川嶋太津夫さん（大阪大学教授）

日本では、大学新卒者の３割が３年以内に離職する時代です。大学教育に対し、どんな職場に変わっても仕事をするための汎用（はんよう）的な能力を教えるよう求める声が大きくなってきました。その中核がコミュニケーション力です。

経団連による企業アンケートでは、新卒採用で「選考に重視した点」のトップは２０１７年まで１５年連続で「コミュニケーション能力」です。「主体性」や「チャレンジ精神」「協調性」より重視されているのです。ただ、それがどんな能力なのか、学生も企業も、漠然とイメージしているだけで、言葉が独り歩きしている面もあります。

コミュニケーション力が求められる背景には、産業構造の変化とグローバル化があります。モノづくり中心の経済から、新しいアイデアや知識をベースとする知識基盤社会へ変化するに従い、人間相手のサービス産業が増えました。変化のスピードも加速しています。３年経てば賞味期限が過ぎる専門知識や技術より、新しい知識や情報をうまく取得し、それを生かす力が必要になってきました。

同時にグローバリズムの時代には一国で完結する経済活動は減り、どんなビジネスでも、異なる文化や価値観をもつ相手と意思疎通を図らなければならなくなりました。相手の言い分を正確に理解し、相手にうまく伝える能力こそが重要だ、という考え方が世界的にも広まりました。

米国の大学団体の調査（１５年）によれば、企業が学部卒業者を採用する際に最重要視するのは１７のスキル・能力のうち、「口頭でうまく伝える能力」（８５％）でした。ちなみに最下位は「英語以外の言語の熟練」（２３％）です。

ただ日本では、「コミュ力」という省略語で若者の間で日常用語化し、本来の意味から離れつつあります。空気をうまく読んだり、雰囲気を巧みになごませたり、テレビ番組のＭＣのようにうまくその場を仕切って回したりすることができる対人スキル、という理解が広がっているようです。少なくとも企業が学生に求める能力とは違います。企業が求めるのは相手の話をきちんと聞き、それに対する自分の考えを示しながら論理的に話し合う力だからです。

そして、きちんと話す力同様に、コミュニケーション能力の中核として企業が重視するのは、「文章を書く力」です。依頼や報告、連絡など、あらゆる仕事は「きちんと書く能力」を必要とするからです。ＳＮＳ時代で友人に短文で思いを簡単に伝えることには慣れていても、論理的に書く能力は世界的にも低下しているようです。書く能力は、筋道立てて考える力とも重なるので、今後もコミュニケーション力を支える重要な柱として、求められるでしょう。（聞き手・中島鉄郎）

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５４年生まれ。大阪大学高等教育・入試研究開発センター長。専門は教育社会学、高等教育論。