「Predictive Marketing（プレディクティブマーケティング）」という言葉をご存じだろうか。日本語に翻訳すると「予測マーケティング」。データのなかに埋もれているパターンを見つけ出すことによって、“次に何が起こるのかを予測する”というものだ。

このように書くと「うーん、なんかスゴそうな技術だけど、自分には関係ないのでいいや」と思われたかもしれないが、他人事として受け止めないでいただきたい。実はいま米国で、「Predictive Marketing」がものすごくホットなのである。

具体的にどんなことができるのかを簡単にご紹介しよう。現在、最も注目されているサービスの中に「Radius（レイディアス）」がある。クラウド上で顧客データを管理することができる「セールスフォース」と連携して、「営業のAさんはB社とだったら契約する確率90％」といった感じで当ててくれるのだ。

「そんなの分かるわけがない。占いのようなモノじゃないか」と批判したくなる気持ちもよく分かる。しかし、この「Radius」は適当なことを言っているのではなく、営業マンの過去データと顧客のデータを分析することで、未来を予測しているのだ。では、このような機能を現場ではどのように活用しているのだろうか。例えば、とある会社から問い合わせがきた。誰が対応すればいいのか、と迷っているときに「Radius」の出番である。自社のスタッフの中から成功確率の高い人に対応してもらう。成功確率の低い人には、別の案件を担当してもらう。といった具合に、より商談がまとまりやすいようにアドバイスしてくれるのだ。

この話を聞いたとき、「やっぱり米国は進んでいるなあ」と思っていたら、日本にも人工知能（AI）を使って「Predictive Marketing」のサービスを提供している企業があった。2010年に創業した「WACUL（ワカル）」である。この会社がどんなことをしているかというと、Webサイトを分析することで、未来を予測してくれる「AIアナリスト」をリリース。しかも単に予測するだけでなく、「このようにすると、会員数はもっと増えますよ」といったアドバイスもしてくれるのだ。

にわかには信じがたい――。そう思って当然である。サービスはまだ始まったばかりなので、実績は乏しい。しかし、米国では盛りに盛り上がっているのだ。ということは、1年後、いや6カ月後に「Predictive Marketing」が上陸して、いまの「AI」や「IoT」といったバズワードになる可能性が高いのだ。そのときになって、「えーっと、プレディ……なんだったけ？」と手遅れになる前に、一足先に情報を仕入れてみてはいかがだろうか。

未来を予測してくれるサービスはどんなモノなのか。海外事情を含めて、WACULの大津裕史社長に話を聞いた。聞き手は、ITmedia ビジネスオンライン編集部の土肥義則。

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