住宅・不動産の購入サイト「SUUMO（スーモ）」が毎年発表する「住みたい街ランキング」をご存知でしょうか。東京・大阪エリアを対象に、住民からのアンケート結果をもとに作成されるこちらのランキング。毎年発表される度にテレビやネットニュースで話題になるため一度目にしたことのある人もいるのではないでしょうか。

■住みたい街ランキング上位の街はよりブランド化される

東京エリアの場合、吉祥寺や下北沢、中目黒がランキング上位の常連として知られています。これらの街はテレビの情報番組で頻繁に取り上げられることもあり、周辺に比べて家賃やテナント料が高くなる傾向にあります。

「住みたい街ランキング」の存在は、その街の魅力をアップさせることに大きく貢献し、街のブランド化をもたらしていると言えるでしょう。

しかしこのランキング、人々の願望をどれほど反映しているものなのでしょうか。ここで、昨年SUUMOが発表した「2014年住みたい街ランキング関東編シングル部門」を見てみましょう。

1位：吉祥寺

2位：池袋

3位：恵比寿

4位：新宿

5位：中野

関東在住の方でこのランキングに共感できる人はどれほどいるのでしょうか。

関連記事：【最終結論】男性の薄毛を◯割の女性が「付き合うのにマイナス」と回答

■41.2パーセントが「住みたい街」に共感しない！さらに男性は･･･

実は、「住みたい街ランキング」に共感する人はそこまで多いとは言えない現状があります。

本サイトが実施した東京在住者279名を対象としたアンケート調査によると、「住みたい街ランキングに共感したことがない」という人は実に41.2％にもなるのです。

【東京在住者279名】住みたい街ランキングに共感したことがない人の割合

男女の世代別に見ると、男性に共感を示さない人が多いことがわかります。

【男女・世代別】「住みたい街ランキングに共感したことがない」と答えた人の割合

比較的共感を示すのは女性のほうで、20代に限ってみると女性（29.6％）と男性（55.9％）では大きな開きが見られます。

■「住みたい街ランキング」は誰の利益に資するのか？

住みたい街ランキングに興味がない、まったく共感したことがないという人は一般の方だけではありません。都内城東エリアの賃貸物件をメインに扱う不動産会社勤務の田口さん（男性・32才）は「住みたい街ランキング」に安易に流される生活者に対して警鐘を鳴らします。

住みたい街ランキング上位の街って、ようするに「少しオシャレな商業施設があって、渋谷や新宿などの繁華街へのアクセスが良好で、適度に自然あふれる場所がよい」というメディアが提供する「いい街」のイメージがあらわれたものに過ぎないんですよね。でも、普段お客さまと接していて本当にこの価値観に共感する人なんてごくわずかですよ。

-データによると、「住みたい街ランキング」に共感する人には若い女性が多いようです

納得できますね。こうしたマスの欲望を持っている人は圧倒的に若い女性に多い。 男性の場合、女性よりも趣味が多様化していて、そもそも街に興味がない人が少なくないし、オタクのお客さまならば中野や秋葉原、とにかく職場から近いところに住みたいというお客様ならばオフィス街から近い神田や神楽坂を選ぶ。スポーツ好きならばランニングできる二子玉川などの多摩川沿いや墨田川付近が人気です。 いずれにせよ、「住みたい街ランキング」上位の街は、お客様個々のニーズが反映されておらず、単にブランドイメージを再生産させるための装置にすぎないんですよ。

-では、今後首都圏で一人暮らしをする人は、どのような基準で住む街を選べばよいのでしょうか。

個々によってニーズが違いますが、最初にすべきこととして住みたい街ランキング上位に入っている街に住む人から「その街のダメなところ」を徹底的に聞き出してみることをおすすめします。

-なぜですか？

そこで出てくる情報こそがみなさんが生活する上で本当に重要なことだからです。彼らは最初は住む街がランキング上位に入っているがゆえのプライドからデメリットをなかなか話してくれないかもしれません。でも「ほかに住みたい所ある？」といった質問を投げかけることで、いま住んでいる場所の不満点が浮き彫りになってきますから。 ランキングに入るようなブランド化された街に安易に流されてはいけませんよ。特に吉祥寺は都心からの距離のわりにブランド化されてしまったがゆえに家賃が高くなっている。穴場はいくらでも私たちがご紹介します。

■「住みたい街ランキング」に流されないために

そもそも「住みたい街ランキング」は移動者が多い東京圏、大阪圏だからこそ成立するものです。引越しが頻繁になされる都市部で「住みたい街ランキング」を発表するのは、生活者の移動需要を惹起しようとする不動産会社の思惑があることは言うまでもありません。

安易なブランドイメージに流されるのではなく、職場や学校の立地、経済状況や家族構成などの要素を総合的に判断して住む場所を選ぶことが肝要なのは言うまでもないでしょう。

（文／しらべぇ編集部）

【調査概要】

方法：インターネットリサーチ「Qzoo」

調査期間：2015年3月20日～2015年3月23日

対象：全国20代～60代東京在住男女計279名