「2回目の失態」（ニューヨーク・タイムズ）、「わずか1カ月での撤回は、極めて異例の動き」（BBC）…。

海外メディアは、新国立競技場の計画の白紙撤回や、佐野研二郎氏が別の作品で無断流用が問題になった経緯と絡めて詳報した。

多くのメディアが、ベルギーのデザイナーから「酷似している」として提訴されていたことを背景として報じた。アメリカのワシントン・ポスト紙はベルギー・リエージュの劇場と、佐野氏によるエンブレムの最終案を並べ「ちょっと…似てないか？ 組織委員会は最終的にこの考えに達した」と紹介している。

AP通信は「東京オリンピックのロゴデザイナーは盗作の常習犯だったのか？」との記事で「（ベルギーのデザイナーによる）盗作との訴えは、始まりに過ぎなかった」と振り返り、サントリーのトートバッグや名古屋の動物園の問題を列記した。

フランスのル・モンド紙は「多くのインターネット・ユーザーが佐野氏やデザイン事務所『MR＿Design』の検証キャンペーンに乗り出した。ネットユーザーは佐野氏が展開例として使った写真の1枚が、ネットから無許可で流用されたことを浮かび上がらせた」として、巨額の費用が問題になった新国立競技場計画の白紙撤回に続く問題で「東京オリンピックは歓迎されていないということだ」と伝えた。

「不運に見舞われた2020年東京オリンピックが、また新たな失態を抱えた」と報じたイギリスのガーディアン紙は、ベルギーのデザイナーから提訴された佐野氏が「オリジナルだ」との主張を守ろうとしたことで、サントリーのトートバッグや名古屋の動物園など、新たな流用疑惑で批判されることになったと紹介。G7サミットの会場となる三重県志摩市の公認キャラクターが「女性蔑視」と批判されたことや、日本テレビがラグビーのルールを女性の胸を強調して解説する動画を作成し、批判を受けて削除した問題などを挙げ、「国際イベントの準備を台無しにした問題は、東京オリンピックのエンブレムとスタジアムに限ったことではない」と指摘している。

韓国メディアも高い関心を示した。「最初のボタンから致命的な失敗 2つの象徴、全面白紙化」と見出しを掲げた朝鮮日報は「緻密な日本人らしくない」「東日本大震災の後遺症を脱し、軍事・経済大国の復活を宣言しようとした安倍首相の立場も難しくなった」とした。東亜日報は「2020年東京オリンピックは問題だらけ」との見出しで「メーンスタジアムの建設が開幕直前に完成するかわからない状況で、泣きっ面に蜂となった」と書いている。