最初の管理職とされる課長クラスに昇進する人も増えてくる40歳。会社でも人生でも折り返しを迎える年齢だが、世のビジネスパーソンはいったいどれぐらいの給料をもらっているのだろうか。

東洋経済オンラインは上場企業（約3600社）を対象に各社の40歳社員の年収を独自に推計。全国トップ500社のランキングを紹介する。7月25日に配信した「最新!生涯給料『全国トップ500社』ランキング」の40歳年収版となる。

単体の従業員数が20人に満たない場合や平均賃金の発表がない企業は集計対象から除いた。東洋経済新報社『会社四季報2018年3集夏号』データと、厚生労働省が調査・公表している「平成29年賃金構造基本統計調査」を基に試算した。業種分類ごとに賃金カーブを算出し、それを各企業の平均年収と年齢に当てはめて試算した。あくまで理論的に割り出した推計値ながら、一定の目安となるはずだ。

グループ企業については、全体で連結ベースの年収を算出するのがベストだが、基データとして使用している有価証券報告書のデータが単体会社のものであるため、単体の年収数字となっている。また、本社の中枢機能を担う社員しかいないケースの多い、年収が製造現場などの実態より上振れる傾向にある純粋持ち株会社も一部除いた。また、ランキング表内で社名末尾に「＊」のある会社は主要子会社のデータを採用している。

上場企業の40歳推計年収、平均は600万円

上位で目立ったのは、生涯年収ランキング同様、東京に本社を置くM&A助言業の企業だ。1位M&Aキャピタルパートナーズ（40歳推計年収3514万円）、3位ストライク（同1937万円）、5位GCA（同1630万円）、9位日本M&Aセンター（同1419万円）などが名を連ねた。

2位は大阪に本社を置くキーエンスで2226万円。年収ランキング常連の超高給企業で、FAセンサーが主力のメーカーだ。6位はヒューリック（本社：東京都）の1534万円。そのほかは総合商社や大手マスコミ、大手デベロッパーなどがランクインした。

本ランキングで40歳推計年収が1000万円を超えたのは40社と集計対象企業3232社の1.2％にすぎない。年収1000万円の大台は多くのビジネスパーソンにとって憧れだ。なお、集計対象企業3232社の40歳推計年収の単純平均は600万円だった。