水素がここへ来て一段と有望になってきた理由 80年超の歴史持つ岩谷産業が起こした製造革命

CO 2 （二酸化炭素）を排出しない次世代のクリーンエネルギーとして、先進国が「水素エネルギー」の実用化に向けて動いている。2030年には4000億円超の市場規模になるとの試算もあり、日本でも新たな産業に育てようとする取り組みが進んでいる。

その水素エネルギーに早くから目をつけていたのが大阪に本社を置く岩谷産業だ。プロパンガスやカセットこんろに使うLPガスの輸入・販売で国内最大シェアを持つ同社は、80年以上前から産業用ガス精製のときに出る水素に目をつけたことをきっかけに販売を開始。水素を低温で液体化させる「液化水素」の製造・運搬を国内で唯一行っている。

LPガス大手の岩谷産業が水素に挑む理由

渡邊 佐和子（以下、渡邊）：LPガスを得意とする岩谷産業が、なぜ今、水素事業に取り組んでいるんでしょうか。

牧野 明次（以下、牧野）：当社の創業は1930年ですが、1941年から産業用に水素を販売してきました。酸素をつくる過程で水素も生成されるのですが、それを活用しないのはもったいなかったからです。

併せて創業者は、将来的に石炭から石油へ、そして液化天然ガスへといったように炭素の少ないものへと変わっていく流れの中で、「炭素のない水素はエネルギーになっていく」と予測しており、私たちもその考え方を継承してきました。私が入社した1965年当時、「そのうち水素で飛行機が飛ぶぞ」という話があったのを覚えています。

1978年には初めてH-Iロケット用の液化水素をつくり、燃料として供給しました。その後、2006年には関西電力さんと共同で、日本で初の液化天然ガスの冷熱を利用した液化水素のプラントを大阪・堺につくりました。

真山 仁（以下、真山）：創業者が予測し、描いた夢を、伝承されてきた過程で、現実にビジネスとして成り立つと見極めて、一歩前に踏み出すと決断されたときがあったと思います。夢が夢でなくなったターニングポイントは？