この4月に人事異動で新しい部署に配属された人も少なくないだろう。慣れない業務に悪戦苦闘しつつ、残業がかさんでいるかもしれない。

東洋経済オンラインは、昨年に続いて『会社四季報』（東洋経済新報社）編集部と協力して、「2015年度に残業時間が少なかった」企業を調べ、その上位500社をランキングした。

会社四季報2016年春号（発売中）では、上場企業（約3600社）へのアンケートによる回答データを基に、就活生向けの企画として「賞与支給額」「残業時間」「初任給」「有休消化日数」「入社3年後離職率」などのランキングを特集。このうち今回の残業時間について回答した企業は1161社（回答率は約32％）。誌面では100位までしか掲載していなかったが、データを追加した拡大版として紹介する。

原則は上場企業単独をベースとしているものの、一部はグループ会社を含んでいたり、持ち株会社傘下の事業会社ベースでの回答となっていたりするケースもある。調査票は1月中旬に発送し、原則として締め切りに設定した2月下旬までに回答した企業に限っている。参考データとして各社の平均年収や平均年齢の情報を加えた。

500位で月間17時間08分

トップは月間平均残業がゼロで4社。500位で同17時間08分だ。1カ月を30日で換算すると、1日当たりの残業時間が40分に満たない計算になる。昨年の500位も同17時間30分なので同様の傾向ながら、残業時間が少ないからこそ、アンケートに回答している企業が集まっている可能性もある点にはご留意いただきたい。

詳しくはランキングの詳細をご覧いただきたい。昨年のランキング記事でも同じことに触れたが、残業が少ない会社に共通の傾向はなかなかつかみにくい。業種・業態はバラバラ。取り扱い製品やサービスの市場が手堅いため、残業が少ないのだろうと想定される会社もあれば、むしろ業績が停滞、後退している会社もある。残業には割増賃金が支払われることから、会社の方針で残業を抑制している可能性はある。

サンプルの問題かもしれないものの、一つ言えることは平均年収が1000万円以上の高給企業の姿は少ないということだ。上位500社の中では月間平均残業が13時間00分で315位の住友商事（1300万円）と、同15時間42分で441位の第一三共（1111万円）だけだ。残業が少ないと、その分の残業代を稼ぎにくいことが影響しているのかもしれない。