時間の経過とともに忘れ去られていくことは数多いが、この言葉もまさしくそれに当たっていたのだろう。

「トモダチ作戦」。東日本大震災の直後、米軍が被災地に駆けつけて実施した救援活動である。日ごろは在日米軍や日米安全保障条約に否定的な立場を取る身としても、実際に被災者を助ける行動を起こしてくれている以上は感謝するほかなかった。

震災から４年以上が経ち、すっかり記憶の片隅に追いやられていた言葉を思い返させたのは、トモダチ作戦に従事した米兵たちに重大な健康被害が相次いでいる、とのニュースだった。とくに、海上から作戦に参加した原子力空母「ロナルド・レーガン」の乗組員らに目立ち、アメリカで訴訟が起きているというのである。

渡米してこの問題を調査してきた呉東（ごとう）正彦弁護士（神奈川県横須賀市）の講演を聞く機会があったので、概要を報告したい。もちろん、最大の課題は米兵の健康被害にどう向き合うか、に違いない。だが、後述するが、今後の日本と密接に関わるテーマでもあることがわかった。

レーガンが三陸沖に到着したのは、震災２日後の２０１１年３月１３日。福島第一原発の１号機が、前日に水素爆発を起こしていた。当初の原発からの距離には諸説あるそうだが、少なくとも９０～１８０キロの地点にいたらしい。原子力空母だけに放射線漏れに備えた態勢は厳重だが、甲板の放射線量は通常の２．５倍に及んだという。「原発から放出された放射性物質の７割は海に落ちたと言われている。レーガンは風下に入ったようだ」と呉東さん。

約５時間後、１８０キロ以上離れるように指示が出て艦は退避するが、それまでの間、甲板の乗組員は放射性プルーム（雲）に包まれた状態で作業をした。退避した１８０キロ地点でも、空中線量は通常の３０倍を検出した。アラームが鳴り続けるので警報装置のスイッチは切られており、線量計も原子炉の技術者以外は付けていなかったという。

レーガンのトモダチ作戦への参加は４月４日まで続き、被災者の捜索・救助や救援物資の輸送の海上拠点となる。

水兵たちはその間、防護服を着ることなく通常の軍服のままで、放射線を浴びた１８９機の航空機・ヘリコプターの除染や整備、レーガンの甲板の洗浄にあたった。航空機やヘリコプターの搭乗員も、陸地に近づいた際に被曝したであろうことは言うまでもない。

それだけではない。原子力空母では海水を脱塩して飲料や洗濯などに使っているが、放射性物質が検出されたから飲まないようにと指示されたのは３月１５日になってからだった。逆に言えば、それまでは汚染された海水を飲んだり生活に使ったりしており、内部被曝をしたおそれがある。上官はヨウ素剤を飲んでいたが、一般の水兵には与えられなかったという証言もあるそうだ。

レーガンはトモダチ作戦の後、９月に母港の米サンディエゴに戻るまで半年間、各地を航海して回った。乗組員（約５５００人、うち約３０００人が水兵）は艦内で生活を続けており、換気系統を伝っていた放射性物質を吸い込んだおそれもある。実際、排気口近くのベッドを使っていた兵士が甲状腺がんになっている。

このようにいくつもの要因が重なって、レーガンの乗組員らは被曝した可能性が高い。これまでにヘリコプター整備士（３０代）が骨膜肉腫で死亡。トモダチ作戦に参加した別の艦のヘリ整備士（２０代）も急性リンパ球白血病で亡くなった。ほかにも、白血病、脳腫瘍、精巣腫瘍、乳がん、視力喪失になったり、脚や腕の筋力が衰えて車いす生活を余儀なくされたりしている現・元兵士がいる。作戦参加後に生まれた兵士の子どもに異常が見られるケースもある。

健康を損なった兵士たちは２０１２年の暮れ、サンディエゴの南カリフォルニア連邦地裁に損賠賠償を求める訴訟を起こす。被告は東京電力で、その後、福島第一原発の原子炉を製造した東芝、日立、ＧＥなども追加した。訴状の訂正を経ている間に、原告（家族を含む）は８人から２３９人に膨らんだ。潜在的な被害者はもっと多いとして、すべての被害者の医療費支払いや損害救済のために１０億ドルの基金を設立するよう求めている。「代表訴訟」と呼ばれる類型だそうだ。

これに対して東電は、政治的な問題であることや、日本の裁判所で審理すべきであることを理由に訴えを却下（門前払い）するよう申し立てていたが、昨年１０月に連邦地裁に否定された。

呉東さんは「米国の裁判所で本格的な審理が始まることになり、今年３月には口頭弁論も開かれている。制度が日本と違うので見通せない部分があるが、陪審制で審理されるうえ、この土地の司法は革新的ムードとも言われている」と、原告の主張が認められる可能性があるとの見方を示した。

