アメリカ、カナダ、メキシコの200人を超える美術館館長によって構成されている組織「美術館長協会（Association of Art Museum Directors、以下AAMD）」が5月25日、アメリカにある2つの美術館に対し、制裁を行うことを発表した。

今回、制裁対象となったのは、ともにアメリカにあるバークシャー美術館とラ･サール大学美術館の2美術館だ。両館は、それぞれ自館の資金調達のために所蔵作品をオークションで売却。バークシャー美術館は13点をサザビーズに出品し1500万ドル（約16億円）を、いっぽうのラ･サール大学美術館は5点をクリスティーズで出品し、200万ドル（約2億円）を売り上げていた。

AAMDでは美術館の所蔵作品売却を、別の作品を購入する目的に限定しており、2館はこれに違反したかたちとなった。AAMDは「美術館のむやみな作品売却は、美術館と寄贈者、そして社会との関係を根本的に害するものだ」としており、「各美術館、ひいては美術館界全体に悪影響を及ぼす」とコメント。

今回の制裁によって、上記2館は他の加盟美術館からの作品の貸し借りができなくなるとともに、コラボレーションなどもできなくなる。なお、同様の事例は2014年にも発生しており、当時は債務返済のために作品4点を売却したデラウェア美術館がAAMDから制裁措置を受けている。

くしくも、日本では作品売却を前提にした政府案の「リーディング･ミュージアム（先進美術館）」構想が報じられ、批判の声が上がっている。あらためて、美術館の所蔵作品のあり方について考える時期がきているのかもしれない。