ブッシュ政権は、親子ともイラクで戦争を行った。息子の方は、9.11事件を口実にアフガニスタンでも戦争をした。ブッシュはなぜこれほど戦争に熱心なのか。ブッシュは、石油や天然ガスが欲しくて戦争をしているのか。ブッシュの戦争を分析しよう。[1]

1. 9.11事件は米国の陰謀か

2001年9月11日に米国で起きた同時多発テロ事件[3]、所謂、9.11事件以降、ブッシュ政権は、「テロと戦うため」と称して、アフガニスタンやイラクを攻撃した。しかしながら、これらの戦争の出発点となった9.11事件に関しては、事件発生直後から、米国政府による謀略ではないかという疑いがもたれている。一口に陰謀説といっても、いろいろな説があるわけだが、大きく分けて、米国政府は、テロの計画を知りながら、その防止に努めず、むしろそれを戦争の口実として利用しようとしていたとする穏健版陰謀説と9.11事件は米国政府による完全な自作自演であったとする過激版陰謀説の二つがある。

穏健版の陰謀説は、事件が起きる前に、米国の国家安全保障局が、通信トラフィックを監視し、分析する人工知能ベースのエシュロン・システムから、さらにはイスラエル、ドイツ、ロシア、イランなどの国の情報機関から、テロの計画の情報が米国に通告されていたのにもかかわらず、米国政府はこれを無視し、事件当日も、米国空軍が、テロ被害の拡大を防ぐための適切な措置を行わなかったことから生まれた[5] 。

2002年5月15日にライス大統領補佐官が、2001年8月6日にブッシュ大統領がCIAから報告を受け、ハイジャックされた航空機による攻撃の事前警告を受けていたことを認めた。そして、翌日（2002年5月16日）には、フライシャー報道官がが、事件2日前に、ブッシュ大統領にアルカーイダ掃討の詳細な戦争計画が渡され、戦争への大統領令を発動する準備が進められていたということを公式に認めた[6]。これで、なぜ米国政府が、事件後即座に、ろくに調査もせずに、事件の首謀者をビン・ラーディンと断定した[7]のかという謎を解くことができる。穏健版の陰謀説は、正しかったと言える。

では、過激版の陰謀論はどうだろうか。過激版の陰謀論[8]は、さらに一歩進んで、9.11事件の首謀者が米国政府だとまで主張する。9.11事件の首謀者はビン・ラーディンで、実行犯はイスラム原理主義者というのが米国政府の主張であるが、その証拠とされるものは、どれも疑わしいものばかりで、実行犯とされたイスラム原理主義者たちの名前は、実際には、公式の搭乗者名簿に一人も載っていなかったと言われている。では、その場合、実行犯は誰だったのか。実は、米国政府は、この問題を含めて、事件の真相解明に熱心ではない。例えば、アメリカン航空やユナイテッド航空など、テロ直後急落した会社の株の大規模な空売りで巨額の利益を手にした投機家がいるが、SEC（米証券取引委員会）は、首謀者を突き止める上で重要なこの情報を公開しようとしない。

航空機が世界貿易ビルに激突したのは、イスラム原理主義者たちの自爆行為によってではなく、地上からの遠隔誘導リモコン操作によってであるという陰謀論もある。 真相を知るには、ブラック・ボックスを回収して、それを解析しなければならないのだが、当局は、一方では、焼き焦げた跡すらないテロリストのパスポートを現場から回収したとしながら、耐熱性が高いはずのブラック・ボックスは、高熱のために破壊されたといって、その内容を公開しない。

陰謀論者たちは、さらに、米国の仇敵とされるビン・ラーディンが、実はCIAの工作員ではないかと疑っている。1980年代に、アフガニスタンに侵略したソ連軍と戦うために、ビン・ラーディンがCIAと提携していたことはよく知られているが、91年の湾岸戦争をきっかけに、反米テロリストになったというのは本当だろうか[9]。2001年10月31日付のフランスの新聞『フィガロ』は、9.11事件の2ヶ月前、CIAのドバイ支局責任者が中東ドバイのアメリカン病院に入院していたビンラディンに会いに行ったことを暴露した。また同じ時期に、米国の雑誌『ビレッジ・ボイス』は、1996年に、スーダン政府が、スーダンに亡命し、既に米国から危険視されているはずのビンラディンの身柄を引き渡したいとCIAに申し出たところ、断られ、ターリバーンのいるアフガニスタンに亡命させるように頼まれたと報道した。

