サウジが公開した自爆ドローンの残骸。自律飛行の自爆ドローンは低空を低速（時速２００キロ程度）で飛行するため、レーダーで捕捉するのが難しく、迎撃方法も限られる

サウジの石油施設を襲った自爆ドローンと巡航ミサイルによる「飽和攻撃」。実は、この攻撃は日本でも起こりうるのだ。アメリカのミサイル防衛網を打ち破る脅威を徹底解説する！

■標的まで自律飛行するＡＩ搭載自爆ドローン

９月１４日夜、サウジアラビア東部の国営石油施設が急襲され、爆発・炎上する事件が発生。サウジは一時的に総生産能力の半分を失い、原油価格は高騰した。イエメンの親イラン武装組織フーシ派が犯行声明を出したものの、サウジ政府はイランによる直接攻撃であると主張し、犯行主体は明らかになっていない。

世界の軍事関係者がもうひとつ注目しているのが、その攻撃方法だ。サウジの重要インフラである石油施設は、アメリカ製のミサイル防衛システムで守られていたはず。どうやって破られたのか？

サウジ国防省によれば、攻撃に使われたのはイラン製の新型巡航ミサイル７発と、三角翼を持つ新型の自爆ドローン１８機。このドローンにはＡＩが搭載され、入力された座標へ向け自律飛行するという。フォトジャーナリストの柿谷哲也氏はこう語る。

「サウジが公開した残骸の写真を見ると、イスラエルのＩＡＩ社が開発したドローン『ハーピー』によく似ています。ハーピーの航続距離は約５００ｋｍで、用途に合わせて数種類の弾頭を搭載できる。低空を飛ぶ巡航ミサイルと小型ドローンの組み合わせによる空爆は、まさにアメリカが近年警戒していた攻撃方法です」

なぜ、この組み合わせが脅威なのか？ 米海軍系シンクタンクで戦略アドバイザーを務める北村淳氏が解説する。

「現在の米軍の地上配備型ＢＭＤ（ミサイル防衛システム）は、大気圏外まで飛翔（ひしょう）してから放物線を描き、落下する弾道ミサイルを迎撃するためのシステムです。超低空で接近してくる長距離巡航ミサイルや、低速な自爆ドローンなどを的確に探知し、撃破することはできないということを、今回の事件で世界中が知ってしまいました」

巡航ミサイルは高度１０ｍから３０ｍ程度の低空を、マッハ０.７から０.９程度で飛ぶ。地上配備のレーダーは、地平線あるいは水平線（人間の目の高さなら約４.７ｋｍ先）からこのミサイルが出現するまで探知することができず、発見から到達までの時間は２０秒以下だ。

地球は丸い。そのため地上に配備されたレーダーは、高高度の弾道ミサイルを発見するのには向いているが、地平線や水平線の向こう（下）にいる低空飛行の巡航ミサイルやドローンは捕捉できない

今回の攻撃は夜間。この巡航ミサイル７発と同時に、自爆ドローン１８機が一斉に飛来してきたと推定される。前出の柿谷氏が言う。

「各種の対空自衛手段が起動する前に対象を破壊するための『飽和攻撃』だったと思われます。石油施設には対空機関砲が設置されていることが多いですが、レーダーと連動させていないこともある。その場合、仮に対空レーダーで捕捉していたとしても、迎撃する手段がなかったわけです」

■中国はコンテナ船で自爆ドローンを運用？

これは日本にとっても対岸の火事ではない。なぜなら、今回使われたドローンやミサイルの技術は、中国からイランに渡った可能性が高いからだ。柿谷氏が続ける。

「ハーピーは中国に輸出されているので、中国でコピーされ、そこから関係の深いイランに輸出されたのかもしれません。中国軍は、ハーピーそっくりの三角翼ドローンをトラックの発射台に１８機運用できる装備も持っていますから、機数も合致します。

巡航ミサイルにしても、中国には『紅鳥』シリーズという輸出バージョンがある。これをイランが輸入し、リバースエンジニアリングして開発した可能性があります」

中国軍はドローンの開発に力を注いでおり、少なくとも１０種類以上、約１０００機を運用。新型も続々登場

そもそも、ドローンと巡航ミサイルによる「飽和攻撃」は、中国がアメリカとその同盟国のミサイル防衛網を打ち破るべく準備しているものだ。前出の北村氏はこう語る。

「中国軍は１０種類以上の無人機を１０００機ほど運用しており、さらにステルス機や超音速機などさまざまな新型無人航空機を官民挙げて開発中です。また、日本を狙える射程２０００～３０００ｋｍの対地攻撃用巡航ミサイルを１０００発以上保有し、超音速長距離巡航ミサイルも完成させつつあります」

日本の２０１９年度版防衛白書にも、中国はすでに２００機単位のドローンの集団飛行に成功しているとの記述がある。最大の標的は在日米軍関連施設だろうが、今回サウジの石油施設が狙われたように、日本の原子力発電所がターゲットになることはあるのか？

「正規軍が軍事施設でもない原発を攻撃するのは、いくら有事の際でも国際社会が許さないでしょう。ただし、ゲリラやテロリストに扮（ふん）して攻撃する可能性はあります。

いずれにせよ、中国だけでなく北朝鮮にとっても、今回の石油施設攻撃は参考になったはずです。巡航ミサイルは難しくても、自爆ドローンなら北朝鮮も十分に開発可能でしょう。そして中国は、すでにコンテナ船に搭載するコンテナ収納型ミサイルランチャーを開発しており、これを自爆ドローン用に応用するのも容易です」（前出・柿谷氏）

中国が開発したトラック搭載型の対ドローン兵器。ただし、電気回路にレーザーを５秒間以上照射しないと撃墜できない

こうした飽和攻撃を防ぐ手段はないのだろうか？

「米軍には、赤外線カメラでドローンを捕捉し、妨害電波を照射して撃墜する『ＬＭＡＤＩＳ（エルマディス）』という兵器があります。ただ、これは無線誘導ドローン用で、ＡＩ搭載型の自律ドローンには通用しない。

自律ドローンに対しては、中国軍が電子回路にレーザーを照射して撃墜するトラック搭載型兵器を開発していますが、連続５秒以上の照射が必要で、確実ではありません」（柿谷氏）

最後に、前出の北村氏がこう警告する。

「中国軍が無人兵器に力を入れてきたのは、国際武器市場での外貨獲得と、少子化による兵役適齢人口の減少を見込んでのこと。これは中国に限らず世界的な潮流です。同じ課題を抱えながら、無人兵器の開発に取り組まず、あろうことか自衛隊の人員増を画策している日本は、もはや軍事後進国と言わざるをえません」

日本はもう"防げない攻撃"を突きつけられている......。