その日、ニューオーリンズは雨だったが、ジェファーソン・デイヴィス大通りのベージュ色をした平屋の建物には行列ができていた。「低所得層のための光熱費援助プログラム（LIHEAP）」に申し込もうとする人々だ。このプログラムは米国政府の補助金によってまかなわれ、光熱費の支払い支援を目的としている。

ニューオーリンズは米国内でも、家計に占めるエネルギー関連費用の割合が最も大きい都市のひとつだ。人々は毎月、光熱費の支払いに収入の多くを注ぎ込んでいる。これは、ニューオーリンズが全米でエネルギー効率が最も低い都市のひとつであることが大きい。

市民の多くは、収入の20パーセントを光熱費の支払いに充てている。彼らにのしかかる負担の大きさは、行列の長さが物語っている。住宅支援活動を行う非営利団体「ハウジング・ノラ（HousingNOLA）」で常任理事を務めるアンドレアネシア・モリスは次のように話す。

「行列は建物を一周しています。ここにいる多くの人が毎月300ドル（約3万2,000円）、400ドル（約4万3,000円）、500ドル（約5万4,000円）もの支払いに追われているのです。住宅ローンと同額の光熱費を請求される人も少なくありません」

住宅支援活動を行う非営利団体「ハウジング・ノラ（HousingNOLA）」で常任理事を務めるアンドレアネシア・モリスによると、ニューオリンズでは光熱費が住宅取得能力を左右する。PHOTOGRAPH BY MICHAEL ISAAC STEIN

光熱費は家賃や健康保険などと同じで、生活には欠かせないものだ。高騰するにつれ、人々の住宅取得能力を低下させ、都市は高所得者層以外にとってどんどん住みにくい場所となっている。2000年から10年までの間に、光熱費は家賃の3倍の値段にまで膨れ上がった。

家賃と比べて光熱費が上昇してゆくと、同時に“富の階層化”も劇的に進行する。こうした状況は米国の複数の都市で生じており、低所得者層と高所得者層の間の、エネルギー負担の格差を拡大させている。

米国エネルギー効率経済協議会（ACEEE）とEnergy Efficiency for All（EEFA）が16年に行った調査では、多くの人がすでに想定している状況を数値化して検証しようと試みた。

その仮説とは、「低所得層、黒人およびヒスパニック系のコミュニティーでは、収入に占める光熱費の割合が高い」というものだ。結果は予想通りだが、容赦ないものだった。低所得世帯のエネルギー負担は、そのほかの世帯より3倍も高かったのである。

クレジットカードなどの支払いに「給料日払い」を指定する主な理由［PDFファイル］も、光熱費の上昇によるものだ。こうした悪循環により、低所得者層はなかなか貧困から抜け出せなくなっている。

金持ちでも貧乏でも、光熱費の「金額」は変わらない

光熱費の高騰は、家計に影響を及ぼすだけではない。ACEEEとEEFAによれば、暖房の足りない家に住んでいると、呼吸器疾患や心臓病、関節炎やリウマチのリスクが高くなる。また、不慮の事故も起きやすい。

実際に、痛ましい事件が起きた。メリーランド大学の学食で働いていたロドニー・トッドが、ガス発電機を使った結果、7人の子どもとともに一酸化炭素中毒で亡くなったのだ。電力会社のデルマルヴァ・パワー（Delmarva Power）が電力の供給を止めたあとのことだった。

光熱費の負担にギャップが生じる理由のひとつが、低所得層でも高所得層でも、発生する光熱費の額にあまり違いはないということだ。持続可能な都市づくりを目指す非営利団体、エレヴェート・エナジー（ELevate Energy）の最高経営責任者（CEO）であるアン・エヴェンズは、「収入のレベルがどうであれ、食べ物を冷蔵し、家を暖めるエネルギーは必要なのです」と語る。

16年の調査で明らかになったもうひとつの原因は、安価な住宅はほかの住宅よりもエネルギー効率がかなり悪いということだ。低所得者層では、収入に占める光熱費の割合が大きいだけでなく、1平方フィート（約930平方センチメートル）当たりの光熱費の金額も高いのだ。

調査結果には次のように書かれている。「光熱費の負担ギャップは、解消しようのない収入格差に関連した扱いにくい問題というわけではありません。低所得者層のエネルギー負担が過剰になるのは、住宅のエネルギー効率が悪いからです」

ハウジング・ノラのモリスは「古いビルにある安い家賃の家を探してくる人がいますが、そういった家は、たいていエネルギー効率が悪いのです。節約できるとは言えません」と話す。

もちろん、このような古いビルでも省エネできる可能性は大いにある。ACEEEとEEFAによると、賃貸で生じる過剰なエネルギー負担の97パーセントは、住宅のエネルギー効率を［編注：リフォームなどによって］平均的な基準まで引き上げることで改善されるという。

米エネルギー省が15年に調査したところ、エネルギー効率の改善にお金がかかったとしても、その投資額の2.2倍を回収できるという。この数字は、最もエネルギー効率の悪い家では、もっと高くなる。問題は、こうした改善を行うための資本をどのように探すのか、また補助金が必要な人々に届くかどうか、という点にある。

