2020年01月16日 07時00分 メモ

技術が発展したのに労働や家事に追われ続けているのはなぜか？

by Brian Merrill



ボタン1つで外食レベルの料理が作れる自動調理鍋や、全自動のロボット掃除機などの登場により、以前に比べて各段に仕事と家事を両立させやすくなりました。しかし、こうした時短製品を駆使しても、なぜかゆとりのある時間が増えないという人も少なくないはず。そんな現代人の忙しさには、3つの理由が存在すると、海外紙The Atlanticがまとめています。



Why Americans Are Always Running Out of Time - The Atlantic

https://www.theatlantic.com/ideas/archive/2019/12/why-you-never-have-time/603937/



ボストンカレッジの社会学者ジュリエット・ショアー氏によると、1920年代の専業主婦は週に51時間働いていたのに対し、1950年代では週52時間、1960年代では週53時間と、主婦の労働時間はどんどん長くなっていったとのこと。The Atlanticで経済学やテクノロジーについての記事を書いているデレク・トンプソン氏は、電気や電化製品の普及を経ているにもかかわらず、主婦の労働時間が長くなったのには、大きく分けて3つの要因が関係していると指摘しています。



by maxxyustas



◆1：技術が進歩すると期待が高くなり、もっと働かなければならなくなる

ショアー氏の調べによると、1920年～1960年にかけて、人々が料理にかける時間は週に10時間も減少しましたが、その一方でスーパーマーケットの登場により買い物に費やされる時間は増えたとのこと。トンプソン氏はこれについて「テクノロジーのおかげで料理は簡単になり、掃除は楽になりました。しかし、よりおいしい食事ときれいな住まいが期待されるようになったので、結局週に40～50時間は働かなくてはならなくなったのです」とコメントしました。



また、トンプソン氏は「仕事の量は、完成のために与えられた時間をすべて満たすまで膨張する」という内容のパーキンソンの法則が、家庭にもあてはまる可能性があると指摘。「期待が高くなると、利用可能な時間を満たすための作業時間が膨張します」と述べて、余暇が不必要な仕事に費やされている側面もあることを示唆しました。



◆2：経済的地位を守ることに追われて時間がなくなる

カリフォルニア大学サンディエゴ校の経済学者バレリー・ラミー氏は「The Rug Rat Race(ちびっこレース)」と題した(PDFファイル)論文の中で、「1980年代以降、大学教育を受けたアメリカの親たちは、育児にかける時間を2倍に増やしました」と述べています。



以下の図は「大学教育を受けた親が1週間のうち何時間を育児に費やしたか」をカナダとアメリカとで比較したグラフで、上段と下段がそれぞれ母親と父親を表しています。破線で示されたアメリカの親の教育時間が、1995年ごろから急上昇していることから、高い教育を受けた親が育児にかける時間が伸びていることが分かります。





トンプソン氏は「中・上流階級の親たちは、子どもを弱肉強食の大学入試や就職活動に勝ち残らせることに固執しています」と述べて、経済的地位を守るための仕事が現代人の時間を圧迫しているとの見方を示しました。トンプソン氏はさらに、「若いYouTuberが生き残りのために燃え尽き症候群になりかけている」というウォール・ストリート・ジャーナル紙の記事を取り上げて、地位を守るための戦いに時間を費やしているのは、インターネット世代の若者も例外ではないと指摘しています。



◆3：長時間労働ありきの労働制度

ショアー氏の主張によると、技術の進歩にもかかわらず20世紀前半の女性の労働時間が減らなかった決定的な要因は、夫たちが妻が外で働くのを認めず、家庭内で長時間働くことを求めたからだとのこと。「1960年代以降に女性が社会進出するようになった結果、女性の家庭内労働は3分の1減少した」とするラミー氏の(PDFファイル)研究がそれを裏付けています。



トンプソン氏はさらに、アメリカの場合、「現代の労働法では、フルタイムで働こうとしたらどうしても週に最低40時間は働くことになります。そこに技術の進歩は関係ありません」と指摘して、長時間働くことを義務づけられてしまっているのは時代や、家庭の内外を問わないと述べています。



「それでは、一体どうすれば余裕を持てるのか？」という問いについてトンプソン氏は「法律や制度、社会的な期待が大きく変わらなければ、事態は改善しません」とコメント。立法や行政によって、働き方をとりまく環境が一変しないことには、状況は好転しないとの見方を示しました。