ファーウェイ（華為技術）は、避けられない現実から目をそらすことをやめたようだ。“グーグルなし”の未来という問題に向き合う決断をしたのである。

独自開発した「Harmony OS（鴻蒙OS）」を2019年に発表したとき、ファーウェイは（いずれは）自社のOSをさらに発展させていく考えを示していた。そして同社は、ここにきてこの方針を再確認した。近い将来、「Google モバイル サービス（GMS）」ではないエコシステムを搭載したスマートフォンが、市場に出回るはずだ。

今回の事態が浮かび上がらせたこと

昨年3月に発売されたスマートフォン「HUAWEI P30 Pro」は、ファーウェイのひとつの到達点と言える。1年経ったいまでも十分にお薦めできるモデルで、同時に長年にわたるグーグルとの協力関係の成果でもある。これに対して最新モデルの「HUAWEI Mate 30 Pro」や折り畳みスマートフォン「Mate Xs」は、スペックこそP30 Proより優れているものの、アプリストア「Google Playストア」の利用を含む重要な機能が使えなくなっている。

グーグルのエコシステムの代替手段を提供できていないことはファーウェイの力不足だと批判したいわけではない。ここでは、もっと大きな問題を考えてみたい。

それは、「Android」は真の意味でオープンソースのモバイルOSだと言えるのか、ということ。そして開発者やメーカー、究極的には一般のAndroidユーザーすべてが、気づかないうちに完全なるグーグル依存に陥ってしまっているのではないか、という点だ。

その前に、グーグルは何かいい方法さえあればファーウェイとの協力関係を続けていたはずであることは確認しておきたい。ただ結局のところ、米中貿易摩擦の副産物である今回の事態は、世界が「Android」は「iOS」に代わるオープンソースのOSだと思い込まされているという現実を浮かび上がらせた。

途中から「囲い込み」に乗り出したグーグル

まず、Androidの歴史を振り返っておこう。2007年に初代が発売された「iPhone」は、世の中を大きく変えた。そしてスマートフォンこそ未来であると気付いていたグーグルは、なんとしても自社の検索エンジンをこのポケットサイズのガジェットにうまく適応させなければならないと考えた。

iPhoneユーザーはGoogle 検索を使っていたが、それだけでは不十分である。グーグルはアップルがそのエコシステムから自分たちを締め出そうとした場合に備えて、対応策をとることに決めた。これが「Android Open Source Project（AOSP）」の始まりだ。

かつてニュースサイト「Ars Technica」は、Adroidを「トロイの木馬」と評したことがある。ここからもわかるように、グーグルにとって重要であることは、とにかく自社のモバイルOSを使ってもらうことだった。

当初のAndroidは、グーグルの最大の収入源である検索サーヴィスをスマートフォンに浸透させる目的を達する手段でしかなかった。つまり、この時点でのAndroidは、確かにオープンソースのOSだったのである。

AndroidのAOSP版は、いまでも存在する。AOSP版には「Gmail」のようなよく使われているサーヴィスの専用アプリこそ含まれていない。それでも基本的な部分は、グーグルがサムスンやHTC向けに提供するヴァージョンとほぼ完全に同じだった。

ところがAndroidは、2011年にスマートフォン向けOSで市場シェア首位に躍り出た。そして、Androidそのものが収益源になりうると気付いたグーグルは、「囲い込み」に乗り出したのである。まずはAOSP版からカレンダーやメール、検索といった主要機能が段階的に取り除かれた。このため小規模なスマートフォンメーカーが独自にカスタマイズ版を開発することは難しくなった。

一方で、アプリストアの「Google Play」（かつて「Android Market」と呼ばれていた）がオープンソースだったことは一度もない。こうした事実は、ファーウェイにどのような影響を及ぼしたのだろう。Google Playが使えないことは表面的には大きな問題のように思えるが、実際にはそうでもない。

Android普及の“落とし穴”

