７月２４日、ＳＦコメディー映画「ピクセル」では、当初の脚本に描かれていた場面が最終的にはカットされている。それは、中国の万里の長城がエイリアンに穴をあけられるシーンだ。写真は１８日、ニューヨークでのプレミア上映会に出席するクリス・コロンバス監督（２０１５年 ロイター/Eduardo Munoz）

［香港／ロサンゼルス ２４日 ロイター］ - 米国で今月公開されるＳＦコメディー映画「ピクセル」（日本公開９月１２日）は、２０１３年時点の脚本には描かれていたある場面が、最終的にはカットされている。それは、中国の万里の長城がエイリアンに穴をあけられるシーンだ。

アダム・サンドラー主演の同作品では、インドのタージ・マハルやワシントン記念塔など、世界的な名所がエイリアンから攻撃を受ける。

配給元であるソニー・ピクチャーズ内部の電子メールからは、同社幹部らが中国での上映許可が下りない可能性を懸念して同シーンを削除したことがうかがえる。また、中国を意識した変更はこれだけではなかった。

同作品では、エイリアンによる攻撃の「黒幕」が中国であることを示唆するシーンや、メールサーバーをハッキングする「共産主義陰謀同志」への言及も消えた。最終的に、「黒幕」としてはロシアかイラン、もしくはグーグルが疑われることになった。

中国のソニー・ピクチャーズの幹部リ・チョウ氏は、ソニーの上級幹部に宛てたメールの中で「世界的な現象の一部であれば万里の長城に穴があけられても問題にはならないかもしれないが、実際には不要なシーンだ。それを入れることで利することは何もない。従って、私は勧めない」と述べている。

リ氏のこのメッセージは、昨年末にハッキングによって流出したソニー内部のメールや文書の１つ。米国政府は北朝鮮による犯行とみているが、今年４月には内部告発サイト「ウィキリークス」がそれらをインターネット上で検索可能にしている。

ソニー・ピクチャーズの広報は盗まれたメールや内部の議論についてはコメントしないとした上で、「映画公開のために何が最善かを決めるには多くの要因があり、中でも妥協することなしに世界に広くアピールできる内容を創造することは最も重要だ」と語った。

中国政府および映画産業を管轄する当局者らは、この件についてコメントを差し控えた。

＜当局好みの内容＞

ソニー映画で中国に関する内容が慎重に吟味されたのは「ピクセル」だけではない。２０１４年にリメークされた「ロボコップ」も、中国当局に好まれるような内容にすべく幹部の間で議論が交わされていた。

２０１３年当時、ソニー・ピクチャーズ・リリーシング・インターナショナルの上級副社長だったスティーブ・ブルーノ氏はメールで、映画に登場する多国籍武器複合企業の所在地を、中国からベトナムやカンボジアなど東南アジアの国に移すよう提案している。最終的に変更はなされず、その後ブルーノ氏は同社を去った。

流出したソニー・ピクチャーズの内部メールが明らかにしているのは、世界有数の映画スタジオである同社幹部らが、中国当局の反応を予測して自己検閲を行う姿だ。

他の映画会社は、中国当局の承認を得るために、作品に変更を加えて中国版を作ってきた。例えば、「アイアンマン３」で中国人医師が主人公を助けるシーンは中国版では長くなり、中国の人気俳優ファン・ビンビンが出演している。マーベルはこの件についてコメントを差し控えている。

＜自己検閲の論理＞

人気ビデオゲームのキャラクターに姿を変えたエイリアンに地球が攻撃されるという内容の「ピクセル」では、中国人に受け入れられやすいバージョンのみを作ることがメールの中で指摘されていた。彼らの考え方の背後にあるロジックは、ソニー・ピクチャーズ・リリーシング・インターナショナルのスティーブン・オデル社長が２０１３年９月１２日に映画「ロボコップ」について書いていたメールに見て取れる。

「中国の要素を他国に替えることは比較的簡単なはずだ。そのままにしておくことには否定的側面しかない。中国版だけを変えたかのようにすべてのバージョンを変えることを勧める。常にバージョンを比較するブロガーたちが、われわれが中国市場をなだめるために設定を変えたと気づいたときの対策を準備しておくべきだ」

中国の影響力が増すにつれ、同国が市民の自由を封じ込めようとする動きは国外へも広がりを見せている。中国への攻撃だと考えられるシーンを「ピクセル」から削除することは、世界中の観客が中国中心の基準に事実上さらされていることを示している。

ハリウッドと中国の共同制作を手掛ける独立系映画スタジオ、オーブ・メディア・グループの創設者ピーター・シャオ氏は「ある種の映画、特に世界的ヒットが狙える大作では、中国が社会的・政治的理由から上映を許可しないような作品は作らない。それはもうすでに自明の理となっている」と指摘した。

＜抗えない魅力＞

米映画産業にとって、中国市場の魅力は抗しがたいものになっている。米映画協会によると、２０１４年の北米興行収入（米国とカナダの合計）は前年比５％減（１０４億ドル）に落ち込んだ一方、同年の中国興行収入は同３４％増（４８億ドル）と大幅に伸びた。

中国の国営メディアは、２０１５年上期の映画興収が３３億ドルに達し、年間記録を更新するぺースだとしている。今年１月─６月初旬に中国で最もヒットした作品は、カーアクション映画の最新作「ワイルド・スピード スカイミッション」。興行収入は３億８３００万ドルと、北米市場の３億５１００万ドルを上回っている。これに、ヒーロー映画シリーズ最新作「アベンジャーズ ／エイジ・オブ・ウルトロン」、恐竜映画「ジュラシック・ワールド」と続く。

中国映画プロデューサー協会の副会長、ワン・フェンリン氏は昨年１１月、中国は向こう３年以内に米国を抜き、世界最大の映画市場になるとの見方を示していた。

中国市場の重要性は、メトロ・ゴールドウィン・メイヤー（ＭＧＭ）が２０１２年に公開した戦争映画「レッド・ドーン」の制作過程でも、意思決定に影響を与えていたようだ。同作品のプロデユーサーであるトリップ・ビンソン氏によれば、ＭＧＭは撮影後の編集段階で、米国に侵略する国家を中国から北朝鮮に変更したという。この件について、ＭＧＭはコメントを差し控えている。

＜暗黙のルール＞

ソニー・ピクチャーズのリ氏が「ピクセル」で万里の長城のシーンを削除するよう提案したころ、ソニー幹部らは同作でパックマンが登場するカーチェースのシーンを東京から上海に移すことを話し合っていた。

リ氏はそれにも異を唱えた。同氏は２０１３年１２月１８日のメールで、「町中が破壊されることから、それは良いアイデアとは言えない。何らかの微妙な問題を引き起こす可能性がある。要するに、意図された破壊ではないなら受け入れられるという暗黙のルールがあるが、その線引きをするのは困難だ」としている。

最終的に、中国に関わるものは「ピクセル」から排除された。その決断は２０１４年初めごろに下されたとみられる。

中国政府も「ピクセル」に満足しているようだ。中国では９月１５日に公開されることが決まった。

（Clare Baldwin記者、Kristina Cooke記者、翻訳・編集：伊藤典子、宮井伸明）