AVと無縁のまま思春期を過ぎた日本男子はおそらくいないだろう。だが、そのうちの何人が、AV女優たちの心中に思いを馳せただろうか。そんな問いを投げかける“人権爆弾”が3月3日、東京・霞が関の弁護士会館で炸裂した。国際人権NGOヒューマンライツ・ナウが、「女性たちが奴隷のような状況でAV出演を強要され、人権を侵害されている」というショッキングな報告書を公表したのである。 この中では、’12年から’15年9月28日にかけて「PAPS（ポルノ被害と性暴力を考える会）」が相談を受けた被害事例93件が紹介されている。AV出演強要13件、騙されてAV出演21件、高額違約金12件などが一覧表にされ、詳細な解説もある。 例えば、「グラビアモデルとしてスカウトされたA子は100万円の違約金をちらつかされ、断れない状況下で着エロ、次いでAVに出演。2本目のAV出演前にプロダクションに契約解除を通告したところ、巨額の損害賠償請求訴訟を起こされた」「B子は違約金の脅しからAVへの出演継続を余儀なくされ、撮影内容は次第に過激になり、B子の意思に反する残虐な行為が強要された」（要約）といった具合にいずれも悪質だ。PAPSの相談員はこう実態を説明する。 「我々が入手したAVプロダクションやメーカーと交わす契約書では、撮影の指示に従わなければ違約金が発生、妊娠や性感染症に罹患してもメーカーには責任がないなど、出演者が無権利状態におかれています。出演同意書に署名押印すると、実質的に撮影を断ることができません。断れば1本あたり数十万円から100万円以上の違約金を請求されます。業界についての知識や経験のない一般女性は、情報の質や量、交渉力の格差につけ込まれたり、出演方法や販売、頒布方法など、契約内にある不利益な事実の告知を受けずに出演させられる被害などがあります」