ブロックチェーンは何を解決し、何を解決していないのか 斉藤氏の立場は、現時点のブロックチェーン技術にはまだまだ未解決の問題が多いというものだ。講義は、各種の問題点を指摘していく批判的ブロックチェーン論ともいうべき内容である。 ブロックチェーン分野の議論がなかなか噛み合わない理由の1つが、用語の定義が人により異なることだ。斉藤氏の講義は平易かつコンピューターサイエンスの立場に立った用語を使うことが特徴である。ただし、用語が平易だから講義内容が平易かといえば、そうでもない。聴講者が持っている断片的な知識をいったん捨てて、論理を少しずつ積み重ねていかないと理解できないように講義が組み立てられている。 斉藤氏は、まずブロックチェーンという用語に疑問があるという。ビットコインの設計者サトシ・ナカモトが発表した論文『Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System』（以下、サトシ・ナカモト論文）には“Blockchain”という単語は出てこない。「サトシ自身は“chain of blocks”とは言っているが、Blockchainという言葉は使っていない。（情報を公知のものとする手段としての）新聞の代わりと呼んだ。また、分散タイムスタンプサーバーとも呼んでいる」（以下カギカッコ内はすべて斉藤氏の発言から）。 「ブロックチェーンと聞くと、鎖の絵を描いてあったりとカッコ良いイメージがある。コンピューターサイエンスの観点からは『データの塊（ブロック）の連鎖（チェーン）』という以上の意味はない。何を実現したいかという目的を表していない。その意味ではあまり良い用語ではない」。斉藤氏は、ブロックチェーン技術の未来は、ブロックの連鎖（ブロックチェーン）という構造を捨てていて、言葉だけが残っているのではないかとも考えている。ブロックチェーンという言葉はすでに広がっているし、それだけの魅力を感じさせる言葉ではあるからだ。「データの保存を意味するアイコンにはフロッピーディスクの形が使われているが、今の人はフロッピーディスクを見たことがない。ブロックチェーンもそのようなものになるかもしれない」。 ブロックチェーンはビットコインを成立させるための技術として登場した。技術にはそれに対応する「問い」がある。ビットコインの「問い」は、斉藤氏による読み解きによれば「自分の持っているお金をいつでも自分の好きに使うことを誰にも止めさせないためにはどうすればよいか」である。 例えば紙幣や銀行口座のような私たちが慣れ親しんでいる「お金」は、政府の都合で利用停止になる可能性がある。最近はインドで高額紙幣廃止の動きがあり大きな混乱があった。日本でも発行済みの紙幣の利用を停止し銀行口座の利用を制限する「新円切替」を実施した前例がある。このような可能性を排除して「自分のお金をいつでも好きに使う」には、どうすればよいだろうか。 この「問い」に対するビットコインでの「答」は、次のようになる。（1）デジタルなコインをP2P（Peer-to-Peer）でやりとりする。（2）P2Pで確かに送金をしたことの検証可能性と否認不可能性の担保のためにデジタル署名を用いる。（3）二重消費（double spending）を防ぐために、前述の「新聞」に取引の証拠を載せるやり方を取る。つまり参加者全員が情報を保持して検証できるブロックチェーンに取引の証拠を記録して公知のものとする。 ここで取引の証拠を公知のものとすることを、斉藤氏は「空中に約束を固定する」と表現する。ノードを立ち上げて参加できるビットコインのブロックチェーンに記録された情報は公知のものとなり、誰か特定の人間や国家の都合でそれを止めることはできない。ビットコインのブロックチェーンは誰のものでもないが、誰でも記録参照できる。 講義では、このビットコインのブロックチェーンを実現する技術として、暗号学的ハッシュ関数、デジタル署名、PoW（Proof of Work、作業証明）についても簡単に説明した。これらの技術はビットコインを筆頭とする暗号通貨の基礎技術といえる。詳細については斉藤氏の著作『未来を変える通貨 ビットコイン改革論』（インプレスR&D、2015年）を参照されたい。なお、同じ技術をビットコインの開発者コミュニティと共通するスタイルで説明した書籍としては『ビットコインとブロックチェーン』（アンドレアス・M・アントノプロス、NTT出版、2016年）が必読書といえる。語り口が全く異なる両書を読み比べると面白い体験になるだろう。

ブロックチェーンは何を提供する技術か 斉藤氏は、「ブロックチェーンは何を提供する技術か」と問いかけ、その答として以下の3項目を挙げる。 （1）内容や存在を誰にも否定できない記録を保存・維持する

