台湾の市場調査会社TrendForce傘下のDRAMeXchangeは8日(台湾時間)、2019年末までにSSDの1GB容量あたり単価が0.1ドル(約11円)を下回るとの予測を発表した。

DRAMeXchangeによれば、NANDフラッシュ業界は明らかに過剰供給の兆候を示しており、価格競争によってPC OEMメーカー向けSSDの価格が急落しているという。これにより、512GBと1TB SSDの平均契約価格が2019年末までに1GBあたり0.1ドルを下回る史上最低価格を更新する可能性を指摘している。

なお、価格下落により128GBにかわり512GBが市場の主流製品となり、256GBのSSDに次ぐ規模となる見込み。

2019年第2四半期では、主流のPCクライアントOEM SSDの平均落札価格は6四半期連続で下落し、SATA SSDが15～26％、PCIe SSDが16～37%下落。

下落要因としては、在庫水準の高まりや、64層/72層3D NANDのシェア争いのための大手サプライヤによる価格競争、Intelの3D QLC SSDの登場による価格比較効果などが挙げられている。

下半期では、季節性の需要ピークとAppleの新端末登場、多くのNANDサプライヤが生産拡大を先送りにし、供給量を削減するとしているため、第3四半期で上半期から状況が改善する見込み。しかし、現状の非常に高い在庫水準から、平均契約価格は、第2四半期ほど急激ではないものの、下落を続けるとの予測を示している。

SSDサプライヤの製品の進捗状況から、おもな製造ラインはすでに256GB/512GBクラス容量のSSDとPCIe接続の64層/72層NAND搭載SSDへと切り替えられており、96層NANDも第1四半期から量産が開始されている。

第2四半期の平均契約価格によれば、ハイエンドのPCIe SSDとSATA SSDの価格差が6%未満、普及価格帯のPCIe SSDとSATA SSDではほぼ0%で、PCIe SSDとSATA SSDの価格差も小さくなったことで、2019年では普及価格帯のPCIe SSDを背景に、SATA接続製品に取って代わり、PCIe SSDの市場浸透率が50%に届き、市場の主流製品となることも期待されるとしている。