４７年前に初飛行した“クラシック”な戦闘機Ｆ－１５「イーグル」を米空軍が新たに生産・配備する計画が明らかになった。米情報通信社ブルームバーグが２月中旬に報じたもので、２０２０年度予算から５年計画で総数８０機の「新機」を発注するという。最新鋭のステルス戦闘機Ｆ－３５が続々と生産、部隊配備されるなか、人間でいえば「中年オヤジ」が見直される理由とは－。 （岡田敏彦）

最新鋭を差し置いて

Ｆ－１５は米国マクダネル・ダグラス社（現ボーイング社）が開発・生産。米空軍の主力戦闘機として長らく運用されており、現在も本家の米空軍をはじめ航空自衛隊やサウジアラビア、イスラエル各空軍などで多くが現役にあるとはいえ、試作機の初飛行は１９７２年。以後４７年間の航空・軍事技術の進歩は著しい。

しかも米軍は、レーダーに捉えられにくいステルス性を持った最新鋭の戦闘機Ｆ－３５「ライトニング２」を続々と部隊配備中だ。欧州各国もＦ－３５の導入を進めており、今年１月末にはオランダ空軍向け１号機が完成、同空軍へ引き渡された。また同月には製造メーカーの米ロッキード・マーチン社が３００機目の完成と納入、米空軍ユタ州ヒル空軍基地への配備を発表するなど、最新機Ｆ－３５の生産・配備は順調に進んでいる。にもかかわらず、旧式のＦ－１５を再生産するには、３つの理由がある。

大型化を視野に

最も大きな理由は「大型兵器を運べる」という点だ。Ｆ－３５はステルス性を最優先して作られた戦闘機のため、ミサイルや爆弾は胴体下部のスペース（兵装庫＝ウエポン・ベイ）に内蔵する方式を採る。

米軍が使用するミサイル類は多くがステルス化されておらず、レーダー波を反射するため、機体の内部に収める必要があったためだ。

一方、Ｆ－１５はステルス性を考慮されていない古い時代の設計のため、ミサイルや兵器類を翼や胴体下に剥き出しで吊す形で装備する。ミサイル類の長さや幅がウエポンベイの大きさに制約されるＦ－３５とは違い、大型の誘導ミサイルも装備できるのは大きな利点だ。またエンジンもＦ－３５が単発なのに対しＦ－１５は双発で、簡単に言えば「よりパワフル」という特徴がある。

米トランプ政権は昨年、中距離核戦力（ＩＮＦ）全廃条約から離脱する動きを見せており、今年２月２日にはポンペオ米国務長官がＩＮＦ全廃条約の破棄をロシアに通告している。今後、中・長距離ミサイルを中心とした兵器開発競争が進むのは必定で、こうした大型ミサイルを運用できる戦闘機の必要性は高まっている。Ｆ－３５のように「ウエポン・ベイのサイズにミサイルを合わせなければならない」という制約がないのは、Ｆ－１５運用のメリットだ。

米軍事専門サイト「ＷＡＲ ＺＯＮＥ」では、「（将来的に開発される）レーザー兵器などの指向性エネルギー兵器や、あるいは大型の監視センサー、巨大な対弾道ミサイル兵器の発射母機として、どの機体よりもＦ－１５の最新バージョンがふさわしい」と説明する。

適材適所とコスト

もうひとつの理由は、適材適所という考え方だ。最新鋭ステルス戦闘機のレーダーに捉えられない神出鬼没ぶりは、敵対勢力の持つ旧来の戦闘機に対して無敵ぶりを発揮する。しかし米軍は、そんな状況が現出する大国同士の全面戦争が起こる可能性“だけ”を睨んでいるわけにはいかない。

米軍の中東での作戦を見れば、空軍を持たないゲリラや反政府勢力に対する、言い換えれば軍事力や兵器、戦略などが全く異なる集団に対する「非対称戦」が中心となっている。重火器を持たない武装集団の制圧に、運用・整備で多額の費用がかかるステルス戦闘機を投入するのは割に合わない。「ＷＡＲ ＺＯＮＥ」では、極論ながら「アフガニスタンのイスラム原理主義勢力タリバンが持つアヘン工場の警戒や、米本土の警戒監視にＦ－３５は必要ない」と指摘する。

