ガートナー ジャパンは2015年5月25日、日本企業のビッグデータへの取り組みに関する調査結果を発表した。

IoT（Internet of Things：モノのインターネット）の進展により、膨大なデータを取得できる環境が整いつつあり、膨大に増えるデータを収集し、蓄積し、解析を行い、知見を現実世界に戻すという「ビッグデータ」関連技術は大きな注目を集めている。

調査では、ビッグデータに対する認知度は約9割となり、ほとんどの日本企業が認知しているという結果となった。さらに約3割の企業が「関心がある」と回答しており、関心度についても一定規模に高まっているといえる。しかし現在、実際にビッグデータを活用している日本企業はわずかに6％にとどまっており、一部の企業を除き、取り組みがほとんど進んでいないことが明らかとなった（図1）。

図1：ビッグデータに対する取り組み状況（ビッグデータを「まったく知らない」企業を除く）（クリックで拡大）※出典：ガートナー ジャパン

ガートナーでは、2011年からビッグデータに関する調査を実施しており、2011年から2013年にかけては、ビッグデータを「よく知っている」「ある程度知っている」「多少知っている」と回答した企業の割合が、毎年大幅に増加していたが、2014年の結果では、2013年と比較して「認知度」「関心度」ともに大きな変化はなかった。また、依然として過半数の企業がビッグデータを「IT企業のはやり言葉として冷静に見ている」ことも明らかとなっており、落ち着きを示し始めているといえる。

ビッグデータで価値を得る方法が「分からない」

一方、ビッグデータへの取り組みを進める上での阻害要因について、48％の日本企業が、阻害要因として「ビッグデータから価値を得る方法が分からない」ことだと回答している（図2）。製造業でもIoTやビッグデータ活用が注目を集めているが、現実的には日本においてはほとんど活用が進んでいない状況が明らかとなっている。

図2：ビッグデータに対する取り組みを進める上での阻害要因（ビッグ・データを「まったく知らない」企業を除く）（クリックで拡大）※出典：ガートナー ジャパン