米Appleは、モバイル製品（iPhone／iPad／iPod／Apple Watchの各エディション）の保証期間延長パック「AppleCare＋」の利用規約を一部更新し、バッテリー交換基準を変更した。米MacRumorsなどが6月26日（現地時間）に報じた。

ただし、更新されたのは、Apple Watchの予約が開始された4月10日以降に加入したAppleCare+のみで、それ以前の加入者のiPhone／iPad／iPodは対象ではない。

変更されたのは、利用規約の「3. 対象範囲」の「3.1 ハードウェアサービス」の第2条項。「電源を維持する対象デバイスのバッテリーの能力が正式な製品仕様の80％未満しか発揮できなくなった」ことを通知すると、修理あるいは新品との交換をするとなった。

4月10日以降の加入者対象の利用規約の一部

4月9日以前の利用規約では「電源を維持する対象機器のバッテリーの能力が正式な製品仕様の50％以下しか発揮できなくなった場合」となっている。

4月9日以前の加入者対象の利用規約の一部

つまり、「50％以下」が「80％未満」になった。

Appleは英語版公式サイトのBattery Service and Recyclingというページで、iPodは400回、iPhoneは500回、iPadおよびApple Watchは1000回のフル充電で本来のバッテリー容量の最大80％を維持できるよう設計したと説明している。

新旧の利用規約のdiffをとってみたが、上記以外に変更されたのは、Apple Watchに関する記載の追加、端末→デバイスなどの呼称の変更、「お客様による通常の日常的な使用方法に起因する不測かつ不慮の外的事由」の例が「例えば、落下や液体接触など」から「例えば、材質上や製造上の不具合に起因するもの以外の落下や液体接触により生じた損傷など」に変わったことくらいだった。

MacやApple TVが対象の「AppleCare Protection Plan」は更新されておらず、バッテリー交換の目安は「50％以下」のままだ。

なお、バッテリーを交換するかどうかはユーザーからの「有効な請求」に基いてAppleが自らの裁量で決める。

Apple Watchの各モデルのAppleCare+の価格や期間についてはこちらの記事にまとめた。