2月4日、2016年の世界遺産登録を目指していた「長崎の教会群とキリスト教関連遺産」(長崎県、熊本県)の推薦を政府が取り下げる方向で検討しているとの報道が流れた。筆者は世界遺産アカデミーの研究員としてこの遺産については各所で「まず大丈夫」と太鼓判を押してきたため、驚きをもってこのニュースを見ていた。実際、なぜ「推薦取り下げ」が検討されているのか、世界遺産登録への道筋も含めて説明したい。

用意していた「ストーリー」への指摘

この遺産は、日本においてキリスト教がどのように伝わり、広まり、根づいていったかというプロセスを14の構成資産で示している。まず、フランシスコ・ザビエルが1549年鹿児島に上陸し、やがて平戸を拠点に日本国内での布教活動を展開。その後450年にわたり、キリシタン大名下での繁栄、秀吉に始まる取り締まり以降の激しい迫害と弾圧、各地キリシタンの潜伏と復活、という世界宗教史上まれにみる激動の歴史を重ねて来た。そのストーリーを大浦天主堂や五島列島などにある教会群、島原の乱の舞台となった原城跡などの資産で示している。

一般的に世界遺産に登録されるには、「いつの時代の誰が見ても文句なしに素晴らしい」という「顕著な普遍的価値」をもつことが求められる。最近登録される遺産の多くは、単体の建造物で「顕著な普遍的価値」を示すのではなく、文化や歴史的背景などが共通する複数の資産をひとつの遺産として、「顕著な普遍的価値」を有するとみなし登録する手法が増えている。専門用語で「シリアル・ノミネーション(連続性のある遺産)」と呼んでいるが、2015年に推薦された『明治日本の産業革命遺産 製鉄・製鋼、造船、石炭産業』はこの手法で登録された。「長崎の教会群」も同様の手法である。

「シリアル・ノミネーション」で登録する場合には、「顕著な普遍的価値」をもつストーリーをしっかりと組み立て、時代や性質の異なる遺産を一連のものとして過不足なく含めることが求められる。そうした意味で筆者の個人的見解ではあるが、「長崎の教会群」が語るストーリーや、日本と西洋の価値観の交流、弾圧からキリスト教解禁を経て静かに受け継がれた信仰の思いは、十分に「顕著な普遍的価値」を有していると思っていた。

しかし、文化遺産の調査を行う諮問機関であるイコモスの見解は、「長い禁教の歴史の中で信仰を守ってきたことが日本の特色で、そこに焦点を絞る形」にする方が良い、というものだった。すなわち、弾圧や禁教の歴史に特化した内容への修正を促してきたというものであり、長崎が用意していたストーリーの中で「伝来」と「復活」のプロセスには「顕著な普遍的価値」がない、という判断だったのではないかと考えられる。

世界遺産に求められる代表性・独自性

歴史上のプロセスについては、価値のありなしの判断というのは非常に難しいものがあり、立場によっても変わってくる。文化財の専門家から見て、キリスト教の「伝来」や「復活」のプロセスは世界の他の土地でも起こったことであり、日本独自のものではないと捉えたのであろう。

世界遺産の申請・登録をする際には、すでに登録されている似たような遺産との比較を必ず行い、代表性のあるものを登録することで、独自性や唯一性を持たない遺産はなるべく排除する、という側面がある。キリスト教関連というジャンルは、これまでに全世界で非常に多くの物件が登録されているが、それぞれが建築技術上もしくは歴史上において類をみない独自の価値をもつものとして登録されている。とは言え、西洋的価値観が重視され、教会の登録が多すぎるのではという意見もある。

「長崎の教会群」の推薦においても、当然関係者は十分に他の教会との比較検証を行っており、専門家から「このストーリーなら大丈夫」というお墨付きももらっていたはずだ。2013年に『富士山-信仰の対象と芸術の源泉』を推薦した際に、イコモスから「三保松原を構成資産から外すように」との勧告を受けたことがあった(結果、三保松原も含めての登録となっている)。しかし今回は、特定の構成資産を外すかどうかということではなく、「ストーリーや構成資産を見直しなさい」というもののため、非常に重い指摘と言えるだろう。

地元の想いとの乖離に疑問

ところで、「推薦の取り下げ」とはどういうことなのか。世界遺産登録の可否が審議される世界遺産委員会は2016年、7月にトルコのイスタンブールで開催される。世界遺産の申請には時期や手順が細かく決まっており、「長崎の教会群」は7月の審議に向けてこれまできちんと手順を踏んできたのだが、「推薦の取り下げ」ということは「世界遺産委員会で審議されることを取りやめる」ということだ。これから内容を練り直して再推薦となると、早くて2018年の委員会に推薦することになる。

審議は21カ国からなる委員国が行うのだが、諮問機関の指摘はこの審議に大きく影響する。諮問機関が「この遺産は世界遺産に登録されるには不備がある」という勧告を行いながらも、会議の場でひっくり返されて登録、ということもあるにはあるのだが、そのための推薦国のロビー活動や諮問機関と委員国の見解の食い違いは、近年大きく問題視されている。

「長崎の教会群」に関しては、イコモスの指摘通りに修正するとしても7月までには調整が間に合わないし、登録勧告されない状況での推薦といった危ない橋を渡るのはやめよう、という政府の判断があるのかと思われる。筆者が危惧しているのは、イコモスの指摘通りに修正することが本当に望むことなのかどうかということだ。

今回推薦しようとしていた14の構成資産は、いずれも国や自治体、地元の人々が世界遺産として守るべきものであると真剣に切実に考えていたはずである。もしイコモスが言うように「弾圧や禁教の歴史に特化した内容への修正」を行った上で再推薦するならば、かなりの構成資産を入れ替え、かつ、キリシタンが殉教したり拷問を受けたりした場所等を加える必要も出てくるだろう。それらは、世界遺産として守るべきものというよりは、ストーリーを優先して後付けで選んだ、という懸念を生む。

筆者はこれまで、構成資産をもつ自治体で講演をし、現地の歴史や魅力をたくさんの人たちに伝えていきたいと願う関係者や地元ガイドの方々と交流をしてきた。その人々が今、どれだけの衝撃を受け、不安を感じているのかと思うと言葉を失う。2月8日の週に行われる閣議で最終決定した後に公式発表があるかと思われるため、まずはそれを待ちたい。