リチウムイオン電池による火災が増 県内で今年146件、大掃除ごみ出し注意

2019年12月29日 14:28

家電製品の小型・軽量化を可能にしたリチウムイオン電池は、開発者の吉野彰・旭化成名誉フェローがノーベル化学賞を受賞し、注目を集めている。あらゆる製品に使われているが、過度な衝撃が加わると発火・発煙する危険性があり、県内でもリチウムイオン電池からの発火とみられるごみの火災が相次いでいる。この時季は年末の大掃除などでごみを出す機会も増えるため、関係機関は適切な処分を呼び掛けている。パソコン、スマートフォン、電子たばこ…。身近な小型家電製品の電源として使われているリチウムイオン電池は、電解液に浸ったプラス（正）極とマイナス（負）極の間をリチウムイオンが移動して充電、放電する。電解液には高温で発火する有機溶媒が使われているため、過度な衝撃が加わるとショートして熱を持ち、火が出る場合があるという。山形市の立谷川リサイクルセンターで今月9日、ごみを積んだトラック荷台から出火し、小型家電や雑貨が焼ける火災が発生した。不燃ごみに紛れ込んだリチウムイオン電池が破砕処理されたことが原因とみられる。こうした火災が近年、県内でも増加傾向にある。県内で粗大ごみや不燃ごみの破砕処理を行う施設では今年1月から11月末までに、処理中の発火・発煙が238件発生。うちリチウムイオン電池の破損が原因とみられるケースが146件で約6割を占め、その大半の141件が立谷川リサイクルセンターで発生している。粗大・不燃ごみなどを1日約130トン処理する県内最大規模の同センターは、リチウムイオン電池内蔵とみられる小型家電などを排除する作業はしているものの、全てを取り除くことは難しいのが実情だ。ごみの出し方は自治体により異なるが、小型廃家電や不燃ごみ、粗大ごみなどとして出すと破砕処理されるため、リチウムイオン電池内蔵の製品をそのまま出すことは厳禁だ。適切な処理の方法としては▽外せる場合はリチウムイオン電池を外す▽他の電池などと同様に水銀含有ごみとして出す―ことが重要。電子たばこなどの電池が外せない製品については、本体ごと水銀含有ごみに出すよう呼び掛けている自治体もある。立谷川リサイクルセンターを管理する山形広域環境事務組合の担当者は、「小型家電にリチウムイオン電池が入っていることを知らない人もいる。発火・発煙の危険性を認識し、しっかり分別してほしい」と話している。