国民の健康を支えている公的医療保険（健康保険）。ふだんはそのありがたみを感じることは少ないが、病気やケガをしたとき、健康保険の保障内容を知らないと損することが多い。民間の医療保険に入る前に知っておきたい健康保険の優れた保障内容を紹介する。

1968年、千葉県生まれ。明治大学文学部卒業。編集プロダクション勤務後、99年に独立し、以後フリーランスのライターとして女性週刊誌やマネー誌に、医療、民間保険、社会保障、節約などの記事を寄稿。現在、ダイヤモンドオンライン「知らないと損する！ 医療費の裏ワザと落とし穴」、医薬経済社「ウラから見た医療経済」などのウェブサイトに連載中。13年4月から朝日新聞土曜版be on Saturday(青be)の「お金のミカタ」を執筆。「日本の医療を守る市民の会」発起人。

ケガや病気の強い味方、健康保険。「3～5月に残業が多いと健康保険料が高くなる」仕組みが、2018年10月から一部見直されます

毎月支払う健康保険料。会社員は給料から自動的に天引きされるので、どのような仕組みで保険料が決まっているのかを、意識する機会は少ないはずだ。

だが、健康保険料は納めて終わりではなく、その金額によって、傷病手当金や出産手当金など、自分の給付額も左右される。仕組みを知っておくと、もらえるお金に差が出ることもある。

また、今年10月からは、保険料の計算方法が一部見直されることになっている。そこで、今回は健康保険料の決め方について見ていきたい。

4、5、6月の平均給与で

1年間の健康保険料が決まる

健康保険は、加入者みんなで少しずつお金を出し合って、病気やケガをした人を支える制度だ。その医療費を賄うための主な財源が「健康保険料」で、加入者の収入に応じて負担することになっている。

会社員の健康保険料は、毎月の給与やボーナスに健保組合ごとに決められた保険料率をかけ、この金額を加入者本人と事業主（会社）が労使折半で負担する。本人負担分は給与やボーナスから天引きされ、事業主負担分と合わせて、会社がまとめて健保組合に納めている。

だが、保険料計算のもとになる給与は、残業したり、手当がついたりして毎月変動する。保険料を徴収する会社が、その都度、計算し直すのは大変だ。

そこで、原則的に4、5、6月の3ヵ月間の給与を平均して、保険料計算のもととなる「標準報酬月額」を7月に決め、その年の9月から翌年8月までの1年間は、同じ額の保険料を支払うことになっている。