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米国株に対する投資家の楽観が強まる時は、ウォール街からの警告も高まる。

投資家の楽観が年初来最大の下落局面を示唆する水準に達したことから、シティグループは新たな相場下落が待ち構えている可能性があると警戒を促した。一方、ゴールドマン・サックスの強気・弱気相場指数は、バリュエーション（株価評価）の高さや労働市場の引き締まりを追い風に、警戒水準に達した。

これは強気相場が間もなく終了すると意味しているわけではない。それでも、ゴールドマンのピーター・オッペンハイマー氏らストラテジストは、Ｓ＆Ｐ500種株価指数が年19％上昇した９年半を経て、今後数年はリターンが低下することに投資家は備えるべきだと指摘した。同社の強気・弱気相場指数は1955年以降、Ｓ＆Ｐ500種のリターンと強い相関性があり、ピーク値を付けた時期は直近２回の弱気相場開始時に一致する。現在それは「赤の点滅灯を放っている」と、ストラテジストらは言う。

８月には、息の長い株価上昇を受けて少なくとも２人のストラテジストがＳ＆Ｐ500種の18年末予測を引き上げたばかり。今回の警告は、そこから風向きが変わったことを示している。

相場上昇についていこうとする強気派があまりに多いことを踏まえ、シティグループのトビアス・レブコビッチ氏らストラテジストは、２月と同様、５日発表の米雇用統計が売り手掛かりになる可能性があるとして、リスクを伴うエクスポージャーを減らすよう投資家に促した。「賃金上昇ペース加速の可能性に加え、米金融政策や地政学事象、貿易制裁、海外経済の軟調なども相まって、５％下がるような下落局面が再び起こる可能性がある」と指摘。「手掛かり材料を特定するのは常に困難だが、今では脆弱（ぜいじゃく）性が存在する」と記した。

証拠金負債からオプション取引、ニュースレターの強気度合いなど広範な要因を考慮に入れたシティのパニック・ユーフォリア・モデルはこのほど、投資家の楽観が１月以降で初めて極端な水準に達したことを示した。1987年以降、このような水準を付けた時は、70％の確率でその後12カ月に株価が下落している。

原題： Goldman Sachs Joins Citigroup in Flashing Warnings on S&P 500（抜粋）