700ページ以上の大作、さらに経済専門書にも関わらず、世界各国で100万部以上を売り上げた『21世紀の資本』。現在、空前の「ピケティーブーム」だ。なぜ、こんなにも注目が集まっているのか。そして、ピケティはいったい『21世紀の資本』で何を語っているのか。訳者・山形浩生と、経済学者の飯田泰之が語る。紀伊國屋ホールで行われた「ピケティ『21世紀の資本』刊行記念 山形浩生×飯田泰之トークショー 訳者解説プラス」より抄録。（構成／山本菜々子）

飯田 本日は、『21世紀の資本』訳者・山形浩生さんにお話を伺います。ピケティ大流行ですね！ 米国では50万部売れたそうですが、現在、日本ではどのくらい売れているのですか。

山形 7刷か8刷で、13万部売れていると聞いています。

飯田 単価を考えると今世紀でいちばん売り上げた経済専門書になるのではないでしょうか。

山形 そうですよね。僕のところに翻訳しろという話が来たのも、まずこの本がそんなに売れるとは思われていなかったという証拠です（笑）。700ページもあって手間もかかるし、内容も専門的です。専門的ということはいろいろな学者さんがつつく可能性があります。その上、売れないし、それだったら収入にならないし、時間はかかるし、そんなのをやりたがるのは専門にやっている学者さんしかいません。翻訳家の方はなかなかやらない。

僕には本業があるので、売れなさそうでめんどくさそうな仕事がけっこう回ってきます。売れなくても、あいつは面白ければやると思われている。「売れる本を山形が独占してけしからん」と思っている方もいるかもしれません。ですが、こんなに売れるなんてぼくも意外だったので、そこら辺は誤解なきように（笑）。

なぜ流行したのか

飯田 さて、まずは月並みなお話ですが、なぜこんなにも『21世紀の資本』は注目されたのでしょう。まさに大流行という状況です。

山形 何年に一度かは訳の分からないものが流行る。たまたまみんなが欲しているときに、目先の変わったものを求めただけかもしれません。その一方で、多くの人が格差を感じていて、その背景を知りたいという思いがあったのでしょう。

これまで格差の本は、格差があるのは「自民党政権がいけない」「ブッシュがダメだ」という話で終わってしまいがちでした。ですが、『21世紀の資本』はそういう直情的でお気軽な理論でもなく、理屈だけの業界内部だけの話でもない。

そして、手っ取り早い答えを出している本ではないので、それが信憑性を高くしている面もあります。本書は各国の細かい統計を長期にわたり細かく追ったものです。ピケティ自身も「経済学と歴史学の間に空いていた穴を埋めた」という話をしていますので、コロンブスの卵のような発想の転換が評価されているのではないでしょうか。

飯田 特に格差論について冷淡だったアメリカで流行を見せましたよね。山形さんはなぜだと思いますか。

山形 僕もよくわからない。アメリカへ行って聞いてくれという思いです（笑）。

とはいえ、アメリカでは格差についての議論が、冷淡ではありながら、少なくともだんだんと進んでいました。ウォール街占拠の運動などは、ピケティの昔の論文を論拠に、「We are the 99%」をスローガンでやっていました。上位1％の富裕層がもうけ過ぎだ、と言っていたんですね。

一方で、エスタブリッシュメントや一般の人たちは反論をしています。格差なんてないから、誤解を招くようなことを言うなという話。また、格差は大きくなっているけど、それは皆が能力相当のものを得ているだけで、仕方がない。君たち頑張って能力を高めなさい、僻んじゃいけないよ、という立場。

これらの意見が対立していた中で、議論のベースになるような『21世紀の資本』が出てきた。

その直後にフィナンシャル・タイムズが突然、「ピケティの言っていることは間違っている、格差は拡大していない」という論文を出した。また、「ピケティの言うことは割り引いて聞け」という意見を載せたり……かなり反応を示しました。ウォール街占拠に参加した人だけでなく、フィナンシャル・タイムズ側にいる資本家の側も格差について気にしていた。それも流行の背景にあるのではないでしょうか。

飯田 特に、フィナンシャル・タイムズの矢継ぎ早の反論を見ていると、本当に格差は拡大しているのだろうなと勘ぐってしまいます。

山形 そう思われても仕方ない反応ですよね。どちらにしろ、皆が議論するに値するものだと考えていることは間違いないと思います。

それと、多くの人は分厚くてきちんと通読できていないので、つまみ食いで、あれこれ言える。いやな形だけれども、この本の人気が出ている理由の一つでもあるとは思います。

たとえば、「経済成長」についても、色々な読み方ができないわけでもない。ｒ>ｇならば、ｇを増やしてもよいのですが、ピケティは「経済成長はあり得ない」ようなニュアンスで語っている。その意味でピケティを使って「反成長論」をすることもできる。間違っているとは思いますが。

