音楽業界の未来をストリーミングが担っていくであろうことは明白だ。しかし、Spotifyや Pandoraといった企業は、軒並み収益化に苦戦している。2014年にSpotifyは、13億ドル（約1450億円）の売上を計上したが、同時に2億ドル（約223億円）近い損失を報告した。



Pandoraも１四半期で8500万ドル（約95億円）を超える損失を出した。さらに、中堅企業のRhapsodyも昨年3500万ドル（約40億円）を超す損失を計上している。大手各社が2015年の決算報告を発表すれば、ストリーミング業界への懸念はさらに高まりそうだ。



赤字を出し続けながら、各社が運営を続けられるのは度重なる資金調達のおかげだ。Spotifyはこれまでゴールドマン・サックス等から10億ドル近い資金を調達しており、今年に入りさらに10億ドルをTPG Capitalから調達する動きを進めている。その一方で経営破たんに追い込まれた企業も多く、Rdioや Live365、Songzaらは廃業した。



ストリーミングサービス各社はアーティストに十分なロイヤリティーを支払っていないことで知られるが、彼らのビジネス自体が危機に瀕している。今後、ユーザー数が増えれば、収益が改善することも考えられるが、各社で平均的な月額料金9ドル99セントを見直し、値上げに踏み切る可能性もある。



収益化を図るためには何か別の方法を探さなくてはならないだろう。皮肉なことに、ストリーミングサービス各社は、それと同じことを多くのミュージシャンらに要求してきた。音楽ストリーミング産業が、今すぐに滅びることは考えられないが、何らかの変革が必要であることは確かだ。





