ユーザーを惑わせて不正なWebサイトに誘導したりマルウェアに感染させたりする「ミスリーディング広告」の一掃を目指し、米Microsoftが広告の評価基準を改訂すると発表した。

新しい評価基準は2015年6月1日から導入され、不正広告や迷惑広告とみなされた広告の表示サイトをInternet Explorer（IE）で閲覧しようとすると、警告画面が出るようになる。

同社によると故意にユーザーを惑わそうとする広告は、ここ最近で増加傾向にあり、ユーザーが危険性を十分認識しないまま、不正なWebサイトを閲覧させられたり、使い勝手に悪影響を及ぼすようなプログラムをインストールさせられたりしているという。

このため同社は迷惑ソフトを排除するための評価基準を改訂し、「広告でユーザーをミスリードして別のWebサイトを閲覧させたりファイルをダウンロードさせたりしてはならない」と明記する。コンテンツとの見分けが付きにくい広告や、不正なコードを挿入した広告も禁止する。

具体的には、例えばJavaやFlashといったプログラムの更新を装ったり、PCの不具合チェックやセキュリティチェックに見せかけたりする広告をミスリーディング広告とみなす。

IEで「SmartScreen Filter」を有効にしておけば、こうした規定違反の広告が表示されるWebサイトをユーザーが閲覧しようとすると警告画面が表示され、「このWebサイトは安全でないと報告されています」と通知されるようになる。

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.