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アイドルグループ「ＫＡＴ－ＴＵＮ」元メンバーの田口淳之介容疑者と元女優の小嶺麗奈容疑者が、大麻取締法違反（所持）容疑で、厚生労働省関東信越厚生局麻薬取締部に逮捕された。

芸能界では４月、ミュージシャンで俳優のピエール瀧（本名・瀧正則）被告が麻薬取締法違反の罪で起訴されたばかりだ。

深刻な薬物の蔓延（まんえん）は芸能界にとどまらない。特に大麻事件の摘発は昨年、前年比５７０人増の３５７８人で過去最多となった。

年齢層別では人口１０万人当たりの摘発は１４～１９歳で４年前の１・１人から６・０人、２０代は５・０人から１２・２人、３０代は４・１人から７・３人と若い世代で激増している。田口、小嶺両容疑者も３０代だった。

平成２１年をピークに減少傾向にあった大麻事件の摘発件数が２６年以降、再び増加に転じたのは、同年に医薬品医療機器等法（旧薬事法）が改正され、危険ドラッグの取り締まりが強化されたことによるとみられる。

加えてこうした傾向を助長しているのが、「大麻は他の薬物より安全」「大麻に習慣性はなく依存症にならない」といった風説、誤情報である。

大麻に含まれるＴＨＣ（テトラヒドロカンナビノール）という成分は脳の中枢神経に作用し、妄想や幻覚を引き起こす。精神疾患につながる危険性も指摘され、「依存」状態も認められる。決して安全な薬物ではない。

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しかも、大麻取締法によって禁じられた違法行為である。単純所持で５年以下、営利目的の栽培・輸出入なら１０年以下の懲役が科せられる。

違法行為であるから、反社会勢力の資金源となる。昨年、横浜市内の３軒の住宅で大麻草を育てていたグループや、２８年に鹿児島県内のビニールハウスで大麻草を育てていて摘発されたベトナム人らのグループには、指定暴力団の関与が明らかになった。

警察庁は今年４月、大麻の若年層への浸透が深刻化しているとして、ホームページに、識者や若者に人気のラッパーらが大麻の有毒性や乱用防止を訴えるウェブサイトを開設した。「違法大麻を撲滅するのはオレたちだ！」で開くことができる。

大麻のワナに陥る前に、大いに活用してほしい。