家畜の病気を防ぐための抗生物質が、その効果を世界中で失っている。細菌が耐性をもつようになってきているのだ。

そして新たな研究によると、この大問題は、耐性菌が人間にもたらす危険のほうが長らく注目されていたことによって、隠されていたのだという。

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注目されてこなかった、家畜への影響

家畜業界における耐性菌の増加の傾向は、二重の危険をはらんでいる。まず長期的に見ると、このような耐性菌が人に感染することで、治療も拡散の抑制もしにくい伝染病が発生する可能性がある。一方、食肉業界では、すでに抗生物質の常用によって農家での家畜の育成や獣医療の能力が低下する事態が起こっている。

ただし、この問題は全世界的なものではない。家畜における抗生物質への耐性菌の問題が深刻な場所は、中国やインド、ブラジル、トルコ、イラン、ケニア、そして一部の新興国だ。これらは食用肉の需要増によって、大規模畜産が急増している地域にあたる。

以上の事実は、『サイエンス』誌に9月20日付で発表された研究で明らかになったことだ。この研究は複数の国の研究者からなるチームが、2000年から18年までに発表された900件以上の研究を4年かけて分析し、まとめたものである。

研究によると、開発途上国で最も重要な肉畜であるブタやニワトリから採取された全細菌のうち、治療薬の多くが無効になった細菌の割合は、2000年から18年にかけて3倍に増えたという。

「人体で見つかる抗生物質への耐性については誰もが口にしますが、家畜で見つかる抗生物質耐性菌について語ってきた人はいません」と、研究論文の上席著者でワシントンD.C.にある疾病動態経済政策センター（CDDEP）のセンター長、ラマナン・ラクスミナラヤンは言う。「しかし、地球上には人間よりもはるかに多くの家畜がいて、発展途上国の生活に欠かせない存在になっています。病気の家畜たちを治療できなければ、世界の貧困に非常に大きな影響を与えることになるのです」

病気の予防にも使われる抗生物質

この問題の原因は、病気の治療に抗生物質を使っていることだけではない。畜産農家たちは、家畜の成長を促したり、すし詰めの納屋や飼育場での病気を防ぐために、抗生物質を餌に混ぜているのだ。ともすると、世界で投与されるすべての抗生物質の4分の3が、この目的で使われている可能性があるという。

こうした抗生物質の使用法は、人間に対するそれとは大きく違う。人間の場合、投薬の目的は感染の治療であり、予防ではないからだ。

このような見境のない抗生物質の使用は、抗生物質の誕生初期からあったもので、当時からしばしば批判されてきた。抗生物質が投与されるたび、微生物界はそれに対抗して自衛のための変異を起こすゆえ、危険なのだ。

さらに厄介なのは、動物の体内にいる細菌はサルモネラ菌やカンピロバクター、大腸菌など、人間の病因となるものと同じである点にある。農場で効力を失った薬は、人間が感染したときの治療にも使えない。

人間から家畜へ目線を変えるとわかること

家畜に対する抗生物質の使用が話題になるとき、これまで注目されてきたのは、農場で生まれた耐性が人間に及ぼす脅威の部分でである。

一例を挙げよう。いまから10年ほど前の話だ。多剤耐性菌による感染症の蔓延で多くの薬が効力を失うなか、医学界は何年も前に人気を失い棚の奥に眠っていた「コリスチン」という抗生物質に目をつけ、人々の治療に使った。

ところが2015年になると、コリスチン耐性をもつ細菌が世界中に広がりつつあることが判明する。理由は畜産業だった。中国と欧州で、豚の生育強化のために大量のコリスチンが使われていたのだ。それ以来、中国政府は国内の畜産におけるコリスチンの使用を禁止しているが、コリスチン耐性をつくり出す遺伝子は世界数十カ国に広がっている。

ラクスミナラヤンのチームは、このように農場で生まれた薬物耐性が、人だけでなく家畜にも同様の危険をもたらすことを確信していた。だが人間の薬とは異なり、その証明に役立つ大量のデータソースがない。農場における耐性の監視にはばらつきがあるうえ、除法も政治的にデリケートなのだ。

