昨年STAP論文問題で物議を醸した小保方晴子・元理化学研究所研究員が反撃の狼煙を上げた。

小保方氏は2011年に早稲田大学で博士号を取得したが、その後博士論文にも画像の切り貼りやコピペが発覚したとして、早大は昨年10月に博士号取り消しを通達。1年間の猶予期間を与え、博士論文の再提出を求めたが、小保方氏はこれに応えることができず、先月末に博士号の剥奪が正式決定した。

今月2日に記者会見を行った早大の鎌田薫総長は、その経緯について「小保方氏から期限内に水準以上のモノが出なかった」とコメント。小保方氏から大学に連絡があったのは今年の5月末で、そこから計4回に渡り担当教授が論文指導を行ったものの、最後まで「科学的な根拠に欠けるものだった」（鎌田総長）という。

この決定に小保方氏は猛反論。代理人の三木秀夫弁護士を通じ「入院・加療中の修正作業で、診断書を提出したのに配慮などは一切なかった。不合格を前提とした手続きで、とても不公正なものだった」とコメント。

担当教官からは「合格する可能性はとても低い」「博士として認めることができないのは一連の業界の反応を見ても自明なのではないか」と言われたとして、“陰謀論”までチラつかせた。

早大の橋本周司副総長は「そのような話は一切ない」と完全否定したが、小保方氏の不満は凄まじく、博士号取り消しの取り消しを求める訴訟も検討しているという。