更新

昨年１２月から始まった従業員のメンタル不調を未然に防ぐ「ストレスチェック制度」で、厚生労働省が推奨する「職業性ストレス簡易調査票」は、本人のストレス要因、ストレス反応のほか、周囲のサポート状況についても回答させている。業務を１人で抱え込む状況を避けるためだが、発症してしまえば、会社ではなく従業員自身が治療するしないの判断をするしかない。

⇒〔前回まで〕光トポグラフィー検査で鬱診断 問診を補完する客観的データ

「職業性ストレス簡易調査票」は、ストレス要因として仕事の量的負担・質的負担・身体的負担度・対人関係・適性など９項目、ストレス反応として活気・イライラ感・疲労感など６項目を質問し、自分自身の状態について、良い・やや良い・普通・やや悪い・悪いの５段階で回答させている。

さらに周囲のサポート状況として上司、同僚、家族・友人について尋ねている。周囲のサポートを得られないまま、業務を１人で抱え込んでしまうことで、メンタルを害するリスクが上昇するからだ。

昨年１１月に鬱（うつ）病と診断され、今年２月に職場復帰した映像製作会社に勤める３０代の男性社員は、周囲から「好奇心の塊」と評されるほど自身の仕事を天職のように感じていたという。他の社員の１．５倍の仕事量をこなし、それでも嬉々として取り組んでいたそうだ。

心身に変化が出たのはこれまでのノウハウが思うように生かせず、「先が見通せない仕事」に取り掛かってからだ。同じような仕事がその後にも控えていた。「いつまでたっても終わらない」という意識が芽生え、ある朝突然会社に行けなくなったという。男性は「不本意な仕事が続いていなかったら違っていたはずだ」と振り返る。

仕事の性質上、個人での作業が多くなり、オーバーワークになることも度々だった。家の近くにあるクリニックの問診で鬱病と診断され、会社に連絡を入れたが、突然にもかかわらずその日から長期休養を取ることになった。会社も異変の兆候をつかんでいたのかもしれない。

会社の対応が素早かったのは不幸中の幸いだった。３カ月後に職場復帰し、生活レベルでは問題なく過ごしている。専門家の間では、鬱病になりやすいタイプとして、性格的に人に物事を頼めないタイプが指摘されている。