「気候変動への最善の対策はシンプルだ。1兆本の木を植えればいい」──。こんな主張に「ノー」と言うのは、非道な人間くらいだろう。

『サイエンス』誌に2019年夏に発表された記事によると、大量に木を植える方法は「いまのところ最も効果的な温室効果ガスの排出削減方法」だという。おまけに、木が嫌いな人なんていない。

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批判を浴びた「植樹案」

だが、その計算が少々怪しいことがわかってしまった。大勢の気候科学者と生態学者がこの研究を批判し、計算に多くの誤りがあると19年9月になって指摘したのだ。

別の環境学者のグループが同じころ、農業技術スタートアップのインディゴ・アグリカルチャー（Indigo Agriculture）に対して異議を唱え始めた。同社が土地ベースの炭素隔離戦略「Terraton Initiative（テラトン・イニシアチヴ）」を宣伝していたからだ。テラトン・イニシアチヴは、1テラトン（1兆トン）の二酸化炭素を吸収できるという新しい手法を採用した農家に対して、補助金を出すというものだった。

これらのゴールは重要で、高貴な理想ではある。気候変動を止めたくない者など、米国政府以外にはまずいないだろう。しかし、問題は「数字」なのである。

まずは植樹のほうから考えてみよう。『サイエンス』誌で植樹を提案した科学者たちは、現在地球上のどこに木が生えているのか、詳細なマッピングを実施した。樹木数の調査と衛星データによって、さらにどのくらい木を増やせるのか、そしてそれらの新しい木がどれだけ二酸化炭素を吸収できるのかを試算したのだ。

計算によると、新しく木を植えられる場所は9億ヘクタールぶんあり、これによって205ギガトンの二酸化炭素を吸収できるという。これは「気候変動に関する政府間パネル」の定めた「温暖化を1.5℃未満に抑える」という目標にも一致している。よし、これで世界は救われた！

森林の回復は必要だが…

しかし、問題はここからだ。研究チームは、これまでに排出された二酸化炭素の55パーセントが、陸地ではなく海によって吸収されてきたことを忘れている。ゆえに、二酸化炭素の合計量を実際の半分ほど少なく見積もっているのだ。

また、チームは樹木による二酸化炭素の吸収を過大評価し、これまで木が生えていなかった場所や、地球の気温を上げてしまう場所にも木を植えるべきだと提案している。例えば、氷に覆われた白い地表はアルベド（太陽光を反射する比率）が高いのに、そこに木を植えたらその割合を下げてしまうことになる。

さらに、チームはこれから樹木を植えようとしている場所のエコシステムが、現時点ですでに二酸化炭素を隔離している点も考慮に入れていなかった。

間違いはこのようにたくさんある。「細かな間違いについてどうこう言っているわけではありません。隔離できるはずの二酸化炭素の量に見られる大きな差について話しているのです」と、イェール大学の環境学者カーラ・ステイヴァーは言う。

なお、最初の論文を提出した研究所の所長で、リードサイエンティストでもある人物に取材依頼を出したが、返信はなかった。

しかし、『サイエンス』誌に掲載された批判に対して、研究チームはこう書いている。「わたしたちが強調したかったのは、実行可能かつ二酸化炭素の減少量がこれほど大きい気候変動軽減策をほかに知らないということです。樹木の回復が気候変動に対する唯一無二の対策だと主張しているわけではありません」

研究チームは自分たちの数字に固執しており、この研究を批判する人々はそれを誤解しているか、読み間違えているのだと主張している。要するに「みんなで頑張ろう！」と言っているのだ。

確かにそうだろう。しかし、もし科学者たちが誤った解釈をしたら、気候変動との闘いの戦線は崩壊してしまう。それに、「気候変動についての科学的な警告は陰謀だ」と考える気候変動否定派の格好のターゲットになってしまうだろう。

「研究に反応した人たちもみな、森林の回復によって気候変動と二酸化炭素の排出を軽減する余地があると信じている人々です」とステイヴァーは言う。「でも、わたしたち科学者は当然、その現実的な効果を考えなければなりません。誠実な見積もりを出さなければならないのです」

テラトン・イニシアチヴの落とし穴

テラトン・イニシアチヴの場合も同様だ。このイニシアチヴを推進しているスタートアップのインディゴは、再生可能な農業を広めようとしている。例えば、毎年植物を植える代わりに多年生植物を植えたり、地力を維持するために間作をしたりといったことだ。

「化学肥料や農薬ではなく、データ分析や微生物学によって収穫高を増やし、より持続可能な栽培をすることでより高いお金を得るよう、農家たちに推奨しているんです」と、インディゴの最高経営責任者（CEO）デイヴィッド・ペリーは言う。

