Epic Gamesの『フォートナイト』を著作権侵害として韓国内で訴えていたPUBG Corp.が、今月6月25日に訴えを取り下げたとBloombergが報じている。PUBG Corp.は訴えを取り下げたことをBloombergに対し認めながら、なぜ取り下げたのかという問いに対し回答はしなかったとのこと。また和解があったのかどうかも、不明なままだという。

発端となったのは今年5月。『PLAYERUNKNOWN’S BATTLEGROUNDS』の開発元であるPUBG Corp.が『フォートナイト』の韓国でのサービス中断を求め、「著作権侵害禁止仮処分申請」をソウル中央地方裁判所に提出したと韓国紙が報じ、そのニュースは全世界を駆け巡った（関連記事）。報じられた時期自体は5月であるが、実際に申し立てがあったのは2018年1月であった。

もともとPvEコンテンツを収録していた『フォートナイト』は2017年9月にバトルロイヤルモードの導入を発表。同月には『PUBG』のエグゼクティブ・プロデューサーChang Han Kim氏が両作の類似点を懸念する声明文を公表した。この声明文ではゲームプレイの類似点や、『PUBG』の名を使い宣伝したこと、そしてUnreal Engineの提供主であるEpic Gamesが競合相手になることに対する懸念など、複数の問題を提起しつつ「さらなる措置を検討する」としていた。そして2018年1月、ついに法的措置に踏み切った（関連記事）。

しかしこの訴訟に対しては多くのゲームメディアやユーザーが反発。『フォートナイト』は『PUBG』からの影響を受けながらも、建築要素を中心に数多くの差別化がはかられている。単なる模倣ではなく、『フォートナイト』のバトルロイヤルモードは『フォートナイト』として受け入れられているわけだ。くわえて、マネタイズ面に関しては、最近では『PUBG』が『フォートナイト』にて採用されている「バトルパス」に似た「イベントパス」を導入したように、現在はむしろ『PUBG』が『フォートナイト』から影響を受けている部分もあるように見える（関連記事）。あくまで韓国内での訴訟であるが、すでにオリジナリティを確立し、不動の地位を築きつつある『フォートナイト』を訴えた行為について、「小遣い稼ぎの時間だ」といったPUBG Corp.に対する辛辣な意見がredditでも多く見受けられた。訴訟したことにより、PUBG Corp.自身のブランドを傷つける側面もあっただろう。

そもそも、訴訟に至った経緯についても未だ謎が残る。というのも、両社ともに中国の大手企業テンセントと密接な関係を持つ会社なのだ。Epic Gamesは2012年よりテンセントの傘下会社。またテンセントはPUBG Corp.とは、中国におけるサービス契約を結んでおり、モバイル版の開発などにおいても連携している。傘下会社と重要なパートナー会社が争うことは、テンセントとしても見過ごしたくはないはずだ。しかし結果的に2018年1月にPUBG Corp.は訴訟に踏み切っている。両社の関係を知っていれば、訴訟に関して少なからず疑問を持つのではないか。

また『PLAYERUNKNOWN’S BATTLEGROUNDS』のディレクターであるPLAYER UNKNOWN ことBrendan Greene氏は、単純な模倣について危惧しながらも、ジャンルの成長を願う意思を見せており、実際に『Call of Duty』や『Battlefield』といった他作品がバトルロイヤルモードを搭載することが明かされた際には、たびたび「Welcome」と歓迎する姿勢を見せている。もちろん、『フォートナイト』についてはゲームエンジンなども絡んでいるので見過ごせなかったのかもしれないが、違和感が残る訴訟ではあった。

もっといえば、PUBG Corp.がEpic Gamesをどのような内容で訴えたかという、詳細な訴状も確認されていない。複数の地元紙が「訴えた」ということを確認し報じていただけだ。PUBG Corp.は『フォートナイト』だけでなく、今年4月に『荒野行動』『Rules of Survival』をリリースしたNetEaseを米国にて著作権侵害で訴えていたが、こちらは訴状を内容をしっかりと確認できる（関連記事）。そもそも『フォートナイト』に対する著作権侵害の訴訟は、内容自体も謎に包まれたままだったのだ。

そして結局訴訟を取り下げた理由についても、開示されていない。地元紙の報道により詳細が判明する可能性も考えられるが、Bloombergに対し口を閉ざした会社がほかのメディアに理由を説明する可能性は高くない。PUBG Corp.は、なぜEpic Games Koreaを訴えたのだろうか。その真意はなんだったのだろうか。なぜそのような事態に至ったのだろうか。そしてなぜ取り下げたのだろうか。メディアとユーザーを相手に大きな議論を引き起こし、多くの謎を残したまま、訴訟事件の幕は閉じられていく。