全国の消費生活センターに寄せられたアダルトサイトに関する相談が、年間10万件を突破した。スマートフォンでサイトを閲覧していてトラブルになるケースが目立つほか、60歳以上の人からの相談も増えているという。

独立行政法人国民生活センターが23日に発表したところによると、2014年度におけるアダルトサイトに関する相談は10万6279件に上り、過去最高を記録。このうち4万7515件がスマートフォンでのケースだった。

相談内容で最も多いのは「有料だという認識がないままサイトを見ていたところ、突然、料金の請求画面が表示された。支払わなければならないか」など、業者に料金を支払う前の段階のもの。ただし、すでに支払ってしまった人からの相談も増加しており、2014年度は3802件に上った。また、既払いケースの1件あたりの平均額も約27万円へと上昇している。

性別は、男性が67.9％、女性が32.1％で、女性の割合が5年前に比べて増えているという。特にスマートフォンでのケースに限定すると、女性の割合は38.5％とさらに高くなる。

60歳以上の割合も5年前と比べて増えており、2014年度は21.3％を占めた。アダルトサイトに関するトラブルで、年代の広がりが見られるとしている。

スマートフォンでのトラブルでは、「業者の問い合わせ先に電話をしたら、支払うよう強く言われたので、焦って支払ってしまった」「タブレット端末で歌手の動画を見ようとしたら、アダルトサイトに登録された」「アダルトサイトを見ていたら、請求画面の表示と同時にシャッター音がした」といった相談が寄せられている。

料金の請求画面を表示させる際に、IPアドレスやスマートフォンの個体識別番号などを表示する場合もあるとしているが、それによって業者がユーザーの名前や住所、連絡先を特定しているわけではないという。また、スマートフォンのブラウザーからカメラ機能を制御したり、撮影した写真を業者に送信することはできないため、慌てる必要はないとしている。

一方で、請求画面などに「退会はこちら」「誤操作の方はこちら」などのボタンが用意されている場合があり、それらのボタンを押して業者に連絡してしまうと、業者から請求を強く求められるだけでなく、個人情報を渡してしまう恐れがあるという。特にスマートフォンの場合だと電話発信やメール送信ができるため、注意が必要だとしている。

国民生活センターによると、「無料」で検索しても必ずしも無料サイトであるとは限らず、利用規約などへの同意を求める表示や「はい」「いいえ」のボタンがあるサイト、あるいは再生ボタンを複数回押させるサイトなどは有料であることが多いと指摘。アダルトサイトには不用意にアクセスしないよう注意を促している。

万が一、身に覚えのない請求が来たり、請求内容に納得できない場合は、業者に連絡を取ったり料金を支払ったりせずに、最寄りの消費生活センターに相談するよう呼び掛けている。