Androidの歴史に話を戻すと、その後半部分は開発者の取り込みが主要なテーマとなる。グーグルは開発者を知り尽くしており、ソフトウェア開発のワークフローを簡素化するためのノウハウも十分にもっている。13年以降、Android（この時点でスマートフォンだけでなくタブレットも含むモバイル端末OS全体で首位に浮上していた）関連の開発は、非常に簡単になった。

グーグルはアプリの開発を容易にするAPIを公開し、その種類はモバイルペイメントからテキストの読み上げ、クラウドストレージとの連携、位置情報サーヴィスまで、どんどん増えていった。これはiOSアプリのAPIとよく似ていたことから、アプリ開発ではiPhone向けと一緒についでにAndroid向けもつくることが一般化した。

ただし、ここには落とし穴があった。こうしたAPIはオープンソースのAOSP版ではなく、グーグルが独自にカスタマイズしたヴァージョンでしか機能しないようになっている。つまり、Android向けのアプリはほとんどがグーグル版に合わせてあり、結果として中国本土を除いてスマートフォンにインストールされているものは、ほとんどが“グーグル版Android”という図式が出来上がっていった。

トランプ政権による禁輸措置が続く限り、ファーウェイはグーグル版Androidのライセンスを使えず、もちろんGoogle Playにも接続できないので、アプリは別のやり方でインストールしなければならない。具体的には、まずデータ移行アプリ「Phone Clone」で旧機種のデータをそのまま移し替え、「APKPure」や「Aurora Store」といったGoogle Playを搭載しない端末用のストアを利用することになる。

ファーウェイはまた、独自のアプリストア「AppGallery」をはじめアプリ関連の開発に10億ドル（1,050億円）を投じる計画で、Google Playの人気アプリの上位100個を移植する目標を明らかにしている。ただ、2月末時点で英国のAppGalleryで提供されていたのは、トップ10のうち「Snapchat」「TikTok」「Amazon Shopping」の3つだけだった。

それでも不具合は発生

それでも、ファーウェイは英国とアイルランドには2,000万ポンド（27億円）を振り向ける予定で、アプリの移植1件について開発者に最大2万ポンド（約270万円）を支払うという。ファーウェイがこの方針を明らかにしてから、AppGalleryには「Tinder」が追加されており、今後の見通しはそれほど悪くないようだ。

一方で、グーグルの提供するAPIを使ったアプリは、AOSP版のAndroidではうまく機能しない。例えば、Mate 30 Proを使い始めてしばらくしてから、スリープモードのときは「WhatsApp」のメッセージがまったく受信されないことに気づいた。さらに、サイト版の「WhatsApp Web」はアプリを開いてからでないと使えない。なお、いずれも正規の方法でグーグル版のアプリを再インストールすることで、問題は解消した。

開発者ではないので確実なことはわからないが、メッセージアプリの設定や機能を管理するためのAPI「Firebase Cloud Messaging」がGMSにしか対応していないことが原因かもしれない。

また、WhatsAppのチャット履歴は、いま使っているスマートフォンがGMS端末でない限り、非GMS端末に移すことはできない。なぜならWhatsAppの履歴は「Google Drive」に保存されており、そのデータにはGMS端末からでないとアクセスできないからだ。

すべてを支配するグーグル

データの話をすると、「Google Play ゲーム」のデータはクラウドに保存されており、「インジャスティス 2」といった人気タイトルの大半はマニュアルでのデータ移行に対応していない。また、ゲーム内でアイテムを買うときなどは、だいたい「Google Pay」で支払いを求められるので、ゲームに関しては非GMS端末だとすべてを諦めなければならない可能性が高い。

このほか「Uber」と、バスのリアルタイム運行情報がわかる「Bus Checker」も、地図と位置情報の取得にグーグルのAPIを使っている。同性愛者のための出会い系アプリ「Grindr」も同様だ。ストア派の哲学者の名言をランダムに読み上げていくような一見すると何の問題もなさそうなアプリですら、テキスト読み上げのAPIが含まれるので非GMS端末では機能しない。

