終末期の緩和医療に携わる国内の医師の約３割が、自らの意思で飲食せずに死を早めようとする患者を診たことがあった。日本緩和医療学会の専門家グループが調査した。この行為の深刻さは医療界でほとんど認識されておらず、調査した医師は、こうした患者への向き合い方を議論する必要性を指摘している。

がんなどの終末期でも、多くは適切な医療やケアで苦痛を緩和できる。だが身の回りのことができなくなる恐れや、死を自分でコントロールしたいという強い希望を持つ患者だと、点滴や飲食を拒む場合がある。

「自発的に飲食をやめる」という英語（ｖｏｌｕｎｔａｒｉｌｙ ｓｔｏｐｐｉｎｇ ｅａｔｉｎｇ ａｎｄ ｄｒｉｎｋｉｎｇ）の略から「ＶＳＥＤ」と呼ばれる。欧米では安楽死と並んで法的、倫理的な側面を含めて議論されてきた。安楽死や医師による自殺幇助（ほうじょ）が合法化されているオランダでは、２０１４年に王立医師会などがＶＳＥＤの患者に対するケアの指針を策定。米国看護師協会は今年、死を早める手段としてＶＳＥＤの権利があるなどとする声明を出した。一方、国内では実態がほとんどわかっておらず、同学会役員らが参加するグループが初めて調べた。

２０１６年、みとりを専門とする同学会と日本在宅医学会の専門医の計９１４人に質問票を送付。回答が有効だった５７１人のうち、１８５人（３２％）がＶＳＥＤを実際に試みた終末期患者を診たことがあった。経験した患者数は、１６８人（９１％）が「１～５人」、８人は「６～９人」、９人は「１０人以上」と答えた。がんが多いとみられるが患者の病気やＶＳＥＤを試みた後の状況は、今回は調べていないという。

一方、「ＶＳＥＤ」という言葉を知っていた医師は３０１人（５３％）で、医療界全体では認知度がさらに低いとみられる。調査の中心を担ったしんじょう医院（神戸市）の新城拓也院長は「ＶＳＥＤに直面した医師は、何もしないでいて欲しいと言われているに等しく、倫理的に強い葛藤が生じる。ＶＳＥＤを試みる患者にどう向き合い、何ができるか、議論していくべきだ」と話す。（阿部彰芳）