警備員確保 困難

夜空を彩る花火大会に今夏、中止や大幅な日程変更の動きが相次いでいる。東京五輪・パラリンピックのあおりで例年同様の警備員の確保が困難なためで、期間中の大会開催を自粛するムードも逆風になっている。全国同様に県内でも６日までに、少なくとも自治体が関係する主要な９大会の中止が決まった。時期を大幅にずらして開催にこぎつけた大会もあり、方針が固まっていないケースも。風物詩が姿を消し、物足りない夏になりそうだ。



五輪・パラの期間中は、各会場と周辺に全国の警察官や民間の警備員が集約され、花火大会に対応する人員確保が難航。警備費用が高騰し、自治体の財政難による補助金減額なども相まって大会開催のハードルが例年以上に高まっている。



人員や費用面からだけでなく、五輪の影響が直撃した大会もある。鎌倉花火大会（鎌倉市）は花火台船が停泊する江の島・湘南港がセーリング競技会場として使用されるため、開催を断念した。



一方、日程を変更して開催する大会も関係者の苦労がにじむ。割高な費用に目をつむり、「夏でなければ情緒がない」「開催日が年に１回の記念日」などの理由から五輪（７月２４日～８月９日）とパラリンピック（同２５日～９月６日）の合間を縫って８月中～下旬を予定する大会や、１０～１１月まで後ろ倒ししたケースもある。



中止する県内９大会で見込まれていた人出は計約７５万人。地域経済、関連業者が打撃を受けるなど、広く影響を及ぼしそうだ。

神奈川県内の主な花火大会 ２０２０年の開催見通し

「死活問題」業者は悲鳴

「死活問題」。終戦直後から横浜で花火を打ち上げてきた老舗業者「横浜山田の花火」（横浜市南区）の山田洋右専務は「（２０１１年の）東日本大震災以来の大規模な中止決定」と頭を抱える。



３千発規模の花火大会で業者の売り上げは１千万円程度。「五輪・パラリンピックを花火で盛り上げられるようなイベントがあればいい」と穴埋めの手だてを模索する。



頭を悩ませるのは中止だけではない。「未定」の大会への対応も同様だ。花火の仕込みには一定の期間を要するため、例年であれば１月には夏場の大会主催者とプログラムの打ち合わせなどに入っているという。



同業他社とも積極的に情報を交換するが、同じような悲鳴ばかりが聞こえてくる。



「震災が発生した１１年は早々に自粛が決まったため、まだ見通しは立った。急に実施が決まった場合でも応えられるよう余裕を持って備えたい」。依頼の声が掛かることを願い、仕込み作業を進める。