2007年、ふくらみつづけていた住宅バブルがはじけると、世界経済は深刻な不況に突入した。家主たちはみずからが含み損を抱えて溺れていることに気がついた。企業は含み損の洪水に飲み込まれた。失業率は急上昇した。もっとも劇的だったのは、世界経済の金融構造が崩壊寸前までいったことだ。各国の閣僚たちはきりきり舞いとなって、1930年代の再現を避けるために、協調行動に乗り出した。だがその後すぐに、同じ閣僚たちがつぎつぎと緊縮財政を実行していった。ゆるやかにすすむカタストロフィを支配していたのは相変わらず債権者たちであり、かれらを安心させるために、そうせざるをえなかったのだ。公務員たちは首になった。ならずにすんだ者たちも賃金を大幅にカットされた。学校、大学、病院も、大規模な予算削減に直面した。一方で、食料と石油の価格は危機などおかまいなしに上がりつづけた。失業率も高どまりしたままであり、とりわけ若年層の失業率はひどかった。やがて各国の経済は、政治家たちの賢明な努力にもかかわらず――あるいはまさにそうした努力のゆえに――、数年の間に、一度や二度ならず三度も、景気後退の泥沼にはまることとなった。

こうした状況において、多くのプロレタリアは生きのびるために政府の支援に頼らざるをえなかった。だがそうした支援も危機に瀕しており、フォーマルな賃金関係の外部で、違法取引から軽犯罪まで、インフォーマルな行為が増殖している。

とはいえ、賃金労働者も失業者も危機のはじまりにおいては――危機自体は数十年にわたる経済停滞の帰結にすぎないわけだが――、そのほとんどが危機に順応しようとしていた1。もちろん全員がそうだったわけではない。みずからの生活の条件を守ろうとしたプロレタリアも多く存在した。2008年から10年にかけて数々のデモがあった。道路封鎖や精油所の封鎖があり、暴動があり、略奪もあった。ゼネストは仕事を終日とめた。学生は大学を、公務員は庁舎を占拠した。工場が閉鎖されると、労働者はみずからの仕事場を取りかえすことで応じた。ボスを誘拐したり、工場を燃やしたところもある。

こうしたアクションのなかには、警察による殺人や労災への応答としてはじめられたものもあった。だが、その多くは首切りや緊縮財政をやめさせることを目的として、さらには昂進する不平等や腐敗を是正することを目的としておこなわれていた。とはいえ、『コスモプロレット』が書いているように、「慣習的な階級闘争の諸手段はいずこでも十分な圧力をかけることができず、要求をとおすことはできなかった。動員に多大な努力が費やされたにもかかわらず、抗議行動はあらゆる点で失敗におわった」2。そしてそのあと、2011年に――地震、メルトダウン、津波のあった不吉な年――、だれもがまったく予期しなかった闘争の形態が、地中海の沿岸に押しよせた

広場の運動はチュニジアにはじまり、地中海を越えて中東全体へとひろがり、オキュパイの運動として英語圏に到達した。実際には広場の運動は多様で、ひとつひとつを見ると類似よりも相違が目につくので、このような一般化は無茶だと思われるかもしれない。だが運動の連関を描いたのはわれわれコメンテーターではない。他ならぬ運動自身が、運動の出現形態と、その日々の実践におけるつながりを描いたのだ。広場の運動は、そのはじまりから国際主義的な現象であり、モザイク状に高所得国にも低所得国にもひろがった諸闘争をつなげていった。「最初」に突如としてつながったのは、オークランドとカイロだった。

反グローバリゼーション運動においては、衝突は昂進してもひとつの都市に閉じ込められたままであり、〔グローバルエリートの集う会議とともに〕都市から都市へと跳びうつっていくという特徴をもっていた。広場の運動はこれと異なり――むしろ2003年の反戦運動に似ていた――、占拠はさまざまな都市の中心で、組織化された労働者、スラムの住人、家を失ったばかりの者はもとより、不安定な賃金労働者や、脅える中間層をも惹きつけながら増殖していった。だがそれにもかかわらず、老いた独裁者たちを数人、その居心地のよい部屋から追いだしたことをのぞけば、広場の運動は継続的な勝利をつかむことはできなかった。この新しい形態の闘争は、2008年から10年にかけて起こった抗議行動の波と同様に、危機のマネジメントを変えさせることはできなかったのだ。言うまでもなく、支配的な社会秩序に挑むこともできなかった。

とはいえ、広場の運動が変えたものもある。この運動によって市民――階級を横断する編成――が集まり、危機とその日常生活への影響について話し合うことができた（それは北アフリカでは、まさにこの運動によって可能になったことだった）。以前にはそうした議論は私的な空間でしか交わされなかった。失業、ホームレス、警察の暴力、借金は自己責任であると思わされていて、人びとは問題の集団的な解決を話し合う機会を手にしたことがなかったのだ。この一点においてだけでも、占拠の場で交わされたあらゆる話し合いには意義があった。

