Steam運営元のValve Corporation（以下、Valve）は27日、『Team Fortress 2』（以下、TF2）のゲーム内アイテムを介したギャンブルサイトが蔓延している現状について、賭博業者が不正に作成したSteamアカウントを随時削除していく方針を明らかにした。これまでにも『Counter-Strike: Global Offensive』（以下、CS:GO）で第三者が運営するオンライン賭博が社会問題にまで発展したことを受けて、同社は昨年7月の段階で一切の関与を否定すると共に、Steamのアカウント認証を組み込んだギャンブルサイトの運用は規約違反であるとの見解を示していた。こうした第三者による賭博サイトを利用しないよう、今回Valveは『TF2』ユーザーに対して改めて警鐘を鳴らしている。

『CS:GO』の次は『TF2』

『TF2』は、Valveが提供するチーム対戦型FPS。2007年のリリースから10年経った今も世界中のファンから根強く支持されており、同社運営の『Dota 2』や『CS:GO』と並んでSteamで最もプレイヤー数が多いゲームの上位に君臨し続けている。2011年に基本プレイが無料化されてからは、ゲーム内課金によるマイクロトランザクション形式へ移行した。ゲーム内アイテムはSteamアカウントに紐付けられているため、Steamトレーディングカードや割引きクーポン同様にユーザー間で自由に交換できるほか、マーケットプレイスをとおした売買も可能。いまやコミュニティの経済規模は数千万ドルと言われるほどに成長しており、過去には1万ドルを超える価格でアイテムが取引された事例も報告されている。

『CS:GO』でも以前から問題視されているのは、こうした高価なゲーム内アイテムを賭けの対象にしているオンライン賭博の存在だ。『TF2』のコミュニティも例外ではない。第三者が運営するギャンブルサイトは、Valveの利用規約を無視してSteamアカウントの認証機能を自社サービスに組み込んでいるだけでなく、法律の取り締まりが及ばない無秩序な環境が未成年をはじめ多くの消費者を絶大なリスクに晒している。昨年10月にはワシントン州ギャンブル委員会が、オンライン賭博の蔓延に収束が見られない責任の一端を、無断とはいえ自社プラットフォームが利用されているValveに追求。Steamアカウントとゲーム内アイテムを利用したオンライン賭博が州法に抵触する可能性も考慮した上で、事態改善に向けた具体的な是正案を提出するよう同社へ求めたこともある。

もちろんValve側も決して事態を完全に黙認してきたというわけではない。昨年6月にアメリカ・コネチカット州で『CS:GO』ユーザーの親族が同社を提訴した一件や、自身の動画チャンネルで特定のギャンブルサイトを大々的にプロモーションしていた有名配信者が、実は賭博の胴元であったというスキャンダルを受けて、ようやく本格的な対応に乗り出した。昨年7月、Steamのアカウント認証を組み込んだギャンブルサイトの運用が利用規約に違反するとの公式見解を発表した上で、賭博ビジネスの運営元23社に対して商業利用を直ちに停止するよう通知書類を発行。元締めが利用していたSteamアカウントを永久停止にするなど、賭博蔓延を阻止する姿勢を明確にしてきた。その上で刑法に基づいた処置も辞さないと表明した州政府の強硬姿勢に対しては、Steamおよびゲーム自体は州法に一切抵触していないと反論している。

こうしたValveの対応も虚しく、社会問題にまで発展した賭博行為の蔓延を不正アカウントの取り締まりだけで収束させることは極めて難しい。事実、多くのギャンブルサイトがトレード行為を自動化するボットアカウントを利用していることから、正規のトレードと見分けることが容易ではないことに加えて、凍結したとしてもすぐさま新たなアカウントが量産されているのが現状だ。もちろん、今回Steamアカウントの凍結対象を『TF2』の賭博業者にまで拡大したことで、ユーザー数の多い大手ギャンブルサイトの活動基盤に少なからず影響を与えることはできるだろう。今後、これまで長らく放置されてきた問題を根本的に解決するには、ワシントン州政府が要求しているような官民一体の打開策が必要なのかもしれない。