理解が浸透していないことが明らかになったが、この調査では、基本的な知識を持つ人ほど、接種をすすめるべきと回答する割合が増えている。

予防接種行政に詳しい川崎市健康安全研究所所長の岡部信彦さんは、「ワクチンの安全性や有効性のデータは既に十分出ているので、丁寧にわかりやすく伝えていく努力が行政、医療者、メディアに求められている」と話している。

ワクチンの役割、世界の承認状況などを知る人は3割弱

調査は、2018年6月、調査会社パネルのモニターである全国の20歳以上の男女1000人を対象にインターネット調査の形で行われた。調査票を配布したのは1359人。

日本医療政策機構は2006年から日本の医療に関する世論調査を続けているが、他の先進諸国と異なり、日本だけ接種率が激減している事態を重く見て、今回初めてHPVワクチンについて尋ねた。

HPVワクチンについては、まず基本的な知識の有無について尋ねた。

その結果、「HPVワクチンはHPVへの感染や、がんになる一歩手前の状態になるのを予防する効果があるとされている」という項目について、知識がある人は27.5%にとどまった。