テラトン・イニシアチヴは、契約すれば二酸化炭素を1トン隔離するごとに15ドル（約1,600円）を支給するキャンペーンを19年6月に開始した。数値は定期的に土壌の健康度をテストすることで計測されるという（ということは、スタートアップであるインディゴは15兆ドル［約1,638兆円］も支払わなければならないのでは？ インディゴによると、この費用は同社の資金から拠出され、やがてカーボンオフセットの市場や政府の補助金からも拠出されるという。そんな補助金が実在するなら、ではある）。

ペリーいわく、初年は計300万エーカー（約12,000平方キロメートル）分の契約を予想していたが、実際には最初の100日で1,000万エーカー（約40,500平方キロメートル）の契約を達成したという。よし、これで世界は救われた！

しかし、ここで再び数学の問題である。地球上にある15万のサンプル地点を調べた2017年の研究によると、農業の出現以来、土壌から約1,330億トンの二酸化炭素が失われたという。また、二酸化炭素を隔離する取り組みに関するさまざまな分析では、現在の多くの制約下における最良のシナリオでも、二酸化炭素の損失のうち回復できる量は50～60パーセントにすぎないという結果が出ている。

「これらの問題について20年近く研究してきた科学者のコミュニティがあり、地球の土壌のポテンシャルに関する多数の論文が発表されているにもかかわらず、インディゴはそれらを無視しているのです」と、環境科学者で気候変動と闘う団体「Project Drawdown」の事務局長を務めるジョナサン・フォーリーは言う。「なぜそんなことをするのか、戸惑うばかりです」

画期的解決策の提唱で失われるもの

インディゴのほうはもちろん、フォーリーの考え方に異議を唱えている。

「彼の主張は、正しいかどうかわからない2つの前提に基づいています。まず、土壌からどれだけの二酸化炭素が失われたのか正確に試算できるという前提ですが、それは非常に難しいことです」と、CEOのペリーは言う。「次に、もともと土壌にあった二酸化炭素の量より多くを土壌に隔離することはできないという考えですが、わたしは自信をもってこれを否定できます。自然が土壌内に二酸化炭素を最大限ため込む配慮をしてきたと考える理由はないからです」

自然からの収穫高や生産性を向上させる農業は、いわばジオエンジニアリング（地球工学）のようなものだと考えることも可能だ。二酸化炭素の吸収力を農法によって向上させられるなら、変革を起こせるだろう。

しかし、それを地球を救えるほどの規模で実施できる証拠はない。それが可能だと示唆するのは、一種のモラルハザード（倫理の欠如）だとすら言える。樹木や農作物がわれわれを救ってくれるなら、大気中に二酸化炭素を放出し続けてもいいと人々に推奨するようなものだ。

気候変動に対処するには、組織的かつ国家規模の努力が必要になる。上記のような解決策を提案すれば、各国政府や多国籍企業は行動を変えようともしなくなるだろう。

「企業1社で10億トンの二酸化炭素を相殺できたら、ノーベル平和賞ものです。しかし、11兆トンとなると……地球が4つは必要でしょうね」と、フォーリーは言う。「まるでシリコンヴァレーのハイプサイクルみたいです。数字を大げさに宣伝し、過大な約束をして、5年後には崩壊するというわけです」

そんなことでは、気候変動との闘いという考え全体への信頼を損なうことになると彼は言う。

楽な答えなんて存在しない

二酸化炭素の吸収源として地面を利用するというのは素晴らしい考えだ。地面もそれをよくわかっている。すでに、二酸化炭素の全量の30パーセントを吸収しているのだから。

最近の国際連合の報告書によると、たった3,000億ドル（約32兆7,636億円）あれば、地球上の伐採された森林の跡地や、放棄された土地を牧草地に戻し、20年にわたって気候変動の最悪の影響に歯止めをかけるに十分な二酸化炭素を隔離できるという。

3,000億ドルといえば、米国の年間防衛予算の半分未満、あるいはWeWorkの最高経営責任者（CEO）を300人解雇するコストと同じくらいだ。それに、森林再生と再生可能な農業は開発途上国にも売り込める。発展途上国の工業化を禁止するのではなく、ほかの問題の解決にもひと役買うからだ。

しかし、それが唯一無二のアプローチではない。

「わたしたちの多くが気候変動を心配し、恐れているからこそ、この方法は魅力的に見えます。しかし、現実には楽な答えなど存在しないのです。これらの問題に対するソリューションには厳しい選択や、ライフスタイルの変更が必要になるでしょう」と、ステイヴァーは言う。「人間による二酸化炭素の排出方法を組織的に変えることなしには、農業の方法の変更や植樹が解決策になると提案するわけにはいきません」

数学は難しい。だが、正しい計算なしに気候変動の問題を解決することはできないのだ。

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