若者のアルコール離れが逆風となり、売り上げで苦戦する居酒屋・ビアホール業態。この厳しい環境下で、英国パブをモデルにした「HUB」は、コア顧客と設定する20～30代前半の若い客層を順調に取り込んでいる。

HUBは新宿や渋谷など首都圏ターミナル駅近くの繁華街を中心に、全国で100店舗超を構える。既存店売上高は、前2017年2月期まで7期連続で前期超えだった。

端境期だったはずの今年度

店頭のテレビモニターでスポーツ放映を常時流しているので、サッカーワールドカップや夏季オリンピックなど若者に人気の世界的なスポーツイベントが開催されれば、客数が大幅に増える。前期は2016年8月に開催されたリオデジャネイロオリンピックの効果があった。

ところが、今2018年2月期はこのような大きなスポーツイベントが少ない”端境期”にもかかわらず、2017年3～12月の累計既存店売上高は前年同期比でプラスを維持している。

スポーツイベントがなくてもHUBが若者客を呼び込むことができているのは、一般の居酒屋チェーンとは一線を画した独自のビジネスモデルが徐々に浸透してきているからだ。

居酒屋はいっとき低価格化を打ち出すチェーンもあったが、最近は集客が容易ではないこともあり、フードメニューを増やして客単価を上げようとしているケースが目立つ。業態によって異なるものの、おおむね客単価は2500円前後、ドリンクとフードの売上高比率（％）は40対60というチェーンが多い。

これに対し、HUBは低価格のドリンクメニューを武器に、集客重視の戦略を貫く。客単価は年々下がっており、目下1500円前後にすぎない。ドリンクとフードの売上高比率は80対20と、圧倒的にドリンクのほうが高い。