2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピックのボランティアの募集が始まって約1カ月。8万人の枠に対して、5万人以上の登録があり、順調な滑り出しをみせているという。一方で、批判を受けているのが、医師や薬剤師、理学療法士など医療スタッフを無償のボランティアとして募集するという動きだ。

報道によると、東京五輪・パラリンピック組織委員会は、医師、歯科医師、看護師、理学療法士を選手村や競技会場（救護所、選手用医務室）、五輪関係者が宿泊するホテルなどに配置する計画。しかし、責任者ら一部を除いて「無報酬」であることが明らかとなり、医療関係者から批判が相次いでいる。「ブラック」ボランティアではなく、貴重な体験ができるボランティアへと転換させるのは何が必要なのだろうか。

●理学療法士のボランティア募集で批判集中

「ふざけんな。

英語で選手に理学療法を提供できるようになるまでにどんだけの労力と時間とお金かけてると思ってんだ。

誰がやるんやこんな案件。

1日9時間、7日以上もプロとして仕事させたいなら最低200万+実費払え。そしたら応募するわ。

国も協会も終わっとるな。」

そうツイートしたのは、プロテニスプレーヤーやジュニア選手などのトレーナーとして活動する理学療法士の西川匠さんだ。日本理学療法士協会は10月、会員に対して東京五輪でボランティアとして働く理学療法士を募集したが、ネットで明らかになった「条件」に対して、厳しい批判が寄せられた。

その条件とは、「応募時に理学療法士資格取得後 5 年以上経過していること」「応募時に3 年以上のスポーツ分野の実務経験、あるいはパラリンピックに関わる分野の実務経験があること」「外国語に関する一定の語学力を有していること」など。理学療法士資格取得者の中でも、専門的な知識や経験を持つ人材を対象にしていることがうかがえる。

しかし、組織委員会による報酬の支払いや宿泊費用の提供などはないと明記されていた。西川さんのツイートは反響を呼び、1万リツイートを超えている。

●「条件のハードルはだいぶ高いです」

この募集に対し、西川さんは「条件のハードルはだいぶ高いです」と指摘する。「応募の時点で資格を取ってから5年経っていないといけないことや、3年以上の実務経験があることなど、総合的に考えるとかなり厳しいものです」

西川さんによると、理学療法士の中でもスポーツ選手のトレーナー経験を日常的に積んでいる人材は限られているという。「理学療法士の約8割が病院などの医療機関に勤めています。残りの2割近い人は高齢者向け施設の勤務で、医療・介護施設の中では理学療法の対象者はどうしても高齢者になりやすく、日常的にスポーツ選手の経験を積むことは難しいのが現状です」

「そうすると、多くの場合は勤務外の時間を使ってボランティアのトレーナー活動などで経験を積むのが一般的ですが、業務外の限られた時間で活動するため、やはり経験を積みにくいのが実情です。つまり、今回の応募条件を満たすようなプロフェッショナルな人材はごく一握りになります」

西川さんは、北米やアジアなど海外に遠征する経験から、今回募集にあった「語学力」についても懸念を示す。

「仮に五輪で靭帯が切れた選手が来た場合、ドクターとのやりとりの結果、『こういうところが切れているから、こうしてほしい』ということを正しく英語で選手に伝えたり、逆に聞き取れるか。外国語での日常的な経験がないと、間違った情報を伝えてしまい、安全性が確保できない心配があります」

●医師、薬剤師からも「無報酬」問題が噴出

SNSで批判が集中したのは、そうした経験の豊富な専門家に対して、他のボランティア同様に無報酬であるという点だった。西川さんもこう指摘する。

「ロンドン五輪でも、基本的には同じような条件だったと聞いていますし、日本でも希望する人はいるのだろうと思います。しかし、国際的に活躍している日本人のトレーナーは、海外でも仕事が評価されて高額の報酬が支払われることが多いです。海外では、プロフェッショナルに対するリスペクトがあるからです」

