アップルが「ｉＰｈｏｎｅ」から不要なアプリを削除できるようにする措置を検討中

ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 米アップルのティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）は、同社のスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ」に最初からインストールされている一部のアプリについて、ユーザーにとっては迷惑でしかない場合もあると認め、ユーザーがこうしたアプリを削除できるよう、対応に当たっていることを明らかにした。米ニュースサイトの「バズフィード」が１５日に伝えた。

クック氏はバズフィードの取材に対し、「この問題は見かけ以上に複雑だ」と述べ、「一部のアプリはｉＰｈｏｎｅの別の部分とつながっていて、削除すると別の部分に問題が生じるかもしれない」とも指摘した。

問題になっているのは「株価」「Ｎｅｗｓｓｔａｎｄ」「Ｐｏｄｃａｓｔ」「Ａｐｐｌｅ Ｗａｔｃｈ」「ヒント」「ｉＢｏｏｋｓ」などのアプリ。何ギガバイトもの記憶容量を食いつぶすこともあり、何年も前から不満の声が出ていた。

こうしたアプリをユーザーが削除できるようにする措置について、クック氏は「検討中」としながらも、いつから削除が可能になるのかは明言しなかった。

ただ、１６日からｉＰｈｏｎｅ向けに提供が開始されるＯＳ更新版の「ｉＯＳ９」では、一部のアプリの仕組みが変わる可能性がある。

同社は先週の時点でｉＯＳ９について、「メモ」アプリの大幅な刷新や、「マップ」アプリの乗り換え案内などを盛り込むと発表していた。