ネット漬けの日々を送る人なら、思い当たる節があるだろう。Twitterでは、スターバックスの元最高経営責任者（CEO）ハワード・シュルツが酷評され、彼のツイートへの返信数がリツイート数より多いせいでばかにされているのを眺める。トランプ大統領がツイートした謎の単語「covfefe」（「報道」を意味する「coverage」のタイプミスと言われている）についてうまく説明するツイートを、どれもこれもリツイートする。

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こんなふうにTwitterを見て過ごしたあと、ログオフして現実の世界に入っていく。そこは配偶者や友人、両親、そのほか誰ひとりとして、Twitterのメンションを必死にチェックして過ごすことがないような人々が暮らす場所だ。こうした人々には、TwitterのユーザーがTwitterで何を話題にしているのか、ましてやなぜTwitterを気にしなければならないのかなど、見当もつかない。

その極めて大きな影響力

Twitterはわたしたちが暮らす世界を正確には反映していないことを、わたしたちの大半は直感で知っている。Twitterは強いて言うなら、お化け屋敷の鏡のようなものだ。対象を歪めて大げさに映すので、見る者はあるときは面白おかしく、あるときは恐ろしく思う。

毎日、世界中で1億2,600万人ものユーザーがTwitterを利用しており、その数は米国の人口の約3分の1に匹敵する。だが、自らの意思でこのプラットフォームに参加している人々の集団は、その規模にはそぐわないほど多大な影響をメディアの記事に与える可能性がある。

Twitterの影響を受けがちな記事とは、選挙の候補者でトップに躍り出ている人物や、幅広い層から文化的に受け入れられている考えに関する記事である。この種の記事は、Twitter上の意見が事実と合っているか否かにかかわらず、Twitterの影響を受けやすい。

現在、わたしたちはこの直感を裏づける多数のデータを続々と入手している。ピュー研究所は4月24日、米国民のうちTwitterのユーザーとそれ以外の人々とを比較した報告書を発表したのだ。

Twitterユーザーは年収が高い

ピュー研究所では、全米における成人のTwitterユーザーの代表サンプルとして2,791人を抽出し、その年収、学歴、さらには人種や移民といった問題に対する意見など、あらゆる点を調査した。その後、回答を米国内のより広い母集団について実施した別の研究結果と比較した。

この調査の回答者は、Twitterのアカウント名もピュー研究所に知らせた。こうして研究者はTwitterのAPIを利用して、回答者のうちツイートが最も頻繁なユーザーと、その正反対のユーザーとの違いを調べることができた。

ピュー研究所で同僚のアダム・ヒューズとともに報告書を執筆したステファン・ウォイチクはこう語る。「わたしたちが比較したかったのは、Twitterのユーザーはその他の一般の人々とは異なるのかということです」

その答えは、ほとんどのケースで「イエス」だった。この結果は一般化できると研究者は考えている。米国のTwitterユーザーは、非ユーザーと比べると概して若く、裕福で、学歴が高いという結果だった。政治的にはリベラル寄りであるという結果も出た。

ピュー研究所の調査によると、49歳以下の成人はTwitterユーザーでは4分の3近くを占めたのに対し、全米の成人では54パーセントである。大卒者は、前者では42パーセント、後者では31パーセントだ。年収7万5,000ドルを超える者は、前者では41パーセント、後者ではちょうど32パーセントだった。

進歩的な考えを受け入れやすい？

自らの政治信条が非常に保守的かどうか。この点についてTwitterユーザーは、一般の人々よりも否定的に考えているようだ。0が非常に保守的、10が非常に革新的とする11段階評価で自らの政治信条を示すと、Twitterユーザーで0から2と答えた人はわずか14パーセントだった。より広い母集団で0から2と答えた人は、25パーセントにのぼった。

この違いによって説明がつくと考えられることは何か。それは、米国のTwitterのユーザーは非ユーザーと比べると、進歩的な考えを受け入れやすい傾向があることだ。黒人が白人よりも不公平な扱いを受けていると答えた人は、Twitterユーザーでは約64パーセントだが、米国民全体では54パーセントである。

さらに、米国は移民によって発展していると答えた割合は、Twitterユーザーのほうが非ユーザーよりも高い。女性の前には社会的成功を困難にする壁が立ちはだかっていると答えた割合も、Twitterユーザーのほうが非ユーザーよりも高かった。

政治的な思想や行動にも違い

もちろん、Twitterユーザーの全員が同じようにツイートしているわけではない。ピュー研究所は、調査ベースで最も頻繁にツイートするユーザーと、正反対のユーザーとの違いも分析した。

すると、Twitterで頻繁に情報を発信する上位10パーセントのユーザーが、全ツイートの80パーセントを発信していることがわかった。その10パーセントのユーザーのうち、約65パーセントは女性である。それに比べて、上位10パーセントに入っていない90パーセントのユーザーのうち、女性が占める割合は48パーセントである。

そして、最も頻繁にツイートしているユーザー層の69パーセントは、政治についてツイートしたことがあると回答している。それに比べて、Twitterの全ユーザーで同じ回答をしているのはわずか39パーセントである。

この調査結果は、これより先に発表された『ニューヨーク・タイムズ』紙の最近の記事の内容とほぼ一致する。この記事によると、同じ民主党員でも、ソーシャルメディアで政治的意見を発信しない人は、積極的に発信する人と比べると穏健な傾向がある。

さらに前者は、ポリティカルコレクトネスを問題視する傾向が強い。また、抗議行動に参加したり、政治団体に寄付したり、ニュースを追いかけたりする傾向は弱い。今回の報告書と記事の内容を合わせると、ソーシャルメディアは必ずしも社会の動向を最も正確に測る方法ではないとする見解の裏づけとなるだろう。

報告書が浮き彫りにした「見失われる事実」

この見解は、ときどき見失われる事実である。そうなるのはオンライン上で怒る人々が抗議の声を上げるときだ。メキシコ国境の壁の建設に関する大統領のツイートが、政策そのものよりも人気があるように見えるときも同様である。

企業や選挙で選ばれた議員、さらには報道関係者までもが、Twitterで注目されている話題に飛びつくとき、実際のところ何に反応しているのか。この報告書によると、それは比較的狭い範囲のTwitterユーザーである。

確かに、そうしたユーザーはTwitterを通して、現実世界のある部分を表す。そして、まだ日の目を見ていないアイデアや問題に注目が集まるようにすることもできる。しかし、Twitterという鏡に映し出されるものは、必ずしも見た目通りとは限らないことを、この報告書は示している。