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世界を襲った同時株安の衝撃は、日経平均株価を約半年前の水準まで押し戻した。突然、冷や水を浴びた投資家が慌てふためくのは仕方ないところだが、この乱高下相場でもしっかり稼ぎまくっていたのが、「億り人」とも呼ばれる、資産1億円以上の個人投資家たちだ。彼らも世界同時株安後の日本株は「やはり強い」と断言する。

そのひとり、むらやん氏は、「8月25日は急落後のちょっとした反発を狙って後場（午後に行なわれる取引）だけで90万円の利益を上げました」と、しっかりと結果を残していた。今後の狙い目についてはこんなアドバイスをする。

「中長期的には、2017年4月に10％に上がる消費増税前までは国内の消費は上がり続けるはずで、内需の堅調さが予想されます。そこに加えたいのが、インバウンド（訪日外国人）関連銘柄。中国ショックとはいえ、爆買いを軸にしたインバウンド消費が終わってしまうわけではない。現に日本にはいまだに多くの中国人がブランド物を買い漁りに来ている。『内需＋インバウンド』の条件を満たすような銘柄を狙うのも手です」

本誌は前号（8月21日発売号）で、SMBC日興証券がEPS（1株あたり利益）、PER、ROE（株主資本利益率）などの各種指標から「日経平均は3万円を超える」と分析した記事を掲載した。その追い風となりそうな外的要因が、早ければ9月中に実行される米国の利上げである。

「今回の株価急落は安全資産とされる円を買う動きが強まって、円高が一気に進んだことも大きな要因でした。しかし、今後、米国の利上げによって日米金利差が拡大し、米国景気がさらに良くなれば、『円安→株高』という流れが再び加速するのは間違いありません」（グローバルリンクアドバイザーズ代表の戸松信博氏）

武者リサーチ代表の武者陵司氏も「3万円説」を唱える。

「中国の危機が相当深刻化しないという条件が付きますが、世界屈指の日本企業の収益力を目当てにグローバルマネーが流入すれば、日経平均は年内に2万5000円、来年から再来年にかけて3万円というシナリオも現実味を帯びてくるはずです」

専門家が口を揃えるように「安い時が絶好の買い場」という投資の鉄則が今こそ生きる好機といえそうだ。

※週刊ポスト2015年9月11日号