未来の働き方について語り合うとき、テクノロジーは悪者扱いされがちだ。最近のある調査によると、米国で今後10年以内に自動化が見込まれる「ハイリスク」な職種は、全体の38パーセントにのぼる。建設業界では特に厳しい状況が予想され、ロボットがらみで職を失う人の割合は英国の24パーセントに始まり、ドイツに至っては41パーセントにもなると推定されている。

自動化は間違いなく、これからの働き方を変えていくだろう。だが一部には、変わるべきタイミングを逸し続けている業界がある。その最たるものがAEC（建築・エンジニアリング・建設）業界だ。

世界のGDPのおよそ6パーセントに当たる10兆ドル（約1,115兆円）に迫る年間売上高を上げてはいるものの、AEC業界の収益性は高いとは言えない。大規模建設プロジェクトを完遂させるには、世界平均で計画を20パーセント上回る日数を要し、コストについては驚くべきことに予算を80パーセントも超過している。

個人住宅や集合住宅の建設、高速道路を含む道路や橋の建設、産業建築など、建設業界のほとんどの分野は過去数十年にわたって業績を伸ばしている。例えば2006年から16年までの産業建築における生産性は5.3パーセント向上している。それでも、もっと速いペースで生産性を上げ、建設業界全体の大幅な効率化を図ることはできたはずだ。

求められる建設工程の自動化

AEC業界の効率の悪さには多くの原因がある。例えば、他業界に比べ設備投資が少ないこと、危険な現場での作業が多いこと、プロジェクトの複雑さ、財政的な理由による作業の中断、透明性の欠如、汚職行為などだ。

しかし、とりわけ大きな問題は腕のある働き手が不足していることにある。米国契約業者協会が17年に実施した調査によると、米国の建設業者の70パーセントが熟練作業員の採用に懸命に取り組んでいる。26年までに業界の人手不足による雇用ニーズが12パーセント増加する見込みだからだ。

単純に考えて、建設工程の自動化こそが最高の建築技術であり、ビジネスのやり方としても賢明といえるだろう。

建設用ロボット工学の研究は数十年前に始まった。80年代に日本で起きた建設ブームのころを例にとると、労働者不足に苦慮する業界団体が自動化システム構築への投資を始めた。しかし、当時のコンピューター技術が未熟だったこともあり、この取り組みは頓挫した。

そのころに比べて技術は大幅に向上したが、業界に進歩は見られない。世界的な大手建設会社のなかにも、サプライチェーンにおける発注や設計図の管理から、従業員の勤怠や給与の記録にいたるまで、あらゆる作業をいまだに紙ベースで実施しているところがある。

人間とロボットが建設現場で協働する

建設の自動化にメリットがあるというのは、もはや机上の理論ではない。ロボットの有用性を認める研究者は次第に増えている。わたしはニューヨーク大学アブダビ校で、学部の垣根を越えて建設業界のイノヴェイションを研究するチームを指揮しているが、以前はチューリッヒにあるスイス連邦工科大学で大学院生を指導していた。

そこで研究していたのは、デジタルファブリケーション（デジタルデータに基づくものづくり）が生産性に与える影響についてだった。テクノロジーはAECビジネスの味方になり得るという考えは、そのころに得た知見に裏付けられている。

壁の建設に要するコストと時間を、人力で建てた場合とロボットを使った場合とで比較すると、作業の複雑さが増すにつれて、自動化したほうが効率的であることがわかった。そのうえロボットを使って建てる場合には、工期の後半であっても大幅なコスト増や遅延を伴うことなく柔軟に調整を加えることができる。

これは建築家、設計者、技師、建設業者にとって都合がいい。最終的に、単純な構造のものであれば人力を使うほうが効率的であり、これからの時代は人間とロボットが同じ建設現場で一緒に働くようになるだろうとの結論に至ったのだ。

ドバイは3Dプリンターの活用を義務づけへ

もちろんこうした研究から学ぼうとするには注意が必要だ。現実には建設プロジェクトごとに異なる課題があり、所有者、設計者、建設業者、一般の人々の間に込み入ったやり取りが発生する。研究材料として意図的に協力体制が整えられている壁建設プロジェクトのようにはいかない。それでもこの研究結果は、建設の自動化にはメリットがあるという新たな証拠を示している。

AEC業界には、すでにこのことに気づいている人もいる。フランク・ゲーリーやザハ・ハディドなど、設計にロボット技術を取り入れることを早くから提唱していた建築家もいるし、建設の自動化を積極的に進めている都市もある。

例えばドバイは新たな条例によって、25年までにすべての新築建造物を3Dプリンター製資材を25パーセント使用して建設することを義務づけている。建設業者でも先進的な企業には、橋梁の塗装、コンクリート吹き付け、溶接、鉄筋組み立て、道路の補修などの単純作業をロボットに任せようとする動きが出ている。

しかし、多くのメリットがあるにもかかわらず、建設の自動化はまだ普及していない。舞台裏での議論を表舞台へと移すには、大きな変革がこの先いくつも必要になるだろう。

模索すべき新たな可能性

第1に、AEC業界にはコミュニケーションの円滑化が必要だ。設計者と建設者との間に行き違いがあると、予算超過につながる場合が多い。プロジェクト関係者間における情報の共有手段を改善しなければ、テクノロジーを活用することはできないのだ。解決策のひとつとして、建設情報プロトコルの標準化と自動化が挙げられる。

第2に、スケールメリットを優先し、業界全体で同じ技術を導入すべきだ。自動化のコスト効率向上が望めるのは、使用するツールや技術が広い範囲で統一されている場合だけである。

第3に、業界内でプロジェクトの実績を評価する体制を強化しなければならない。費用対効果を正しく分析せずに新技術を導入すれば、極めて大きな財務リスクを負うことになる。建設工程の自動化によって得られた利益を評価する方法は、定期的な振り返り以外にない。

最後に、自動化システムへの移行を促進するには行政が動く必要があることを述べておきたい。結局のところ、建設業界におけるテクノロジーのあり方を決めるのは公的機関だ。しかし現状では、明確なビジョンを伴うリーダーシップは発揮されていない。

例えば、多くの地域では建設基準や行政の壁に阻まれ、3Dプリント技術の使用が進んでいない。自動化によるメリットを最大限に得るには、技術の進歩に合わせて各自治体の規制や建築基準を変えていかなければならない。

デジタル化や自動化が、サプライチェーン、ビジネスモデル、雇用、サイバーセキュリティ、AECプロジェクトの遂行に及ぼす影響を評価するには、まだ時間がかかるだろう。だが全体的な意見として、建設業界の生産性を改善するには、新たなプロセスと技術の導入が不可欠であるという声が高まっている。

建設現場の自動化を円滑に進めようとするなら、いまこそ研究者や業界に精通した人材の力を借りて、新たな可能性を探るべきだ。

ボルハ・ガルシア・デ・ソト｜BORJA GARCÍA DE SOTO

ニューヨーク大学アブダビ校助教。専門は土木工学。同校S.M.A.R.T. Construction Research Groupディレクター。ニューヨーク大学タンドン・ スクール・オブ・エンジニアリングで都市工学と土木工学のグローバルネットワーク助教も務める。