人と人を結びつけたいと願って生み出したサーヴィスが、逆に亀裂を生じさせている元凶となっている──。そんな事実を認めるのは容易なことではない。2016年の米大統領選でドナルド・トランプが当選し、Facebookがうまく利用された可能性があるという事実を受けて、マーク・ザッカーバーグが最初にとった行動は、腹立ちまぎれに従業員を解雇することだった。

フェイスブックの幹部たちは選挙のあと、数日にわたってパニック状態に陥った社内の様子を記憶している。経営陣は、ザッカーバーグの会議室（通称「アクアリウム」）とシェリル・サンドバーグの会議室（通称「Only Good News（悪いニュースはお断り）」）の間を右往左往していた。いったい何が起きたのか、果たして自分たちは非難されるのか、それを知ろうと気をもんでいたのだ。

説得力のない自己保身

そして大統領選の開票日から2日後に開かれた会議で、ザッカーバーグは断言した。フィルターバブルの影響は、Facebook上よりもリアルな世界のほうが大きい。ソーシャルメディアが投票行動に影響を及ぼすなんてあり得ない、と。

「Facebookに流れたフェイクニュースが選挙結果に影響しただなんて、そんな発想はふざけてると思うよ。だって、そんなのはコンテンツ全体のごく一部にすぎないんだから」

この件に関してザッカーバーグは、『WIRED』US版によるインタヴューの要請を断っている。だが、ザッカーバーグのことをよく知る人々は、彼をデータに基づいて考え、意見する人間だと口を揃える。

今回の発言についても、データの裏付けはあったはずだ。あるフェイスブック社員は取材に応じる前、簡単な集計を行い、Facebookに投稿された選挙に関連する話題のうち、フェイクニュースの割合が極めて少ないことを示した。

しかし、その分析は、明らかにフェイクであると判断できた投稿だけを対象としていた。フェイクニュースが及ぼした影響を定量化したわけではないし、いかに特定のグループに影響したのかも明らかにはしていない。それは単なる数字にすぎず、何の意味もないものだった。

ザッカーバーグのコメントはフェイスブックの社内においてさえ、説得力のない自己保身であると受け取られた。「あいつの発言で、もっと事態が深刻になったんだよ」と、元幹部は振り返る。「あいつを何とかしなきゃいけなかったんだ。そうしないと、フェイスブックもUberみたいに凋落していっただろうね」

オバマとの会談

この会議で飛び出した「ふざけてる」という発言から1週間後、ザッカーバーグはペルーに飛んでいた。世界各国のリーダーたちを前に、フェイスブックの理念についてスピーチするためだ。彼はそこで、次のように語るつもりでいた。より多くの人々がインターネットにつながる環境をつくり、Facebookを利用してもらえば、いつの日か世界的な貧困さえも減らせるのだ──と。

首都のリマに着いてすぐ、ザッカーバーグは「過ち」を認めたともとれる発言をFacebookに投稿した。フェイスブックは偽情報の問題を真摯に受け止めると表明し、7つの漠然とした対応策を明らかにしたのだ。

ニュースクール大学のデイヴィッド・キャロル教授は、この投稿を読んでスクリーンショットを撮った。教授のFacebookフィードには、ザッカーバーグの投稿と一緒に別の投稿が並んでいた。

その投稿とは、偽のCNNニュースの記事だった。「当選取り消し、トランプ失格！」という見出しの横には、打ちひしがれた様子のトランプの似顔絵が掲載されていたのである。

ザッカーバーグはペルーでのカンファレンスで、政治に関する知見をもつある人物と会っていた。当時の米国大統領、バラク・オバマである。この面会についてマスメディアは、レームダックと化していた大統領がザッカーバーグを呼び出して、フェイクニュースについて直々に忠告したのだと報じた。

ところが実際は、そうではなかった。リマでふたりと同席した人物によると、この会談を望んだのはザッカーバーグのほうだったのだという。彼の目的は、ただひとつ。フェイスブックがフェイクニュースに真摯に向き合い、対処していることをオバマに納得してもらうことだった。

「ザッカーバーグは何としてもフェイクニュースを食い止めたいと考えていたんです」と、同席していた人物は振り返る。だが、それほど問題は簡単ではなかった。

動き出したフェイクニュース対策

そうこうしているうちにフェイスブックの社内では、歯車がかみ合わなくなり始めていた。Facebookが影響力をもちすぎたのではないかと、社員たちがここにきて疑念を抱き始めていたのだ。

