核爆弾による電磁パルス攻撃なる言葉をよく新聞やテレビニユースで見聞するが、何がどうダメージを受けるのか、そもそも電磁パルスはどのようにして発生するのか、意味不明の方もいるのではと思い、本稿を書くことにした。

核爆弾を人為的に上空５００ｋｍ前後で爆発させると、瞬時に大量のアルファ線やベーター線、ガンマ線などが放出され、空気の分子が電離されイオン化して地上に降りそそぐ。簡単にいえば大量の電気の粒が雨霰のごとく短い間隔で空から降ってくるのである。それが電線やアンテナに瞬間的に高い電圧を発生させ絶縁破壊や電子機器の半導体に致命的なダメージ与え使用不能にしてしまうのが電磁パルス攻撃である。

一般に長中距離ミサイルは発射して、いったん宇宙空間まで到達させ、目標地点前で大気圏に再突入させるのだが、その際、秒速８ｋｍ以上になるため、空気との摩擦で最終弾頭部は３０００℃以上に達する。この温度に耐える弾頭の開発が大変難しいのである。しかし、いわゆる大気圏外での起爆は比較的簡単で、地上５００ｋｍから１００ｋｍ前後の爆発で半径数１０００ｋｍにわたり、通信機器や変電所、ラジオ、テレビ局はもちろん企業や個人のパソコンも使用不能になる。

北朝鮮の核開発やミサイル技術が短期間で向上している。しかも目標点が日本の基地であるとか、グアムや米国の主要な都市とか、しきりに脅しを繰り返しているが、正確に定めた座標に長距離ミサイルを着弾させるのは容易ではない。しかし、原爆や水爆は目標点を正確に攻撃するだけではなく、目標の座標点付近の遥か上空で爆発させるだけで、社会インフラに決定的なダメージを与えることが出来るのである。

原子核を爆縮又は融合した時に放出される膨大なエネルギーを制御する事なく開放したものが核爆弾である。１９４４年後半に米国が実用化、１９４５年対日戦で広島、長崎に投下、両市に壊滅的被害をもたらした。その後、ソ連、フランス、イギリス、中国など相次いで実戦配備、最近ではインド、パキスタン、北朝鮮までも核を持つに至った。イラン、イスラエルも潜在的核保有国であると云われている。

イラン、イスラエルを除くこれらの国々では地上、地下及び空中での小型実用化試験が度々行われた。それは辺境の地や広大な太平洋の島々などで実施され、米国による水爆実験では我が国の漁船「第５福竜丸」がマーシヤル諸島ビキニ環礁付近で被爆したのは１９５４年３月１日３時４２分の事であつた。この日第５福竜丸をはじめ日本の遠洋漁船は米国の設定した危険水域の外側に数百隻操業していた。第５福竜丸は延縄の引き上げに時間がかかり、数時間に渡って放射性降下灰を受け続けた。その半年後、無線長の久保山愛吉さんが放射線による急性肝機能障害で死亡した。

ところで、これ等の遠洋漁船の通信設備や電気設備の異常は報告されていないが、当然強い電磁パルスを受けているはずである。その答えは全ての電子機器が電子管（真空管）で構成されていたからである。当時１９５０年代には既に半導体（トランジスター）の増幅デバイスは存在してはいたが、自ら発する雑音（Ｓ／Ｎ比）が高く、遮断周波（使える周波数）が低く、実用化としてはせいぜい中波のラジオ程度であった。当然、船舶用無線装置は電子管仕様の短波受信機、送信部は送信専用電力管（８０７Ａ、６１４６Ｂ）等で構成されていた。

１９７６年９月６日、北海道函館空港に旧ソビエト連邦極東空軍所属のミグ２５戦闘機（ベレンコ中尉操縦）がアメリカへの亡命を求めて強行着陸、当時の新聞にソ連最新鋭機（ミグ２５）に時代遅れの真空管使用の無線機搭載と報じられた。

専門家によれば核爆発の電磁パルスでの通信不能を防ぐため、受信部最初の高周波増幅に電子管が使用されていたと分析、改めて核爆発時の電磁パルス問題がクローズアップされた。

