Appleは年次開発者会議「Worldwide Developers Conference（WWDC）」で、オンラインのトラッキングを制限する取り組みをいくつか披露した。まず、「Safari」を使って「いいね」や共有のボタンがあるウェブサイトを閲覧する場合、ユーザーの許可なく行動データを読み込まれるのを同ブラウザが介入して阻止するようになる。

Appleのソフトウェアエンジニアリング担当シニアバイスプレジデント、Craig Federighi氏は「これら（のボタン）はクリックしたかどうかにかかわらず、トラッキングに使われる可能性がある」「われわれはそれを防いでいく」と述べた。同氏は、Safariが「Facebook.comがクッキーとウェブサイトデータを利用するのを許可しますか？」という警告メッセージを表示する例を披露した。



提供：Screenshot by Stephen Shankland/CNET 提供：Screenshot by Stephen Shankland/CNET

また、インストール済のプラグインやフォントなど、Safariがウェブサイトに共有する情報を削減する。これによりデータ追跡者は、トラッキング目的の身元特定に役立つパラメータの組み合わせを識別することがより困難になる。これらの新機能は、この秋に登場する「macOS Mojave」（バージョン10.14）および「iPhone」「iPad」向けの「iOS 12」と合わせて提供されるSafariの新バージョンで実現する。

ブラウザがウェブサイトを読み込む際に運ばれてくるサードパーティーによる表示に対しても、さまざまな防御策が講じられる。表示の具体例としては、広告や共有ボタン、「いいね」ボタン、株価情報、ディスカッションフォーラムなどが挙げられる。

一連の機能は、「Intelligent Tracking Prevention（インテリジェント追跡防止） 2.0」（ITP 2.0）機能の一部として提供される。ITP 2.0は、Appleの開発者が「Tracker Collusion（トラッカーの共謀）」と呼ぶものを阻止することを試み、共謀するウェブサイトはすべてトラッカーの烙印を押されることになる。

Appleでトラッキング防止機能の開発に取り組むJohn Wilander氏は、ブログ投稿で次のように述べた。「われわれは調査を通じ、クロスサイトトラッカーたちが互いに協力してユーザーを特定していることを把握した。ITP 2.0では、こうした行動を検知し、関わっているすべてのサイトをトラッカーに分類する」