新たな調査によると、電子書籍の違法ダウンローダーは、典型的な違法ダウンローダー像とは異なり、年齢層が高く裕福な傾向にあることがわかった。海賊版対策企業のDigimarcが委託したこの調査によると、世帯収入が6万〜9.9万ドルで30〜44歳の年齢層が本をタダで手に入れている傾向にあるという。

2017年のいま、あらゆるデジタル・コンテンツがダウンロードできる。未だ需要の大半は映画やテレビ番組、音楽なのだが、その影に隠れて、海賊版電子書籍の需要も確実に存在している。

電子書籍は、他のデジタルコンテンツに比べて比較的安価だが、ファイルサイズも小さく、数百万タイトルがいたるところに存在し、わずか数クリックで入手できる。

海賊版対策企業Digimarcが委託し、Nielsenが実施した調査は、海賊版電子書籍に焦点を当てている。この調査は昨日のロンドン・ブックフェアで公開され、海賊版電子書籍が出版社の収益に与える影響や、その回避方法の理解を深めることを目的としていた。

従来の調査では、若いダウンローダーが注目を集めてきた。Digimarcの調査でも、成人違法ダウンローダーのうち41％が18〜29歳の年齢層であった。しかし、驚くべきことにその上の年齢層、30〜44歳がそれ以上の割合、47％を占めていた。そして45歳以上では13％以下と急速に減少していた。

違法ダウンローダーの収入についても、いささか驚くべき結果が得られている。タダでダウンロードする理由として、しばしばコストが挙げられるのだが、この調査でも同様の結果が得られている。しかしこの調査では、裕福であるほど違法ダウンロードする傾向が見られたのである。

違法ダウンローダー全体のおよそ13％が年収3万ドル以下、19％が年収3万〜3.9万ドルであったのに対して、年収6万〜9.9万ドルが36％と最も割合が高く、年収10万ドル以上が29％であった。

全体として、大多数の違法ダウンローダーは比較的学歴が高く、70％以上が大卒あるいは学位を取得していた。

総合すると、典型的な電子書籍の違法ダウンローダーは年配かつ裕福で高等教育を受けた人物ということになる。おそらく、典型的な電子書籍読者の属性に近いのだろう。

また、興味深いのは違法ダウンローダーが海賊版電子書籍を手に入れるための手段だ。パイレート・ベイなどの公開トレントサイトや、4sharedやUploadedなどのサイバーロッカーからの入手がそれぞれ31％だった。

インスタント・メッセンジャー、電子メール、USBメモリなどを使った友人同士での電子書籍の交換が30％。eBayなどでの海賊版の購入が27％で、Dropboxなどのサービスを使って友人から入手も27％。

トレントサイトから電子書籍を入手する理由として最も多かったのが、利便性であった。ダウンローダーの多くが高収入であることを考えると実際にそうなのだろう。第2位は例のごとくコストであるが、しかしなんと4割が、依然として電子書籍のラインナップが十分でないために違法ダウンロードしたと回答している。

とはいえ、こうした違法ダウンローダーたちは、合法的なリソースも頻繁に利用している。

違法ダウンローダーの42％がAmazonやiTunesなどのオンライン・プラットフォームから電子書籍を購入し、32％が出版社自前のウェブサイトから購入している。30％弱がAmazon Unlimitedなどの電子書籍のサブスクリプションサービスを利用。4分の1が、Gutenberg.orgなどのパブリックドメイン・コンテンツを利用している。

Digimarcは、違法ダウンロード対策支援を事業として行っており、この調査でも幾ばくかの指針を提供している。もっとも重要なポイントとして、海賊版の入手にセキュリティ上のリスクを感じると、ほとんどの人はダウンロードをためらうことを指摘している。

そのようなリスクを感じた場合、49％が「ダウンロードしない」、34％が「おそらくダウンロードしない」と回答。一方で「まったく気にしない」は18％であった。捕まるリスクに関しても同様の傾向が見られた。しかし、違法ダウンロードが著者の利益を損ねるという意識も、これらと同程度の抑止傾向が見られている。

最後に、Digimarcは市場への影響についても試算している。それによると、電子書籍ユーザのおよそ22％が違法ダウンロードを行っており、市場全体の約33％、3億1500万ドルもの損失を与えているという。

「電子書籍の違法ダウンロードは、予測しない限り予防できません。これは、著作権侵害の抑止に取り組む出版社が抱えている問題でもあります」とDigimarc Guardianのマーケット開発ディレクター、デボン・ウェストンは話す。

「このニールセンの調査結果は、典型的な違法ダウンローダー像が、電子書籍に関しては当てはまらないことを示しています。彼らはウェブページ、ソーシャル・プラットフォーム、ファイル共有ポータルなどを幅広くを利用してデジタルコンテンツにアクセスしています。私たちの狙いは、出版業界が抱える問題を克服し、効果的な抑止戦略を開発することです」