ときどき誰かに見られているように感じることがあるなら、いつもそう感じるようになることを覚悟しておいたほうがいい。少なくとも、クルマの中で長い時間を過ごすなら、覚悟は必要だ。

さらに、近い将来にはこうした監視はさらに進化する。自動車メーカー各社は、車内で起きていることを効率的に把握する新しい方法を見つけているからだ。そうした最新ツールのひとつが、イスラエルの企業のガーディアン・オプティカル・テクノロジーズ（Guardian Optical Technologies）の製品である。同社は車内で起きていることを、まったく新しい視点で把握しようとしている。

1月上旬にラスヴェガスで開催された「CES 2019」で、テルアヴィヴを本拠とするスタートアップのガーディアンが、「オプティカル・キャビン・コントロール（Optical Cabin Control）」というシステムを発表した。

このシステムが使用するのは、カメラひとつ。サイズは携帯電話のカメラよりやや大きい程度で、バックミラーに組み込まれている。サングラスを挟むことが多い位置だ。

最高経営責任者（CEO）のギル・ドタンによると、このカメラは既製品だ。同社の重要な知的財産はすべて、システムの構成と画像を分類するアルゴリズムにあるという。

鍵を握るのは機械学習

スマートな機械学習のおかげで、このシステムではドライヴァーがハンドルから手を放しているか、ドライヴァーの顔が前方の道路に向いているか、手元の携帯電話に向いているか、あるいは後ろの子どものほうを向いているかなどを認識する。ドライヴァーが手に携帯電話を持っていることや、ドライヴァーの目が閉じていることなども検出するのだ。

ガーディアンは、この学習システムの訓練用画像を作成するためにさまざまな人々を雇い、異なる装備の試験車に乗車させている。車中では、さまざまな機器を使うよう設定されるほか、ペットが乗っている場合もある。「わたしたちのオフィスには、まるで駅に電車が行き来するように頻繁にクルマがやってきます」と、ドタンは語る。

クルマがドライヴァーを見張るという発想は、新しいものではない。眠気の兆候を探すシステムは10年以上前から存在する。だが、クルマに装備された運転者支援機能が高度になるにつれて、こうしたシステムの重要性はますます高まっている。

なぜなら、テスラの「オートパイロット」や、キャデラックの「スーパークルーズ」といった半自動運転システムでは、クルマがほぼ自律走行している場合でも、ドライヴァーは運転に注意を払う必要があるからだ。このため自動車メーカーには、ドライヴァーの視線が道路からそれていないことを確認する方法が必要となる。

テスラや日産などは、ドライヴァーの手がハンドルに置かれていることを確認するために、トルク・センサーを使用している。キャデラックは赤外線カメラを使って、顔の向きを監視している。アウディは視線を追跡する技術をもっている。

多くのセンサーをカメラ1台に集約可能に？

ガーディアンのシステムは、ドライヴァーの視線が道路からそれていないか確認できるだけでなく、さらに広い視野も提供するいう。たいしたことないように聞こえるかもしれないが、ドタンはこれをセールストークの中心に据えている。カメラはドライヴァーの行動を見張りながら、クルマのほかの部分にも視線を向けているのだ。

このセンサーに関してドタンが最初に考えていた活用法は、後部座席に置き去りにされる子どもがいないか確認することだった（米安全性評議会によると、米国では毎年平均37人の子どもが車内で熱中症により死亡している。この約半分は、親や保護者に置き去りにされたことが原因だという）。

しかし、このカメラにはほかにも機能があるとドタンは言う。助手席に人が座っているかどうかを確認して、エアバックを作動させるべきか決めることができる。全員がシートベルトを締めているかも確認できる。不注意運転を示す行動を探すこともできる。

ドタンによると、同社のシステムを自動車メーカーが「人を監視するあらゆるニーズ」に活用することで、現在は寄せ集めとなっている多くのセンサーを一掃できるのだという。それだけで自動車メーカーは、クルマ1台につき最大370ドル（約40,000円）を節約できるというわけだ。

経営幹部たちが1ドルや2ドルの差に頭を抱えている業界では、これは天文学的な金額となる。「1機能あたりの単価が下がるということは、より高い利益率で、より多くのクルマを販売できるということです」とドタンは言う。

急増する価値と、困難な代替プロセス

だが、大手自動車メーカーはこうした変更を簡単には行わないものだと指摘するのは、ジェフ・オーウェンである。産業サプライヤーのデルファイに40年間勤務し、17年に退職するまで最高技術責任者（CTO）を務めていた人物だ。

現在、人が座席に座っていることを検出する圧力センサーは、安価で信頼性が高い。つまり、ここを切り崩す準備が必ずしも整っているとは言えない状況だ。

さらに、カメラベースのシステムに切り替えるには、利益に飢えた自動車メーカーの幹部たちだけでなく、クルマの製造・認証方法を管理する米国家道路交通安全局の委員たちも納得させる必要がある。こうした人々は、簡単には基準を変更しない。

状況をさらに難しくしているのは、ひとつのセンサーでこれらすべてをこなすことが、異なる部分を扱っている広大な技術グループ全体における作業の調整を意味することだ。「自動車会社にとって、そのレヴェルで運営することは困難です。そうしたセンサーをすべて交換することは、かなり現実離れした夢のような話です」とオーウェンは語る。

だが、ドライヴァーの複雑な行動をインテリジェントに追跡できるシステムの価値は、増大する一方だろう。有能で値段も手ごろであればなおさらだ。

今日の半自動運転機能は、ドライヴァーが道路を見ていることを認識する必要があるが、次世代ではドライヴァーは自由に携帯電話をいじれるようになるだろう。ただ、ときどき運転に戻らなければならない状況も生じる。このためクルマは、任意の時点でドライヴァーが運転できる状態にあるか認識できなければならない。

個人データの販売という誘惑

ただ、こうした観点は別の疑問も生む。人々は、自分のクルマにカメラがある状態を受け入れるのか──という疑問だ。

ケリー・ブルー・ブック（Kelley Blue Book）の産業アナリストであるカール・ブラウアーは、「プライヴァシーに関しては、ちょっとした『ゆでガエル』現象が起きていると思います」と語る。車内カメラはますます当たり前になってきている。自動車メーカーは、ドライヴァーの習慣や行動に関するデータを販売するという誘惑に負けるかもしれない。

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ガーディアンやその競争相手が提供するシステムは、現在のところ安全性と利便性に焦点を合わせている。「ハンドルから手を放せるようにするための技術」が、路上でのいくばくかのプライヴァシーについての権利を手放せと要求してくる日が、来ないことを祈るばかりだ。