これらすべてがグーグルの“邪悪さ”を証明するものなのかという議論は、それほど重要ではない。IDCの調査によると、スマートフォン市場におけるAndoroidのシェアは19年に86.6パーセントに達している。つまり事実として、グーグルはこれらの端末の大半でゲームのデータ保存からタクシーの手配まで、すべてを支配しているのだ。

欧州連合（EU）は2010年、マイクロソフト（MS）がOS「Windows」とブラウザー「Internet Explorer」をセット販売していることが競争法違反に当たるとの判断を示した。これはウェブブラウザー「Opera」を開発するオペラ・ソフトウェアが、Internet Explorerの事前インストールはOS市場における支配的な地位の濫用であると申し立てたことを受けた措置だった。

結果として、Windowsのそれ以降のヴァージョンでは、ブラウザーの選択画面が提示されるようになっている。AndroidでもAOSP版が力を取り戻すためには、同じような対策がとられるべきなのかもしれない。

ファーウェイの選択肢

ファーウェイに話を戻そう。端末部門であるコンシューマー・ビジネス・ グループの最高経営責任者（CEO）であるリチャード・ユーは、2月末に折りたたみスマートフォンの最新モデルとなる「Mate Xs」を発表した際、GMSのファーウェイ版となる「Huawei Mobile Services（HMS）」の今後の展開について、グーグルのAPIに代わる新たなAPIを提供していくと説明した。

理論的にはこれで問題はないのだが、HMSはファーウェイのスマートフォンでしか機能しないため、現実的に考えて米国や欧州の開発者にとっては労力を割くだけのインセンティヴはあまりない。つまり、潤沢な資金をもってしても、中国本土以外の地域では非GMS化したファーウェイの端末の魅力は薄いのだ。

では、ファーウェイにはどのような選択肢が残されているのだろう。HMSやAppGalleryなどすべてを完全にオープンソース化し、自社端末以外のモデルにもインストールできるようにするというやり方はある。こうすれば、中国本土だけでなく、欧米でもシェア拡大に向けた道が開ける。

もしくは、マイクロソフトのような信頼のおける第三者を、パートナーとして自社のエコシステムに迎え入れる方法もあるだろう。例えば、ユービーアイソフトの人気ゲーム「アサシン クリード ユニティ」では、データはGoogle Play ゲームではなくFacebookのアカウントにひもづけられている。アマゾンは「Google マップ」の代わりに地図サーヴィス「Here」に頼って位置情報データを使っている。

WhatsAppにしても、チャット履歴の保存先は必ずしもGoogle Driveである必要はなく、マイクロソフトの「OneDrive」でもいいわけだ。ファーウェイの端末でWhatsAppを利用しているユーザーは、選択肢が増えることを歓迎するだろう。

グーグルの影響力は弱まるのか

現実には、グーグルの支配から抜け出して独自の地盤を築き上げるまでには、何年もの時間がかかるだろう。だが、ファーウェイはすでにいくつか布石を打っている。グーグルに対抗するために、OPPO（広東欧珀移動通信）、VIVO（維沃移動通信）、シャオミ（小米科技）と共同戦線を張る計画であることが、2月初めに報じられたのだ。

スマートフォン市場におけるこれら中国メーカー4社のシェアは、2019年第4四半期（10〜12月）の時点で40パーセントに達している。中国系のメーカーは特に欧州市場で積極的な戦略を展開しており、グーグルに魂を売り渡さなくても使えるスマートフォンを求めている消費者には朗報だろう。

ファーウェイがオープンソースという基本スタンスを崩さず、（米国を除く）世界の企業との協力を続けていけば、トランプ政権の政策の悪影響は最小限に抑えながらハードウェアの技術革新に注力することが可能になる。その結果として、将来的にスマートフォン業界におけるグーグルの影響力は、多少なりとも弱まるかもしれない。