カリフォルニア州のマーティンズビーチは、サーファーの聖地として知られるマーベリックスビーチの南にある。89エーカー（約36万平方メートル）に及ぶ美しい白い砂浜の近くにはレンタルコテージが点在し、天候に恵まれれば絶好のサーフポイントだ。

この地に、サン・マイクロシステムズの共同設立者でヴェンチャーキャピタリストのヴィノッド・コースラが、2009年に3,400万ドル（約36.3億円）で邸宅を購入した。そして2月22日、邸宅から州道1号線（カブリロ・ハイウェイ）に続く小道を閉鎖する権利を巡り、米最高裁に申し立てを行ったのだ。

海水浴客らによると、コースラが家を買ってから、前はほとんど開けっ放しになっていたビーチに向かう小道のゲートが閉鎖されるようになった。そして長期にわたる訴訟が始まった。

沿岸の住民はビーチへの道を「封鎖」していい？

争点は、コースラはビーチへの立ち入りを禁止する権利を有するのか──という問題だ。ビーチに続く道を示す道路標識を塗りつぶすことは許されるのか。敷地内の駐車場を利用する人に、通常より高い料金を課してもいいのか。道を完全に封鎖することはできるのか。こうした問いに対する郡および州レヴェルの裁判所の判断は、「ノー」だった。

これはなにも、マーティンズビーチに限った話ではない。アメリカのすべてのビーチ、さらにはそれを超えた問題だ。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）で環境と持続可能性を研究するジョン・クリステンセンは、「大まかに言うと、砂が海水で湿っていれば、海水浴客など公共のアクセスが認められます。それ以外では、不動産の所有者は一般人を締め出すことが可能です」と説明する。

クリステンセンは昨年、州内のビーチの利用に関する調査報告書をまとめた。それによると、カリフォルニア沿岸委員会やカリフォルニア沿岸保全事業団といった関連団体は過去40年以上にわたり、既存の権利（通行権を含む地役権）や、現在使われているビーチに続く道路などを維持することで、一般の人がビーチにアクセスする権利を守ろうとしてきたという。

コースラもポール・クレメント率いるカークランド・アンド・エリス法律事務所の弁護団も、『WIRED』US版の取材依頼には応じなかった。しかし151ページに上る上告書を読めば、コースラが不当だと感じていることの中身は理解できる。

上告書には「カリフォルニア州が沿岸部の開発を制限するために、いかなる開発行為についても自治体に許可を申請することを義務づける全体主義じみた規制を設けるのは自由です」と書かれている。「しかし、私有財産の所有者が私有地から部外者を排除するために、その一部を閉鎖したり変更を加えたりといった基本的な権利を行使することにまで許可申請を要求するのであれば、それは合衆国憲法に反しています」

この主張を要約しよう。つまり、カリフォルニア海岸法は何の保証もなしに私有財産を“侵害”することを許している。それゆえに憲法違反であり、最高裁判所が判断を下す必要がある──というのだ。

合衆国の「理念」との対立

ミドルベリー国際大学院モントレー校ブルーエコノミーセンターのチャールズ・コルガンは、「この議論は、国家の規制に対する財産権の優位を唱える主張の流れをくむものです。こうした価値観は古くから存在します」と話す。「コースラは基本的には、カリフォルニアには“一般の立ち入り”を許可できる公的権威など存在しないという判断を下してくれと、保守派の判事が過半数を占める最高裁に対して訴えているのです」

コースラに立ち向かう人々にとって、この議論は意味をなさない。サーフライダー・ファウンデーションの弁護士のマーク・マッサラは、「ビーチを利用する人への嫌がらせをやめてほしいだけです」と言う。

沿岸当局がコースラにビーチへのアクセスを制限するなら開発許可申請をするよう求めたが、コースラがこれを拒否している。これについてマッサラは、「許可申請料の200ドルは財産権の侵害であり、そんな金を払うくらいなら裁判に1,000万ドルを使ってやると言っているわけです。本当に信じられません」と憤る。

カリフォルニア州が求める沿岸域の保護と公共のアクセスの維持は、航行可能な水域は公共の利益とみなされるという合衆国の理念のひとつから来ている。ビーチに関して言えば、この理念は私有財産は個人の所有物かつ財産とみなされるという、やはりアメリカの根幹をなす考え方と真っ向から対立する。

政策的には非常に難しい問題だ。米国民には自らの考えを主張する権利があり、政策立案者や立法者はそれに耳を傾け、公私のバランスを取らなければならない。そして世界最高峰の弁護士を雇う金のある人間なら誰でも、司法の最高機関に問題をもち込むことで、行政や立法に影響を与えることが許される。

いや、ちょっと待ってほしい。「優秀な弁護士を雇う金があれば」という部分は保留にしておこう。

西海岸では、ビーチに行くことは土地とそこに住む人間のアイデンティティを構成する主要な要素だ。カリフォルニアは昔からそういう土地だった。そして人口問題や地理的な理由で居住地が内陸部に押しやられ、気候変動が引き起こす海面の上昇によりビーチの面積が徐々に縮小し、満潮時の海岸線がどんどん高くなりつつある現在でも、カリフォルニアっ子ならばこの遺伝子を受け継いでいる。

全米レヴェルでの問題に発展しかねない

さらに言えば、これはカリフォルニアを超えた話だ。国内で海に面した28の州はどこも、海岸線の管理に向けた独自の政策があり、すべてが環境保全と公共のアクセスを最重視しているわけではない。結局のところ、既存の法律や政策の影は軽視できず、最高裁がコースラの主張を認める可能性は低いだろう。

ミドルベリー国際大学院のコルガンは、「私有財産の優位を尊重する判決を出せば、整合性を保つために膨大な量の区画規制や土地利用規制を無効にする必要が出てくると思います」と指摘する。カリフォルニアの州法に違憲の烙印を押せば、他州の同様の規制も危険にさらされることになる。

では、その危険をもたらすのは誰だろう。弁護士のポール・クレメントは、これまでに90件以上の訴訟を闘った経歴を持つ。1986年から2016年の死去まで30年にわたり最高裁判事を務めた保守派のアントニン・スカリアの下で修行を積み、同性婚を巡る共和党議員団や医療保険制度改革に反対する州の主張などを代弁してきた。工芸用品販売チェーンのホビー・ロビーが創業家の信条を理由に女性従業員に提供する医療保険の適用対象から避妊薬や避妊器具を除外することを認めるよう求めて起こした訴訟では、企業側の弁護を担当している。

クレメントのような超一流の弁護士を雇ったり、ビーチ沿いの89エーカーの不動産に3,400万ドルを払うことのできる人間は限られている。しかし、美や自然は富める者たちだけが独占すべきものではない。そんなことが起きれば、それはビーチハウスを所有するような富裕層の下で働く機会を得た運のいい庶民が、ボスから与えられる恩恵になってしまうからだ。

これこそ寡占国家への道だ。そこに公共の場は存在しない。大多数は福利厚生のない“単発（ギグ）”の仕事にフルタイムで働くのと同じような時間を費やし、きれいな水はペットボトルに詰めて売られるかたちでしか手に入らない。

ウーバーやリフトの登場で公共交通機関を使う必要がなくなったと喜んだ矢先に、ドライヴァー不足でサーヴィスの継続が不可能になる。大企業は全員参加の会議を“タウンホール（対話型）”ミーティングと呼び、通信は公共サーヴィスではなく企業が所有する。そして、多国籍の広告会社は商品の販売に使うため、独自の時間の単位を創るようになるのだ。

そんな世界には、絶対に住みたくないだろう。あなたが住みたいのは「ビーチがそばにある」場所のはずだ。