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あけましておめでとうございます。日経エネルギーNext編集長の山根小雪です。本年もどうぞよろしくお願いいたします。

2018年はエネルギー業界にとって、大いなる変化の年になりそうな気がしています。2016年の電力全面自由化、2017年のガス全面自由化といった分かりやすいイベントはありません。ただ、大手電力にとっても、新電力にとっても、今年どう動くかがその後の行方を大きく左右すると感じるのです。

その理由は、日本のエネルギー業界の巨人である大手電力の“気づき”にあります。

夏に火力発電所がフル稼働しなかった衝撃

「大手電力会社の経営陣から社員までが、初めて再生可能エネルギーを怖いと思った年」。ある大手電力幹部は、2017年をこう表現します。

電力需要が高まる夏になっても大手電力各社の火力発電所がフル稼働しない状況は、相当な衝撃だったと言います。急速に広がった太陽光発電によって、昼間の電力需要が賄われたためです。

太陽光発電が最も早く、大量に導入された九州電力エリアでは2016年から、既にこうした状況にありました。ただ、「たまたまかもしれないという思いが、九電以外の大手電力にはあった」そうです。ですが、2017年の夏を経験して、淡い期待は打ち砕かれたのです。

日々の取材活動の中でも、大手電力各社の変化を感じることは少なくありませんでした。

例えば、ドイツの話題に及んだ時。ドイツでは大量の再エネ電力が電力市場に流れ込み、卸電力価格が低迷し、最新鋭の火力発電所が停止しているという話になっても、2016年当時は、必ずといっていいほど、「それはドイツの話であって、日本とは違う」と切り替えされたものです。まだ対岸の火事であると言える心境だったのでしょう。

ところが、2017年の後半には、「再エネの大量導入による電力システムの変化は世界の潮流」という答えが返ってくるようになりました。

それだけではありません。例えば、中部電力が2017年4月に発表した「技術経営戦略への取り組み」には、分散電源の大量導入を前提とした技術的課題や新たなビジネスモデルが書き込まれています。トップダウンで策定されたこの戦略ロードマップは、変化する時代を捉えようとする意欲がにじみ出ています。

こうした動きは中部電にとどまりません。分散化を捉えた新ビジネスは既存の事業部門では取り組みにくい事情もあります。そこで、関西電力など複数の大手電力会社が、新組織を立ち上げて、ジレンマに向き合おうとしています。

東京電力パワーグリッドの岡本浩副社長ら、東電のメンバーが著者として名を連ねた書籍「エネルギー産業の2050年 Utility3.0へのゲームチェンジ」（日本経済新聞出版社）の発刊も、2017年以前には考えられなかったことです。本書は人口減少、脱炭素化、分散化、自由化、デジタル化の「5つのD」によって電力システムの革新の必要を予測しています。

こうした変化に、ある大手電機メーカー幹部は、「電力ビジネスに関わる社員は全員読むように指示した」と言います。長らく変化のなかった電力業界の構造が、大きく変わろうとしています。