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“日の丸スマホ”が、おひざ元の国内市場で海外勢に押されて苦戦している。平成２６年の国内のスマホ出荷台数シェアは、米アップルの「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」が６割近くまで上昇、韓国サムスン電子と合わせると、６割強を海外勢が占める。こうした海外勢の攻勢で、国内勢の存在感は年々薄れており、前年４位の富士通はベスト５から姿を消した。低価格で高機能な端末を販売する中国勢も日本市場への本格参入を虎視眈々と狙っており、日の丸スマホは、さらなる窮地に立たされそうだ。

「日本人の６割がアイフォーンユーザー」

「ついに日本人の６割がアイフォーンを使う時代になるとは…」と肩を落とすのは、国内のスマホメーカーの幹部。調査会社ＩＤＣジャパンによると、２６年の国内のスマホ出荷台数シェアは、アップルが前年比１２．７％ポイント増の５８．７％まで高めた。

一方、国内勢はソニーが前年と同じ２位を確保したものの、１．７ポイント減の１４．２％。経営が悪化しているシャープも前年同様の３位だったが、０．７ポイント減の１１．４％とシェアを落とした。前年４位で８．１％だった富士通は半分近くシェアを落とし、ベスト５の外に消えた。