平成３１年春に卒業する大学生・大学院生に対する経団連加盟企業の面接選考が６月１日解禁され、就職活動が本格化する中、企業側は外国人留学生にも熱い視線を注いでいる。留学生限定の合同企業説明会は盛況で、将来の幹部候補としてグローバル人材を採用したい国際的な大企業だけでなく、将来を見据えて内需企業やベンチャーも関心を寄せる。人手不足に悩む企業が女性、高齢者に次ぐ「高度人材」として、語学が堪能で仕事への意欲も高い留学生に狙いを定めている。

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「日本で働きたい。いい会社が見つかった」。企業説明会が解禁された３月最初の土曜日、国内最大級の留学生向け合同説明会「ＴＯＰ ＣＡＲＥＥＲ ２０１９」に参加した中国人女子大学生はこう喜んだ。

この日、東京・新宿の会場に訪れた留学生は１０００人超。東大や京大、早慶上智といった上位大学の優秀な学生ばかりで日本語能力も就労意欲も高い。欲しい人材が集まるとあって日本航空や日立製作所、三菱ＵＦＪ銀行などグローバル企業４１社が顔をそろえた。

会場はごった返し、人気のブースでは用意した椅子に座れなかった留学生が立ったまま、担当者の日本語による説明を熱心に聞きながらメモしたり、質問したりしていた。日本語の理解度を試す狙いもあるが、留学生は苦にしていない。鉄鋼に強みを持つ商社、阪和興業人事部の三井悠大郎氏は「１人でどんどん市場を開拓する社風に外国人は合うので採用したい。中国人や韓国人に加え、（南米など）新たな市場開拓先が母国語とするポルトガル語を話せる学生が欲しい」と意気込む。参加企業の担当者から「日本人より就労意欲が高い」との声も聞こえた。

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