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【ソウル＝楠城泰介】２１日の日中韓外相会談では、中国が歴史認識問題に固執し、日本は応戦することになった。中国は、安倍晋三首相が夏に出す戦後７０年談話を「歴史カード」として利用する態度を改めていない。未来志向を主張する日本との間で溝は埋まらなかった。日中、日韓の個別外相会談でも中韓両国は歴史問題を持ち出した。３カ国の首脳会談の早期開催への努力で一致したが、実現への道は依然険しい。

「本日は冬が終わりをつげ新しい季節が始まる春分の日だ。光が闇を追い払い始める日に３カ国の外相が新しいスタートをきることは祝福すべきだ」

ソウル市内の新羅ホテル内に設置された会議場。会談の冒頭、議長国・韓国の尹炳世（ユン・ビョンセ）外相は日中両国に連携強化を訴えた。

しかし、３カ国の実態は「春」が来るとはとてもいえないままだ。

岸田文雄外相は「未来志向」による連携強化を唱えたが、中国の王毅外相は歴史問題で牽制するなどかたくなな態度だった。この姿勢に韓国が同調し、共同発表文書には「歴史の直視」が盛り込まれた。

王氏は会談後の共同記者会見でも「（日本の）歴史認識が３カ国の協力を阻害してきた。歴史問題は過去形ではない。現在進行形だ」と強調した。

中国が３カ国首脳会談をめぐって戦後７０年談話を持ち出していることについて、日本の外務省幹部は「３カ国の協力関係強化が目的で、二国間の懸案事項をとりあげる枠組みの会談ではないはずだ」と不快感をあらわにする。