有機EL（OLED）テレビの国産化は実現するのか。今年2018年は、その行方が決まる重要な年になりそうだ。

東芝、ソニー、パナソニックの3社が国内で相次ぎ有機ELテレビを発売した2017年は、“有機ELテレビ元年”ともいわれた。3社は、2015年にいち早く参入した韓国LGエレクトロニクスの背中を追う。

発売当初は65インチで100万円近かった東芝製テレビが店頭で50万円台（2018年1月4日現在）まで下がるなど、価格下落も追い風となり、国内の出荷台数は月ごとに増加。2017年11月単月では前月比55％増で1万台を超えた。全世界では、2024年までに2016年比15倍の2000万台近くまで拡大するという試算もある（IHSマークイット調べ）。

有機ELテレビの特長は、液晶に比べて薄型・軽量、そして高画質という2点にある。有機ELを使ったパネルは電圧をかけると自発光して映像を映し出すため、液晶パネルのようにバックライトを必要とはせず、厚さ数ミリメートルまで薄くできる。また、明暗をつけることに長けているため、液晶が苦手とする黒色もはっきりと表現でき、暗い場面の多い映画の観賞などに適しているといわれる。

韓国勢独占の中、JOLEDが国産化に名乗り

だが、テレビ向けの大型パネルを量産できるのはLG1社のみ。前出の日本勢3社もLGから供給を受けている。スマートフォン向けなどの小型パネルも、韓国サムスンSDIが圧倒的首位に君臨する。有機ELテレビを展開する国内大手電機メーカーの幹部は、「複数社から調達できるようになるのが理想だが、当面は現状のままでいくしかない」とこぼす。

そんな中、有機ELパネルの国産化を進めているのが日本のJOLED（ジェイオーレッド）。ソニーとパナソニックの有機EL開発チームが母体で、官民ファンドの産業革新機構が筆頭株主だ。2017年12月、同社はソニーの医療機器向けに国産初の有機ELパネルの少量出荷を開始。2019年には量産を始めたい考えだ。まずは競合がいない中型パネルから開発・生産を始めるが、今後は小型パネルの生産に加え、大型パネルについては他社への生産技術の提供を検討する。

日本の電機メーカーには、有機ELで挫折した苦い歴史がある。研究開発の段階では韓国より先行していたが、量産化が難航したうえ、大手においては会社全体の経営不振で積極的な投資ができず相次ぎ断念。世界初の有機ELテレビを2007年に発売したソニーも、2010年に早くも撤退。パネルの製造からも手を引いた。その間、急速に量産技術を確立させたのが、LGやサムスンSDIなどの韓国勢だった。