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調査会社のビデオリサーチ（ＶＲ、東京都千代田区）は３日から、関東地区でテレビ視聴率の調査方法を変更した。調査世帯数を６００世帯から９００世帯に増やし、新たに「タイムシフト視聴率」「総合視聴率」という指標をテレビ局などに提供。視聴スタイルの多様化に対応するのが狙いだが、どのような変化をもたらすのだろうか。（三品貴志）

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調査世帯数を統合

タイムシフト視聴率は、番組が放送７日以内に録画視聴された実態を示す。ＶＲは平成２５年から関東地区３００世帯で測定を始めていたが、従来の世帯視聴率（リアルタイム視聴率）の対象６００世帯とは「別枠」での測定だったため、それぞれを単純に比較することが難しかった。

今回、これら３００世帯と６００世帯を統合し、リアルタイムとタイムシフトを併せて測定。どちらかの方法で番組が視聴された指標である「総合視聴率」を算出できるようになった（リアルタイムと録画の両方で視聴されたケースは差し引いて集計する）。

「制作現場に勇気」

ＶＲは調査変更の理由について、「“テレビ視聴の分散化”に対し、視聴者の実態をより詳細にとらえたデータを提供するため」と説明している。背景にあるのは、単身世帯の増加や女性の社会進出、録画視聴の浸透といった変化だ。

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