「肉食の国」米国で植物性タンパク質の豆腐が人気だ。特有の豆臭さを取り除いた豆腐など、現地の人々の口に合わせた製品が登場したことがその人気に一役買った。韓国食品メーカーのプルムウォン（Ｐｕｌｍｕｏｎｅ）は、プルムウォンＵＳＡの昨年の豆腐事業の売り上げが８８００万ドル（約９５億円）を記録して前年比１１．１％成長した。プルムウォンは米国全体の豆腐市場でシェア７３．８％を占める不動の１位企業だ。このように豆腐が人気を呼んでいる背景には、肉類に代わる植物性タンパク質の消費トレンドが拡散しているためだ。植物性タンパク質の中でも豆腐に対する人気が高い。プルムウォンＵＳＡは２０１６年に米国豆腐ブランド「Ｎａｓｏｙａ」を買収した後、現地の人々の好みに合わせた豆腐製品を開発してきた。米国ロサンゼルスのグローバルソイ研究開発（Ｒ＆Ｄ）センターで現地人の食の傾向と好みに沿った豆腐を研究して２０種余りの新製品を公開した。マーケティングも積極的に行った。現地化戦略で誕生した代表的な製品には▼豆腐のタンパク質含有量を一般の製品より１．８倍以上高めた「ハイプロテイン豆腐（Ｈｉｇｈ Ｐｒｏｔｅｉｎ Ｔｏｆｕ）▼韓国の豆腐よりも２～４倍の固さの「スーパーファーム豆腐」（Ｓｕｐｅｒ Ｆｉｒｍ Ｔｏｆｕ）▼西洋人が嫌いな豆の生臭さをなくしてソースをつけて焼いた豊富な種類の「シーズニング豆腐」▼サイコロ状に切ってすぐに食べられるようにしたトッピング用豆腐▼ハンバーガーに入れるパティ状の豆腐－－などだ。米国製品の包装は真空パックにし、すぐに取り出して料理に使えるようにした。まだこのような製品が人気だが、韓国のように水に浸したまま包装された「オリジナル豆腐」を求める米国人も増加している。プルムウォンＵＳＡのパク・ジョンヒＣＭ（Ｃａｔｅｇｏｒｙ Ｍａｎａｇｅｒ）は「米国の主流スーパーでは豆腐の調理法を知らない米国人のために、すぐに食べたり温めるたりすることができる豆腐を主に販売してきたが、最近になって調理されていないパック豆腐の売り上げも１０％以上成長した」と話した。１９９１年に米国に進出したプルムウォンは、初期は主に韓国海外同胞やアジア人が訪れるスーパーに豆腐を卸していた。だが、ここ数年、米国の主流スーパーでの豆腐消費が増え、現在は全体の８割に達している。米国現地の冷蔵流通温度基準である摂氏５度（韓国は摂氏１０度基準）に合わせて豆腐製品を開発し、賞味期限を韓国の４倍長い６０日にして流通範囲を米国全域に拡大したためだ。プルムウォンＵＳＡのチョ・ギルス代表は「持続的な研究・開発投資と新製品の発売で、今年は豆腐の売り上げを１２．３％以上引き上げて１０００億ウォンを突破させたい」と話した。米国市場調査機関リサーチ・アンド・マーケットが昨年出した報告書によると、グローバル豆腐市場は２０２３年までに年平均４．０５％成長する見通しだ。リサーチ・アンド・マーケットはグローバル豆腐市場の核心企業として、プルムウォンとあわせて米国Ｈａｉｎ Ｃｅｌｅｓｔｉａｌ、日本の森永・ハウス食品などを挙げた。また別の市場調査機関であるマーケッツ・アンド・マーケッツはグローバル豆腐市場規模は昨年約２０億ドルと推算し、２０２３年には２７億ドル規模に成長すると見通した。