そこで研究チームは、家畜や食肉の耐性を測定した単発の研究プロジェクトを探すことにした。

実際に調査してみると、さまざまな言語で発表された数千の研究が見つかった。チームはさらに見つかった研究を精査し、科学研究として信頼できると思われる901件にまで数を絞り込んだ。これらの調査は世界822カ所で実施され、家畜から採取したサンプルは合計28万5,496件にもおよぶ。

これらを集計したところ、動物における耐性率は、幅広い種類の抗生物質で上昇していることが明らかになった。こうした抗生物質のなかには、耐性に負けた古い薬の代替として使われるようになった新薬も含まれている。

最も耐性率の上昇が顕著だった地域は、家畜飼育の規模が拡大しているものの規制が追いついていない場所だったという。ただし一部の国については、その証明が困難であることもわかっている。最大の食肉生産国のいくつかは、利用できるデータが最も少ない国でもあったからだ。

抗生物質依存はコスト削減のため

微生物学者のランス・プライスは、この問題の幅広さを懸念している。プライスはジョージ・ワシントン大学の抗生物質耐性対策センターで設立当時から責任者を務める人物で、肉畜生産における抗生物質利用の研究を続けている。なお、彼は今回の調査には参加していない。

プライスが指摘したのは、多剤耐性をもつ破壊力の強い病原菌のほとんどが、ひとつの細菌内でいくつかの遺伝物質が偶発的に積み重なることで出現する点だ。これが起きるのは、多くの抗生物質が多くの家畜に一度に使われた場合に限られ、最近までは珍しいものだった。

「世界数十億の家畜に抗生物質を使うということは、その珍しい事象がより頻繁に発生する機会を増やすことになります」と、プライスは言う。「新しい耐性要素が出現する可能性が高くなるのです」

発展途上国の畜産がこれほどまで大きく抗生物質に依存する理由のひとつに、費用の問題が挙げられる。抗生物質を予防に使うことによって、農家は乏しい資金を獣医療や病気の封じ込めに使わずに済むのだ。

しかし、衛生状態が悪かったり、バイオセキュリティーが緩かったりすると、抗生物質が要求されるような状況を生むことになる。さらに細菌が農場の外に流出し、耐性菌が人間を病気にする可能性も増すことになる。

地域差を考慮した対策を

今回の分析に明るい点があるとすれば、それはこの分析が抗生物質の乱用が問題となっている地域だけでなく、まだ乱用が進んでいない地域にも着目しているところだろう。

例えば、サハラ以南のアフリカで実施された調査では、ほとんどの国で細菌の耐性率が低かった。これは、これらの地域ではまだ畜産がアジアほど拡大していない可能性を示唆するものだ。そうした国々に対し、違う道を歩むよう働きかける時間が残っているかもしれない。

今回の論文の筆頭著者で、チューリッヒ工科大学で疫学を研究しているトーマス・ヴァン＝ブークルは、「低所得国と中所得国をひとつのグループとして考えてはなりません」と話す。「悲惨な状況にある国もありますが、問題がそれほど深刻ではない国もあります」

このような相違は、政治的圧力がどこに大きな違いをもたらすかを示しているとも考えられる。

国連総会は16年、1日かけて医療と農業における抗生物質の乱用問題についての会議を開催した。だが結局は一部の国の代表から、世界の公衆衛生よりも自らの国民を養うことのほうがはるかに優先されるという意見を聞くだけに終わったのだ。

抗生物質耐性が深刻な国や地域を特定し、そうした国や地域に集中して対策に取り組むことは、こうした緊張状況の緩和に役立つ可能性がある。例えば、家族の生活のために家畜を必要とする地域では、小規模農業にテコ入れするといったこともできるかもしれない。また、裕福な国々や各国のドナーたちにとっては、自分の資金が最も役に立ちそうな場所を見極めるヒントにもなるだろう。

マリーン・マッケーナ｜MARYN MCKENNA

『WIRED』US版アイデアズ・コントリビューター。医療ジャーナリスト。耐性菌をテーマにした『WIRED』US版のコラム「Superbug」へ寄稿してきたほか、公衆衛生や世界の食糧政策について執筆を行う。ブランダイス大学の研究所であるSchuster Institute for Investigative Journalismのシニアフェロー。著書に、米国疾病対策予防センター（CDC）の一部門として世界中の病気の流行やバイオテロの攻撃を追跡し、防止するための政府機関伝染病情報サービス（EIS）の活動をリアルに描いた『Beating Back the Devil』などがある。