外国人が働きたい国ランキングで日本が最下位から2番目だったことが話題になっている。簡単に言ってしまうと、日本の賃金が大幅に下がっており、外国人にとって魅力がなくなったという話だが、もう少し掘り下げてみると、このランキングは、日本人の働き方について多くの示唆を与えてくれる。

ポイントは「賃金」と「ワークライフバランス」

英金融大手HSBCホールディングスは7月、「各国の駐在員が働きたい国ランキング」の最新版を発表した。日本は調査対象33カ国（地域含む）中32位という少しばかりショッキングな結果となった。このランキングについては、一方的な評価だと批判する声も聞かれるが、「やっぱりな」「それはそうだろう」と肯定的に捉える人が多かったようである。

ちなみにこのランキングの1位はスイス、2位はシンガポール、3位はカナダ、4位はスペイン、5位はニュージーランド、6位はオーストラリアで、逆に日本より評価が低かった最下位の国はブラジルだった。

こうしたランキングが報じられるたびに、異なる文化の国を一律に比較しても意味がないといった「国際比較無意味論」が出てくるのだが、こうした意見を条件反射的に口走ってしまう人は、残念ながら物事の表面しか見ていない。ランキングを行うのは、単なる順位付けだけではなく、評価基準をあえて統一することで、これまで見過ごされてきた各国の違いを再認識させるという目的もある。諸問題の解決策を探るにあたって、国際比較ほど有益な情報源は無い。

では、今回のランキングから何が分かるだろうか。

上位に並んでいる国を見ると、2つの特長が浮かび上がってくる。スイス、シンガポールがその典型だが、極めて賃金が高く、完璧なビジネス環境が整備されていることである。個別項目の評価結果を見ると、スイスは圧倒的に賃金のポイントが高いが、幸福感や満足感といった項目のポイントは低い。シンガポールも似たような結果で、賃金では圧倒的な高得点だが、ワークライフバランスは低い。

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