飲食店情報サイト事業のぐるなびの業績が振るわない。直近の四半期の売上高は前年同期比で11.1％減となった。ぐるなびが不調の理由は消費者の動向を見れば一目瞭然だ。日経クロストレンドは、飲食店探しに消費者の間で使われているサービスについて調査。意外な結果が浮かび上がった。

「この1、2年で『ぐるなび』で集客できなくなった。特に都心店では効果がほとんどなくなっている。今はぐるなびに使う販促費はほぼゼロに近い」

飲食店経営のグットドール（東京・品川）の森田法義社長はこう明かす。同社は宮崎のブランド牛「尾崎牛」を手ごろな価格で食べられるビストロなど、7店舗の飲食店を都内で経営している。その店舗集客を目的に、これまでぐるなび、「食べログ」、「ホットペッパーグルメ」にそれぞれ均等に販促予算をかけてきたが、ぐるなびにかけていた予算を減らしたその分、「食材原価率の低下、『Instagram』での情報発信、『トリップアドバイザー』を活用したインバウンド需要の取り込みに人的リソースを割いていきたい」（森田氏）。

森田氏はこう続ける。「飲食店経営者で集まる会合ではぐるなびの活用に関する話題はほとんど出ない。今は食べログやInstagramの活用法、第三勢力である『Uber Eats』などの中食需要への対応に関する話題が飛び交う」。飲食店経営者の間でぐるなびの存在感は急速に失われつつある。

実際、ぐるなびが2018年10月31日に発表した18年度第2四半期の決算資料では、飲食店向けの有料サービス加盟店が前年同期比で1859減の5万8747店となっており、飲食店離れに歯止めがかからない。これが業績を直撃。売上高は前年同期比で11.1％減となる77億9500万円、営業利益に至っては69.7％減の4億3200万円となるなど、厳しい状況が続く。

ぐるなびの四半期ごとの売上高と営業利益の推移

一方、競合サービスに当たるカカクコムの「食べログ」の業績は堅調だ。食べログの18年度第2四半期の売上収益は前年同期比で21.2％増の59億5200万円。有料プランの加盟店舗数は同2500店増の5万7100店と好調で、減少傾向にあるぐるなびとは対象的だ。ところが、その食べログも安泰とは言えない。飲食店探しの主流がスマートフォンへと移り変わるなか、若年層の間で第二勢力が急速に支持され始めているからだ。