環境への意識の高さが「エネルギー格差」を生む

エネルギー効率を改善するためのプログラムは、エネルギー負担のギャップを埋める上で大きな役割を果たしているが、真逆の結果に終わることも多い。

エネルギー効率の改善や住宅の防寒対策などの試みは、エネルギーの無駄遣いをせずに済むという意味で、世界一安いエネルギー源を手に入れることでもある。しかし、たいてい、先行投資をする余裕のある人しか実行できない。

想像してほしい。キッチンをリフォームして、家電をエネルギー効率のよいものへと買い替えようとする人や、家の屋根にソーラーパネルを取りつけようとする人は、節約をしようとしているわけではない。町内の環境保護リーダーになってやろうというような、傲慢な欲にかられているだけなのだ。

ニューオーリンズのある家庭に取り付けられたエアコンユニット。窓や壁の間から隙間風が入り、光熱費は上昇する。PHOTOGRAPH BY MICHAEL ISAAC STEIN/CITYLAB

エレヴェート・エナジーのエヴェンズは、「エネルギー格差はエネルギーシステム全体の話です。クリーンなエネルギーに移行して、利益を得るのは誰なのでしょう。エネルギー効率を高めたら、すべての人に利益がもたらされるのでしょうか。取り残されるのは、誰なのでしょう」と問いかける。

エネルギー効率を高めるための補助金を設けたところで、低所得者層は申請できなかったり、十分に活用されなかったりすることが多い。先行投資をしなければならないにもかかわらず、そのあと何年もの間、成果がもたらされることはないからだ。多くの人は、いますぐ支援を必要としている。

どんな「よい支援策」からも取り残される低所得者

エネルギー効率を改善するためのプログラムは増加しており、官民ともエネルギー格差の問題を解決しようとしている。地方では住宅当局が公営住宅を改良し、高いエネルギー効率を保証した手頃な家賃の住宅では、税金が控除されるようになっている。

非営利団体や電力会社は、住宅所有者がエネルギー効率を高めるリフォームなどをしやすいよう、初期投資の支払いを延期する制度を導入した。省エネ住宅で節約して資金をつくり、いずれ費用を返済してもらおうという計画だ。

だが、こうした試みがどれほど「よいこと」だったとしても、多くの場合は低所得者層をつまはじきにするものとなっている。彼らは米国民の大半を占めていて、かつ弱い立場にあり、賃貸物件に住む人々だ。

米国では、都市住宅開発省（HUD）が発行する家賃補助チケットを使って民間の賃貸物件を契約する人のほうが、公営住宅に住む人より多い。さらに都市部では、賃貸を借りる人の数は増え続けている。住宅価格が高騰しているからだ。

賃貸に住む人々は、エネルギー効率のよい家づくりというブームからは取り残されている。家へ投資するかどうかの決定権は彼らにはなく、大家の気まぐれに任されている。そして住人が光熱費を払っている限り、大家にはアパートをリフォームする理由はあまりない。

また、住人が自らエネルギー効率を向上させようと、長期的なリフォーム計画を立てる可能性も低い。投資を回収できるほど長い間、賃貸物件に住むかどうかわからないからだ。

リフォーム資金を支払いに充てる「自転車操業」

エネルギー効率を向上させるため、米国では今後も新たなインセンティヴや補助金が試験的に導入される予定だ。どんな政策が立案されようとも、それらが成果を上げるにはいまよりもさらに多額の資金が必要になる。残念なことに、低所得者層が住宅のエネルギー効率を高めるために使える補助金は縮小されつつあるのだ。

活動家として知られる弁護士のヴァン・ジョーンズが創設した非営利団体「グリーン・フォー・オール（Green for All）」で副理事を務めるミシェル・ロメロは、「これまでに多くのプログラムが中止され、縮小され、非難されてきました。低所得者層を援助するプログラムがなくなると、格差は拡大していくでしょう」と話す。

「低所得層のための光熱費援助プログラム（LIHEAP）」は、同様の趣旨の助成金のなかでも最大規模ものもだ。だが09年以降、3分の1にまで縮小された。トランプ大統領はエネルギー省の防寒対策援助プログラム（Weatherization Assistance Program）のような類似のプログラムも含め、LIHEAPを完全に廃止するとしている。

現時点では継続されているが、まだ安心はできない。エヴェンズは「これからどうなるかは予測がつきません。油断していられないのが現実です」と言う。

補助金を受けたら、本来はまず、エネルギー効率を向上させるために使わなければならない。しかし、実際にエネルギー効率を改善するための投資に適用される金額は、LIHEAPの資金のうち、たった14パーセントにすぎない。残りは、長期的なエネルギー効率など考える余裕などない人々が、ただちに請求書の支払いを済ませるために使われる。

「彼らに『今月の電気代を払ってあげることはできないけれど、1年我慢すれば、アパートのエネルギー効率が良くなることを保証しますよ』とは言えません。1年分の電気代を払えるかどうかもわからない人々なのです」とモリスは言う。

だが、目の前の光熱費の支払いを優先させることは、真の解決策にはならない。「すべての資金を直接、当座の光熱費の支払いに充て、ほかのことが何もできないような状態になってはいけないのです」。

この記事は「CityLab」に掲載されたもので、天候に関する記事を専門とする「Climate Desk」にも転載されている。