米国では近年、山火事の被害が深刻化している。そんな中、米ネブラスカ大学リンカーン校が開発中の「野山に火を放つドローン」に注目が集まっている。

Phys.orgが昨年掲載した記事によると、2015年の自然火災は10月中旬までに5万件以上発生し、1960年以降で最大となる1100万エーカー（450万ヘクタール）以上が焼けたという。



米ネブラスカ大学リンカーン校が昨年10月に発表した「Unmanned Aerial System for Fire Fighting」（UAS-FF：消防向け無人航空システム）は、マルチコプターのドローンに、発火性の化合物を詰めたカプセルを投下する装置を搭載したもの。山火事が発生した場合、火が到達するより前に一定の地帯を「野焼き」して防火帯を作り、延焼を防ぐことが狙いだ。こうした作業は現在、ヘリコプターや地上作業員によって行われているが、コストや安全性の点で問題がある。ネブラスカ大のドローンは、山火事の減災に役立つ低コストで安全な手段になるかもしれない。

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研究チームの説明によると、ドローンは過マンガン酸カリウムの粉末を詰めたピンポン玉状のボールを運び、投下する前にグリコール液を注入するという。これにより化学反応が起き、数秒後に発火する仕組みだ。また、ドローンはプログラミングにより、直線や長方形などの正確なパターンでボールを投下できるほか、温度が高すぎる場所や強風の空域に侵入しないよう自動制御するという。

屋内と私有地での実験を経て、ネブラスカ大は4月22日、同州のホームステッド・ナショナル・モニュメント・オブ・アメリカ（米国が定める保存地区）でドローンの実験に成功したと発表した。消防士や報道陣が見守る中、第4世代の試作ドローンが26エーカー（約10万5000平方メートル）の野焼きに成功。この実験結果を受け、研究チームは今後、国立公園当局や米内務省との共同作業に着手する可能性もあると、同校は説明している。

今回の実験は、事前に米航空宇宙局（NASA）がドローンを審査した後、米連邦航空局の許可を得て実施された。実験に先立ち、この春に同州南西部で予備テストを行い、私有地2000エーカー以上の野焼きに成功したという。