インフルエンザが流行する時期は、誰にとってもありがたいものではない。この感染症によって毎年数千人が命を落とし、さらに多くの人々が何日も寝込む。まず子どもがインフルエンザにかかり、同居している両親がそのウイルスにやられる。ペットの犬まで寝込んでしまう。

ただし、インフルエンザをどちらかといえば歓迎している人々もいる。それは遠隔医療の企業だ。こうした企業はインフルエンザという毎年の災禍を、新規顧客の獲得手段として活用したいと考えているからだ。

日が短くなり、インフルエンザウイルスの流行が始まると、遠隔医療サーヴィスを提供している企業は気づくことがあるという。それは普段より多くのユーザーが、サーヴィス内容をチェックするということだ。2019〜20年のインフルエンザシーズンは出だしが早く、ウイルスの毒性も感染力も強い。2020年は遠隔医療ビジネスにとって、いい年になりそうである。

在宅で何でも手に入る時代

遠隔医療ビジネスの青写真として、PowerPoint上で描かれているアイデアは次のようになる。かかりつけ医の診察を受けられないか、受けたくない状態のインフルエンザの患者が、遠隔の簡単なヴィデオ診察を予約する。この体験が気に入った患者は後日、オンデマンドの診療をさらに求めて遠隔医療サーヴィスに戻ってくる。皮膚の検査、治療、結膜炎という診断など、患者は家にいてカメラを起動するだけでいい。

遠隔医療は新しいものではない。この用語の旧式な響きからして数十年が経過していることがわかる。だがこの技術は、とうとうニッチ市場を見つけつつあるようだ。

すでにテクノロジー企業は、家にいたまま何でも享受したいと思う人たちのニーズに応えるべく、人材を育成してきた。これによって従来型の医療から遠隔医療への移行は容易になっている。

食料品は店まで買いに行かず、買い物代行サーヴィスのInstacartを利用してその日のうちに配達してもらえばいい。マーティン・スコセッシ監督の最新作を見たいなら、それはNetflixで鑑賞できる。SlackやZoom、グーグルのおかげで、職場の“ドレスコード”はバスローブにスリッパでも構わない。

だから体調が悪い場合、同じように考えるのも当然である。医師に電話して、家でのんびりしていればいい──というわけだ。

遠隔医療という“福音”の効果

だが、Amazonなどインターネット通販の台頭と同様に、利便性によって得られるものがあれば、それと引き換えにどこかで失うものがある。

患者はTeladoc、Doctors on Demand、MDLiveといったオンライン医療サーヴィスを利用すれば、従来の医療機関を受診するより素早く診察の予約をとれる。そうすればより多くの患者がタミフルを服用するかもしれない。抗インフルエンザウイルス薬のタミフルは症状の発現から48時間以内に服用しなければならないが、インフルエンザからの回復を早める。患者が家にいれば、インフルエンザウイルスの拡散防止にも役立つ。

そして比較的軽症の患者をオンラインで診療できれば、医師は重篤な患者をより迅速に治療できると、InTouch Healthの経営幹部であるスティーヴ・キャッシュマンは言う。同社は病院や医療システムに必要なヴィデオ診察の技術を提供している。

遠隔医療という“福音”は、ある程度うまくいっているようだ。「遠隔医療の利用急増は明らかです」と、医師でハーヴァード大学の公衆衛生の専門家であるアティーヴ・メロトラは言う。「前年比でおよそ50パーセント増えています」

2019年で最も多忙だった日、Teladocでは10,000人を超える患者を診察したという。遠隔医療サーヴィスの1日当たりの利用者数は、各社合計で数百万人にのぼる傾向にあるという。それでも医師による診察の総数の「ほんの一部」にすぎないと、ランド研究所の医療研究者ロリ・ユーザー＝パインズは語る。

遠隔医療は医療コストを抑えるか

ハーヴァード大学のメロトラによると、もっと大きな疑問は、従来型の医療から遠隔医療に切り替えた数だという。インフルエンザの場合、たいていは医師が患者にできることはほとんどない。

こうした現実はもどかしく腹立たしいが、「休養をとってお母さんのチキンスープを飲めば、インフルエンザはそれだけでよくなりますよ」と、メロトラは言う。「患者は医師に励まされても、そのときだけ少し気分がよくなるのがせいぜいでしょう。それなら実のところ遠隔によるケアと差があるでしょうか？」

それは医療経済学者が直面している大きな未知の領域である。「わたしたちにわかっているのは、最も頻繁に遠隔医療を受ける人々は、遠隔医療がなければ医療機関に行かずに家にいるはずだということです」と、メロトラは語る。この傾向によって示されていることが、より多くの人々が予防的ケアを求めていることなのだとすれば、遠隔医療は医療システムにかかる費用を抑える結果につながるかもしれない。

だが、たとえ遠隔医療であっても、新たな診療が増えれば新たな多額の費用を誰かが支払わなければならないことにもなる。

かかりつけ医と遠隔医療の棲み分け

メディケア（米国の高齢者向け公的医療保険制度）やメディケイド（米国の低所得者や身体障害者向け医療保険制度）の利用者のために、納税者はその種の制度の費用を負担する。雇用主を通じて保険に加入する従業員のために、職場は保険料を支払う。メロトラは「雇用主からより多くの医療給付を受ける場合、給料を減らされます」と説明し、このような追加費用に然るべき価値があるのかは不明だと言う。

鼻風邪や発熱のたびに診察が必要なわけではないかもしれない。長椅子でくつろぎながら、どの症状も解決できるというわけでもないだろう。

より重症の患者、すなわちさまざまな薬を服用している人々や持病がある人々は、医師に直接診察してもらわなければならない。患者たちの健康状態を知っているかかりつけ医が必要なのである。重症な患者の個別の症状に対処するかかりつけ医は、遠隔医療の簡単な診察よりはるかに有効な治療を患者に提供できる。

とはいえ遠隔医療ならではの役割もある。それは緩和ケアを受けていて外出できない患者を支援したり、天災で住む場所を追われた患者を診察したり、病院や医師の負担を軽くして医療従事者がより重症の患者を治療できるようにしたりすることだ。

だがインフルエンザの場合、ことによると“最適”な治療は自分の部屋に注文で取り寄せることができるものかもしれない。それは1時間以内に届けてもらえるチキンスープである。