日本の検索エンジンで、大きなシェアを占める「Google」。日々、変更されるアルゴリズムへの対応に追われている担当者も多いことだろう。マーケティング支援を手がける（株）エコンテが、ウェブサイトの運用制作担当者1011人に対し「自社のSEO施策の対応状況」について聞いたところ、SEO施策を「自社でしている」という回答が54％を占め、次いで「外部に委託している」が32.2％、「特にしていない」が21.4％との結果になった（調査期間：2015年7月8日～13日）。8割以上の担当者が、自社もしくは外部に委託してSEO施策をしている。

自社サイトでSEO施策を行っている443人に、「Googleのガイドラインに違反しているとGoogleから警告が送られてくることを知っていたかどうか」と聞いたところ、「知っていた」が83.1％を占め、大多数の担当者がGoogleのガイドラインや警告について認識していた。

その中で、実際に不自然な被リンクへの警告を「Googleから受けたことがある」と回答した担当者は43.4％と、半数弱に達している。こうした「ペナルティ」の解除作業をどのように行ったか聞いたところ、「自社で作業した」（62.9％）、「外部企業が作業した」（29.8％）、「解除作業はしなかった」（7.3％）と、自社で解除作業を行うケースが6割以上を占めた。

こうしたペナルティに対し、自社で対応した担当者からは、「自社の細かい事柄は自社の社員が一番よく知っているから」など、「自社作業で問題ない」というコメントのほか、「費用をかけないため」「コスト圧縮」などの声が寄せられた。「自社でSEOに詳しい人材を育てるため」と、人材育成の面から自社対応する企業も目立つ。一方、外部委託した理由としては、「社員のスキル不足」「どう対処してよいかが分からなかった」「SEOに詳しい人員が足りない」など、スキル・人材不足の影響も大きいようだ。安全面や効率面を重視して、専門家に委託しているとの声も多い。

調査したエコンテによれば、最近、検索順位をコントロールすることを目的としたスパム行為に対して「Googleの監視が厳しくなっている」。現在もGoogle Search Console（旧Googleウェブマスターツール）への警告や手動対策が頻繁に実施されており、検索順位を大きく落とすサイトが後を絶たない。SEO担当者の苦労は続きそうだ。（編集担当：北条かや）