（2）その確かさを誰でも確認できる

（3）以上のことを誰にも止めさせない ここで注記をしておくと、（1）は耐改ざん性、不変性（immutability）、（2）は透明性、（3）は可用性、単一障害点を持たない、非中央集権、といった用語で説明する場合が多い。斉藤氏は、今回の講義ではこれらの用語を意図的に使わなかった。 そして、このような性質を持つと期待されるブロックチェーン技術には以下のような応用が期待されていることを説明する。 ・金融アセット（資産）

・企業行動（特に財務に関わる会社経営の自動化）

・サプライチェーン

・マスターデータ管理

・シェアリングエコノミーとIoT ただし斉藤氏は「これらの性質は本当に実現できているのか？」「それが実現できれば、取り沙汰されている応用は可能となるのか？」という「問い」を投げかける。斉藤氏が指摘するブロックチェーンの苦手分野が「実時間」「スケール」「秘匿性」の3点だ。

「実時間」はブロックチェーンの苦手分野 「実時間」とは、ここでは取引が、十分に短くかつ確定した時間内に完結することを保証するという意味だ。ビットコインのブロックチェーンは、実時間性とは対極にある挙動をする。実時間性の追求はブロックチェーンの不得意分野といえる。 この課題を議論する上で重要なことは、ビットコインのブロックチェーンではチェーンの分岐が日常的に発生していて、そのうち最も長いチェーン、つまり「最もコストがかかっている歴史」を採用するかたちとしていることだ。PoWの結果生じる複数の異なる歴史（分岐）の中から、最もコストがかかった歴史を正史として認める。この流儀に基づく合意形成（コンセンサス）を、ビットコイン設計者の名前から「ナカモト・コンセンサス」と呼ぶ。 なお、PoWが「合意形成アルゴリズム」「コンセンサス・アルゴリズム」であると説明する場合をよく見かけるが、斉藤氏はネットワーク全体でPoWを実行した結果として生じるチェーン分岐の解決方法（合意形成）に対して「ナカモト・コンセンサス」の用語を使う。PoWそのものは合意形成アルゴリズムを指す言葉ではないとする。 ビットコインのブロックチェーンでは、平均10分間隔でブロックを生成する。このブロック生成のさいに取引の承認が行われる。ビットコインの習慣では6承認（約1時間）を経た取引は確定したものとみなす。とはいえ、6承認を経てもビットコインの取引が覆る確率は0にはならない。決済の確定までに遅延があり、しかも結果が確率的であることがナカモト・コンセンサスの特徴である。 これに対して、最近登場してきたHyperledger FabricやCorda R3などのプライベート型ブロックチェーン技術、あるいはDLT（分散型台帳技術）は、ビットコインとは異なり確定的な挙動の合意形成をする製品（金融分野の用語ではファイナリティを持つ製品）が主流だ。斉藤氏らが研究開発を進めるBBc-1(Beyond Blockchain One)も、この立場に立つ。

スケール、秘匿性は現在進行形の課題 「スケール」、つまり規模拡大に関してもブロックチェーン技術は課題を抱えている。ブロックチェーンは複数のノード（コンピューター）から成るP2Pネットワークとして機能するが、全ノードが同じデータを持ち、同じ処理を実行する。つまりデータの分散も処理の分散も現時点では行われていない。 「秘匿性」も進展途中の課題だ。ビットコインのブロックチェーンは前述したように取引の記録を公知のものとするために作られている。この分野でも進展はあり、取引を秘匿化する機能を備えたブロックチェーン技術はいくつか登場している。 斉藤氏は、技術とは別の問題として「ガバナンス」と「ネイティブ通貨」があることを指摘する。今のブロックチェーンでは、プロトコルをわずかに変更するのにもコミュニティ（開発者、マイナー、利用者）全体で合意を取る必要がある。多くのインターネット技術のように、ネットワークの一部でプロトコルを改訂して検証するアプローチを取れない。この構造が数々の問題を引き起こす。また、パブリックブロックチェーンは仮想通貨と不可分の関係にある。仮想通貨の相場が暴落してマイナーの採算ラインを割ってしまうと、対応するパブリックブロックチェーンの機能が止まってしまうおそれがある。 また、Hyperledger Fabricのようなプライベート型ブロックチェーン技術／DLTにも、耐改ざん性ではパブリック型ブロックチェーンに及ばないという問題がある。 これらを課題として認識したうえで、その解決を目指すのが斉藤氏の立場である。これら全部の課題の解決を目指すのが、斉藤氏らが推進するBBc-1ということになる。斉藤氏はさらに、ブロックチェーンの延長にある技術で実現可能となるデジタル通貨による社会変革の可能性についても触れた。その詳細については斉藤氏の著作『信用の新世紀 ブロックチェーン後の未来』（インプレスR&D、2017年）にで語られている。