ある従業員はザッカーバーグを見ていて、ジョン・スタインベックの小説『ハツカネズミと人間』に登場する農夫、レニーを連想したのだという。つまり、自分がもつ強大な力を理解していない、ということである。

さらに大統領選の直後、フェイスブック従業員の一部がプロジェクトチームを結成していた。「ニュースフィードの信頼性に関するタスクフォース（News Feed Integrity Task Force）」と呼ばれるグループだ。メンバーのひとりによると結成の動機は、極右が流す偽の情報が「伝染病のようにFacebook全体を侵しつつある」からだった。

グループにはニュースフィード部長のアダム・モセリや、ジャーナリズムの世界でキャリアを積んだプロダクトマネジャーのアンドリュー・アンカーも含まれていた。彼らは毎日の会合でフェイクニュースによる危機にどう対処すべきか議論を重ね、さまざまなアイデアをホワイトボードに書き出していった。

それから数週間で、フェイスブックは次のような発表をした。広告代理店に支払う手数料をカットし、フェイクニュースの疑いがある記事をユーザーが報告しやすくする、という内容だ。

12月になると、今度はニュースの真偽を確認するという同社初の機能を実装すると発表した。フェイスブックは自社で記事の真偽をチェックなどしたくないと考えていたし、実際に外部の業者に委託していた。記事がフェイクである可能性をフェイスブック側が検知すると、その記事は検証を担当する業者に自動的に転送される。転送先はファクトチェックを専業とするスノープスのような企業だった。

ジャーナリスト向けプログラム設立の真意

さらに2017年1月上旬になってフェイスブックは、CNNでキャスターを務めていたキャンベル・ブラウンの起用を発表した。それまでにフェイスブックが雇ったジャーナリストのなかでは、最も大物といえる。

それからしばらくして、社内に「フェイスブック・ジャーナリズム・プロジェクト」が立ち上がった。ブラウンは、その責任者に就任したのである。このプロジェクトの立ち上げに立ち上がったある人物は、「それこそ休日返上で取り組んだんだ」と振り返る。

プロジェクトの狙いは、フェイスブックがジャーナリズムの未来において果たすべき役割を真剣に考えていると、世間にアピールすることにあった。つまり、メディア王のルパート・マードックからの“脅迫”を経てフェイスブックが取り組んできたことを、組織的かつ公的なものにした、というわけだ。

だがもうひとつ、このプロジェクトの設立は深刻な懸念に後押しされたものでもあった。プロジェクトの関係者は次のように語る。

「大統領選でトランプが勝ったおかげで、メディアはフェイクニュースに敏感になり、ぼくらのことを槍玉に挙げるようになったんだ。規制をかけられるんじゃないかって、社内はパニック状態になったよ。だからフェイスブックは、グーグルのやり方を見習った。ここ数年のグーグルが『News Lab』（持株会社であるアルファベットの一部門で、ジャーナリストのためのツールを開発している）と取り組んでいることを参考にしたんだ。こうして、ぼくらも独自のジャーナリスト向けプログラムをつくろうという話になった。ニュースの未来について真剣に考えている姿勢を見せるためにね」

だがフェイスブックは、自らの過ちを公に認めたくはなかった。ましてやフィルターバブルの問題や、人々の怒りを増幅する装置として機能しているという指摘に対するアクションプランを公表したりするなど、決して乗り気ではなかった。経営陣はこれらについて決して解決できない、そしておそらく解決などすべきではない問題だと考えていたのだ。

大統領選において人々を煽動したという意味において、フェイスブックの責任はそこまで重いのだろうか。それこそ保守系のFOXニュースやリベラル派のMSNBCといったテレビ局と比べても？

政治的に意見が異なる記事をFacebookのフィードに流すことはできる。でも、そんなものからは目を背ければいい。見ているニュース番組のキャスターが、いつの間にかFOXのショーン・ハニティからMSNBCのジョイ・リードに変わっていたら、チャンネルを変えればいいだけの話だ。

問題はキャスターがこう言ったときだ。「問題はFacebookじゃない。それを使う人間のほうにあるんだ」