総務省は13日、2015年度「青少年のインターネット・リテラシー指標等」の実態調査の結果を公表した。

総務省では、インターネットリテラシー向上施策を効果的に進めていくために、2012年度よりインターネットリテラシーを可視化するテストを実施している。2015年度は49問中9問を改修し、75の高等学校の約1万3700人を対象に調査した。テストでは、インターネット上の危険・脅威への対応能力や、モラルに配慮しつつ、的確な情報を判断するために必要な能力を、3つの大分類・7つの中分類に整理し、それぞれに対応する多肢選択式問題を作成。回答結果を数値化することで各能力を可視化している。

2015年度の全問正答率は69.7％。なお、前年度と同一問題・参加校に限定して比較すると71.0％となり、前年度正答率の70.5％を上回った。

大分類については、インターネット上で適切にコミュニケーションできる能力の正答率が72.6％だった一方、プライバシー保護や適切なセキュリティ対策ができる能力の正答率は64.6％だった。また、中分類では、利用料金や時間の浪費に配慮した「不適切利用リスク」の正答率が82.4％と高かったものの、電子商取引の問題を理解して対処できる「不適正取引リスク」は57.1％にとどまった。

青少年が保有するインターネット接続機器としては、スマートフォンの所持率が増加。青少年の91.5％（前年度は88.1％）が保有しており、インターネットに最も接続する端末もスマートフォンが85.5％と突出している。また、ノート／デスクトップPCは大きく後退し、保有率は青少年の43.8％（同52.2％）と半数を割ったが、タブレットPCは17.4％（同16.5％）と微増した。そのほか、携帯／固定ゲーム機の所持率が、女性は41.3％だったのに対し、男性は86.1％となっている。

フィルタリングサービスについては、「有害なサイトやアプリの閲覧を制限し、安心にインターネットを使うことを可能にしてくれるもの」と認識している青少年が全体の72.3％に上った。一方、「使いたいサイトやアプリを利用できなくする邪魔なもの」と回答した人は9.0％にとどまった。フィルタリングに対する意識は、「必要だと思う」が39.0％、「どちらかというと必要だと思う」が39.3％で、合わせて8割近くが必要と回答したが、実際の利用率は49.3％だった。

なお、フィルタリングサービスを好意的に捉えている青少年のテストの正答率は71.0％と、好意的に捉えていない青少年の68.0％よりも好成績だった。フィルタリングを使用している青少年の正答率も71.5％と、利用していない青少年69.7％を上回った。また、家庭でスマートフォンやSNSに関するルールを定めている青少年は、家庭でのルールがない青少年と比較してテストの正答率が高い。

総務省では、家庭でルールを定めており、フィルタリングを利用している青少年のリテラシーが最も高いとしている。家庭などでの話し合いやルール作りの促進、フィルタリングサービスの意義に対する保護者の意識の向上のほか、フィルタリングサービスの必要性や意義を青少年自ら考える機会を設けることが重要だとしている。