「東京大学が世界の有力大学の滑り止めになっている」というニュースが、ちょっとした話題になっている。

主に外国人留学生を対象とし、受験も授業も英語という東京大学教養学部の英語コース(PEAK)がある。せっかく合格したのに外国の有名大学に留学してしまう入学辞退者が増え、2014年度は7割近くにも上った。文部科学省が主要大学の国際化を急ごうとしている折、関係者は危機感を募らせている―。3月28日に共同通信が伝えたのを端緒に、米国のインターネット新聞「ハフィントンポスト」日本版などが後追いした。

PEAK(Programs in English at Komaba)は、海外から優秀な学生を集めることを目的に2012年10月に始まった。授業はすべて英語。小、中、高校を通し日本語で授業を受けたことがない学生を対象としている。最初の2年間は「国際教養コース」で、次の2年間を「国際日本研究コース」か「国際環境学コース」で学ぶ。

発足初年度の志願者数は238人で合格者は38人。このうち入学したのは27人で、入学辞退率は約3割だった。翌2013年度は、199人の志願者で49人が合格、入学したのは23人だから5割強の入学辞退者がいたことになる。続く2014年度は262人の志願者中、合格者は61人。しかし41人、7割近くの辞退者が出た、ということだ。辞退者たちは、英国のオックスフォード大、ケンブリッジ大、米国のマサチューセッツ工科大(MIT)など国際的評価も高い有名大学に進学した。

近年、国際的な大学ランキングに対する関心が高まっている。3月23日に北京で開かれた日中大学フォーラム(科学技術振興機構中国総合研究交流センター主催、中国科学技術協会国際連絡部など共催)でも、パネルディスカッションで大学ランキングをどう見るかで意見が交わされた。大学の学長、副学長、元学長がそろった中国側パネリストからは、「一つの参考指標として見るのが妥当では」といった発言が続いたが、「実際は相当、気にかけているはず」と見る日本の参加者は少なくない。

フォーラムを挟んだ日程で北京と上海で開かれた中国国際教育巡回展・日中大学フェアで、日本の大学ブースを訪れる中国の大学生、高校生、親たちの多くが、その大学が日本の大学ランキングでどのくらいの位置にあるかを質問していた。中国の有力大学のトップがランキングをあまり気にしないというのは考えにくい。

よく引用される「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション世界大学ランキング」の2014-15年版によると、1位のカリフォルニア工科大学以下、上位20位以内にランクされている大学の大半は米国の大学が占める。それ以外の国となると、英国の2大学と、スイス、カナダの各1大学しかない。日本の大学は東京大学の23位を最上位に、京都大学59位、東京工業大学141位、大阪大学157位、東北大学165位と200位以内に5大学が入っているだけだ。日本以外のアジア各国の大学が、着実に評価を上げてきているのがむしろ目を引く。シンガポール国立大学25位、香港大学43位、北京大学48位、清華大学49位、ソウル大学50位、香港科学技術大学51位、KAIST52位、南洋理工大学61位、浦項工科大学66位とシンガポール、香港、中国、韓国の9大学が100位以内にランクされている。アジアで1位の東京大学もすぐ背後にアジアの大学がいくつも迫ってきて、おちおちしていられないというところだろう。

大学の研究者が発表した論文の数、被引用数に加え、外国人教員や留学生の数も評価される国際化の度合いがランキングに大きく影響する。東京大学をはじめとする日本の有力大学が、こうした事情を知らないわけはない。

PEAK(教養学部英語コース)を初めたばかりの2013年2～3月、東京大学は13人の教員をアジアや欧米、オセアニアなど15カ国に派遣している。PEAKに優秀な留学生を集めるためで79人を現地で面接した、という記事を朝日新聞デジタルで見ることができる。しかし、こうした努力も欧米の大学に比べるとまだまだ不十分ということのようだ。

「中国のトップ大学である北京大学、清華大学生は学部を卒業すると25～30%が留学する。7～8割は留学先に米国の大学院を選ぶ。日本に来るのはごく一部でしかない」。3月24日上海で開かれた中国国際教育巡回展・日中大学フェアの日本展示区域内には、留学生を呼び込むため日本の大学が大学の特徴などの説明を行う小部屋が設けられた。訪れた中国人高校生や大学生に大学の魅力をアピールした一人、宮内雄史(みやうち ゆうじ)東京大学北京代表所所長は、日本の大学が留学生獲得競争で完全に遅れをとっている現実を率直に認める。

何が問題か。まず、奨学金で大きな差がつく。米国の有力大学はそれぞれ奨学金を用意した上で、留学生を勧誘している。東京大学に留学した学生も8割くらいは奨学金を得ているものの、留学してからでないと奨学金がもらえるかどうかは分からない。米国の有力大学のように、優秀な学生を集めるため先行して奨学金を用意するシステムになっていない…と宮内氏は言う。

次に大きな差があるのが、試験の仕組み。日本の多くの有力大学は、日本学生支援機構が毎年6月と11月に実施している「日本留学試験(EJU)」を、日本留学を希望する海外の学生たちに課している。日本留学試験は、「日本語」「数学(Ⅰ、Ⅱのどちらか)」「理科(物理、化学、生物から2科目)」「総合科目」の中から1科目あるいは2科目以上を選ぶことができる。留学希望者はこの結果を添えて、希望の大学などに留学申請をし、あらためてその大学などの試験に合格することが求められている。

こうした試験の仕組みが相当大きな壁になっているのは、次の事実からもうかがわれる。宮内氏によると東京大学を含め国立大学の学部に留学する中国人学生の半分から3分の2は、瀋陽市の公立中高一貫校である東北育才外国語学校の卒業生で占められる。難関とされる大学の学部に入れる学生は、広い中国の中で日本留学重視という特別の教育方針をとる一校の卒業生に偏在しているということだ。

「米国の大学進学適性試験(SAT)を香港で受けて、米国の有名大学に留学する中国人が5万人いる。日本もこうした海外の試験システムを活用するなど英語でも受験できるようにしないと、優秀な学生の多くが米国に行ってしまう状況は変わらない。大学院の奨学金も日本は博士課程に偏っており、修士課程が手薄。企業の協力を求め、大学がプラットホームをつくり、留学生のための奨学金枠を確保するといった対策が必要だ」

宮内氏はこうした対策とともに、「米国へ留学する前に日本に留学することで、英語も日本語も使えるトリリンガル(三言語話者)になれる」と宣伝するなど、中国の学生により大きな期待を抱かせる積極的な勧誘活動の必要を強調している。

「日本の大学は、もっと日本の特色を強調した方がよい」と言う人は、宮内氏以外にもいる。宮内氏同様、日中大学フェアに参加し、高校生や大学生に大学の長所を紹介した会津大学の陳文西(チン ブンシ)生体情報学講座教授だ。5歳の時に父親の陳氏とともに中国から来日して以来、日本で暮らしている息子さんがいる。この息子さんが大学生になった時、米国の大学に短期留学させた経験を持つ。いずれ長期に留学する際も米国の大学が良いだろうという親心からだった。ところが帰国した息子さんから意外な感想を聞かされる。「日本の方がはるかに良いので、米国留学はもう考えない」。その通り、学部を卒業した後、日本の大学院に進学したという。

「留学志望の外国人若者には、日本社会の優しさなど日本の良さをもっと強調した方がよい。例えば日本は閉鎖的という誤解があるから、大学や大学院を出た後の就職もオープンだという現実をもっと宣伝するといった」と陳氏は提言しているのだが…。

(小岩井忠道)