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スポーツ庁が２５日に示した組み体操に関する通知は、実施条件として「確実に安全な状態」を強く求める内容となった。学校現場からは「これまでも安全に配慮しており、対応は変わらない」との声が上がる一方、「『確実な安全』を求められたら、組み体操は事実上できない」と困惑する声も漏れた。

「一律に禁止ということではない」。馳浩文部科学相は２５日の閣議後会見で、組み体操の実施は学校ごとの判断であることを強調したが、学校現場ではさまざまな受け止めが広がった。

「どんなに安全を求めてもけがはする。実際に大事故が起こる可能性はあるので国による注意喚起の通知は当たり前」。東京都の公立中で体育を教える男性教員は今回の通知に理解を示した。男性教員は生徒の体力状況などから実施の可否を判断しており、今春の運動会では中止を決めたという。

一方、都内の別の公立中校長は「国の通知に萎縮する学校は多く、都内でも半数近くの学校が実施を取りやめるかもしれない」と、通知の影響は小さくないとみている。

組み体操に詳しい日本体育大の三宅良輔教授は「体の各部を巧みに動かしたり、バランスを取ったりする組み体操の動作は、大人になってからも生活上必要な体の使い方」と指摘。学校では安全確保を図った上で「運動会だけでなく、年間を通じて取り組むようにすべきだ」と話している。