Valveは12月1日、同社が運営するSteamにおける「ハードウェア & ソフトウェア 調査」について2017年11月の結果を公表した。この調査では、Steamを利用したユーザーのPCではどのようなOSやCPU、GPUが利用されているのかなどの結果が項目別に細かく分けられており、その月のアクティブユーザーのトレンドを知ることができる。

調査結果は各項目について使用しているユーザーの割合という形で表示しており、前月からどれだけ増えたのか、あるいは減ったのかという数字も併記されている。そして今回とりわけ目立ってシェアを伸ばしている項目のひとつが、ユーザー使用言語の「Simplified Chinese（簡体字中国語）」だ。10月の調査から8.23パーセント増加し、全Steamユーザーの実に64.35パーセントが簡体字中国語を使用していたという結果で、そのほかの言語は軒並みシェアを落としている（韓国語のみ微増）。ちなみに日本語は0.4パーセントで使用率13位、前月からは0.17パーセント減っている。

簡体字中国語は主に中国本土で使用されている言語で、中国語におけるいわゆる新字体だ。華僑・華人の多いシンガポールやマレーシアなどでも一部で使用される。一方の旧字体である繁体字中国語（Traditional Chinese）は香港や台湾などで使用されている言語だが、今回の調査結果によるとSteamでの使用率は0.51パーセント。日本語の一つ上という順位にある。

簡体字中国語の利用率は、9月の調査では29.54パーセント、そして10月には56.12パーセントへと急激な伸びを見せ、一気に同月におけるSteamユーザーの比率の半数を超えた。あくまでユーザーが設定している使用言語であるため、必ずしも中国本土などに住む中国人であるとは限らないが、膨大な人口を抱える国ということからその流入が起こっていると見ることができそうだ。

では、中国人ユーザー（便宜上ここではこう呼ぶ）はどのようなゲームをプレイしているのだろうか。Valveが提供しているWeb APIを利用してSteamで販売されているゲームの動向を非公式に調査しているSteamSpyによると、直近2週間でもっとも多くの中国人ユーザーがプレイしていたゲームは『PLAYERUNKNOWN’S BATTLEGROUNDS』（以下、PUBG）で、期間中の中国人ユーザーの実に8割弱がこのバトルロイヤルゲームを楽しんでいたようだ。次いで『Counter-Strike: Global Offensive』、『Dota 2』、『Grand Theft Auto V』などと続く。

上位にあがるゲームのラインナップ自体はほかの国と大きく違わないが、『PUBG』をプレイする人が飛び抜けて多いことが違いとして挙げられる。同じくSteamSpyによると、現在『PUBG』のプレイヤーのおよそ半数が中国人ユーザーだそうで、Steamでの同時接続プレイヤー数ダントツの一位を維持し、さらに伸ばしていることにも大きく貢献していそうだ。

これだけ中国人ユーザーが多いと、ゲームを開発しSteamで販売するメーカーにとってはローカライズでの優先順位に関わってくるだろう。大抵のゲームは英語がサポートされており、そのほかの基本的な対応言語としてはフランス語・イタリア語・ドイツ語・スペイン語といった欧州各国言語が挙げられる（英語と合わせてEFIGSと略して呼ばれる）。

そして、いまや簡体字中国語もローカライズにおける主要言語となりつつあり、Steamストアの対応言語リストで「中国語（簡体字）」にチェックマークが入っているのを見たことがある方も多いだろう。ゲームによっては欧州の言語よりも優先されている場合もある。過半数のSteamユーザーが使用しているとあれば、多くのユーザーにリーチしたい開発者にとって、簡体字中国語対応はもはや必須となる時代が迫りつつあると言えそうだ。

前述のデータからは、中国国内では特に『PUBG』の人気が凄まじいことがうかがえる。開発元のBlueholeは先日、中国国内の大手IT企業Tencentとの提携を発表しており、さらにTencentは同作のモバイル版の開発・販売もする予定だ（関連記事）。一方で、このバトルロイヤルゲームにおいては、その暴力表現などから政府からの規制の動きが見られる。Tencentはこれに従うとしており、中国版『PUBG』のコンテンツに修正を加える予定だが、それでもユーザーはプレイし続けるだろうか。また、Tencentは自社プラットフォームを優先して、ゲームによってはSteamでの中国向け販売を取り止める場合がある。これまでに挙げたデータからすると、『PUBG』なきSteamにどれだけの中国人ユーザーが留まるかは未知数だ。今のところ中国版『PUBG』がSteamから取り下げられる動きはないものの、仮に現実になればどのような影響が表れるのか、今後の動向を注視したい所である。