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【シリコンバレー=小川義也】米国の中学生の8割はインターネット上の本物のニュースと「偽ニュース」の見分けがつかない――。米スタンフォード大学の調査でこんな結果が明らかになった。米国ではソーシャルメディアで拡散した偽ニュースが大統領選に影響したとしてフェイスブックなどが批判の矢面に立たされているが、学校や家庭におけるリテラシー教育の拡充を求める声も上がっている。

調査はスタンフォード大のサム・ワインバーグ教授らのグループが全米12州の中学生から大学生まで合計7804人を対象に実施。22日に報告書を公表した。

回答した中学生の82%はウェブサイトに掲載された本物のニュース記事と、記事風に仕立てられた「スポンサード・コンテンツ」と呼ばれる広告の見分けがつけられなかった。

また、「福島第一原子力発電所の事故の影響で変異した」という説明とともに写真共有サイトに掲載された奇形の花の写真を見た高校生の10人にほぼ4人は、その写真を誰がどこで撮影したのか明記されていないにもかかわらず、疑いを抱かずに信じ込んだという。

ワインバーグ教授は「多くの人はソーシャルメディアを巧みに使いこなしている若者はどんな情報がそこにあるのかを当然よく理解していると思い込んでいるが、現実は真逆であることを調査は示している」と指摘。今後は学校や家庭で「偽ニュース」を見分けるノウハウを学べる教材の開発などに力を入れていく考えを示した。