イギリスが欧州連合（EU）から離脱する3月29日まで、あと2カ月を切った。これまでイギリスはEU諸国との「ヒト、モノの自由な行き来」が約束されてきたが、議会で離脱案が承認されなかったことで、「合意なき離脱」への道を歩む公算が強まる中、一般市民の生活に悪影響を及ぼす懸念がいよいよ現実として浮かび上がって来ている。

なかでも「合意なき離脱（いわゆる、ハードブレグジット）」によりイギリスが受ける最も大きなダメージのひとつは、EUからの食材調達が自由にできなくなることがある。現時点で英・EU間の貿易に関する具体的な条件交渉が整っていないため、野菜や果物などの生鮮品をEUから輸入するには面倒な通関手続きが新たに必要となる公算だ。コスト増大はもとより、鮮度を保ったまま商品を店頭に並べられるかどうかも疑問で、これまで普通に食べられていた食材が突然食卓から姿を消す可能性さえ取り沙汰されている。

トマトや葉物野菜がスーパーの棚から消滅？

ざっくりとした数字だが、イギリスで消費されている野菜のうち、実に85％がEU諸国からの輸入品で賄われている。イギリスはEUの中でも北に位置し、自前で野菜類を作るにもじゃがいもやにんじんといった根菜類くらいしかできない。

「EUのどこかの国から安く買えるから」と、ビニールハウスを設置して自給しようと考える動きはこれまでほとんど起こらなかった。実際にレタスやトマト、きゅうりといったサラダに欠かせない生野菜の調達先はほぼ他国に依存している。このため、EUから輸入されている食品のうち3分の1以上（品目ベース）は関税が掛けられる見込みだ。

そんな背景もあり、イギリスの大手スーパーやファストフード業界は10社共同で、政府に対してブレグジット後の通関の簡素化を訴える事態となっている。業界のトップらは「合意なき離脱で、食料不足や物価上昇が起き、スーパーの棚から商品が減ることになる」と具体的にリスクがあることを訴えている。

ロンドンへ旅行する日本人の多くは「イギリスの食事はまずいかも……」と心配するようだが、過去数年、EUから自由な食材の輸入ができているおかげでロンドンの食事はずいぶんと改善し、「思ったよりまずくないですね」という感想を多く聞くようになった。しかし、EU離脱後は、レストランが無理に食材費の節約を図ったり、調達が難しくなる食材が増えたりといった事態が予想され、ブレグジットを機にイギリスがかつてのような「ご飯がまずい国」に逆戻りする可能性もある。