阪神・淡路大震災の発生から17日で25年、四半世紀が過ぎることになる。震災を経験した兵庫県内では、今年もさまざまな防災、減災、追悼の行事が開かれる一方、何事もなかったかのようにも見えるまちでは記憶の風化が進んでいる。次世代を担う子どもたちに「1・17」を”語り継ぐ”役割を果たしている学校現場でも、震災以後に生まれたり、幼くて記憶にない教職員が増え、「体験していないことを伝えていいのか」と苦悩する声も聞こえる。

県教育委員会によると、県内の公立、私立の小、中学校には約2万9000人の教職員がいる。震災が起きた1995年に大学を卒業し、22歳で教職員になった場合、現在47歳。全教職員に占める47歳以下の割合は半数以上になっているという。つまり、震災発生時に▽教職員になっていない▽幼くて記憶にない▽まだ生まれていない―という教職員が多数派になってきている。

県内の学校現場では毎年1月17日に震災の犠牲者を追悼する「メモリアル集会」や防災、避難訓練などを行っている。被害がほとんどなかった同県の内陸部、丹波篠山市や丹波市でもすべての学校で同様の行事を行っている。

ただ、両市内の若手の教諭からは、「資料や教材を使って子どもたちに阪神・淡路を伝えているが、自分も知らないことをうまく伝えられているのか」「周りに震災を経験された先輩教諭がおらず、リアルさに欠ける授業をしているのではないか」という声が上がる。

30―40歳代が中心 「アース」も若手に

一方、兵庫県には、被災地の学校支援や防災教育に特化した教職員の組織「震災・学校支援チーム（EARTH＝アース）」がある。

災害発生時、避難所になる学校。阪神・淡路の際にも避難所となり、教育現場は大混乱に陥った。その際、県内外から駆け付けた教職員に支援を受けた経験から、教職員による学校支援組織の設置が提言され、2000年に発足した。

防災教育の専門家ともいえる組織で、現在、220人が所属しているが、アースも30―40歳代が中心。震災後に教職員となった人が約7割となっている。

新メンバーも悩み 「学んだこと伝える」

両市には現在、17人の「アース員」がいる。

今年度からアース員となった西紀小学校事務職員の北本貴子さん（33）は、震災当時、小学2年生。「すごく揺れたことや、小学校の給食が止まって『おにぎり給食』になったことを覚えている程度です」という。

先輩教諭からの誘いを受け、アース員となったが、北本さんも震災をほとんど知らない自分が「なってしまっていいのか」「話していいのか」と悩んだ。

なんとか気持ちに区切りをつけることができたのは、熊本県で開かれた視察・研修。同じ気持ちの参加者と話し合い、「学んだことを伝えることが、今からの仕事。それでいいのではないか」と踏ん切りがついた。

市外で災害が発生した場合、アース員には派遣要請がかかる。「昨年の台風19号の時には日程が合わずに行けなかったが、もしこれから機会があれば学校の支援に行きたい」と言い、「被災を経験していないけれど、普段から、▽友だちと仲良くする▽助けてほしいと自分で言える▽困っている人に手を差し伸べる―といったことを子どもたちに伝えていけたらと思います」と話す。

どうレベルアップ 「防災教育は過渡期」

「防災教育は過渡期にあると思う」と話すのは、両市のアース員のリーダーを務める西紀北小学校教諭の岡澤大介さん（46）。「『震災を経験した』という事実は、それだけで他の被災地に出向いても『共感力』が違う。経験していない世代が増える中、アースも現場も、防災教育をどうレベルアップしていくかが課題」と話す。

自身も阪神・淡路は経験していない。しかし、新潟県の大学を卒業し、就職した同県柏崎市で04年の中越地震を経験。勤めていた小学校は避難所になったことで、災害の恐ろしさや避難所運営の大変さを目の当たりにした。

丹波篠山に帰郷後の07年には中越沖地震が発生。テレビで住み慣れたまちが被災した様子を見て、居ても立ってもいられず、前任校を訪ねたところ、兵庫県から支援チームが来ていたことを知った。「アース」だった。

すぐに希望を出し、自身もアース員に。11年の東日本大震災時には宮城県に入り、学校の支援に奔走した。

アースも現場も世代交代が進んでいる。しかし、「『経験者』に及ばないところは確かにあるけれど、そもそもプロでもないのにスポーツを教えたり、教育は全て自分ができるものではない」と岡澤さん。「経験していないならば、経験者に話を聞いたり、地道に研修を積み重ねていき、あくまでも『伝え続ける』ということに取り組んでいくことに意味があるのではと思っています」と前を向いた。

若手向けに研修 県教委「伝えていい」

神戸市で21日、「阪神・淡路大震災25年防災教育フォーラム」が開かれる。

参加するのは県内の公立学校の教職員で、震災を経験していない若手約1300人。講演やパネルディスカッションを通し、指導力や防災・減災の実践力の向上を図る。

県教委は、「南海トラフ巨大地震が起こると言われている中で、たとえ阪神・淡路を知らない世代であっても、伝えていかないといけない。『知らないのに伝えていいのか』と考えてしまう教職員が多くいるのは事実で、『自分たちも伝えていい』と、意識を変えていくきっかけになれば」と期待している。