さらに、故障や事故、あるいは敵対勢力の対空砲火といった「安価な攻撃」で、最新ステルス機を失い、かつステルス技術が漏洩する危険性もある。確かにＦ－３５は空対空戦闘から地上攻撃まで何でも可能な「万能機」だが、こうしたリスクを考えれば、Ｆ－３５に「何でもやらせる」のは対費用効果の面で疑問符が付く。

既存インフラ

前述の２つは将来や可能性に基づく理由だが、現在の米空軍では切羽詰まった理由がある。現在運用しているＦ－１５の“寿命”の問題だ。

米空軍は単座のＦ－１５Ｃと複座のＦ－１５Ｄ、そして高度な地上攻撃も可能な戦闘爆撃機のＦ－１５Ｅ「ストライクイーグル」を多数運用している。比較的新しい「Ｅ」以外のＣ、Ｄ型は現在米軍で約２３０機が運用されているが、電子装備の陳腐化など旧式化が課題となっており、ブルムバーグは「時間と費用を費やしてアップグレード」しても「数年後に（機体全体の老朽化で）廃棄せざるを得ない」と指摘する。車で言えば、タイヤなどの消耗品はもちろんエンジン補器類やサスペンションまで新品にしたあげく、２年後の車検を待たず廃車にするようなプランだ。それだけ金をかけるなら、いっそ新車を－と思うのは当然の選択だろう。

だが車と違って、戦闘機の場合は操縦や整備、そして整備用の各種機器や工具までが専用で、機種を変えれば操縦者や整備員の再教育から始めなければならない。こうした「戦闘機を運用するインフラ」を考慮に入れれば、同じ機種を再生産し、新品を供給するという計画は、予算＝コスト面で優れた選択肢だ。

もちろん、一度廃した生産ラインを再設置するような案では、失われた治具を作り直し、熟練工を呼び戻すなど多くの作業が必要となり費用面で折り合わないが、Ｆ－１５は違う。

量産当初こそ採用国は米国のほか日本にサウジアラビア、イスラエルという「経済的に裕福な国」もしくは「軍事的脅威にさらされている国」に限られていたが、量産が進むにつれシンガポールや韓国などが採用を決め、ボーイング社セントルイス工場でのＦ－１５生産は継続。現在も最新型のＦ－１５ＳＡ（サウジアラビア向け）やＦ－１５Ｑ（カタール向け）製造のため生産ラインは稼働中だ。

その名は「エックス」

米軍向けに再生産されるのは、カタール向け機材の「Ｆ－１５Ｑ」やボーイング社の自社開発案「アドバンスド」をベースにしたもので、Ｅ型（ストライクイーグル）の派生型である「Ｆ－１５Ｘ」になる予定だ。

旧来のＣ・Ｄ型からは大幅に電子機材の最新化が進んでおり、操縦席はメーター式の計器版から、スマートフォンやタブレットの画面を大型化したようなフラットパネルを採用した、いわゆるグラスコックピットに。レーダーは最新のＡＥＳＡ（アクティブ電子走査アレイ）式のＡＰＧ－８２を採用。機体構造の強化などで２２発の空対空ミサイルが搭載可能となり、戦闘時の運用を想定した場合は空対空ミサイル８発に加え、小型の精密誘導爆弾（滑空爆弾）ＧＢＵ－３９を２８発搭載可能など、「クレイジーな積載能力を持つ」（ＷＡＲ ＺＯＮＥ）という。

一方で約１０年前に計画された、Ｆ－１５に限定的なステルス能力を持たせる「サイレントイーグル」計画の要素は取り入れられず、ステルス性は考慮されないままでの「再登板」となる。８０機の嚆矢となる最初の１２機を約１２億ドルで取得する２０２０年予算案は３月上旬に提案される見込み。