2. 米国はリフレのために戦争をする

過激版の陰謀論が正しいかどうかは、現時点ではわからないけれども、戦争の口実を求めていた米国政府が、9.11事件に何らかの形で関わっていた可能性はかなり高いと私は考えている。太平洋戦争のきっかけとなった真珠湾攻撃、ベトナム戦争のきっかけとなったトンキン湾事件、あるいは湾岸戦争のきっかけとなったイラクのクウェート侵攻などの過去の事例を見ればわかるように、工作活動によって戦争の大義名分を捏造することは、米国の常套手段である。

私は、「ニューディールは成功したのか」で、米国が日本を真珠湾攻撃へと誘導したのは、戦争によって大恐慌以来のデフレを克服する必要があったからだという見解を示した。同じ説明は、9.11事件にも使うことができる。すなわち、米国は、ネットバブルの崩壊によって生じたデフレの危機から脱却するために戦争をする必要があったのであり、9.11事件は、世論を戦争へ駆り立てるため、米国政府が以前から起きることを望んでいたテロ活動だったと考えることができる。

対アフガニスタン戦争の大義名分は、テロ支援国家を壊滅させることで、対イラク戦争の大義名分は、イラクから大量破壊兵器を除去することだった。9.11事件が米国の狂言ならば、あるいはイラクに大量破壊兵器がないのならば、米国は戦争の大義名分を失う。しかし、だからといって、米国の戦争が失敗だったとは言えない。

戦争のリフレ効果を以下のチャートで確認してみよう。黒線のグラフはハイテク企業が多いナスダック総合指数を、赤線のグラフは幅広い業種を網羅する米国の代表的な株価指数であるS&P500を表す。

1998年1月から2007年12月までのナスダック総合指数とS&P500。

これを見てもわかる通り、ドットコムバブルのおかげで、2000年初頭に最高値を記録した株価は、バブル崩壊後暴落し、9.11事件の時にはバブル前の水準にまで下落した。その後アフガニスタンへの攻撃が始まると、株価はひとまず回復した。ところが、戦争が終了した2001年12月以降になると、エンロン社やワールドコム社の不正会計操作の問題が浮上し、両者の経営破綻の結果、株価は再びバブル崩壊後の最安値をつける。しかし、2003年3月から始まったイラク戦争とともに、株価は再び上昇し始めた。このように、戦争ケインズ主義は、今日においても有効なのであり、ブッシュが対イラク戦争を始めたのは、国民の関心を、自分自身に飛び火したエンロン・スキャンダルからそらすためだけではなかった。

3. 米国の戦争は石油が目当てか

読者の中には、「ブッシュの戦争は、エネルギー資源が目当てではないのか」と反論する向きもあるに違いない。たしかに、多くの人は、対イラク戦争は、石油のための戦争だと思っている。アフガニスタンは、トルクメニスタンに埋蔵されている豊富な天然ガスを輸送するパイプラインの通路に当たることから、天然ガスを手に入れるために、ブッシュ政権は、邪魔となっているアルカーイダをアフガニスタンから一掃したのではないかとよく言われる[10]。この通説は、はたして正しいだろうか。

物不足を解消するために、他の国から《物》を奪う戦争をディスインフレ型戦争と名付けることにしよう。この型の戦争は、物余りを解消するために《物》を浪費するリフレ型戦争とは区別される。ディスインフレ型戦争は、主として、生産力が低かった前近代社会に見られるタイプの戦争であり、これに対して、米国のような現代の先進国がする戦争は、リフレ型の戦争が多い。そして、ブッシュの戦争も、石油や天然ガスといった《物》を手に入れるためのディスインフレ型戦争ではなかったと私は考えている。

石油価格は、2000年の物価基準をもとに計算すると、1973年から1985年にかけては、1バレル当たり30-60ドルだったが、1985年以降は、10-30ドルの低水準で推移している。もしも、米国が石油それ自体を欲しがっていたとするならば、なぜ米国は、《物》としての石油の希少価値が最も高かった時に「石油のための戦争」をせずに、石油価格が暴落した後で、「石油のための戦争」と呼ばれる戦争をしたのだろうか。特に、9.11事件の時には、バブル崩壊後の不況ということもあって、エネルギー需要が小さく、戦争をしてまでエネルギー資源を求めるような状況ではなかった。

