IoT普及に立ちはだかる旧来システムの呪縛 一つの異常が全体に波及しないために

安倍晋三政権が2018年度の重点政策としている「生産性革命」。その中核はIoTだ。「Internet of Things」の略で、よくある解説の言葉を借りれば「モノのインターネット」と訳される。

パソコンやスマートフォンだけではなく、家電、自動車、ロボット、施設などの「モノ」がインターネットにつながるようになった。機械や装置に組み込まれたセンサーやマイクロプロセッサー（MPU）がインターネットにつながって、信号やデータをやり取りする。

最も早くから普及しているのは建物の自動ドアだ。ドアの前床に設置された重量センサーが一定以上の重さを検知したり、ドア枠の赤外線センサーが遮蔽物を検出したりすると、それがトリガーとなってモーターを起動させる。

インターネットにつながるモノが爆発的に増えていく

現在のセンサーは熱、光、加速、揺らぎ、色、重さ、傾斜、高さ、振動、固さなどヒトの感覚・知覚のかなりの部分をカバーしている。これに小型カメラによる画像認識、GPS（Global Positioning System：全地球測位システム）を組み合わせると、自動走行車両が実現する。車載コンピュータに運転の手順やルールを教え込み、インターネットを介して道路の状況を把握したり対向車と交信したりして衝突を回避する。

同じことが工作機械でも可能になる。必要な部品や部材が自動倉庫から搬送ロボットで運ばれ、工程ごとに配置されたロボットや工作機械が相互に信号を送り合って、勝手に（自動的に）作業を進めていく。あるいはスマートフォンやメガネやヘルメット（帽子でもいいが）に組み込まれたMPUとセンサーが交信して、人の動きをトレースしたり、近くの店や観光スポットの情報をプッシュ型で表示したりする。