デンマークでの1年に及ぶ実証実験によって、駐車中の電気自動車（EV）のバッテリーを活用することで、電力会社が電力網（グリッド）を効果的に安定化させられることが明らかになった。クルマのバッテリーから電力網に電力を供給する仕組みは、「V2G」（ビークル・トゥ・グリッド）と呼ばれて注目されている。この実験ではEVの所有者に、電力会社からそれなりの金額が支払われるようだ。

日産ヨーロッパでエネルギーサーヴィス担当責任者を務めるフランシスコ・カランザは、「Bloomberg New Energy Finance」のインタヴューのなかで、10台の日産「e-NV200」が年間1,300ユーロ（約17万円）の収入を生み出したと語っている。

EVが増加すれば送電網にも影響

電力網は大きな変化のときを迎えている。充電して走るEVの数が増え、電力網に流れ込んでくる電気の発電方式も多様化しているからだ。このため送電事業者は、電力網の機能を維持するために電流の周波数を制御する必要性が生じる。これには少量の電力を必要とすることがある。

そして今後、大量のEVが同時に電力網から充電する事態が予想される。特に夜間には家庭で、昼間には仕事場で駐車しているEVが、一斉に充電するかもしれない。平常時とピーク時の需要に大きな差が生じれば、送電事業者は電力需要の計画を見直さなければならない。

そこで研究者と送電網の管理者たちは、EVからグリッドに接続することで、これらの問題の一部を理論上は解決できると考えた。すなわち、EVのバッテリーを充電するだけでなく、必要に応じてバッテリーからグリッドに電力を送り返すという双方向の接続である。これにより、EVのバッテリーは電力インフラの安定化に貢献できるというわけだ。

2010年には、米東海岸で地域送電網を運営するPJMインターコネクションがデラウェア大学と協力して、EVとグリッド間の通信に関する理論と制御について実験を行っている。フォード（2009年）やゼネラルモーターズ（2011年）も同様の実験を実施している。特に重点が置かれているのは、EVの所有者が必要なときにクルマに乗って出かけられるだけの電力を常に確保しておくことだ。

最も新しい取り組みであるデンマークでの実験は、2016年8月にイタリアの大手エネルギー会社エネルと日産の共同プロジェクトとして始まった（同様の実験は英国でも行われている）。

なお、10台のEVすべてを充電器に接続したときに供給できる電力量は、10kWになる。グリッドとクルマの間で電力をやり取りするために充電器に採用されたプラットフォームはデラウェア大学が開発した技術を商用化したもので、カリフォルニア州の企業NUVVEが供給している。

クルマから送電網に電力を供給するV2Gの仕組みは始まったばかりで、実際に大量のEVがグリッドに接続されるまではデータも蓄積されていかないだろう。それでも、実証は早い段階で始めるに越したことはない。「グリッドへの影響を考慮することなく大量のEVを販売していけば、新たな問題が発生するはずです」と、日産ヨーロッパのカランザは語っている。