逆転の大戦争史 ［著］オーナ・ハサウェイ、スコット・シャピーロ

書名や表紙から、派手な軍事史を期待すると拍子抜けするだろう。本書の主役は１９２８年のパリ不戦条約だからである。国際紛争解決の手段としての戦争を放棄すると約束したこの条約は、日本では憲法９条の起源として知られるが、一般的には無益な試みと見られてきた。第２次大戦の勃発を防げなかったからである。しかし、著者らは不戦条約こそが新世界秩序への分岐点だったという。

本書によると、国際法は常に戦争の存在を前提とした。１７世紀、「国際法の父」グロティウスは、オランダ東インド会社のために戦争の合法性を主張し、戦時には民間人の虐殺も許されると論じた。中立国は、交戦国との交易権を認められるが、それぞれに公平でなければならない。「力は正義」であり、戦争が正当か否かの判断は無意味なのだ。

この旧世界秩序が転換するのは１９２０年代である。紛争の強制的な解決という国際連盟の方式は戦争の正当化にすぎないと考えた米国の法律家たちは、代わって戦争の違法化を訴えた。彼らの構想を具現化した不戦条約は、法体制を変えていく。侵略が違法とされた結果、日本の満州国設立は不承認となり、エチオピアを征服したイタリアには経済制裁が科された。

興味深いのは、不戦条約違反に対する制裁の精緻化が、新世界秩序発展の要と捉えられていることだ。ローターパクトら国際法学者が、ニュルンベルク裁判で、侵略戦争を犯罪として追及し、責任ある個人を罰する論理を組み立てたことは、とりわけ高く評価されている。それは、不戦条約を国際法秩序として構築することにつながるからだ。

しかし、戦争違法化の概念の急進性は、戦争の放棄を、自らを律する法として提示したことにあったのではないか。制裁の進化は、自発的放棄の発想と両立するのだろうか。不戦条約の本質を「非戦」と捉えた憲法９条の意味をあらためて考えさせられる一冊だ。

◇

Oona A.Hathaway イェール大教授（国際法）▽Scott J.Shapiro 同大教授（法と哲学）。