「週刊ポスト」9月13日号（9月2日発売）に掲載された「韓国なんて要らない」特集を巡って、インターネット上で「ヘイトスピーチではないか」との批判が相次いでいます。週刊ポスト編集部は9月2日19時、公式サイトに「週刊ポスト9月13日号掲載の特集について」とのお知らせを掲載し、「お詫びするとともに、他のご意見と合わせ、真摯に受け止めて参ります」と謝罪しました。

問題となっていた特集は、「『嫌韓』ではなく『断韓』だ」「厄介な隣人にサヨウナラ」といったキャッチコピーを掲げ、軍事、経済、観光、スポーツなどさまざまな観点から、韓国との付き合いを見直すという内容。特に批判の声が大きかったのが「『10人に1人は治療が必要』――怒りを抑制できない『韓国人という病理』」という記事で、「民族ヘイトそのもの」「小学館は潰れてもいい」など、強い批判の声が多くみられました。

また、批判は連載作家らからもあがっており、中でも同誌でリレーコラムを執筆していた作家の深沢潮さんは、「このたびの記事が差別扇動であることが見過ごせず、リレーエッセイをお休みすることにしました」と、コラムの執筆休止を表明。他にも葉真中顕さんや柳美里さんをはじめ、同誌と関係のある作家から次々と非難の声があがりました。

こうした流れを受け、週刊ポスト編集部は2日、公式サイトで謝罪コメントを掲載。今回の特集について「混迷する日韓関係について様々な観点からシミュレーションしたものですが、多くのご意見、ご批判をいただきました」と説明しつつ、中でも「怒りを抑制できない『韓国人という病理』」記事に関しては、「韓国で発表・報道された論文を基にしたものとはいえ、誤解を広めかねず、配慮に欠けておりました」と謝罪しました。

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