日本マイクロソフト株式会社は12日、7月の月例セキュリティ更新プログラム（修正パッチ）をリリースした。対象となるソフトウェアは、Windows、Microsoft Edge、Internet Explorer（IE）、Office、Office Servers、Office Web Apps、.NET Framework、Exchange Server、Adobe Flash Player。修正される脆弱性の最大深刻度が4段階中で最も高い“緊急”のものが含まれており、脆弱性を悪用された場合、リモートからの攻撃によって任意のコードが実行される恐れがある。日本マイクロソフトではユーザーに対して、できるだけ早期に修正パッチを適用するよう呼び掛けている。

最大深刻度が“緊急”の脆弱性の修正が含まれる製品ファミリーは、Windows 10/Windows Server 2016（Microsoft Edgeを含む）、Windows 8.1/Windows Server 2012 R2、Windows Server 2012、Windows RT 8.1、Windows 7/Windows Server 2008 R2、Windows Server 2008、IE、Adobe Flash Player。

最大深刻度が2番目に高い“重要”の脆弱性の修正が含まれる製品ファミリーは、Office、Office Services、Office Web Appsおよびその他のOffice関連ソフトウェア、Exchange Server、.NET Framework。

修正パッチの具体的な対象製品や脆弱性の情報は、日本マイクロソフトのウェブサイトにある「セキュリティ更新プログラム ガイド」で検索・参照可能。