【5月4日 AFP】米国で処方されている抗生物質の3分の1近くは「不適当」であるとする研究論文が3日、発表された。

米国医師会雑誌（JAMA）に発表された論文によると、抗生物質の過剰使用が原因で、米国では年間200万人が罹患、2万3000人が死亡している抗生物質耐性菌による感染症が増えているという。

米国では2011年、2億6200万人の外来患者が抗生物質を処方されている。人口約3億人の同国において、1人あたり1回処方の計算に迫る数字だ。

米疾病対策センター（CDC）の医師キャサリン・フレミング・ドゥトラ（Katherine Fleming-Dutra）氏と同僚らは、これら処方の不必要性を調べるため、国内で行われた複数の医療調査を分析し、年齢別と診断別に外来患者の経口抗生物質処方の割合を推測した。

その結果、対象となった外来受診18万4000件のうち、12.6％で抗生物質が処方されていたことが分かった。

全ての症状および年齢で、1000人あたりの抗生物質の処方は推定506件に上った。このうち、適切と考えられるのは353件にとどまった。この数字について論文は「外来患者の推定30％に出された経口抗生物質処方は不適当だった可能性がある」としている。

米国は、薬剤耐性菌に対抗するための国家行動計画において、2020年までに外来患者への不適切な抗生物質使用を50％削減する目標を設定している。論文は、これを達成するために、抗生物質の使用を全体で15％削減することを呼びかけている。(c)AFP