地震本部が見解を公表してから約2ヵ月後の10月21日に発生した鳥取県中部地震(最大震度6弱)で気象庁は次のように発表しました。



「揺れの強かった地域では、地震発生から１週間程度、最大震度６弱程度の地震に注意してください。特に地震発生から2～3日程度は、規模の大きな地震が発生することが多くあります」



このスタイルの発表文は、2018年の大阪北部地震(最大震度6弱)や北海道胆振(いぶり)東部地震(最大震度7)、記憶に新しいところでは2019年1月3日の熊本地方の地震(最大震度6弱)でも踏襲されています。



3年前の熊本地震は、それまでの「余震」の常識をくつがえし、気象庁の発表文のスタイルを変えてしまいました。私たちも大地震後に同程度の強い地震が発生する可能性を頭に入れておきたいものです。