「若者をスマホから奪還せよ」と叫ぶパチンコ業界の認識のズレ

パチンコ業界にとっての「強大すぎる敵」

意外とパチンコにカネを割く、20代のパチンコファン

”パチンコ業界は、スマホゲームに奪われた若年層をファンとして取り戻さなくてはいけない”――。 とあるパチンコ業界の集まりの場で、業界幹部が発した言葉である。 最盛期は3000万人と言われたパチンコファンが、1000万人の大台を割って久しい。 その要因は、業界自らが高じた射幸性に傾倒した営業の影響もあれば、一方で、ギャンブル等依存症対策に関わる行政や世間の厳しい風当たりの影響もあるのだが、理由はどうであれ新規客やスリープユーザーの掘り起こしこそが業界の急務であることは間違いない。 現在のパチンコ業界を支えているユーザー層の多くは、所謂「団塊の世代」と「団塊ジュニア」と呼ばれる世代であり、既に70歳を超える「団塊の世代」が10年後も今と同じようにパチンコ店に来店するというのは甚だ難しい話である。この先10年、いや5年でどれだけの20代のユーザーを獲得することが出来るのかが業界浮沈の鍵を握っている。 そこで冒頭の言葉である。スマホゲームからの若年層ファンの奪回。 ビジネスや通信のツールとしてだけではなく、手近な娯楽として世代を問わず定着してしまったスマートフォン。特にスマホを通じたソーシャルゲーム市場は年々拡大しており、一時はボーリングであり、一時はパチンコでもあった、国民の代表的な「娯楽」のポジションを既に獲得していると言っても過言ではない。 パチンコ業界が求める、スマホからの新規ユーザーの奪還は果たして可能なのか？パチンコ業界の中でも主要団体のひとつである、一般社団法人日本遊技関連事業協会（以下、日遊協）が独自に行った「2018年ファンアンケート」の調査結果が公表されたのだが、その内容がとても興味深い。 このアンケートは、日遊協に加盟している企業の33社161ホールにおいて、実際に遊技をしていた人を対象としている。回収のサンプル数は2924人となっており、十分に信用に足る数だ。 このアンケートは多くの質問事項の回答を得て、多角的に分析をしているのだが、本稿ではテーマである20代に絞って紹介したい。（平日）1時間未満5.3％、1時間～3時間29.2％、（全体の65.1％）1時間未満12.8％、1時間～3時間30.6％、（全体の76.3％） （休日）1時間未満3.4％、1時間～3時間26.0％、（全体の62.3％）1時間未満9.0％、1時間～3時間19.4％、（全体の49.2％） ちなみに上記返答の他は「5時間以上」、「不明」、「平日（休日）は遊技しない」となっている。5000円未満12.1％、5000円～1万円15.9％、5000円未満26.3％、5000円～1万円20.8％、※日遊協のアンケートでは「3000円未満」と「3000円～5000円」を別項目で公開していたが、本稿ではあえて合算している。 この２つのアンケート結果から言えることは、20代のパチンコ遊技者の特徴としては、平均遊技時間は1時間以上5時間以内と大きな幅があるが、その際の使用料金はできるということだ。 こうなると問題は、「では月に何回パチンコをするのか？」という事になるのだが、20代以下の男性の76.4％、20代以下の女性の51.4％が「週に1回以上」と答えているのだ。 単純に使用金額だけの話をすれば、仮に1回1万5000円を使用して4回パチンコ店にいくだけで、6万円も使用していることになる。 月に6万円。この数字だけ見れば、もうスマホユーザーとパチンコユーザーとでは住んでいる世界が違うとなり、例の「スマホゲームからファンを奪回する」という業界幹部の言葉は、まったく現実味を失ってしまう。