石油をめぐる内外の状況が大きく変化している。 原油価格が1バレル当たり50ドルに暴落して2年が経過、国際石油市場では、需給環境の変化に対応した新しい秩序が生まれようとしている。 2016年末から2017年初めにかけて、石油情勢に大きく影響を与える出来事が2つあった。一つは、エネルギー大国を目指すトランプ米大統領の誕生であり、もう一つは、サウジアラビアが主導するOPECとロシアが主導する非OPEC加盟国による原油の協調減産の実施である。 国際石油市場は、世界の石油生産のトップ３でもある、米国、ロシア、サウジの3か国が主導するとともに、需給調整を分担する新しい時代が始まったと言える。 初回の今回は、新しい国際石油市場の需給調整と価格形成について、説明したい。

石油相場は今、米国・ロシア・サウジアラビアの三大産油国が主導する時代に突入した（写真：Paul Edmondson/Mint Images/amanaimages）

2000年代半ばから後半、原油価格は高騰を続け、2008年夏には１バレル当たり150ドルに近づいた。2008年9月のリーマンショック後一時暴落したものの、「アラブの春」もあって、2011年からは100ドルを超える水準で推移し、生産コストが高い、深海底の石油開発やオイルサンド等の非在来型石油の開発が進んだ。

原油価格の暴落

その中で、水平掘削や水圧破砕等の技術革新もあって、新しいタイプ（非在来型）の石油である「シェールオイル」の生産が本格化した。シェールオイルとは、地中2000～4000メートルの深いシェール（頁岩）層に封じ込まれている軽質油を回収したもので、従来コスト的に商業生産は難しいとされてきたものである。米国では2010年頃から年率で日量100万バレルずつ生産が増加し、2014年には日量1200万バレルとロシアとサウジを抜いて世界一の原油生産国となった。

また、2008年9月のリーマンショック後、新興国の経済成長は鈍化、欧州も経済危機に見舞われ、世界的に石油需要の伸びは、2000年代に比して鈍化した。こうした状況から、100ドル前後の水準で推移していた原油価格は、2014年夏ごろから低下を始めた。

こうした国際石油市場の需給緩和、供給過剰状態による原油価格の低下を決定的にしたのが、2014年11月のOPEC総会におけるシェア戦略の発動、減産決議の見送りであった。従来、OPECは、価格維持の観点から、世界の原油需給を調整する役割を担ってきた。すなわち、OPECは、需給ギャップの穴埋めを引き受け、供給過剰になれば、減産を行うのがこれまでの通例であった。

しかし、この時のOPEC総会では、減産決議を行うとの市場予想に反し、原油価格を維持しても、シェールオイル等に市場シェアを奪われるだけであるとして、従来の生産目標日量3000万バレルを維持し、事実上加盟各国の自由な増産を認めた。同時に、この措置は、生産コストの高いシェールオイルに対して、生産コストの安い中東等のOPEC原油が、価格戦争を挑んだものであると理解された。