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地域名を冠した芸術祭の増殖が止まらない。３回目となる国内最大級の芸術祭「瀬戸内国際芸術祭」は春・夏・秋の３会期で計１００万人以上を集め、安定した人気を示した。その成功例を追うように、いま国内各地で開かれている芸術祭は大小合わせて１００を超えるとされる。今年も「茨城県北芸術祭」「さいたまトリエンナーレ」「古都祝（ことほぐ）奈良」「岡山芸術交流」などが新たに誕生した。

過疎と少子化が進む農村や漁村。中心市街地が空洞化する都市…。芸術祭で、多くのアーティストは住民らの協力・協働を得ながら地域の特性や歴史文化を掘り起こし、作品を制作する。また、その土地、その期間限定のアートを見ようと遠方から来訪者が押し寄せる。茨城県北芸術祭の広報によれば、初回ながら６５日間で７５万人以上を集めたという。

一過性かもしれないが、その“効果”は政府が推進する「地方創生」の理念にかなうこともあり、芸術祭の多くは国や自治体からの助成を受けて行われている。２０２０年東京五輪に向けた国の文化振興政策も相まって、“芸術祭バブル”の様相は来年以降も当分続きそうだ。一方で、税金を使った枠組みの中でヒリヒリした批評性を備えた現代アートは生まれるのかという批判、芸術祭のあり方を今こそ再考すべきだという論調も出てきた。

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