最近のレポートによれば、半分近くのゲーム業界人は労働組合を作るべきだと考えているが、実際に労組ができると信じる人はそれよりも少ないようだ。

このデータは、4000人近くのゲーム開発者の意見について調査したGDC（ゲーム開発者カンファレンス）のレポート「ゲーム業界の動向2019（State of the Game Industry 2019）」から来ている。調査は労組の問題や他の事柄について――完全に正確な統計ではないものの――開発者らにその考え方を尋ねた。「ビデオゲーム業界の従業員は労働組合を作るべきだと考えますか？」という質問について、47％は「YES」と答えた。「MAYBE（そうかもしれない）」と「NO」、「I DON'T KNOW（わからない）」と答えた人はそれぞれ26％、16％、11％だった。

ところが、業界の従業員は本当に労組を作るのかという質問に対して、「YES」と答えた人は21％しかなく、「MAYBE」は39％を占めた。回答者はまた、自分の意見を文章として自由に書けるが、ある回答者は「従業員が投票で労組を設立すると決めたら、企業はウォルマートと同じことをするでしょう。ウォルマートは彼らが所属する部門を閉鎖し、1マイル離れた、市境を越えた場所に新しい事務所を作ったのですから」と書いている。

別の回答者は「供給が多すぎます。業界に入りたいと考える人が多すぎるので、労組を作った人たちは排除され、代わりにより要求の少ない人が雇用されるでしょう」という意見を表明した

一方、楽観的な見方を示す人もいる。ある回答者は「何百人を使い倒したゲーム会社のボスがそのために2000ドルのボーナスを手にして、未完成のゲームをリリースして、その人たちを解雇したとき、業界の自己修正の機が熟すでしょう」

調査は残業と繁忙期の労働状況についても聞いている。44％の人は1週間でゲーム開発に費やした時間が40時間以上と答え、21％は具体的に41～45時間と回答している。51～60時間と61時間以上と答えた人はそれぞれ5％と3％だった。

一部の回答者は、過去12カ月間の最も忙しい時期は1週間に100時間くらい働いたと答えている。91～100時間と答えた人と、それ以上と答えた人はいずれも全体の2％だった。

昨年のGDC 2018で、労組を作るべきだと考えたゲーム開発者たちは、状況を変えるために戦う用意はできていると話した。2018年10月、ロックスター・ゲームズの共同創設者、ダン・ハウザーは『レッド・デッド・リデンプション 2』開発中は「週100時間労働」と語ったコメントにまつわる論争を受けて、従業員たちに労働環境についてオープンに話す機会を与えた。そして間もなく、同スタジオは従業員に対して残業は「オプショナル」とはっきり告げた。

また、GDC 2019のレポートでは、約18％のゲーム開発者が次世代ハードのゲームを制作していることも分かった。