エジプトの首都カイロで１８日、日本の食品関連企業１０社が参加する商談会が開かれた。地元企業に日本食の魅力を知ってもらい、日本の農林水産物の輸出促進を狙うほか、日本企業の投資活性化を目指す。

© AFP 2020 / Yoshikazu Tsuno 中国１０大都市で日本産食品が大規模撤去

日本米がエジプトに紹介されて今年で１００年となるのを記念し、在エジプト日本大使館が主催。すしチェーン「すしざんまい」を運営する喜代村（東京）の木村清社長らがマグロに包丁を入れて握りを披露し、訪れたエジプト人らに大トロや中トロを振る舞った。共同通信が報じた。

月山酒造（山形県寒河江市）やマルト製菓（広島県福山市）なども会場のホテルにブースを出店、日本酒やカステラの魅力を説明した。月山酒造の鈴木潤一専務は「エジプトはイスラム圏で、アルコールを飲まない人は多いが、欧州やアジアから観光客がたくさん来る。多くの人に日本酒を楽しんでほしい」と話した。

エジプトは現在、中東・アフリカ地域最大のコメ生産国。１９１７年に当時の政府がコメ生産を奨励し、日本米とエジプト米を基に品種改良を始めた。