イラクを占拠している英米は、イラク政府が適正に樹立されるまでの間、イラクでの石油、天然ガスの輸出売り上げはすべてイラク支援基金に入れ、基金からの支出は、イラク暫定政権と協議の上、米英の監督下で行うという案を出した。もしも、英米が求めているものが石油や天然ガスならば、輸出先を英米に限定するという条件をつけることがあってもよさそうなのだが、もちろんそのようなことはない。米国は国内に油田があるので、他の先進国と比べるならば、石油の輸入依存度が高くない。英国などは、逆に石油を輸出しているぐらいである。

ブッシュ政権は、石油業界と癒着しているので、石油業界の利益のために戦争をするという説明もよく聞くが、この説も正しくない。なるほど、ブッシュ大統領もチェイニー副大統領も石油会社の経営者だったし、エネルギー産業から献金も受けている。しかし、イラクからフセインを追放し、イラクに対する制裁措置を解除し、英米が実際にこれからそうしようとしているように、イラクの原油生産を増やすならば、他の産油国が減産に協力でもしない限り、原油価格は下落し、石油業界は打撃を受ける。

米国の国務省の「将来のイラク・プロジェクト」石油部会は、イラクの国営石油公社を段階的に民営化し、70%は米国の石油会社に、30%は外資（多分英国）の会社に管理させる方向を打ち出した[11]。資源ナショナリズムの反発が予想されるので、この企みは成功しそうにもないが、もしも、このおこぼれに与ることができるならば、石油会社の中にも、儲かるところが出てくるかもしれない。戦争によって、一時的に石油価格が高騰するということも石油業界に利益をもたらすが、全体として、ブッシュの戦争が石油業界の利益に貢献しているとは言いがたい。

日本政府の公共事業が建設業界の利益に貢献できるのは、公共事業が業界の需要を増やすからであって、供給を増やすからではない。ブッシュの戦争によって、需給関係が好転するのは、石油産業よりも軍需産業の方である。ブッシュ政権でのエネルギー産業関係者が21人であるのに対して、軍需産業関係者は32人もいるので、ブッシュ政権は、石油産業のための政権と名付けるよりも、軍需産業のための政権と名付けた方が適切かもしれない。もとより、特定の業界のための政権は長続きしない。数々のスキャンダルにもかかわらず、ブッシュ大統領の支持率が依然として高いのは、幅広い分野の業界が、特需の恩恵に浴することができるからである。

では、かつての米国が、日独伊、朝鮮半島、ベトナムといった、エネルギー資源という点であまり魅力的でない地域の国と戦争をしていたのに対して、ブッシュ親子が、石油の利権が絡む地域を選んで戦争をしたのはなぜだろうか。この問いに答えるには、レーガン時代以降の米国経済の変質について語らなければならない。

4. 変質した米国の戦争

第二次世界大戦が終わった時、米国は世界最大の債権国であり、米国の財務省は、世界中の金の60%を保有していた。米国は、国内に豊富な戦争資金があった冷戦時代の前半、現在のように、自国の経済成長のために同盟国の金を使って戦争をするのではなく、同盟国の経済成長のために自国の金を使って戦争をしていた。例えば、朝鮮戦争は日本に特需景気をもたらし、ベトナム戦争は韓国に特需景気をもたらした。当時の米国は、日本や韓国にとって、成長のための母乳を与え、共産主義という外敵から自分たちを守ってくれる母のような存在だった。

ところが、レーガンの時代以降、双子の赤字（財政赤字と経常赤字）が増大すると、米国の戦争の方法が変化する。戦争の本質がリフレーションであることには変わりないが、米国は、もはや戦争資金を国内だけでは調達することができなくなったため、同盟国に「国際貢献」、すなわち戦争資金の献上を要求するようになった。湾岸戦争はその代表的な例である。

1987年10月19日の月曜日、ニューヨーク株式市場の株価が22.6％下落するブラック・マンデーが起きた。日銀が低金利政策を長期にわたって継続したおかげで、米国は恐慌に陥らずにすんだのだが、この米国救済策は日本にバブル経済という副作用をもたらした。1990年1月にバブル経済が崩壊すると、世界的なデフレ懸念が生じ、このため、ブッシュ・シニア大統領（ブッシュ・ジュニア大統領の父親）は、イラクとの戦争によって、デフレの危機を克服しようとした。

