大量廃棄が問題視される恵方巻き問題に、兵庫県内のスーパーが「もうやめにしよう」と一石を投じ、反響を呼んでいます。前年の売上個数よりも多くの数を用意するのが当たり前のスーパー業界で、あえて余剰分を作らない施策を取った「ヤマダストアー」にお話を聞きました。

ヤマダストアーの節分のチラシ

兵庫県内で8店舗を運営するヤマダストアーが掲示したのは、「もうやめよう」と大きく書かれたチラシ。「昨年あちこちで大量に廃棄された恵方巻きがSNSで話題になりましたが、そりゃそうです。のばせのばせ、ふやせふやせの店舗数と恵方巻きの大量生産で数は膨れ上がり続けています」と恵方巻きに関する状況が切々とつづられています。

こうした状況についてヤマダストアーは「食材の原価だけで考えてるからそんなことになるんやと思う」「ヤマダの鮮魚従業員も『海産資源は絶対減ってる』って言ってます。だから大事にしたいんです」と自社の見解を明かした上で、「今年は全店、昨年実績で作ります」と宣言。売れ行きに応じて数を増やすことはしない、という異例の方針を打ち立てました。

この広告にSNSでは「こんな取り組みをするスーパーマーケットもあるんだなと感心した」「こういうスーパーかっこいい」「すばらしい！」など称賛の声があがっている他、「こういう店が当たり前になって欲しいですな」といった声もあがっています。

売上よりも資源の確保？ きれいごとだけではない食品廃棄問題

ねとらぼ編集部ではヤマダストアーの店舗運営部を取材。なぜ異例ともいえる広告や方針を打ち出したのかについてお話を聞きました。

――「もうやめにしよう」の広告がSNSでかなり話題になっています。

担当者：ありがとうございます。こんなにたくさんの反響をいただけるとはと驚いている部分もあるのですが、プラスに取ってくださっているお声が多く、各店の店長も大変喜んでいます。潜在的にそういう声があったのだなと痛感しています。

――そもそもなぜあのような広告が生まれたのでしょうか。

担当者：一番の理由は昨年SNSを中心に恵方巻きの廃棄が問題視されたことです。恵方巻きの文化はもともと関西圏で根付いたものですが、ここ10年ほどでかなり市場規模が大きくなり、売上自体も年々増加していっています。しかし、天候や曜日などの兼ね合いに左右されやすい商品ということもあり、今年は売上を大きく伸ばすというよりも、食品ロスを少しでも減らすことができればと考えました。

関西出身の筆者宅では毎年絶対に恵方巻を食べる

――どうして市場規模が拡大しているのに、廃棄商品が出てしまうのでしょうか。

担当者：スーパー業界では前年の売上個数よりも少し多めに商品を作るというのが常識なんです。うちではやっていませんが、クリスマスのケーキなんかも同じです。ただ人口は年々減少していますし、必ずどこかで無理が生じるだろうと感じていました。

――売上よりも資源確保を優先するという方針にはかなり勇気が必要だったのではないでしょうか。

担当者：売上を後回しにすると言うと、きれいごとの様に聞こえてしまうと思うのですが、実は資源を確保することが巡り巡って売上につながるという考えを持っているんです。例えば兵庫県でよく食べられる「いかなごのくぎ煮」についても、鮮魚の担当から「いかなごの入荷の量が減っていて相場が上がっている」という話が出たため、あえて2017年は販売を取りやめました。いかなごは売上としては大きな商品ですが、弊社の「環境に良くないことはやめよう」という方針もあり、決断しました。

――2018年の節分を終えた今、今回の施策についてどう感じられましたか。

担当者：おかげさまで、8店舗中5店舗で全恵方巻きを完売したほか、割引を実施して完売となった店舗もあります。ただ、網干店と北野店では若干数とはいえ廃棄が出てしまったので、これは来年の課題として参考にしていきたいと思います。

恵方巻き市場が拡大する中、食べられるはずのものが次々と廃棄されるのはやはり心が痛むもの。一方小売店にとっては節分が大きなビジネスチャンスのひとつであることも事実です。食品ロスを減らすためには何ができるのか、販売者だけではなく、消費者の私たちもいま一度考えてみることが大切なのかもしれません。

画像提供：ヤマダストアー

（Kikka）