１９７６年、当時、半導体技術はかなり進歩してＳ／Ｎ比の向上や遮断周波数は超短波領域まで可能となり、電子機器は電子管に変わって半導体化が進んだ時期であった。

現代社会では電子機器のほぼ全てが半導体で構成されているが、パルス性の高電圧には極めて弱い、半導体素子はシリコンやゲルマニユウムの積層や点接触で作られているので回路的に全てが連続に繋がるが、電子管では各電極が独立した構造になるため、電気シヨックには比較的強いといわれている。ただ、動作には熱源が必要でヒーターと呼ばれる発熱する部分があり、かなり高温になる。形状も大型で実用性は低いが、現在イギリス、ロシア、中国などで保守用として少量ながら生産されている。日本では１９６０年代に世界最小の電子管ニュービスタ管が三菱電機で生産されたが、半導体化の波には勝てなかった。この技術は残しておきたい。

ちなみに第２次世界大戦時、米国のＢ２９高々度長距離爆撃機に搭載されていた全電子管短波トランシーバーは戦後アマチユア無線用として（形式ＫＷＭ２）１９７９年まで米国コリンズ社で生産され、いまでも現役で活躍している。

話は元にもどるが、電磁パルスは核爆弾だけで発生する訳ではない、太陽の表面で起こる突発性の爆発フレア現象でも同様な事態が発生し、過去に北米で送電網に異状をきたし、かなりの期間、広い範囲で停電となったことがある。身近なところではカミナリつまり落雷である。電磁パルスとは少し異なるが街路の電柱に直撃となれば付近の家電やパソコンはほぼ電気的に破壊される。最近では電子機器の電源部にアレスターと呼ばれる衝撃電圧浸入防止素子が組み込まれてはいるが、大規模な電磁パルスには効果はない。

現代社会は電子制御技術の進歩で成り立っているが、ある日突然、医療機器（生命維持装置、ペースメーカーを含む）ラジオ、テレビ、スマートフォン、パソコン、自動車、鉄道、航空機、水道、電気など、全ての社会インフラが停止した場合、人々はどうすれば良いのか、治安対策を含め、行政は何をすべきか、シミュレーションすらされていない。人工衛星があるではないかと云う方もいるが、こうした場合、衛星も破壊される。

この様な事態になった場合、まず必要なことは情報の収集と一元化である。我が国では非常緊急連絡用として４６３０ＫＨｚ短波帯で全国各行政機関と連絡することが電波法では定められている。もちろん自衛隊や海上保安庁、米軍などでは対応可能な設備は常設されている。他にも航空機用非常通信周波数、アマチュア無線も指定された周波数がある。

短波無線は遠距離通信に電離層反射を利用するため、衛星を必要としないが、安定性や大容量の伝送には不向きである。ただし単純な文字伝送では意外に威力を発揮する。

行政機関は平時には使用せず、シールドされた（アルミホイルを内張りしたダンボール箱）で無線機を保管、非常時に独立した電源（バッテリー）で運用出来る装置程度は備えるべきである。空中線（アンテナ）は２０ｍほどの電線（出来れば単純なダイポールアンテナ）があればよいので、これも保管箱に収めておけば完璧である。なにもいまさら真空管式通信設備を備える必要はないが、各市町村役場には短波トランシーバー１台は常備したいものである。

核、隕石の空中爆発、大地震、大規模な太陽フレアによる磁気嵐など電磁パルスに起因する通信途絶の脅威に備えることも考えておくべきだ。ただし、磁気嵐の場合は一時的に電離層が消滅又は拡乱されるため、別の方法を選択しなければならない。

核の話に戻るが、かつて米ソやその後の核保有国は仮想敵国から攻撃される抑止力として自国の核武装を正当化したが、北朝鮮のようにあからさまに日米韓など国を名指しして、しかも電磁パルス攻撃など最高指導者自ら声明で出すことは無かった。もし北朝鮮が核をどのような形であれ使用したなら、北朝鮮が国交を持つ国を含めて、ほぼ全世界が敵となるだろう。