世界中で赤身肉はタバコや砂糖、その他「望ましくない」製品と同じ課税対象になる可能性があり、ヴィーガニズムや菜食主義の人気を加速化させるかもしれない。ビジネスニュースサイトBusiness Insiderが伝えている。

調査会社Fitch Solutionの報告書によると、近いうちに赤身肉に対して世界中で特別課税が導入され、値上がりするという。

国連報告書によると、人体の消化器系に温室効果ガス全体の37％が集中するという。まずそれは、動物由来の食品の大量消費に関係している。また、医学関係者は、肉好きはがん、糖尿病、脳卒中、その他心臓病のリスクを高めると警告している。

オックスフォード大学の研究調査により、動物食品の消費を制限することで、年間約6000件の死亡を防ぎ、医療コストを約8億5千万ドル（約892億円）節約できることが分かった。

ニュースサイトBusiness Insiderは、アメリカが肉の消費をやめれば、道路から自動車6千万台を撤去することに相当するという、別の研究も紹介している。

しかしFitchのアナリストらは、税を用いて大きく影響させるには、消費者の肉に対する愛は強すぎる、と指摘している。

消費はほどほどに

研究者たちによる大規模な研究によって、１日に平均76グラムの肉を消費する人の腸がんのリスクは、平均21グラムの人より20％高いことが明らかにされている。その場合、ハムやベーコンのスライス（約25グラム）ごとにリスクは２０％増加し、また、ローストビーフや豚肉の場合は50グラムごとに19％であった。

それに伴い、 英国保健省はここ数年、1日に加工された赤身肉を少なくとも平均90グラム消費する人たち全員に、消費量を７０グラムまで減らすように呼び掛けている。

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