もともと米国は、イラン・イラク戦争でイラク側を支援していた。米国は、日本やヨーロッパに圧力をかけてイラクの石油を買わせ、そしてイラクは石油を売った金で米国から武器を買った。1988年にイラン・イラク戦争が終わると、米国は、大量の武器を持ったイラクとの戦争を計画し始めた。時あたかも、ブラック・マンデー後の、戦争の必要性が出てきた頃である。計画は、89年に戦争計画1002-90としてまとめられ、翌年にはコンピュータによる図上演習が行われた。

もっとも、長年の戦争に疲弊していたイラクには、新たに戦争を始める意欲がなかったので、米国は、イラクに対する最大の債権国である隣国クウェートに、イラクを挑発させることにした。すなわち、クウェートは、OPECの割当量以上に石油を生産し、石油価格を下落させ、石油の売却益で債務を返済しようとしていたイラクの計画を挫折させ、それでいて、債務免除には一切応じずに、即刻返済を迫った。さらにクウェートは、米国から供与された傾斜穿孔技術により、イラク領内に位置するルメイラ油田から石油を盗掘していた[12]。フセインが、2003年12月に拘束された後、米連邦捜査局（FBI）の取り調べに対して行った供述によると、原油の盗掘などの懸案を協議するためにフセインが外相を派遣した際、クウェート首長は外相に、すべてのイラク人女性を10ドルの売春婦として差し出すまでは盗掘を止めないと言ったとのことである[13]。その侮辱的な態度に罰を下すために、サダム・フセインは、1990年8月、クウェートに侵攻したと言っている。

「窮鼠猫を噛む」という諺がある。弱者であっても、退路を断たれ、逃げられない窮地に追い込まれれば、強者に必死の反撃をするという意味である。追い詰められたイラクというネズミは、ABCD 包囲網によって窮地に立ったかつての日本と同様に、猫に噛み付く以外に事態を打開する方法がなかった。こうしてネズミに噛み付かせ、被害者の立場を演じることで国際世論を味方につけ、「正義」を声高に叫びながらネズミ退治をする、これが米国が得意とする方法である。

米国が戦争に踏み切った1991年1月は、ちょうど世界が不況の谷間にあった時期だった。ベーカー長官は、「砂漠の嵐作戦は、アメリカ人の雇用を守る」と言って、湾岸戦争を正当化しようとしたが、この理由は正直すぎて不評だった。これに対して、ブッシュ・シニア大統領は、「イラクの核武装阻止」を戦争の大義名分として掲げた。こちらの大義名分のほうが、世論の受けが良かったが、それが戦争を始めた本当の理由ではなかったことは、ブッシュ・シニア政権がイラクに核兵器開発用の機器を密かに売っていたことから明らかである。

後に発覚して、イラクゲートと名付けられるスキャンダルに発展したことなのだが、ブッシュ・シニア政権は、イラン・イラク戦争が終わった後も、イラクがクウェートに侵攻した後も、こっそりとイラクに武器を売り続けた [14]。そして湾岸戦争では、米国が作ってイラクが買った兵器を米国の兵器が破壊する光景が見られた。ケインズではないが、穴を掘って埋めるだけの無駄な公共事業でも、やれば景気は良くなる。ダウ指数その他景気の先行指数を見ればわかるように、1991年の湾岸戦争を境に、米国経済は好転し始めた。

ブッシュ・シニアは戦争には勝ったけれども、景気回復には失敗したという評をよく聞くが、これは間違いである。92年の大統領選で、ブッシュ・シニアがクリントンに敗れたのは、景気回復が当初ジョブレス・リカバリーで、国民の多くが雇用の改善を実感できなかったためと、イラクゲート・スキャンダルの発覚のためである。クリントンの時代に米国経済は黄金時代を迎えるが、それはブッシュ・シニアが蒔いた種が成長したからであって、クリントンの功績ではない。

湾岸戦争が米国に繁栄の10年をもたらしたのに対して、日本には「失われた10年」しかもたらさなかった。それは、日本が、日本のマネーを日本の繁栄のために使うことができなかったからだ。湾岸戦争で米国が使った金は、約610億ドルで、そのうち9割近くは、他の国が拠出した。ちなみに日本が拠出した金額は、合計135億ドルで、この出費は国債の発行と増税で賄われた。湾岸戦争のおかげで、1991年に、米国は、10年ぶりに経常収支を黒字にすることができた。そして、その後ネットバブルを発生させ、他の国からの資本フローによって、経常赤字をファイナンスした。

