年間約2.6万人の自殺者を出す国・日本。年々減少にあるとはいえ※、他国と比べても自殺の原因のひとつにうつ病が挙げられますが、メンタルや生命をも脅かすリスクは常に身近に潜んでいます。

そうした医療の課題をテーマにあらゆる立場の人間が集まり、従来の医療の枠に捉われないサービスで解決策を創り出すイベント「ヘルスケアハッカソン」が2月7、8日の2日間にわたり、都内某所にて行われました。

本イベントを主催する古川由己氏は医学部生。スタッフも医師や薬剤師、システムエンジニア等で構成されており、既存のハッカソンと比べ珍しい部類に入ります。参加者も経営者から高校1年生までと多岐にわたりました。

職場のストレスがうつになるまで—うつ発症予防の課題

1日目は課題の共有とチーム作りのほか、産業医・精神科医の鈴木瞬氏が登壇。「これからの職域メンタルヘルス～ソーシャル・モデルの可能性～」と題し、「職場のストレスがうつになるまで—うつ発症予防の課題」と「回復から復職に向けて—リハビリテーションの課題」の大きく2点に分けて触れました。

（独）労働政策研究・研修機構「職場におけるメンタルヘルス対策に関する調査（2011年）」によると、メンタルヘルス不調者が現れる原因（複数回答可）のベスト3は、1位：本人の性格の問題 67.7％、2位：職場の人間関係 58.4％、3位：仕事量・負荷の増加：38.2％と、不調をきたした個人の問題と捉えているケースが圧倒的に多いのが現状です。（調査対象：農・漁業を除く全国の従業員 10 人以上の民間事業所 14,000 ヶ所）

企業は不調をきたした人の仕事量を減らすなどして様子を見たりしますが、それだけで必ずしもストレスが軽減されるわけではないといいます。

例えば「うつ」になるにも、「職場」「職場以外」「個人のストレス対応能力や感受性などの個体要因」「周囲の関係性や仕事における達成感などの調和要因」「ストレス反応」と、要因はさまざま。その割合も人それぞれで、かけ算になるところもあれば、割り算になるところもあるそう。つまり、包括的に見ないと本当の要因は分からないことになりますが、職場が個人の深いところまで見るには限界があります。できることはないのでしょうか？

上の図は鈴木氏の所属するグループが研究者・技術者・事務職別に筑波研究学園都市のストレスフルを調査したものです。仕事の難易度や仕事量は事務職より研究者の負担が多く、ストレス過多なイメージがありますが、一番体調を崩していたのは事務職という結果になりました。

研究者はストレス過多である反面、裁量権や達成感も多いのも事実。一方、事務職は決められた業務内容が多く、裁量権は研究者に比べたら低いと言わざるを得ません。「自分で仕事をコントロールしているという想いが3倍健康に影響を与える」という相関関係も明らかになっており、単に仕事を減らしたり、休んだり睡眠を多めにとったりするよう促すだけでなく、マネジメントの面からのアプローチも大切だと説きました。

回復から復職に向けて—リハビリテーションの課題

では、職場にうつでお休みをとっている人がいたとして、当事者と企業はどう対応したらいいのでしょうか。

職場復帰をするには「コミュニケーション力」「身体機能」「ストレス対処力」「認知機能」の4つの要素を満たす必要があります。うつの患者が一様に発するのが「おっくう」。何をやっても楽しくないし、本を読んでいても頭に入らない。休んでから2～3ヶ月後に当事者と会うと元気そうに見えますが、この「おっくう」は半年から1年ほど続くため、リハビリテーションを行う必要があります。

試合中に骨折したサッカー選手に例えるなら、この段階は骨が繋がった状態に過ぎません。ここからリハビリ・筋トレをし、練習やミニゲームを通じて実戦の感覚をつかみつつ、最終的にフル出場できるようになって初めて完全復帰といえます。

職場も同様で、少し休んだだけで職場復帰してしまうと、会社が求める仕事量と職務遂行能力の隔たりを感じることになり、症状をさらに悪化させる危険を伴います。職場もそれを理解したうえで長い目でケアする必要があります。

取材してみて

うつ病などの精神疾患は私たちとは縁遠いと考えがちな人もいるかもしれませんが、誰でも些細なことで発症しうる身近な病気です。しかし、うつ病について理解することで症状の軽減や予防にもつながると考えられます。自身の働き方や人間関係、ストレスとの付き合い方など深く考えさせられる内容でした。

※出典：2015年内閣府自殺対策推進室「警察庁の自殺統計に基づく自殺者数の推移等」