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日経FinTech編集長の原 隆

半年ほど前のことだ。2017年4月下旬、筆者は新大阪駅に降り立った。東京からの出張を決めたのはそのつい3日前。きっかけは、大学時代の先輩からの1本の電話だった。

「取引先が詐欺に遭っているかもしれない。直接会って話を聞いてもらえないだろうか」。

電話でざっと要点を聞くと、どうも仮想通貨に関するトラブルに巻き込まれているのではないかという。取引先だけに強く言えず、業界誌の編集長として直接話を聞いてみてくれないかという依頼だった。

大阪にある先輩の取引先に足を運び、一通り話を聞いた。2500万円を仮想通貨の購入に支払ったという。

その名は「クローバーコイン（Clover Coin）」。消費者庁は2017年10月27日、このクローバーコインを販売していた48ホールディングス（札幌市）に対し、特定商取引法違反による連鎖販売取引停止命令及び指示を行った。勧誘時に同社の名称などを伝えなかった「氏名等不明示」、クローバーコインを購入しておけば必ず値上がりするなどと説明した「不実告知」、連鎖販売業の概要について記載した書面を契約時に公布していなかった「概要書面不交付」などが違反行為として認定された。

結論から言えば、その時、先輩の取引先を説き伏せることは難しかった。「クローバーコインをやっている中心人物は日本に初めてビットコインを持ってきた人らしい」「既にアプリも開発されている」「2カ月後（6月末）にはグランドオープンがあり、初値がついたら莫大なリターンがある」――。1つひとつ、疑わしいのではないかという点を丁寧に指摘したが、無力だった。

だが、誰しもがそうであるように、自らが信じて下した判断を早々に省みるのは難しい。帰り際には「もしそこまで疑うのであれば、一度セミナーに参加されてみるといいですよ。誰でも参加できますから」と言われてしまった。