この1年間、偽情報に悩まされ続けてきたFacebookだが、今度は同社までもが偽情報に騙される事態となった。

同サイトの「Safety Check」（災害時情報センター）は、テロ事件や自然災害などの緊急事態発生時に、友人や家族が大切な人の安否を確認できるように支援する重要な機能だ。この機能は、ハリケーン、銃乱射事件、テロ事件などが発生した際に、Facebookユーザーによって世界中で335回以上有効化されている。

米国時間12月27日、この自動ツールが誤作動し、タイのバンコクで爆発事件があったという警告を発した。「複数のメディア情報源」がその情報元として引用されていた。しかし、それらが偽情報であったことが明らかになったことで、この機能は1時間以内に解除された。

メディア情報源として利用されたサイトの1つはBangkok Informerで、2015年に起きた爆発事件の動画の一部が使われていた。

The "source" of the @Facebook Safety Check for Bangkok: A fake news site that scrapped stuff from elsewhere…! pic.twitter.com/i6Q2k8XBxP — Saksith Saiyasombut (@SaksithCNA) 2016年12月27日

Facebookは11月、Safety Checkを同社が有効化するのではなく、同社ユーザーのアクティビティを元に自動的に警告を発することにすると発表した。「地震」や「銃乱射」、今回のケースでは「爆発」など、一部の地域から集中して発信される危険を示すキーワードを検出することによって機能する。

FacebookのPeter Cottle氏は同社のSocial Good Forumで、Safety Checkを発動する前に、サードパーティーのセキュリティ企業と協力して実際に脅威が発生したかを確認する作業は今後も行うと述べていた。

Facebookによると、今回の警告を最初に検知したのはサードパーティーのセキュリティ企業だったという。

Safety Checkが偽の爆発事件で発動したことについて、Safety Checkのページには、「対象地域にいるFacebookユーザーのアクティビティに基づいて発動された」と記されている。したがって、バンコクにいるユーザーが偽情報に騙されて誤って警告を発信してしまったのか、Facebookを陥れるための仕組まれた企てだったのかは明らかではない。