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実用化が近づく自動運転（Autonomous）の車。画像などクルマ周辺の膨大な情報を取り込んで処理をする人工知能（AI）や半導体の技術が不可欠だ。自動車各社はスタートアップ企業などとの連携で技術の取り込みを図る一方、自前の人材確保も急ぐ。旧来の組織や産業構造を抱えたままでは人材確保はままならない。

モニター上の無数の赤や青、黄色の枠。これらは映像からAIが認識した、街を行き交う車両や人だ。歩行者の性別や年代、かばんの有無も認識し次の動きを予測する。12日、都内の展示会で香港のスタートアップ企業、センスタイムのブースに人だかりができた。

その技術にほれ込んだホンダは11月、自動運転の実現に向けたAI技術の共同開発を決めた。センスの強みは「視界」に入った100以上の歩行者や車両を同時に捕捉できる画像認識だ。

一定の条件下なら人が介在しない「レベル4」の2025年の実現を目指すホンダが求めたのは、120人の博士号取得者を含めた総勢400人の研究員の層の厚さ。センスタイム日本法人の河村敦志シニアリサーチャーは「日本にAI人材は少ない。トップクラスの実績が注目されている」と語る。高速道路などの限定された場所ではなく、混雑するアジアの市街地などでの自動運転には強力な画像認識の技術が不可欠だ。

新卒も中途も

本田技術研究所の安井裕司主任研究員は「新卒や中途でAI人材を集めているが、足りない。センスの人材や開発環境も生かしたい」と語る。

世界の自動車各社が続々と自動運転の実用化を打ち出している。PwCコンサルティングは機械が運転の主導権を持つ「レベル4」や「レベル5」の自動運転車は25年に世界で730万台、30年には8100万台と劇的に増えると予測する。

だが自動車メーカーにAIの蓄積は乏しい。外部と連携して補うにしても「コネクテッドやAIに精通した人材を自社でも取り込まなければ生き残れない」（三菱自動車の益子修最高経営責任者）と危機感を抱く。

自動ブレーキや車線維持機能が高い評価を受けているSUBARU（スバル）も、現在の技術は「こうなったらこうする」という「ルール」が基本。情報量が飛躍的に増える自動運転は別次元の技術が必要だ。

10月22日、トヨタ自動車は東京駅近くの高層ビルでセミナーを開いた。リクルートも関わったこのセミナーには、業界を越えて30人弱が参加。画像認識の技術者が「人とモノと車をどうすれば見分けられるか」をテーマに議論を交わした。