飯田 さすがにこれだけの分量ですから、一部だけをつまみ食うと、何でも言えてしまいますよね。

山形 この本を読んでいると、格差解消に効くものとして、経済成長、インフレ、人的資源の教育、情報の普及、所得税、など、様々に検討しています。ですが、ピケティはグローバル累進資本課税を一押ししていますので、「グローバル累進課税はとにかく素晴らしいので、他のものはそれに比べたら全然だめだ」という論法で進んでいく。

だから、インフレ嫌いな人は「インフレだめだと言ってるじゃないか」と言うし、我々のようにインフレ好きな人は、「インフレいいと言ってるじゃない」となる。両方とも間違ってはいないけれども、（私は、正しいのは「インフレはよいと言っている」ほうだと思うのですが）、そこら辺は見方の違いになってしまう。注意したほうがいいと思いますね。

飯田 不思議なのは、「インフレ駄目だと言っているじゃないか」という人たちの顔をバーッと思い浮かべると、その一方でグローバル資本課税には反対しそうな人が多い。ピケティはどうでもよくて、単に金融政策批判をしたいだけなんじゃないかと感じてしまいます。

ｒ＞ｇ

飯田 本書で最初に注目すべきところはどこでしょうか。

山形 この本が売れている理由の一つは、1行でまとめられる要約がある点でしょう。帯にあるようにr（資本の収益率）>g（経済成長率）。これにより、経済全体の成長よりも資本の成長のほうが圧倒的に大きくなってしまう。

資本を持っている側は資本所有をどんどん大きくしていけます。一方、それ以外の人は経済成長ほどの生活水準向上ぐらいしか期待できない。実際に300年前からデータを見てみると、本当にrがgより大きくなっている。実際は300年どころではなく、紀元0年~2000年の足跡を追っています。

これまでの経済理論の一部ではｒ＝ｇを想定していたようです。それをひっくり返したと。私個人としては、「ｒ=gって想定されていたの？」と驚いてしまいました。

飯田 それほど確立された経済理論ではないと思っています。1950年代にニコラス・カルドアによる「経済成長の定型化された事実（Stylized Facts）」が大本ではないでしょうか。当時の統計をみてｒとｇの成長率は同じ（具体的には要素分配率が安定的）になるのが普通だと言った。そして、大御所のカルドアが言っているなら間違いないと、ｒ=ｇを前提に、モデルを組んでいった。そして、50年もたってしまうと、なぜイコールにしていたのかを皆忘れてしまい、理論的に重要な根拠があるのではと思い込んでいました。そう思うと、経済学史の研究は大事ですね。

山形 金融関係の人に話を聞くと、ｒ>gは当たり前でしょうという感覚です。だって、株に投資すると失敗するリスクも背負うわけですから、そのぶんｒに上乗せされているのは当然だと。

飯田 リスクを背負って投資をする場合と、リスクを背負わずに一般的な働き方をするので、収益率が同じだったら、誰も投資をしませんよね。

一方で、「収益率が高いなら投資したらいいじゃん」という話になりそうですが、そんな単純にはいきません。ピケティはお金持ちほどより高いrを得られることに注目しています。これは興味深い点です。

山形 そうですね。投資の本やファイナンスの本を読むと、超過利潤や超過リターンはないから、一時的によくても長期的には平均に近づいていくと書かれていますよね。本当に大規模な投資ほどｒが高いのかは疑問です。

ですが、ピケティは実際にアメリカの大学の基金の運用実績を調べています。すると、大きいところは年平均で8％の実績を挙げているが、小さいところは6％しかあげていない。ハーバードやイェールなど大きな大学は10％を稼ぎ出している。理屈はどうであれ、データが示している。

飯田 「金持ちのほうが金融投資において有利」という話を聞くと、1回、2回失敗しても破綻しないので、リスクを取ったより危ないポートフォリオができるからだと、僕ら一般的な経済学者は考えます。危ないところに100カ所投資できると、そのうち1個ぐらいは大当たりする可能性がりますよね。ですが、ピケティはむしろよい金融サービスを受けられる方に注目しています。ちょっと意外でした。

