国際エネルギー機関（IEA）は以前、2015年には再生可能エネルギーによる発電設備の総容量が初めて石炭を上回り、再生可能エネルギーにとって画期的な年になったという報告書を発表した。さらに最新の報告書では、米国と欧州では2021年までに、再生可能エネルギーで需要をすべて満たせる量を発電できると予測されている。

2015年の時点では、世界全体の再生可能エネルギーによる発電量に占める割合は、水力発電が依然として最も大きく、70パーセント強だった。一方、風力は15パーセントで、太陽光は4パーセントだった。

2015年には、再生可能エネルギーの容量が世界全体で153GW（ギガワット）増え、2014年と比べると15パーセント増加した。増加分のうち、風力は66GW、太陽光は49GWで、新規導入された再生可能エネルギーのうち75パーセントが太陽光か風力だったことになる（残りは主に水力とバイオマス）。

ただし、2015年に増加した153ギガワットという再生可能エネルギーの発電容量が、そのまますべて発電量になるわけではない。立地のいい再生可能エネルギーの発電施設であっても、設備利用率は30パーセントをやや上回る程度だからだ。つまり、実際の発電量は、潜在的な容量の3分の1にとどまる。従って現在は、再生可能エネルギーの実際の発電量より石炭の発電量のほうが大きい。

しかし、特に欧米市場においては石炭火力の容量は減ってきており、再生可能エネルギーや天然ガスのコストは下がっている。この傾向が続けば、再生エネルギーが石炭による発電量を追い抜く日は早まるだろう。

IEAによる今回の2021年予測には、このことが反映されている。IEAは今回、2021年までの再生可能エネルギーの成長を、2014年時点での予測値を13パーセント上回る値として見積もった。その理由としては、各国の積極的な政策はもちろん、コストの継続的な低下も大きい。風力は2桁台前半の低下が見込まれ、太陽光のコストも25パーセント減になると予想されている。

その結果、2021年までにエネルギー事情は一変すると予測されている。2021年には、再生可能エネルギーによる発電量の3分の1近くを風力と太陽光が占め、水力の割合は60パーセント未満になる見通しだ。

再生可能エネルギーによる発電総容量は、2021年には7,600テラワット時に達すると予測されている。これは、現在米国と欧州で発電されている総量に匹敵する規模である。

IEAは、再生可能エネルギー施設導入の中心になるのは、米国、欧州、中国、インドの4地域になると予想している。ただし、中国とインドでは電力需要も急増するため、2021年までに再生可能エネルギーによる発電だけで需要を満たすことはできない。

一方で米国と欧州では、需要の増加はあるものの、再生可能エネルギーによる追加分が必要となる発電量増加分を上回る見通しだという。