「キヨスク」といえば「駅の売店」として認知されている。しかし、近年は駅の売店にコンビニエンスストアが参入しているせいか、「駅のコンビニ」「駅売店」「駅ナカ売店」という呼び方が広まっているようだ。商品の広告コピーでも「お求めは駅売店で」などと書かれている。いまどきの若い人には「キヨスク」という言葉が通じないかもしれない。

もはや死語になりつつある「キヨスク」だけど、じつは「キヨスク」は日本で作られた言葉。JRグループ以外の大手私鉄などの駅売店は、正しくは「キヨスク」ではない。さらにややこしいことに、キヨスクの英文表記「Kiosk」は英語で、日本語発音は「キオスク」である。では、「Kiosk」をJRグループ以外でも使っていいかというと、無断で使ってはダメ。商標登録されており、現在の権利者はJR東日本リテールネットである。

キヨスクは国鉄時代からあり、そもそも「Kiosk」の商標を申請、登録した団体はJR東日本リテールネットではなく、鉄道弘済会だった。鉄道弘済会の公式サイトによると、発足は1932(昭和7)年。当時の内務大臣、鉄道大臣の認可によって設立され、本部事務所は鉄道省内にあったという。設立の目的は「国鉄の職域福祉事業」となっている。これは複数の文献で、おもに鉄道の現場で障害を負った職員の雇用斡旋支援と、現場で殉職し、働き手を失った家族への雇用創出が目的だったといわれている。

1932年2月に発足した鉄道弘済会は、4月1日から東京駅と上野駅の10カ所で売店営業を始めた。それまで鉄道の構内営業は許可された業者が担っていたところに、公的な組織による売店が参入したことになる。弘済会売店は鉄道利用者にも好評で、1973(昭和48)年までに全国の1,819駅で4,279店舗を展開している。大きな駅ではホームごとに、長編成の列車が発着するホームでは複数の店舗があったから、この数字も納得だろう。当時、国内で最も大きなチェーンストアといえる。

鉄道弘済会は、この1973年に駅売店の愛称を「Kiosk」と制定した。おそらくは駅売店事業40周年がきっかけだったのだろう。「Kiosk」はペルシャ語に由来し、ヨーロッパでは公園などに設置される小さな売店を指す言葉。ペルシャ語は「キオシュク」、英語読みでは「キオスク」となる。

鉄道弘済会は1973年8月に「Kiosk」を商標出願するとき、読みを「キヨスク」または「キオスク」とした。そして駅売店の名称を「キヨスク」と制定している。JR東海が公開しているウェブサイト「新幹線トリビア」によると、「キヨク(清く)」「キヤスク(気安く)」との思いを込めたという。こうして「キヨスク」は国鉄の駅売店の呼称となり、国鉄の分割民営化でJR旅客6社に引き継がれた。したがって「キヨスク」はJRグループの駅売店であり、日本で作られた造語。他の鉄道事業者の売店は「キヨスク」ではない。

鉄道弘済会が運営していたキヨスクは収益事業となっていたため、公益財団法人にはふさわしくない。そこで1987年の国鉄分割民営化をきっかけに、「北海道キヨスク株式会社」「東日本キヨスク株式会社」「東海キヨスク株式会社」「西日本キヨスク株式会社」「四国キヨスク株式会社」「九州キヨスク株式会社」の6社に分割し、独立させた。

このうち、JR各社の子会社改変などによって「東日本キヨスク株式会社」は「JR東日本リテールネット」、「西日本キヨスク株式会社」は「株式会社ジェイアール西日本デイリーサービスネット」、「九州キヨスク株式会社」はJR九州が独自に発足したフランチャイズ事業会社と合併して「JR九州リテール株式会社」となった。「Kiosk」の商標は東日本キヨスクが継承し、現在はJR東日本リテールネットが引き継いでいる。

現在も駅売店に「Kiosk」「キヨスク」の名称が残っているけれども、JR東日本リテールネットは発足時に呼称を「キオスク」に変更している。また、駅売店はコンビニ形態の「ニューデイズ」にリニューアルされつつある。ただし、小型店舗などで「NewDays KIOSK」のブランドがあり、「キオスク」の呼称は継続しているようだ。ジェイアール西日本デイリーサービスネットと四国キヨスクは駅売店業務でコンビニ業界大手のセブン-イレブンと提携し、店舗名も「セブン-イレブン キヨスク」などに替わりつつある。