経常赤字の問題を解決したいのなら、米国は、戦争ビジネスで儲けるなどという邪道を捨て、先進国らしく国内にハイテク産業を育てればよいではないかと読者は思うかもしれない。しかし、画期的な新技術の多くは、軍需産業における採算を度外視した研究開発から生まれるものであり、例えば90年代のバブルでもてはやされたインターネットも、米国政府による軍事技術への投資の中から生まれてきたテクノロジーなのである。

今後米国は、デフレになると他の国の金を使って戦争し、リフレを行い、インフレになると軍縮によって軍需技術を民間に移転し、経常黒字国からの投資でハイテク産業を育て、そしてバブルが崩壊し、再びデフレになると、工作活動によって戦争の口実を捏造し…というサイクルを繰り返すことで、平和な時も戦争の時も、他の国民のマネーを搾取しながら自らの繁栄を維持していこうとするだろう。

今回の、ブッシュ・ジュニア大統領の対イラク戦争は、ブッシュ・シニア大統領の湾岸戦争の時とは違って、多くの国の理解を得ることができなかった。それでも、ネオコンが強引に戦争に踏み切ったのは、他の国から拠出金が得られなくても、イラクの石油で戦争資金を賄うことができると計算したからだ。ネオコンが石油利権にこだわるのは、石油そのものが欲しいからではなく、戦争資金が欲しいからだ。米国は、石油を媒介にした三角貿易で、経常赤字を解消しようとしているのであるが、もしそれがうまく行かなければ、直接日本に資金拠出を迫ることになるだろう。

5. 追記：2007年現在の陰謀論

ブッシュ大統領による「テロとの戦い」の発端となった9.11事件に、実はブッシュ政権が何らかの形で関与したのではないかという陰謀論が、米国人の間ですら支持者を見出すようになった。特に、ネットで話題の“Loose Change 解き放たれた変革”に焦点を当てて、9.11陰謀論のその後を紹介しよう[15]。

2005年4月13日、9.11陰謀論をまとめたドキュメンタリ映画“Loose Change”（ディレクター：Dylan Avery, プロデューサー：Korey Rowe）が一部の過激派向けに公開された（ウェブサイト：Loose Change 9/11）。この映画は、その後、第二版が製作され、間違いの修正や内容の増強が行われた。第二版には、日本語版をはじめ各国語版が作られ、大きな反響を呼んだ。2007年に、最終版となる DVD “Loose Change Final Cut” が製作され、公開された。

内容は、これまで指摘されてきた9.11事件の疑問点をまとめたものになっている。日本では、2004年9月11日に、テレビ朝日が「ビートたけしのこんなはずでは!! 世界を震撼 9・11同時多発テロ!! ブッシュは全てを知っていた!?」を放送し、ユナイテッド航空93便では、携帯電話が使用できないことから、飛行機からかえられた電話が音声合成によって作られたものだという説を出していたが、このビデオもその説をとっている。

ネット上では、これ以外にも、いろいろと興味深いドキュメンタリ・ビデオが無料で公開されている。“Loose Change 2nd Edition Recut”は、世界貿易センタービルで起きたアメリカン航空11便テロ事件とユナイテッド航空175便テロ事件、アメリカ国防総省本庁舎（ペンタゴン）で起きたアメリカン航空77便テロ事件、ペンシルヴァニア州のピッツバーグ郊外で起きたユナイテッド航空93便テロ事件のすべてに対して、通説を否定し、積極的に陰謀論を唱えているが、“9.11 Mysteries”は、世界貿易センタービルに焦点を絞って、航空機の激突でビルが崩壊したという公式見解に疑問を呈している。ドキュメンタリ映画としては、ルース・チェンジよりも質が高い。

“9.11 Press For Truth”は、被害者の家族の視点から、ブッシュ政権に対する不信感を表明している。ブッシュ政権がテロの警告を事前に受けながら、それを無視して何もしなかった疑惑、報復として行われたはずのアフガニスタン侵攻で、米軍が意図的にビン・ラーディンをパキスタンに逃がした疑惑、パキスタンのISI（Inter-Services Intelligence）からテロ実行犯へ送金した疑惑が取り上げられている。私は、穏健版の陰謀論と過激版の陰謀論を区別したが、このビデオは、前者に基づいている。

これ以外に、風変わりで興味深いものとして、Alex Jones のビデオ“Martial Law 9.11: Rise of the Police State”がある。ブッシュ政権は、テロ対策を口実に米国を警察管理国家にしようとしているという趣旨のビデオで、前半はやや退屈だが、後半（1時間40分後）、ボヘミアン・グロウヴのあたりから面白くなる。ボヘミアン・グロウヴについては、このビデオより前にリリースされた“Dark Secrets Inside Bohemian Grove”に詳しい。真偽のほどは定かではないが、世界制覇を目指すカルト・ネットワークに米国の政界の要人が関わっているとのことである。

