全長300フィート（約91m）のマースク・ローンチャー号は、月曜の早朝にカリフォルニア州サンディエゴでドックに入った際に、海底からすくい取った硬くて小さな黒い塊を降ろした。岩ではなく、自然に生じた金属の塊である。ここから将来、コバルトやマンガン、ニッケルといったレアメタルのほか、レアアース（希土類）を取り出せるようになるかもしれないのだ。

電気自動車（EV）用のバッテリーや風力タービン、次世代のテクノロジーや兵器システムなどの需要が世界的に高まるなかで、これらの希少な資源への需要も急増している。海底はこうした資源の採掘における主要なターゲットだ。しかし当然のことながら、遠く離れた太平洋の海底からジャガイモサイズの団塊（ノジュール）を採掘し、金属を抽出できる処理プラントまで船で運ぶのは容易ではない。

PHOTOGRAPH COURTESY OF DEEPGREEN

だが、カナダを拠点とする採掘企業のDeepGreen Metalsと、その子会社であるNauru Ocean Resources（NORI）のリーダーは「深海生物の生息地に被害を与えずに団塊を採取し、同時に利益を上げる方法を開発できた」と考えている。

DeepGreen Metalsの最高経営責任者（CEO）であるジェラード・バロンは、「自然がこの豊富な資源を生み出しました。われわれの将来に必要なすべての金属がたっぷり含まれたものです」と語る。「これは新たな『石油』です。こうした団塊には、EVのバッテリーを製造するうえで必要なものすべてが含まれているのです」

オーストラリア出身で広告技術分野の元起業家であるバロンは、海底採掘を手掛ける同社に「自身の資金を800万ドル（約8.8億円）投資してきた」という。

ミッションの「第一弾」

技術者と研究者、科学者計70人以上からなるDeepGreen Metalsのチームは、北太平洋海域のクラリオン断裂帯とクリッパートン断裂帯に挟まれた海域まで、マースク・ローンチャー号による7週間の航海を終えたばかりだった。このクリッパートン断裂帯は、ハワイ・メキシコ間の太平洋に位置する170万平方マイル（約440万平方キロメートル）の海域で、こうした団塊の多くが存在することで知られている。

PHOTOGRAPH COURTESY OF DEEPGREEN

マースク・ローンチャー号に乗船した研究者は、地質試料（コア）を採取する箱形のコアリング機器を水深12,000フィート（約3.7km）の海底に降ろし、団塊の標本と海底の沈殿物や泥を採取した。漂流する自律型水中ロボット（AUV）が作業風景の撮影や指示、水質データの収集を行った。

このミッションは、国際海底機構（ISA）から最終的な採掘許可を得るうえで提出が義務づけられている環境影響評価書の作成過程の第一段階である。ISAは、クラリオン断裂帯とクリッパートン断裂帯に挟まれた海域での探査・採掘活動を規制し、DeepGreen Metalsのパートナーでもある島国のナウル共和国など、さまざまな国に採掘権を分配してきた。

環境への配慮を心掛ける

同社は「海底の生息環境について適切な行動をとりたい」と語る。生態系への影響を抑えた海底採掘を計画するため、国際NGO「コンサベーション・インターナショナル」（CI）で主任科学者を務めていたグレッグ・ストーンを最近雇用した。ストーンは「考えてみれば、正式な採鉱の開始前にのんびり眺めていられたのは初めてのことです」と語る。

DeepGreen Metalsは「過去の取り組みのデータも参考にしながら、鉱物を含んだ埋蔵物を採掘しています」と指摘する。こうしたデータのなかには、米中央情報局（CIA）の特殊サルベージ船である「グローマーエクスプローラー」のデータも含まれている。極秘任務として、沈没した旧ソ連の潜水艦を引き上げるのに使用されたサルベージ船だ。

「われわれは、数十年にわたる政策の推移と数年間の調査に基づいて、海底の特徴を明らかにし、深海のモデルを構築しています。海流の流れや、生息する動物の種類、今後生じる変化を知るためです」とストーンは語る。

PHOTOGRAPH COURTESY OF DEEPGREEN

DeepGreen Metalsは今後、接地面で稼働する採取機を設計して1～2年以内にはテストを行う意向だと言う。海底で自律装置を走らせ、数インチだけ海底をすくうというアイデアだ。

すくった団塊は真空で吸引され、海面で待っている船まで吸い上げられる。密閉型のループシステムなので、「冷たい海水を温かい海面層に放出せずに海底に戻せるので、環境への影響を最小限にできるのです」とストーンは説明する。

同社は海底環境を乱さないようにしたいとも考えている。これを実行するには、海底を碁盤の目のように区切り、その区分に沿って採取するのがひとつの方法だ。手つかずの領域を残し、深海の動植物がすみかを見つけたり、再びコロニーをつくったりできるようにする。

「ベストプラクティスと最良の原則を適用し、そこに生息するすべての種を分類して、海底に調和しないものがないかどうか確認します」とストーンは語る。

「数百平方キロメートルまたは数百平方メートルにわたって群生している固有種が生息する領域を見つけたら、そのままにしておきます。海底全体が同じ状態だとわかれば、パッチワーク状に作業を行うようにします。その領域全体を壊滅させることはありません」

深海は回復に「より時間が必要」

こうした予防措置を講じても、「海底を手つかずのままにするのは難しい」と確信する海洋科学者もいる。ドイツのブレーメンにあるヤーコプス大学のアンドレア・コスチンスキー＝フリッチェは、深海のさまざまな生息環境に採掘が及ぼしうる影響を研究してきた。同氏はこうした採掘を、海底をさらう漁業用トロール網の影響と比較している。

「海底の堆積物に与える影響はよく似ていますが、深海は底引き網漁が行われる海域と比べて、回復にもっと時間がかかります。深海の生態系と比べると、大陸棚にはもっと栄養物があるのです」

コスチンスキー＝フリッチェによると、海底の暗黒世界に生息する蠕虫（ぜんちゅう：ミミズなど体が細長く、蠕動によって運動する動物）や軟体動物、魚などの生物の多様性と個体数について「科学者はまだ十分に理解していない」という。

もちろん、こうした不確定要素があっても、DeepGreen Metalsや、ロッキード・マーティンの子会社でロンドンを拠点としているUK Seabed Resourcesのような採掘企業の動きは止まらない。彼らは、さらなるテストや試験プロジェクトを計画し、数年以内に本格的な作業を始めることを目指している。

日本の研究チームは2018年4月、東京の1,150マイル（約1,850km）南東にある南鳥島で「数百年分のレアアースを含んだ黒い団塊の宝庫を発見した」と発表した。これまでゆっくりと進んできた海底に眠る富を目指す競争に、ギアチェンジが行われたようだ。