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半導体景気の減速が鮮明になってきた。主要メーカーで構成する団体、世界半導体市場統計（WSTS）は4日、2019年の市場規模が4120億ドル（約44兆円）と、前年比12%減るとの予測を発表した。昨年秋時点の前回予測では2.6%の成長を見込んでいた。米中貿易摩擦などにより景気が不透明感を増しており、電子機器などの需要が落ち込むとみている。

半導体市場は「シリコンサイクル」と呼ばれる3～4年おきの景気変動を繰り返してきた。今回の減速は17～18年に高い成長が続いた反動もあるとはいえ、減少率はリーマン・ショック後の09年（9%減）を上回る。IT（情報技術）バブルが崩壊した01年に32%減って以来の水準だ。

WSTSは予測を下方修正した理由として、米中貿易摩擦や英国の欧州連合（EU）離脱問題といった世界情勢の変化や、スマートフォン需要の頭打ちを挙げた。18年まで半導体を大量に調達してきた米データセンター事業者が在庫調整に転じるといった動きも重なった。単月ベースの市場規模（売上高の3カ月移動平均）は1月から前年割れに転じていた。

減速が目立つのがデータセンターやスマホの記録媒体などに使う半導体メモリーだ。市場全体の3割を占める。19年の市場規模は1095億ドルと30.6%減を見込む。

半導体メーカーは既に減産や設備投資の延期に動いているが、価格は低迷が続いている。メモリーのうちDRAMは、指標品の大口価格が18年10月に比べて3割近く、NAND型フラッシュメモリーは半年で3割下落した。

東芝メモリホールディングスは19年1～3月期に連結営業損益が284億円の赤字に転落した。東芝メモリと協業する米ウエスタンデジタル（WD）日本法人の小池淳義社長はメモリー需要について「底打ちの兆しはまだない」と話す。

半導体市場の縮小は半導体製造装置メーカーにも影を落とす。東京エレクトロンは5月末、18年に発表した3年間の中期経営計画を見直し、達成時期を「5年以内」と実質的に先送りした。

英調査会社IHSマークイットの南川明主席アナリストは今後の市場環境について「19年下期には底を打つが、米中摩擦を受けてメーカーが投資に慎重になっているため、回復の度合いは弱まりそうだ」と分析する。

米政府は5月、中国の通信機器最大手・華為技術（ファーウェイ）向けに事実上の輸出禁止措置を発動。一部の半導体メーカーが取引を停止するなど影響が広がっている。米国による中国への制裁関税も景気への悪材料だ。懸念が出ていた中国景気の減速が鮮明になると、貿易を通じて各国への影響も免れない。

半導体市場は中期では拡大するとの見方が根強い。新たな通信規格「5G」や次世代自動車の普及が需要を押し上げるためだ。ただ、当面は底打ちの時期を探る展開になりそうだ。