原告は２０代～３０代の男女が中心で、８割が当時のレーガンの乗組員。３分の１は現役の兵士だ。ご存じの通り、アメリカでは軍隊に志願するのは貧困層の若者が多い。除隊しても在籍期間が短いため年金は少額だし、医療保険にも入っていなくて、十分な治療を受けられない原告が多いらしい。しかも、レーガンを降りる際に「米軍を訴えない」という趣旨のサインをしており、米軍も冷淡だそうだ。

これに対して呉東さんは「兵士たちは命令でトモダチ作戦に参加させられ、福島第一原発の『真実』を知らされないまま丸腰で作業を強いられた。東電や日本政府、米軍は、被害者を救済するために手を尽くすべきだ。日本のマスコミはほとんど取り上げていないが、深刻な実態を日本人も知る必要がある」と指摘した。

話はここで終わらない。

実は、この原子力空母「ロナルド・レーガン」、今秋に横須賀基地に配備されることが決まっている。２００８年から横須賀を事実上の母港としてきた原子力空母「ジョージ・ワシントン」が燃料交換で米国に戻るため、その代替艦となるのである。

日本政府は「単なる交代」と説明しているそうだが、呉東さんは「これだけ多数の水兵に健康被害が出ていることから、レーガンの放射能汚染の深刻さがうかがわれる。レーガンは米本土で１年余をかけて、艦の表面を削って塗装したり部品を交換したりの『除染』をしたというが、完全にきれいになったのか疑問だ。米本土からの厄介払いではないのか」と横須賀配備に強い疑念を投げかけていた。

たしかにレーガンがこのまま日本に配備されれば、横須賀基地で艦の修理などにあたる日本人にも低レベル被曝をするおそれがないとは言えまい。米軍は「原子力空母は安全だから」という理由で原子炉区画以外の作業員には線量計を付けさせないそうで、呉東さんは「米軍がレーガンの放射性物質は完全に除去されたと主張するのなら、市民説明会を開くなどして客観的な証拠を示すべきだ」と強調した。

事はレーガンの問題にとどまらない。そもそも都心から５０キロの横須賀基地に、福島第一原発の１号機とほぼ同規模の原子炉を持つ原子力空母がいることの是非が、この機会に改めて問われるべきだろう。

原子力空母が横須賀基地に配備されている危険や問題点については、３年前に「マガジン９」に掲載された記事（どん・わんたろう「東京湾に原子炉が存在することを忘れてはいませんか」）に詳しい。ぜひお読みいただきたいが、簡単にまとめると――。

大地震で大きな津波が起き、原子力空母が引き波や海底の隆起によって座礁したり陸上に乗り上げたりすれば、船底から原子炉を冷やすための海水を取り入れられなくなる。艦内の非常用冷却装置が作動しなくなったり、陸上からの水や電力の供給が断たれたりすることも考えられる。原子力空母は横須賀基地に停泊中は原子炉を停めるが、停めてからも核燃料から崩壊熱は出続けているため冷却が必要で、水素爆発やメルトダウンによって艦外に放射性物質が放出されるおそれがある。

事故時の気象条件によっては、風下８キロ以内は全員死亡、１３キロ以内は半数死亡、６０キロ以内で急性障害が発生し、死者は長期的に１００万人以上に及ぶ、という原子力資料情報室の予測もあるそうだ。３０キロ圏内の住民は４００万人以上にのぼり、混乱で首都機能が果たせなくなることは間違いない。

国の「原子力艦の原子力災害対策マニュアル」では、基地周辺で毎時１００マイクロシーベルトの放射線量が検出された場合に３キロ圏内の住民が屋内退避する、と定められているだけだという。５マイクロシーベルトで５キロ圏内が即時避難とされる商業炉の指針に比べて、とても緩い。しかも、住民と米軍が一緒に参加する防災訓練は行われていない。

空母の原子炉については、日本政府に監督権限がないだけでなく、米軍が「軍事機密」を理由に情報を開示しないため、「主権のブラックボックス」のような状況だ。日本政府も米側の説明を鵜呑みにするばかりで何らの対策を取ろうとしていない――。

呉東さんは「レーガンの横須賀配備は、原発の再稼働に匹敵する問題。なのに、なぜ地元の意見を聞かないのか」と訴え、市民レベルのアクションを強めていく意向を明らかにしていた。すでに、市民１万人のアンケート調査や地域集会などに取り組んでいる。

危険な原子力空母が都心のすぐそばにいる危険について、まずは私たち～横須賀市民に限らず、首都圏の住民、さらに全国民～が関心を持ち、事実を知ることが肝要だ。原子力空母に、少なくとも原発と同じレベルの安全対策を取るにはどうしたら良いのか、自分の問題として考え、できるところから行動を起こしていく必要がある。基地の地元だけにとどまる話ではない。





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