



裁判で自身の要求がなかなか受け入れられない時には、 ストレス が増大し、その欲求不満を逆にあの手この手でぶつけて裁判所を困らせる人は世の中に存在するものだ。

アメリカのカンザス州在住で、元妻との間に裁判を起こしている男性は、別れた妻が住むアイオワ州の裁判所に「日本刀で元妻との決闘させてほしい」と訴え出た。

どうやら、アメリカでは剣による決闘が明確に禁止されていないことを知った上での要求だったようだ。

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日本刀か脇差刀での決闘を申し込んだ男性

カンザス州マイアミ郡パオラ市に住むデイヴィッド・オストロムさん（40歳）は、元妻ブリジットさん（38歳）と親権や固定資産税をめぐって裁判を続けている。

ある日、オストロムさんは元妻が現在暮らしているアイオワ州のシェルビー郡裁判所に、「元妻は自分を法的に破壊した」と主張し、日本刀か脇差刀での決闘による裁判を認めるよう訴え出た。

裁判所記録によると、オストロムさんの主張は次の通り。

更に、オストロムさんが決闘というアイデアを得たのは、2016年に起こった事件を担当していたニューヨーク最高裁判所のフィリップ・ミナルド判事が、「決闘はアメリカでは廃止されていない」と認める発言をしたことを知ったからだ。

今回、オストロムさんが自身の裁判において決闘を要求するのは、元妻の 弁護士 マシュ ー・ ハドソン 氏の対応に不満や不条理が生じたことが原因とし、今抱えている裁判中の事柄以外に発生する可能性のある問題についても、調停戦術を要求する予定だと話している。

オストロムさんは、「決闘の対戦相手は元妻自身でもいいし、何ならハドソン弁護士が代理でも問題ない」とやる気満々だ。

オストロムさんには精神鑑定が命じられていた

これについて、ハドソン弁護士は、当然のことながら裁判所にオストロムさんの要求を認めないよう依頼し、抗議文を提出した。

決闘は、死を引き起こす可能性があるため、その影響は固定資産税や親権の問題をはるかに上回るものとなります。 米国とアイオワ州憲法が、他人との致命的な剣の決闘を明確に禁じていないという理由だけで、裁判所は公平な判断をすべき立場であっても、これを認めるべきではないでしょう。

歴史的に、決闘による裁判は必ずしも死によって勝利を得るのではなく、一方が他方に「屈する」ことを認めた時に勝利が決まるのです。

裁判所は、オストロムさんと ハドソン 弁護士 の申し立てに未だ応えていない。 ハドソン 弁護士 は、オストロムさんの要求に対して無視していることから、オストロムさんはこれを別の意味で受け取っているようだ。

裁判所には、「決闘のための日本刀と脇差刀を調達もしくは偽造するために12週間の猶予が欲しい」とまで話していたというオストロムさん。果たして、今後裁判所はどのような対応をするのか。ちなみに、オストロムさんには剣での決闘経験は全くないということだ。

References:Des Moines Registerなど / written by Scarlet / edited by parumo

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