2015年、仏アルプス山脈で起きた故意の飛行機墜落事故により、ジャーマンウイングス9525便に搭乗していた150人全員が死亡した（日本語版記事）。

この事故の調査から、墜落した飛行機の副操縦士はうつ病に悩み、人知れず自殺願望を抱えていたという事実が明らかになった（1997年のシルクエアー事故や99年のエジプト航空事故など、パイロットが故意に墜落させたとされる航空事故は、それまでにも5件は起こっている）。

ハーヴァード大学公衆衛生大学院の研究チームはこのほど、パイロットのうつ病問題に焦点を当てる研究を『Environmental Health』で発表した。

3,485人の民間パイロットに対して無記名式のアンケート調査をウェブ上で行ったところ、メンタルヘルスに関する各質問に回答したのは1,848人だけだった。そして、これらの回答者のうち233人（12.6パーセント）が、臨床的うつ病（大うつ病性障害）の診断基準を満たす状態だった。さらに、過去2週間に自殺的思考に駆られたことがある、つまり「死んだほうがましだと思ったり、自傷を考えたりしたことがある」と報告した人は75人（4パーセント）に上った。

メンタルヘルスに関する質問に回答し、かつ、過去7日間に飛行機を操縦した1,430人に関しては、193人（13.5パーセント）がうつ病の診断基準を満たしていたという。

こうした結果は不思議なものではない。米国人の約21パーセントが、人生のどこかの時点で気分障害を患っている。さらに、パイロットの仕事はストレスが多く、長時間勤務を要求されることもしばしばであるため、メンタルヘルス障害発症のリスクが大きくなる恐れがある。

いっぽうで、大きなプレッシャーがかかるパイロットのような職業では、「自己回復力と独立心」が重視されており、このことが、自分にはうつ病的な問題があると認めることを困難にしている、と研究チームは述べている。

航空会社は従業員に、スクリーニングやモニタリングを定期的に行っている。しかし、「不適格の烙印を押され、『地上勤務』に回されるのではという不安」が、精神衛生上の問題を抱えていてもパイロットたちがそれをひた隠しにする傾向を促している可能性があるという。

今回の調査を行った研究者チームは研究論文のなかで、航空会社に対する提言として、メンタルヘルスケアの受診を標準化すること、メンタルヘルスに対する予防ケアを重視すること、そして、こうしたケアをパイロットに固有の困難やストレス要因に合わせて調整することなどを挙げている。

※ 米連邦航空局（FAA）は2010年に方針を変更し、特定の種類の抗うつ剤については、服用するパイロットが飛行業務に復帰することを認めた（日本語版記事）。これは、1987年のオーストラリアでの先例にならったもので、カナダにも同種のプログラムがあるが、ヨーロッパにはないという。