東京五輪の専門家に対する「無報酬」問題が噴出したのは、理学療法士が初めてではない。

最初に批判を受けたのが、ドーピングなどに詳しい薬剤師であるスポーツファーマシストのボランティア募集だった。昨年9月、スポーツファーマシストの奥谷元哉さんがブログで「ブラック企業⁉︎ オリンピックのスポーツファーマシスト募集要項がひどすぎる」と題し、問題を指摘した。

奥谷さんのブログによると、「日本アンチ・ドーピング機構認定の公認スポーツファーマシストであること」「10日程度勤務可能であること」「英語で服薬指導ができること」などが要件として挙げられた上に、報酬や旅費、宿泊施設の手配はないとされた。これは確定ではなく事前の調査だったとされているが、SNSなどで反響を呼び、「ブラックすぎる」と批判を集めた。

今年8月にも、産婦人科医でスポーツドクターの高尾美穂さんがTwitterで、「東京オリンピック2020の仕事依頼が来た」「案の定無償」と投稿。「本気でこれでいいのか？ これでは日本スポーツ界は変わっていかない」と批判した。SNSでも、「ボランティアに任せていい仕事ではない」という懸念を示す人がみられた。

●ロンドン五輪でもあった「無報酬問題」、訴訟リスクは？

これまでの五輪でも、医療スタッフはボランティアで携わってきた。東京五輪における医療スタッフのボランティア募集の条件は、五輪を運営する側からすれば必ずしも非常識なものではない。

しかし、無報酬であることについて異論がなかったわけではない。イギリス医師会雑誌（BMJ）は、ロンドン五輪直前の2012年5月、ボランティアとして参加する医師たちのインタビュー記事を公開している（https://www.bmj.com/content/344/bmj.e2956）。

記事によると、ロンドン五輪では5000人以上の医師がボランティアに選ばれた。医師たちは休暇を取ってボランティアに従事するが、中には高度な資格を持った医師に対して、報酬は支払われるべきではないかと疑問の声もあったという。インタビューに応じた医師の1人は、「報酬は難しい問題」と指摘。ボランティアの医師は訴訟リスクを抱えているとしながらも、五輪で一流レベルの選手に自分のスキルを使える機会は本当にすばらしいとも語っていた。

記事ではインタビューとともに、イギリス医師会（BMA）がスポーツイベントで医療をボランティアで提供する医師向けに出した注意を掲載。「残念なことに、医療のレベルが不十分であると考えられた場合、または治療による被害があった場合、医師は苦情や法的措置のリスクに直面する可能性があります」と呼びかけ、「医師、医療従事者保護機関（編集部注：医療過誤の主張に対する補償をするイギリスの組織）、イベント主催者の三者で賠償への対応について議論し、結論を出しておく必要がある」としている。

●「経験のない若手にボランティアの門戸を広げる」

しかし、一流のアスリートと触れ合える機会は、若手の医療関係者にとっては経験となることも確かだ。理学療法士の西川さんは、こう提案する。

「先ほど話した通り、今回の応募の条件はとても厳しいです。ボランティアをやりたい人が気軽に手を挙げることができる条件ではなく、プロ中のプロの人間に対してプロとして仕事をしてください、という内容です。

でも、ボランティアは本来、やりたい人が自ら応募するもの。もっと門戸を広げて募集すれば良いと思います。リオ五輪では、募集で集まった人たちの経験値などによってリーダーを決め、そのリーダーを中心に経験のない人を配置するという工夫をしたと聞きました。

理想を言えば、プロはプロとして雇い、一方で、経験はないけれども理学療法士の資格を持つ人はボランティアでしてもらうという二段階がいいと思います。英語も話せないし、実務経験もないという若い理学療法士にとって、国際的な大会で経験を積める機会はとても大事です」

西川さんによると、理学療法士は年々、増えているといい、若い世代にとってその職域を広げることも重要だという。東京五輪のボランティアを「ブラック」としない議論が求められている。

（弁護士ドットコムニュース）