ルース・チェンジの成功に刺激されて、様々な陰謀論に基づくビデオが作られ、ネットで公開されているが、他方で、“Screw Loose Change”のように、ルースチェンジの根拠に逐一反論を加えたカウンタービデオも公開されている。例えば、ルース・チェンジは、ペンタゴン（アメリカ国防総省の本部庁舎）にできた穴は、アメリカン航空77便の大きさに比べて小さすぎるというが、アメリカン航空77便が突入したのは、下の写真（図2）に写っている右側の小さな黒い穴ではなくて、左側の大きな崩壊箇所であるといったことが指摘されている。

ルース・チェンジは、世界貿易センタービルが崩壊した時に多くの爆発が起きたは、遠隔操作で爆薬を使って解体が行われたからで、映像には、崩壊時に爆発の煙が見えると言っている。しかし、スクルー・ルース・チェンジは、爆弾による解体では、爆発の煙は、崩壊の前に見られはずだし、また映像には、解体に先立つ、パチパチという音や閃光が確認できないなどと反論している。

9.11事件は、私たちが、権力者によって統制された情報の中で生きているのではないかという疑問を抱かせることになった。2006年3月17日（日本では2006年4月22日）より、『V フォー・ヴェンデッタ』というワーナー・ブラザーズ製作・配給の映画が公開されたが、これは9.11事件のパロディ映画ではないかと見られている（注意：以下、作品の内容の一部がわかる記述がなされています）。

監督は『マトリックス』三部作の助監督を勤めたジェームズ・マクティーグで、製作・脚本は『マトリックス』シリーズのウォシャウスキー兄弟で、主人公のV役を『マトリックス』でエージェント・スミス役を演じたヒューゴ・ウィーヴィングが担当している。『マトリックス』と同様に、洗脳からの覚醒と体制への反逆が主題となっている。

この映画では、自国民にバイオテロ攻撃を仕掛け、それをテロリストの仕業と宣伝し、あらかじめ開発・用意した特効薬で危機を救って、英雄となり、権力を握った独裁者、アダム・サトラー宰相[18]が登場する。アダム・サトラー（Adam Sutler）のモデルは、アドルフ・ヒトラー（Adolf Hitler）である。ホロコーストをイメージした生体実験のシーンが出てくるし、ヒトラーをイメージした演説シーンも出てくる 。

サトラー宰相によるバイオテロの狂言とそれを口実にした圧政は、9.11陰謀論に基づいているとみなすことができる。実際、この映画には、イラク戦争や反イラク戦争のデモの映像が含まれている。この映画の中に、テロリストVの仮面を剥がしてみると、実はサトラー宰相というテレビ番組が出てくるが、この番組はサトラー宰相に対する痛烈な皮肉であり、トーク・ショー番組のホスト、ゴードンが逮捕されるのも当然である。

この映画は、1982年から85年にかけて、英国のコミック雑誌『ウォリアー』に連載された同名の漫画『V フォー・ヴェンデッタ』を原作としている。近未来のフィクションといっても、原作には、当時の冷戦時代の状況を反映した古臭さがあるので、この映画は、現代の政治状況を反映させるように、内容をアップデートしている。

もっとも、独裁者が、BBC をイメージした BTN（British Television Network）を通じて国民を洗脳し、その洗脳を打破するためにVがBTNを乗っ取って、国民にメッセージを流すというあたりには、依然として古さを感じる。現代では、中央集権的なマスメディアにはもはや国民を洗脳するほどのパワーがない。『ルース・チェンジ』がネット上で流布したことからもわかるように、9.11陰謀論のような反体制的な言説は、インターネットを通じて広がる。

『V フォー・ヴェンデッタ』は、ジョージ・オーウェルの小説『1984年』の影響も受けている。この近未来反ユートピア小説では、市民は常にテレスクリーンによって監視されていることになっている。当時普及していなかった監視カメラが普及するようになったのだから、その意味では、現代の情報社会は管理社会化しているということができるが、インターネットは、ビッグ・ブラザーが市民を監視するための情報技術ではない。インターネットでは、一者が多数を監視するのではなくて、多数が多数を監視している。インターネットのような分権的メディアの発達によって、全体主義的な世論操作は、難しくなっている。