いまから37年前の1981年に発売された「XT」でもない「AT」でもない、初代の「IBM PC」がなぜか日本で発見された。その「開封の儀」がIBM PC発売日とされる8月12日に東京で執り行われた（追記：主宰は元日本IBM社員でPC市場開発とDOS/Vの企画者に携わっていた竹村譲氏と角川アスキー総合研究所主席研究員の遠藤諭氏。2018年8月16日15時27分追記）

イベントの主役「未開封のIBM PC」は、当時マイクロマウス代表取締役社長だった福山敏博氏が保管していた。需要がIBM ATにシフトし在庫のIBM PCを20台ほど引き取り、そのまま保管していたと説明する

この“儀式”にあわせて、IBMでThinkPadなどのPC事業に関わった「元」社員やDOS/Vを生み出した技術者、そして、IBMとともにIBM PC互換機を日本に広めようとした競合メーカー社員などが集まり、当時の「秘話」を初めて口にした。

この開封の儀（という名のイベント）の主役は、もちろん未開封状態で30年以上保存されていた初代IBM PCの開封と“火入れ”だったが、その場に集まった「元」IBM社員や「元」競合メーカー社員、そして、DOS/Vを生み出した技術者たちが口にしたエピソードの数々からは、「ダブルスパイ」が暗躍するし烈な状況で、知略謀略を尽くしてThinkPadが誕生した経緯や、IBM PC互換機で日本語を表示する規格を策定する現場の状況、そして、IBMの競合他社、特に東芝の「DynaBook SS」の苦闘など、まさに「いまだから口にできる」内容だった。

この記事では、この「マジ、シャレにならないっす」という当時の状況を中心に紹介する。

福山敏博氏

IBM PCに付属するキーボード。重い！

開封して設置が終わったIBM PC

標準構成では画像出力を持たないため福山氏が保存所有していたグラフィックスカードを差す

グラフィックスカードを差すタイミングでカバーを外して内部があらわになる

こちらはFDDコントロール拡張カード

マニュアルにはディップスイッチの説明があり解像度に合わせた設定を記載している

「俺は二重スパイだった」

バンドワゴン・プロデュース代表取締役社長の加藤徳義氏は、元IBM Mobile Computing GM補佐を務めていた。大和研究所が中心となってノートPC事業（これがThinkPadにつながっていく）を立ち上げようとしたとき、大和研究所と米IBMの連絡役として1991年に米国に渡っていた。

一方の米IBMはPC事業を「やればやるほど損」と評価していて、できることならPC事業を早々に売却したいと考えていたという。そうした背景からノートPCに対しては最初から「日本にやらせるつもりはなかった」と加藤氏はいう。

そのような事情を知る日本IBMからは「ノートPC事業立ち上げを快く思わない米国IBMの内情を探り、じゃまする動きがあれば伝えよ」という諜報員としての任務も与えられていた。

しかし、米国に到着した加藤氏は米国IBMから「日本IBMの動きを逐次報告せよ」と命ぜられる。米国IBMが日本人の加藤氏にスパイになれと指示した理由には「あなたはPS55や5550（の事業に関わっていないので）に対する愛情はないから、PC事業部をなくすことに抵抗がないだろう」という思惑があった。

加藤徳義氏

そのような状況でどのようにしてノートPC事業を立ち上げることができたのか。加藤氏は「それまでのIBMはいけてなかった。やぼったかった。だから新しいブランドを立ち上げる必要があった」と述べる。

そのブランディングで参考にしたのが、製品型名で「3桁の数字」を採用したBMWではなく、「ジープ」だったという。「IBMがノートPC事業をそのうち売却することは見えていた。そのため、“どの会社に売られてもブランドが生き残る”ジープのようなブランドを作ろうとした」と加藤氏は明かす。「なので、最初につくったThinkPadのロゴってIBMの文字が入っていなかったんです」（加藤氏）

しかし、このIBMの文字なしロゴは米国IBMから反対される。そこで加藤氏は米国IBMにPC事業部売却の可能性を問いただした。「すると彼らは売らない、というんですね。で、ずっと売らないのかと聞くと、すぐには売らないという。いつまで売らないんだと聞くと、10年は売らないと。それで、その言葉を文章にしてもらって1992年から（ThinkPadの事業が）スタートした」（加藤氏）

その後、“ほぼ”10年が経過した2005年にIBMはPC事業をレノボに売却するが、当時、PC事業の売却を予想して既にIBMを辞めていた加藤氏も「まさか中国の企業に売るとは」と驚いたそうだ。

ThinkPadブランドを立ち上げようとしていた当時、チームは加藤氏を含めて12人いたが、その全員が「PCというビジネスとIBMのビジネスモデルは矛盾していた」と考えており、いつでもやめる覚悟を持っていたという。IBM自身が大規模なリストラを進めていた時代で、コストがかかる提案ばかりしてくる日本の大和研究所は「憎悪の対象でしかなかった」という状況だったと加藤氏は振り返る。

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