【11月22日 AFP】世界保健機関（WHO）は22日、世界の青少年の運動習慣をまとめた初の調査報告を発表し、5人に4人が健康に悪影響が生じるほどの運動不足に陥っていると警鐘を鳴らした。特に女子の運動量を増やす必要があるとしたほか、10代の子どもらをコンピューター画面から引き離し、もっと運動させるため緊急措置を取る必要があると強調している。

報告は医学誌「ランセット・チャイルド・アンド・アドレセント・ヘルス（The Lancet Child & Adolescent Health）」に掲載された。

WHOは2001年から2016年まで、146か国の11～17歳の青少年約160万人を対象に、散歩や遊び、自転車、団体スポーツといった活動を運動の定義に含めて調査を行った。

その結果、WHOが推奨する1日1時間以上の運動をしていない対象者は81％に上った。また、運動量を増やすことが世界的な目標とされているにもかかわらず、15年にわたる調査期間中、状況はほとんど変化しなかった。

運動不足の青少年の割合は、バングラデシュの66％から韓国の94％まで、あらゆる国と地域で高い水準にあった。報告の主筆者、レジーナ・ガットホールド（Regina Guthold）氏は、推奨基準を満たさない青少年が80〜90％に上る国は「とても多い」と述べている。

特に懸念されるのが、女子の運動不足だ。WHOが推奨する運動時間を満たしていた割合を世界の男女で比べると、男子が22％だったのに対し、女子は15％にとどまった。国別では、アフガニスタン、サモア、トンガ、ザンビアを除くすべての国で、女子の運動時間が男子を下回った。

報告は青少年の運動不足の原因にはっきり言及していないが、執筆者の一人、リアン・ライリー（Leanne Riley）氏は発表を前に記者らの取材に応じた際、「電子機器に起こった革命により青少年の行動パターンが変わり、座っている時間が増え、活動的でいる時間が減るのを助長しているようだ」と述べた。

このほか執筆者らは、インフラの不備や治安上の問題によって徒歩や自転車での通学が困難になっていると指摘している。(c)AFP/Nina LARSON