新型コロナウイルス感染拡大で、多くの人が着用しているマスクが、聴覚障害のある人にとってコミュニケーションの壁になっている。口の形や表情でも意思疎通を図るほか、同じ手の動きでも違う意味を持つ手話があるためだ。中途障害の人や子どもたちは手話を知らない場合も多いが、当事者たちは「感染が広がる中でマスクを外してほしいとは言えない」と複雑な思いを募らせている。

京都府の乙訓ろうあ協会長の小森信男さん（５９）＝京都府向日市物集女町＝も聴覚障害があり、「私たちは手話の動きだけでコミュニケーションをしているわけではない」と明かす。

例えば、手話の「あ」と「５」は、いずれも手のひら側を相手に向け、親指を出した握り拳で表現する。判断基準は、口の形だ。直後に「じ」という意味の手話が続けば「味（あじ）」にも「５時」にもなるため、同時に口元を確認している。子どもたちの場合は、口の動きだけでやりとりする「口話（こうわ）」を使うことが多いという。

情報に取り残されるだけでなく、感染した場合に入院先へ手話通訳者が入れるかどうかなど、聴覚障害がある人にとっては、コロナウイルス感染拡大によって日々の不安はより大きくなっている。

小森さんは、発言をする数秒だけマスクを外してもらえるとありがたいが、感染防止対策として着けている危機感も分かるだけに、自分からは何も言えないという。「筆談やスマホを使うコミュニケーションもある。世の中には、聞こえない人も生活しているということを知っていてもらえたら」と話している。

■自治体 通訳者配置や発言時外す

マスクの取り扱いを巡っては、聴覚障害がある人から対応を求める声が各地で上がっている。自治体も手話通訳者を置くなど、情報を正確に伝える方法を模索している。

「正しくマスクを着用し、感染の広がりを防止することは何をおいても優先すべき行動だが、一部の人には大きな困難をもたらしていることを知ってほしい」。聴覚障害がある当事者らでつくるＮＰＯ法人「東京都中途失聴・難聴者協会」は３月、インターネット上で声明を発表した。

聴覚に障害がある人は、表情や口元の動きで多くの情報を得ることなども紹介している。事務局長で、自身も聴覚障害がある宇田川芳江さんは「マスクをしないでほしいわけではなく、話をする時に指さしや首を振る動作など、少しだけ配慮があれば助かる人がいることが伝われば」としている。

各自治体へも要望が届いており、京都府と滋賀県では、知事会見に手話通訳者を入れるようにした。通訳者はマスクを外し、口の形も分かるようにしている。高知県や大阪府では、知事が発言時にマスクを外して答えるように変更したという。