東洋ゴム工業（大阪市）は１４日、船や電車などに使う防振ゴム製品の一部で、性能の試験結果を改ざんして出荷していたと発表した。内部通報を受けて過去１０年分を調べたところ、鉄道車両メーカーや造船関連企業など１８社に計１８９種類、８万７８０４個の不正な部品を納めていたことがわかった。鉄道車両では数千両分、船では数百隻分に相当するという。

鉄道や船の揺れを防いで快適性を高めるために、窓枠やエンジンの土台などに使われている。国土交通省は「安全性に直結する部品ではなく運行に影響はない」としており、緊急点検は必要ないとして鉄道会社に定期点検での確認を呼びかけている。

東洋ゴムによると、２００５年以降に製造した１８４１種類、２４９４万個の防振ゴムを調べたところ、材料の試験結果を改ざんしたり、試験そのものをやらなかったりした部品があった。船舶用が１６６種類、５万６１２６個、鉄道車両用が６種類、２万９１４６個、その他産業用が１７種類、２５３２個に上る。子会社「東洋ゴム化工品」の明石工場（兵庫県稲美町）が製造した。

東洋ゴムの防振ゴムの年間売上高は約２０億円。市場シェアは船舶用が約５％、鉄道車両用が約１０％。さらに１９９５年までさかのぼって調べていて、対象は増える可能性がある。

納めた鉄道車両メーカーや造船関連の企業名は、東洋ゴムは公表していない。使われている車両や船の特定を進めているという。

東洋ゴムは今年３月に建物の免震ゴムでも性能偽装が発覚した。そのため緊急の監査を実施し、８月１０日には主な製品について「安全宣言」を出していた。

しかし、８月２０日、免震ゴムもつくっていた明石工場の従業員から、防振ゴム性能の改ざんもあると通報があった。改ざんは前日の１９日まで続いていたという。

かかわったのは、明石工場で数十人いる品質保証課の複数の従業員。９月２日になって、疑いのある製品の出荷を止めた。

東洋ゴムによると、品質保証課では０８年に担当者が減らされ、この時期から不正が増えたという。改ざんしたデータで試験をやり過ごそうとした背景に負担増があった可能性もあるが、「動機は調査中」という。

１４日に大阪市内で会見した東洋ゴムの高木康史常務は「免震ゴムの問題に続いて不安を生じさせたことは重大に受け止めている」と陳謝した。（山村哲史、新宅あゆみ）

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〈東洋ゴム工業〉 １９４５年設立で、自動車タイヤの国内シェアは４位。２０１４年１２月期の売上高は前期比６・４％増の３９３７億円、純利益は前期比２・７倍の３１２億円だった。売り上げのうち８割がタイヤ。建物向けの免震ゴムや船舶用の防振ゴムなどの部門の売上高は８１５億円。グループ全体の従業員数は１万１２４５人（６月３０日現在）。