの資金は、自国ではなく、より経済成長が見込める他国に投資されることになった。統制力の弱いオランダ国家は、それを食い止めることはできなかった。そして、最大の投資先となったのは最大のライバル、イギリスだったのである。これまで論じてきたスペイン、ポルトガル、オランダでは、経済に対する国家の介入は少なかった。だがイギリスはそれとはまったく逆に、国家が積極的に経済に介入して経済成長を成し遂げたのである。一六五一年、イギリスは最初の航海法を導入し、オランダの海運業の締め出しをはかった。アダム・スミスによれば、たぶんイギリスで最も賢明な通商上の規制であった。国家が主体となって、通商政策を展開したのである。国家の保護下でイギリスの海運業はどんどん発展し、十八世紀末にはイギリス船の数はヨーロッパ最大になった。イギリスの特異性は、海運業のみならず、財政・金融面でもみられた。一七二〇年に、こんにちの「バブル経済」の最初となった南海泡沫事件がおこると、イギリスの財政金融制度は、イングランド銀行を中心としたものに一元化される。イングランド銀行が国債を発行し、その返済を議会が保証するファンディング・システムが完成する。イギリスは、戦争になるとイングランド銀行が国債を発行し、平時にはそれを返済するようになる。このように中央集権化された財政金融システムは、他国においては十九世紀までみられない。この点で、イギリスの財政金融システムは大きく進んでいた。この財政上の優位は、軍事的優位にもつながった。名誉革命がおこった一六八八年から、ウィーン議定書がまとめられた一八一五年まで、イギリスは何度もフランスとの戦争をした。それは、基本的には大西洋貿易での優越を獲得するためのものだった。イギリスはそれに勝ち抜き、大西洋経済の覇者となっていった。イギリスが産業革命に成功したのも、通商面での優位を、国家的な取り組みとして、自国の工業システムと結び付けられたからだ。イギリスは、西アフリカで購入した奴隷を北米大陸南部のプランテーションで労働させ原綿を生産し、本国で完成品にした。そして完成品となった綿織物を、世界各地で販売した。それまでヨーロッパ最大の工業製品であった毛織物と異なり、綿は何度も洗うことができ、通気性が良いので下着としても使われ、世界各地で販売された。こうしてイギリスは「世界の工場」としても発展した。つまり国家による積極的な通商政策、中央集権化された金融・財政、通商と工業とのリンク、いずれの面でもこれまでの強国にない特異な仕組みを作り上げたのである。しかし、ここで見落としてはならないのは、商品がたくさん売れ、豊かな国になるのと、ヘゲモニーを握るのは、実は別だということだ。イギリスが真にヘゲモニー国家、すなわち経済のゲームのルールを決定する国となった決定的な要因は、「電信」の発達にあったのである。綿製品は形がある商品、すなわち「有形財」であるのに対し、情報や技術などは目にみえない「無形財」である。そして、この無形財こそがイギリスをヘゲモニー国家にした。電信は、一八三六年にアメリカのモールスが発明したが、これをアメリカ以上に発展させたのがイギリスであった。五一年にはドーヴァー海峡で海底ケーブルが敷かれ、六六年には大西洋を越え、七一年には長崎にまで到達した。情報の世界ネットワークが形成されたのである。電信は商業情報の伝達スピードに大きく影響した。瞬時に商業情報が伝達され、決済手段として使用されることで、商業がグローバル化した。電信網の普及により、情報の正確性、スピードは飛躍的に増大し、商業取引のコストは劇的に低下した。さらに、金融業にも革命的影響を及ぼした。世界は大まかには金本位制の地域と銀本位制の地域に分かれていたが、一八七〇年代には、ほとんどの国々が金本位制を採用することになった。それは、世界が、電信により、金本位制を採用していたロンドンの金融市場と直接つながるようになったからだと考えられる。イギリスは、世界中に鉄道を建設し、さらに世界の海運業を支配した。それの運行管理にも電信が使われた。イギリス帝国の拡大と、電信の発展はパラレルな関係にあった。一九一三年には世界の電信の八割がイギリス製であった。その手数料収入は膨大なものであったはずである。一八七〇年頃になると、ドイツやアメリカの工業生産がイギリスのそれを上回るようになるが、両国ともイギリス製の電信を使って国際取引をしなければならない以上、経済のゲームのルールは、イギリスが決定していたといえよう。イギリスの植民地が世界の至るところにあり、世界の商品がイギリス船で運ばれ、イギリス製の鉄道があちこちで敷設された。それらは、海底ケーブルを中心とする電信システムによってつながれ、その根拠地がロンドンにあった。金本位制のもと、国際的な取引は、ロンドンで電信を使って決済された。これこそがイギリスのヘゲモニーの姿であった。世界経済が発展するほど、イギリスに富が流れ込むシステムが出来上がったのである。こうしたイギリス型の覇権構造を受け継いだのがアメリカだったといえる。二つの世界大戦により、アメリカは台頭した。世界のどの地域からも遠く、主戦場にならなかったからである。戦後のアメリカは国際機関の実質的リーダーでもあり、そのため世界各地の争いに関与した。ヘゲモニー国家アメリカは、いわば世界の警察であった。ベトナム戦争後、アメリカ経済は衰退したが、ＩＴ技術によってリバイバルした。この技術は、軍事技術を商業に活かしたものであり、本来なら儲からない技術を、商業技術として利用して利益を上げた。軍事情報と商業情報は表裏一体の関係にあり、軍事情報を握ったものが、経済的にも勝利したのである。たまき としあき 1964年大阪市生まれ。同志社大学大学院博士課程単位取得退学。著書に『近代ヨーロッパの誕生』『海洋帝国興隆史』（ともに講談社）などがある。