東日本大震災の際、岩手・宮城両県の病院で亡くなった１０４２人のうち、少なくとも１３８人は、通常の診療体制なら救命できた可能性が高い「防ぎ得た死」だったとする調査結果を、厚生労働省研究班がまとめた。停電による人工呼吸器の停止や薬の不足などが主な原因。研究班では災害時に診療を継続するための準備をしておくことを提案している。

被害が大きかった沿岸部で協力の得られた災害拠点病院を中心にした４０病院で、２０１１年３月１１日から約３週間以内に亡くなった１０４２人を対象に、救命救急の専門医らがカルテや担当医への聞き取りなどを通して一人ひとりの治療経過を調べた。

その結果、通常の診療体制のもとで治療を受けていれば死亡が回避できた「防ぎ得た死」か、その可能性が高いと判定されたのは計１３８人。このうち５５人は震災前から何らかの原因で入院していた。

重症患者が集中し、医療スタッフの手が回らなかった▽輸液や薬など医療物資が不足した▽停電などで治療が滞ったなどが原因に挙げられた。避難所や自宅にとどまって容体が悪化するなど病院への到着が早ければ救命できたと判定されたケースもあった。

警察庁の発表による震災の死者は１万６千人近くに上り、これ以外に各自治体が認定する「震災関連死」がある。今回のケースは両方が含まれるとみられる。

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