内側からの社会の改革を目指す 筆者は、質疑応答の場で次のような質問をしてみた。Ethernetで使われていた物理層プロトコルのCSMA/CDは挙動が確率的でパケットが「いつ届くのか」を厳密には特定できないが、利用者はその挙動を納得して使っていた。同様に、ビットコインの挙動も確率的ではあるが、利用者はそれを納得して使っている。確率的な挙動を認める立場もありうるのではないか？ 斉藤氏は、輻輳で挙動が変わるネットワークプロトコルと常時分岐し続けるビットコインのブロックチェーンでは事情が違うとしながらも、「異なる立場がある」点には同意するとのことだった。 今の世の中では、ナカモト・コンセンサスを認める立場と、認めない立場がある。認める立場の代表は、ビットコインやEthereumの利用者、開発者だ。認めない立場の代表は、ファイナリティ（決済の確定性）を重視する銀行である。コンピューターサイエンスの研究者にもナカモト・コンセンサスに納得できない人はいるようだ。 ここで注記をしておくと、ビットコインの利用者の立場からは、ナカモト・コンセンサスはビットコインの重要な一部であって、受け入れ可能なものだ。チェーンの分岐はビットコインの通常の挙動ということになる。取引が覆る可能性は0ではないが、現実世界のシステムでも障害発生の確率が0ということはあり得ない。また、ビットコインのブロックチェーンの分岐は多くの場合は1～2ブロックの長さに留まる。採用されなかった分岐に含まれる取引はキャンセルされてしまうわけではなく、通常は再編成されて新たなブロックに取り込まれる。このような挙動を許せない立場の人もいるだろうが、多くのビットコイン利用者は納得して使っている。 「実時間」と「スケール」の問題に対しても、ビットコインの流儀による問題解決の取り組みとして、Lightning Networkの実用化への取り組みが進んでいる。ブロックチェーンの1つ上のレイヤー（2nd Layer）に多数の取引経路（マイクロペイメントチャネル）を作り、実時間の取引の実現と分散処理によるスケーリングを目指す技術である。この技術はナカモト・コンセンサスを否定して改良しようとする取り組みではなく、ナカモト・コンセンサスを納得している参加者どうしであれば事実上の実時間の取引を可能とするものだ。Ethereumでもチェーンの階層化や処理の分散（シェーディング）によるスケーリングの取り組みが進んでいる。ただし、斉藤氏はEthereumの取り組みはうまく動くかどうかの検証が不十分と見ている。 このように、「実時間」や「スケール」という課題へのアプローチだけを見ても複数の流儀／立場／技術体系がある。これは斉藤氏ではなく筆者の個人的な意見となるが、ブロックチェーンやDLT（分散型台帳技術）の分野は1つの技術体系というよりも、複数の立場が並立しており議論に決着が付いていない段階と見た方が理解しやすいのではないだろうか。 では、ナカモト・コンセンサスを認めない立場の当事者がブロックチェーンやその延長にある技術を使う理由はなんだろうか？ 斉藤氏は、質疑応答の中で次のように説明した。「（コミック／TVアニメーション作品の）『侍ジャイアンツ』は、主人公が巨人軍を内側から改革する話。既存ビジネスを内側から変革する立場に立ちたい」。この表現からは、銀行など金融機関のような社会インフラが携わる人々が受け入れ可能な基盤技術を広めることで、世の中を変革していこうという考え方を読み取ることができる。 斉藤氏は、別の講演では「仮面ライダー」シリーズの例を挙げたことがある。「仮面ライダー」シリーズに共通する設定は「敵方と共通する能力を使って戦う」ことだ。例えばブロックチェーンやその次世代技術により実現するデジタル通貨は、私たちの社会を支える次の世代の基盤となるかもしれない。プログラムと一体になって動くデジタル通貨は、今までの貨幣経済をより進化させた新たな経済システム／社会システムを作り上げる能力を持つかもしれない。例えば、贈与や共有（シェアリングエコノミー）が当たり前になる社会を、新たなデジタル通貨インフラにより実現できるかもしれない。 次の世代の社会基盤を作り上げる能力を持つものは、私たちの社会を変革する能力を持つだろう。ビットコインが複数の歴史（チェーンの分岐）の中から正史を選ぶように、複数の技術への取り組みの中から次の世代に重要な役割を果たす技術やコミュニティが登場するだろう。それが、斉藤氏が最終的に目指している姿ではないだろうかと筆者は受け止めた。