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「歴史は繰り返す。一度目は悲劇として、二度目は喜劇として」──マルクスの言葉だが、再び問題が起きたこの企業のことは「喜劇」で済まされない。オリンパスは2011年、損失隠しを明らかにしようとした新社長を解任し大スキャンダルとなったが、現在、新たな不正疑惑について追及する社員の動きを封じようとしている。そして社員は、実名告発に踏み切った。経済ジャーナリストの山口義正氏が、会社としての求心力を失いつつあるオリンパスの内情をレポートする。

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7年前のちょうど今頃、損失隠し事件（※注1）に揺れていたオリンパスが現在、弁護士資格を持つ社員に訴えられるという前代未聞の裁判で被告人席に立たされている。

【※注1／オリンパスが損失を会社外に移す「飛ばし」という手法で隠し、長年にわたって巨額の粉飾決算を行なっていた事件。2011年7月、山口氏が月刊『FACTA』で問題を指摘、同記事を見たウッドフォード社長が調査を行なう最中、解任された。その後、社内調査の結果、同社は同年11月に損失隠しの事実を認めた】

訴えたのは同社法務部勤務の榊原拓紀弁護士。オリンパスの法務問題を処理するために社員として在籍している彼が、自らの雇用主を相手取って訴えを起こしたのは、パワーハラスメントと公益通報者保護法違反が理由だが、その背景には深刻な疑惑と経営問題が横たわっている。

オリンパスで今何が起きているのか、原告の榊原氏がインタビューに応じた。