ビットコインに代表される仮想通貨の基盤技術として知られるブロックチェーン。近年ではフィンテック以外にも、音楽・絵画などの著作権管理、土地取引、フェイクニュース対策など、さまざまな分野で応用されている。そして今、医療分野への応用が大きな期待を集めている。

日本では現在、病院に訪れた患者の情報を電子管理するのが一般化している。ただ、その情報は医療機関によって管理され、自分の医療情報を手に入れる場合には、わざわざ診療情報提供料を数千円支払わなければならない。

仮に情報を手に入れられても課題は残る。

患者の医療情報は、医療機関がそれぞれ、独自のファイル形式で作成しているため互換性が欠如している。これでは、患者が情報を受け取って別の医療機関に提供したところで、共有・連携がうまくいかない。

医療機関の持つデータは、患者の同意を受けたあとは患者の意思に関係なくやりとりされ、ビッグデータとして売られている場合もある。

そこで筆者は、患者が自分の情報を自由に扱える仕組みを探した。それを実現してくれる技術が、ブロックチェーンだった。

ブロックチェーンがセキュリティを担保する

医療分野におけるブロックチェーンは2017年、世界最大のヘルスケアIT会議「HIMSS」で一気に注目された。4万3千人が集まった2018年のHIMSSでは、人工知能（AI）、ビッグデータ、Internet of Things（IoT）と並ぶキーワードになり、ブロックチェーンに関して多くのセミナー発表があった。

医療情報が標準化され、個人による情報管理が可能なプラットフォームが構築されれば、自分の医療情報を自分で活用するという当然の権利が保障される。患者が健康だった当時のデータを主治医に渡したり、転院先の医師に転院前の情報を提供したりすることだって可能となる。

病歴を含む患者の個人情報を登録する際には当然、セキュリティの堅牢性が重要視されるだろう。この点、ブロックチェーンならクリアできる。