「伝える 訴える」第３１回（米国） 「終末時計は今」

原爆開発者の無念が原点 非道と狂気、人類へ警鐘

２０１６年１月、米誌ブレティン・オブ・ジ・アトミック・サイエンティスツが公表した「終末時計」の針は残り３分を指していた。イランの核問題では進展があったが、核保有国の核兵器の近代化計画は進行中で、米ロの核軍縮交渉は完全に停滞、北朝鮮の核開発や南シナ海の領有権争い、地球温暖化の脅威も判断要素となった＝ワシントン（撮影・川尻千晶、共同）

「核拡散上の懸念も十分考慮し、審査を進めるべきだ」「いや、それはわれわれの本来の仕事ではない」―。２０１２年夏、女性地質学者のアリソン・マクファーレンが米原子力規制委員会（ＮＲＣ）委員長に就任して間もなく、内部でこんな議論が繰り広げられた。

ＮＲＣは原子力施設の建設・運転認可や核物質管理など規制業務を担当する米政府の独立機関。東京電力福島第１原発事故の後、日本で新設された原子力規制委員会のモデルにもなった。

そのＮＲＣ内で審査対象となったのは、日米の原子力大手が商業化を目指していた新型ウラン濃縮技術。濃縮は原発燃料製造に必要な技術だが、核爆弾製造にも転用可能だ。広島原爆には初期の濃縮技術が使われた。

「私は核拡散上の問題も検討すべきだと考えたが、他の委員は違った」。既に退任したマクファーレンが回想する。ＮＲＣの本業である原子力施設の安全審査のみならず、軍事上の脅威にも視野を広げる必要性を主張したが、通らなかった。

▽残り３分

マクファーレンの脳裏には、ある時計の存在があった。

「終末時計」。核使用などによる人類最後の時を午前０時になぞらえ、それまで残り何分かを示す概念上の時計だ。米誌ブレティン・オブ・ジ・アトミック・サイエンティスツ（以下ブレティン）が科学者の議論に基づき、数年ごとに更新している。今年５２歳になったベテラン科学者のマクファーレン自身も、かつて議論に加わった。

今年１月に公表された終末時計の針は残り３分。米ロ関係の険悪化で一向に進まぬ核軍縮、挑発行為を繰り返す北朝鮮の核問題、既存の核保有国の核兵器近代化、さらに地球温暖化というリスクを勘案した結果だった。

針が最も天頂に近づいたのは、米国に続きソ連が水爆実験をした１９５３年の２分。逆に最も遠のいたのは、冷戦終結直後の９１年で１７分だ。

マクファーレンはじめ多くの政府関係者が核時代の「パワフルなシンボル」と意識してきた終末時計の誕生は、日本への原爆投下にさかのぼる。

無警告原爆投下に異議を唱えたジェームズ・フランク（左）と米大統領へ書簡を送り原爆開発の源流をつくったアルバート・アインシュタイン（シカゴ大図書館リサ・リスコ・コレクション所蔵、カレン・リーバーマン氏提供・共同）

▽良心の叫び

米核物理学者アレクサンダー・ラングスドルフは４３年、原爆開発計画「マンハッタン計画」に動員され、シカゴへ赴いた。プルトニウム製造に従事しながらも、ラングスドルフは投下直前、他の科学者約７０人と大統領のトルーマンに請願書を送付、原爆使用に断固反対を表明した。

しかし、そんな科学者らの良心の叫びは無視され、４５年８月、広島と長崎は瞬時に廃虚と化す。

強い衝撃を覚えたラングスドルフは４７年、核時代を生きる人類に警鐘を鳴らそうとブレティン誌の創刊に参加。妻で画家のマーティルが、雑誌の中で戦わされる議論を「シンプルなビジュアル」で表現したいと考え、時計を表紙に描いた。終末時計の始まりだった。

マーティルが最初に描いた針は１１時５３分を指していた。２年後の４９年、ソ連が初の核実験に踏み切ると、針は４分進み、残り３分に。

以降、同誌の代名詞ともなった終末時計。その動きは、マンハッタン計画に関係しながらも、その悲惨極まりない帰結に無念の思いを抱いた多くの科学者に支えられた。

「原爆の父」ロバート・オッペンハイマー、無警告原爆投下に異議を唱えたジェームズ・フランク、そして米大統領へ書簡を送り原爆開発の源流をつくったアルバート・アインシュタインも。

２０１５年１０月、平壌での軍事パレードに登場した北朝鮮の大陸間弾道ミサイル。米国の「敵視政策」に対する防衛措置として核開発にまい進する北朝鮮と、日米など関係国との相互不信は深まる一方だ＝平壌の金日成広場（共同）

▽目覚まし役

「政府で働いてきた経験から言うと、終末時計をわれわれはとても気にしていた。時計は人々の懸念を反映する重要な物差しであり続けた」

４０年近く米外交官の道を歩んだトーマス・ピッカリングも、終末時計の存在を意識し続けてきた政府関係者の一人だ。引退後の今は、１２人で構成されるブレティン誌の科学・安全保障委員会のメンバーとして、針を何分進めるか戻すか、具体的な議論に関与している。

国務次官や国連大使、駐ロシア大使などを歴任し、今年８５歳を迎える外交界の大物は、まだ駆け出しだった６２年秋、ジュネーブでソ連と軍縮交渉を進めているさなかにキューバ危機に直面した。

「論理的思考を持つ者なら誰しも、核戦争の可能性を無視し得なかった」。ソ連が米本土を射程に収める核ミサイルをキューバに搬入したことに当時、驚愕（きょうがく）したという。

長い核時代の中で、核使用の非道と核軍拡競争の狂気を世界に訴える「目覚まし役」（ピッカリング）だった終末時計。

ピッカリングは、今年５月の米大統領オバマの被爆地初訪問について「広島で始まった核使用を長崎で終わらせたい。彼は広島を訪れ、その点を明確にした」と称賛しつつ、こう付け加えた。

◎被爆国にも責務

吐く息が白く、全身がいてつくような寒い朝だった。ワシントン特派員だった２００７年１月、終末時計の記者会見場に足を運んだ。北朝鮮の核開発、イランの核疑惑、核軍縮の停滞と地球温暖化の危機―。針が７分から５分になった理由が説明された。

顔見知りの関係者がいたので「ひょっとして日本も影響しているのか」と尋ねたら、「その通り」との答えが返ってきた。日本では０６年の北朝鮮の初核実験を受け、政府与党の有力者が核武装について議論すべきだとの持論を唱えていた。

軍事転用可能な原子力技術を持つ日本は常に、核専門家の関心の的だ。「米国第一主義」を訴え、日本の核武装容認を示唆する大統領候補すら米国に現れた。残り３分の針は進んでしまうのか。被爆国の責務は重い。（文 共同通信編集委員 太田昌克、敬称略）＝2016年08月10日