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自殺や死亡事故、殺人事件などが発生したアパートやマンションは、「事故物件」と呼ばれ相場よりも安い家賃で賃貸されることも多い。

とはいえ、事故物件だということを知っていた場合には、居住しないと判断する消費者も多いため、不動産売買や賃貸契約の際に、不動産業者は買い主や借り主に事故物件であることを告知しなくてはならない。しかし、業界の通例では、告知義務があるのは「事故」があった次の入居者まで、となっているという。

つまり、お得な物件だと思っていたら、知らされていないだけで実は事故物件だった、などというケースが少なくないというわけなのだ。家賃が安いのは嬉しいが、事故物件となれば話は別。どうにかして事故物件を見抜きたいという消費者も多いだろう。

そこで、事故物件紹介サイト「大島てる」を管理する大島てるさんに、事故物件を見抜く4つのポイントを教えてもらった。

【1】家賃や価格が異様に安い

周辺の相場より3～5割安いことも珍しくない。

【2】定期借家

契約期間が1年とか、2年というように賃貸の期限が決まっている。

「告知義務は1人までと解釈し、早く次の入居者に元の家賃で貸したいために期間を限定します」（大島さん）

【3】マンションやアパート名が変わっている

「事件や事故が報道される時は物件名だけのこともあるので、名前さえ変えればわからなくなる。テレビに映ることもあるので、外壁の色をガラリと変えてしまうこともあります」（大島さん）

【4】部屋の一部だけリフォームされている

「例えば、キッチンもトイレも古いのに風呂だけリフォーム済みという時は、お風呂で亡くなった可能性があります」（大島さん）

ただ、事故物件でも「気にしない」という人にとっては、家賃の安さは魅力かもしれない。他にもこんなメリットがあるという。

「楽器を弾いていいとか、ペット不可だったのが“ペット可”になるなど、条件が緩くなる場合があります」（大島さん）

※女性セブン2015年6月25日号