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昨年から今年にかけて金融市場を揺るがした材料のひとつに、原油価格の下落がある。2014年半ばには、1バレルで100ドルを超えていたWTI原油先物価格は、一本調子で下落し、2015年1月には40ドル割れ寸前となった。暴落と言える状況である。このような原油価格の動きの背景について、外国人投資家の動向について詳しいパルナッソス・インベストメント・ストラテジーズ代表取締役の宮島秀直氏が解説する。

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一連の原油価格下落には、原油先物市場からの複数の大手プレーヤーの退場が大きな影響を及ぼしている。そのプレーヤーとは、CTA（商品投資顧問会社）だ。

CTAとは、もともと、原油や貴金属、穀物といった商品先物に投資をするファンドで、コモディティ市場では大きな影響力を発揮してきた。しかし、リーマン・ショック時に大規模な資金流出に見舞われ、さらに、それ以降の中国の経済成長率の鈍化によるコモディティの需要拡大相場が終焉したことを受け、いちだんと運用資産を減らしていった。結局、運用成績は5年以上にわたって悪化していったのである。

そうした状況の中、2014年に劇的な変化が訪れる。マンをはじめとする世界最大手クラスのCTAが、2014 年4-6月期の四半期に、主力ファンドの運用資産における、エネルギーや貴金属、穀物への投資資金を、ほぼすべて引き揚げてしまったのである。そのため、コモディティ市場に滞留する資金が大幅に減少し、相場の地盤が脆弱となったのだ。

原油価格の動きに戻ると、2014年7月以降、価格の急落に反して、イラクやイラン、ロシアなどの産油国が増産を続けたことで、石油会社などの実需筋が価格下落をヘッジするために、原油先物の売りに転じる。そうした弱気転換を察知した他のCTA業者（原油や非鉄金属、農産物などの伝統的な資産を保有し続けているウィンストン・キャピタルやミレニアムインベストメントなど）が、それに追い打ちをかけるように、ロング（＝買い）ポジションを解消する行動に出た。それ以降、原油価格下落に歯止めが利かなくなっていく。