14歳の少年144名の脳のMRI画像を観察し、同時に心理テストと行動テストによって彼らがどの程度衝動的であるかを評価することで、被験者が16歳になるまでに「薬物使用に関する問題行動」（PDU：problematic drug use）を起こすかどうかを予測できる可能性がある、という研究結果が発表された。

研究チームによると、この検査手法によって、問題行動を起こしやすい者をあらかじめ特定し、問題が起きる前に教育的に介入できるようになる可能性があるという。

科学者チームが2月21日付けで『Nature』誌に発表した研究では、ヨーロッパ各国の調査データをまとめた「IMAGEN Consortium」から脳スキャンデータを入手。このデータを、心理テストおよび行動テストと組み合わせることで、結果を導き出した。

実験では、14歳の少年の脳をスキャンしながら、「Monetary Incentive Delay Task」（金銭報酬遅延（MID）課題）を実施した。これは、さまざまな記号を見せて被験者の反応を観察し、「金銭報酬の期待」に対する脳の反応を計測するものだ。

今回の研究に携わったスタンフォード大学のブライアン・ナットソンが『WIRED』UK版に語ったところによると、薬物使用に関する問題行動については、新しいもの好きの「新奇探索傾向」を示すタイプにリスクがあることがすでに知られている。今回の研究では、14歳の時点でこうしたリスクのある子どもを特定したうえで、彼らのMID課題における神経活動のパターンが、のちの薬物使用を予測できるものかどうかを調べたという。

実験の結果、「14歳の時点で、期待される報酬に対して神経反応が少なかった新奇探索傾向型は、16歳の時点で薬物を使用する可能性が高いことがわかった」という。具体的には、MID課題中に、中脳、背外側前頭前皮質、腹側線条体における神経活動が普通より少なかった少年たちは、16歳になってから薬物に関する問題行動を起こす可能性が高かったという。

ナットソンによると、脳の神経反応を測定する方法は、心理テストのような従来の調査方法と同じくらい、的確な予測を行うことができるという。「神経学的な測定結果は、心理学的な測定結果と同じくらい、あるいはそれ以上に、薬物使用に関する行動について予測できることが明らかになった」と論文には書かれている。

ただし、なぜ将来的に薬物問題行動を起こす可能性が高いティーンエイジャーが、MID課題において神経活動が少なかったのかはわかっていない。「遺伝、もしくは環境の影響によるもの、あるいはその両方が考えられる」と研究者は説明している。

なお、今回の研究における「薬物使用に関する問題行動」には合法・違法のものが含まれており、喫煙や飲酒も当てはまる。