ヨーロッパの調査機関グリニッジ・アソシエイツの調査の結果、金融機関のおよそ半数がビットコインやブロックチェーン技術に関するリサーチや事業への検討を行っていることが明らかとなった。

調査対象となったのは、金融機関に籍を置く投資家、証券取引所、コンサルタントなど102名の個人だ。「ビットコインやブロックチェーンが与えうるキャピタルマーケットへの影響」と題されたレポートは、多くの金融機関関係者がブロックチェーン技術へ関心を示していることを示唆している。

調査によれば、回答者のうち17%がブロックチェーンやビットコインの技術を「現在研究している」と答え、47%の人々が「ブロックチェーンの技術を導入することを検討している」と答えた。これは、驚くべきことかもしれないが、しかしながらこれまでの大手金融機関の動きを考えるとそれほど衝撃的な結果ではないだろう。

仏BNPパリバは最近、同行のカレンシーファンドの一通貨としてビットコインを組み入れることを検討していることを明らかにした。同じくフランスのソシエテ・ジェネラルは、ブロックチェーン技術のスペシャリストのインターンを募集し、コミュニティと強く連携したコアデベロッパーの囲い込みを開始。英バークレイズは3ヶ月間のインキュベーションプログラムを実施し、プログラムに参加したビットコイン関連3社を含むフィンテックスタートアップ10社の中から最も可能性のあるテクノロジーとしてブロックチェーンを選択し、スウェーデンの取引所Safelloと独占契約を結んだ。

CITIやBNYメロンなどは、自社内だけで運用、流通する暗号通貨を発行し、限定的な流通実験を行っている。CITIはさらに、英国政府に対し暗号通貨を用いて通貨を発行すべきだと打診。「紙幣やクレジットの橋渡しを行うブリッジ通貨としての役割を果たす可能性がある」と話した。

一方で、金融機関の主な関心は「ビットコイン」ではないことも確かだ。「最も親しみのある用語は何か」という設問に対しては、「Digital Asset Holdgings」を選択した回答者が27%と最高で、次に「Ripple Labs」で25%、「Coinbase」が23%と続き、「Bitcoin」を選択した人はほんの16%に留まった。

金融機関の関心は、最近の他の調査で明らかになったように、リップルなどを用いた「資産の集約技術」に焦点が置かれていることは間違いない。ドイツのフィドルやスペインのサンタンデールなどは、リップルの技術を用いたオート・クリアリングやネッティング技術に注目し、導入・検討を開始している。

参考：Greenwich : Bitcoin, the Blockchain and Their Impact on Institutional Capital Markets