＜心身を病んで職場を去る学校の教員が増加している。2000年以降、矢継ぎ早に実施された教育改革と、若手に様々な雑務が降ってくる職場の構造が問題＞

日本人の働き過ぎはよく知られているが、なかでも教員の長時間労働は酷い。中学校教諭の週間の平均勤務時間は63.2時間にもなり、4人に1人が週70時間以上働いている（文科省『教員勤務実態調査』2016年度）。おそらく、全ての中で最も長時間労働の職務の1つだ。

残業代やタイムカードの概念もない。教員の場合、不測の事態で時間外労働が生じることが多々あるが、月収の4％の教職調整手当でそれが賄われている。月給の4％上乗せで使い放題だ。やりがい感情につけ込み、授業以外の業務も多く担わされ，あたかも「何でも屋」のように見なされている。この傾向は、時代と共に強くなってきている。

現在は教職危機の時代だが、それは心身を病んで教壇を去る教員の率に表れている。2015年度の公立中学校教員の病気離職者（その多くが精神疾患）は339人で、同年の本務教員1万人当たり14.2人となる。

この病気離職率はどう推移してきたか。公立の小・中・高校の長期推移を描くと＜図1＞のようになる。

80年代の前半では、中学校教員の病気離職率が高かった。当時、全国的に学校が荒れていたためだろう。その後、荒れの鎮静化と共に離職率は下がるが、世紀の変わり目をボトムに上昇に転じる。急な右上がりだ。

今世紀以降、様々な教育改革が矢継ぎ早に実施された。2006年の教育基本法改正、2007年の全国学力テスト再開、主幹教諭・副校長の職階導入（組織の官僚制化の強まり）、2009年の教員免許更新制施行、外国語教育の早期化......。教員の病気離職の急増は、こうした急展開に現場が翻弄されていることの表れかもしれない。だとしたら皮肉なことだ。

学校をとりまく外部環境も変わった。それを象徴するのが、学校に無理難題をふっかけるモンスターペアレンツの増殖だ。東京都がこの問題に関する調査報告書を出したのは2008年だが、＜図1＞に示されている病気離職率の上昇期と重なっている。