山形 ファイナンスの講義では、各種ファンドマネージャなどは実はまったく超過利潤をあげられず、市場ポートフォリオを超える収益をあげるのは無理、と教わるんですがね。「よい金融サービス」の中には、リスキーなところに投資できるというのも入っているのでしょう。ですが、リスクの話はあまり出てきませんね。あくまでこれは歴史的データを見た結果ということになるので、リスクについてはっきり言及しないのかもしれません。

クズネッツのU字型曲線

飯田 かつて資本家と労働者がいた時代であれば格差は問題になりますが、現在だと資本家と労働者はそこまで厳密に分かれていないという議論もあります。

例えば、若いうちにはみんな財産がない。働いて稼いだ額の何割かを貯金して、年齢とともに資本所得のほうが大きくなっていく。だから、一生を見ればrとgは大した問題ではないという問題があると思います。世代格差の問題ついて、ピケティはどのように答えているのでしょうか。

山形 その可能性は認めています。一方で、彼は相続をすごく問題視しているんです。相続により、次の世代の若者が親のため込んだ資本を受け継ぎ、そこからさらに増えるようになってしまうと、今の話はあまり成り立ちませんよね。

飯田 確かにそうですね。今までは、「クズネッツの逆U字曲線」を経済史の授業で習う格差論の定番でした。資本主義がはじまると、最初は格差が拡大するけれども、例えば労働力が不足して賃金が上がるという形で、次第に格差が縮小していくと。だから格差を縦軸に、横軸に時間の経過をとるとグラフはU字の逆で、上がって下がるのだというのが定説だったわけです。これがどうも成り立たないという話になってきます。

山形 そうですね。ピケティは、「私はクズネッツのやったことをそのまま延ばしただけ」と言っています。クズネッツの時は、戦争により経済がかなり成長してくれた。もう一つは、ものすごい累進課税をかけられた。今まではできなかったけれども、「お国のため」と言われると、皆やる時代だった。人工的に施策をしたから格差は縮まったんだと分析しています。

飯田 クズネッツは、そうやって偶然に偶然が重なった、または戦争によって人為的に行われた格差縮小を、資本主義の一般原則のように捉えてしまった。しかし、超長期で見ると、幸せなクズネッツカーブは特殊な事例だというのがピケティの分析になるわけです。

山形 たまたま特殊な時代に限られた歴史的データをみているからで、実際にはそのようなことが起るわけではないというのがピケティの結論です。理屈や理論はどうであれ、データで示されてしまう。そう言われると、こちらも反論のしようがない。

飯田 標準的な経済学の議論の仕方だと、仮説を立て、理論モデルをつくり、それをデータによって検証して、理論モデルが正しいかどうかを考えます。ですが、『21世紀の資本』に関しては、理屈の部分はあまり重要視されず、データの提示をしている。ある意味では、そこが強みなんじゃないでしょうか。

山形 余談ですが、僕の本業は、ODAの開発援助です。その理論的な支柱は、まさにクズネッツの「経済発展で最初は格差が開くが、そのうち必ず縮まる。」というものでした。開発援助は貧困削減だの何だの言うけれども、基本は経済成長の促進です。経済が伸びればそれ以外は自然に解決することになっている。

ところが、ピケティによって、自然には解決できないことが示されてしまった。だとしたら、どう開発援助をしていけばよいのか。経済発展以外の援助は内政干渉なのではないか。そういった議論が、今後この業界で持ち上がる可能性があります。

経済理論は実際の世界にかなり影響を及ぼしているので、ひょっとしたらこの本が震源地になり、かなりいろいろなところに影響を及ぼす可能性がありますね。

飯田 アメリカだと、特に1980年代半ば以降、特に富裕層の税金を上げるという選択肢がほとんど議論の中に出てこない状態でした。仮にこの本の影響がもっと大きくなり、アメリカが例えば資産課税、または相続課税、所得課税をやり始めたら、実は世界の流れが変わると思います。

山形 そうですよね。よくクルーグマンが自分のコラムで揶揄していますが、アメリカは90年代以降、「不景気だから」「景気がよくなったから」「戦争するから」といって減税をしまくっています。しかも、実はてっぺんのほうだけ減税になり、下の方は増税になるようなことをやってみたり……たぶん、増税の話を真面目に考えなければいけなくなっているのではないでしょうか。

飯田 日本にもそういうところがありますね。景気対策のために富裕層を減税し、財政が危機的なので低所得者層に負担増する。増税のほうも減税のほうも、1個1個を見ると、その理屈づけには納得してしまいそうですが、二つ並べるとずいぶんと無茶な税制改革だと思うんですよね。【次のページに続く】