東大発ベンチャーの情報基盤開発（東京都文京区）は5月9日、同社のサービスを利用したストレスチェックのデータをもとに、高ストレス者の割合や総合健康リスクについて業種別に算出した。高ストレス者の割合と総合健康リスクが最も高いのは、製造業に従事している男性だった。

男性の高ストレス者の割合が15％以上を占めたのは、製造業、卸売・小売業、金融・保険業、不動産・物品賃貸業、宿泊・飲食サービス業、その他サービス業、公務だった。中でも製造業は19.3％が高ストレス者となっている。総合健康リスクは、農業・林業、漁業、建設業、製造業が全国平均を上回った。

同業種内で比較すると、全体的に男性の方がストレスや健康リスクが高い傾向にあった。同社は「男性の方が高負荷の業務にあたるケースが多いのではないか」と推測している。女性は電気・ガス・熱供給・水道業、製造業、医療業の高ストレス者の割合が比較的高かった。

高ストレス者の割合と総合健康リスクの値は比例する傾向がある。一方、金融・保険業、不動産・物品賃貸業、宿泊・飲食サービス業などは高ストレス者の割合は高いが総合健康リスクが低い。同社は「健康リスクが低いからといって、職場のメンタルヘルスに問題がないと一概には言えず、適切な対応が望まれる」としている。

高ストレス者と総合健康リスクの関係性

高ストレス者とは、厚生労働省のストレスチェックリストのうち、（1）「心身のストレス反応」の合計が12点以下、あるいは（2）「心身のストレス反応」の合計が17点以下で「仕事のストレス要因」及び「周囲のサポート」の合計が26点以下――に該当する人。厚生労働省では、高ストレス者の割合は10％程度とする評価基準が示されている。

また総合健康リスクは、全国平均値100からの乖離（かいり）から算出される「健康リスク」と、「仕事のストレス判定図」の調和平均を表したもの。

調査は、同社の「AltPaperストレスチェックキット」を利用して2017年にストレスチェックを実施した457事業者の、男性約3万5000人、女性約3万1000人のデータを使用し算出した。