占拠が発展していくにつれて、しだいに占拠者の活動そのものが主要な議題となっていった。警察から広場を守るために何をすべきなのか？どうすれば運動を新たな地域に拡げていくことができるのか？こうした議論は占拠の外でもさかんになり、国家にはこの危機を解決する力はないと考える人びとが増えていることを示していた。だが同時に、ではどうすればよいのかという手がかりをもつ者もいなかった。そして占拠はスペクタクルとなった。占拠者たちはみずからの活動の観客となり、この運動の本来の目的を見つけようと待ちつづけたのである。

占拠者たちが直面したもっとも大きな問題は、自分たちが結集した方法こそが、支配秩序に真の脅威を与えられない原因となっていることだった。だれもが占拠に関与していたが、ホームレスをのぞけば、直接の利害関係があるわけではなかった。占拠者たちはそれぞれ現場（地域、学校、職安、職場）を去ることで出会ったのであり、おそらくそのことは力にもなっていた。結果として、占拠者たちは物的な資源を管理することもなければ、広場をのぞいて、交通の要所やどこかの区域を統制することもなかった3。地区や職場の代表として占拠に来たという者は――社会体の別のフラクションから来たという者ももちろん――まれにしかいなかった。占拠者たちがたがいに見せたのは、ほとんどみずからの身体だけであり、その「怒り」の叫びは中央広場に反響したまま、実を結ばないでいる。北アフリカのいくつかの都市をのぞけば、占拠者たちの大多数は、広場から発したみずからの怒りを日常生活へとひろげることができなかった。そこでは広場よりも多くの、そして深刻なリスクが待ち受けていたのである。

こうした文脈において、占拠者たちがえらんだのはash-sha'b yurid isqat an-nizam〔体制は倒れろ〕やque se vayan todos〔みんな出ていけ〕といったネガティブな要求であった。だが政府を打倒し、緊縮財政を転換し、食料品の価格と家賃を下げ、そしてそれがもっとも好ましい条件の下でおこなわれたのだとしても、要求はいったい何を達成したことになるのだろうか？占拠者たちが緊縮財政をやめさせれば、国債の債権者たちは縮みあがり、国家は破産せざるをえなくなるだろう。奈落の底に落ちよう。どんなに機会主義的な政党によっても――アメリカの茶会【ルビ：ティーパーティー】ならありえるかもしれないが――そうした呼びかけがすくい上げられたことはないのだ。

経済の再工業化はもとより、リフレーションを要求することもできないのであれば、残るのはプロレタリア（と他の諸階級）のさまざまなフラクションの間の利害関係だけである。現状の経済を受け入れるしかないのであれば、どのようにして諸フラクションは敵対しあうことなく、――公的なほどこしと民間の雇用という――限られた資源を配分することができるのだろうか？革命しか残されていないと言うのはたやすい。だがそれはどのような革命なのか？

二十世紀においてプロレタリアは、協同的なコモンウェルスとしての社会を再建するという目標をもって、労働者運動の旗の下に団結することができた。だがこのような古い解放の形態は、もはや座標の機能を完全に失っている。かつて工業労働人口は近代世界の建設に従事していた。それは階級関係の再生産を超えて、ある目的をもった仕事として理解されていたはずだ。いまでは戯言にしか聞こえないだろう。数十年にわたって工業労働人口は収縮してきた。石油－自動車－工業の複合体は世界を建設するのではなく、世界を破壊している。無数のプロレタリアが上昇の見込みのないサービス業に雇用されるようになり、それ以来、かれらは「食って」いけるということ以外に、仕事に目的を見いだせなくなっている。今日、多くのプロレタリアは、みずからが優位になるための諸条件を生産しているにすぎない。こうした状況を前提にして、どのようなプログラムを示すことができるだろうか？階級のある部分が、みずからの利益を普遍的な重要性を孕むものとして提示することはできない。ゆえにポジティブなプロジェクトがあるとすれば、手順としては逆で、それは派閥的な利害関係の不協和音をくぐりぬけたところに見いだされなければならないのだろう。

広場の運動はそうした作業をする代わりに、新しいかたちの人民戦線主義をとった。それは危機によって、さらには――企業の救済措置の後におこなわれた――緊縮政策によってネガティブな影響をこうむった、すべての階級とそのフラクションを結集させた。かくして、沈没しつつある中間階級、雇用はまだ保証されているものの脅かされている給与生活者、不安定雇用者、失職したばかりの者、都市部の貧困層など、さまざまな集団から個人が集まり一体となった。かれらが熱気をもった社会の見本を形成しえたのは、危機によって眼前に差し出されたあらゆる選択肢が、かれらのうちのだれにとっても受け入れることのできないものだったからだ。とはいえそれぞれが選択肢を許容できない理由は、かならずしも同じではなかった。北アフリカではさまざまな戦線が結集して政府を倒すことができたわけだが、こうした例のように、分派化しているからこそうまくいくこともあるのだ。

さて、われわれは、広場の運動はある理由から人民戦線の形態をとったと考える。それはこの運動の本質が――あらゆる声明に書かれていたわけではないが――反緊縮闘争だったからである。奇妙なことに、と言うべきだろう。2008年の時点ではだれもが分かっているように見えた。景気後退は1930年代に匹敵する深刻なものであり、おこなわれるべきは緊縮財政ではなくその反対、つまり巨大な財政出動であると。実際、いくつかの低所得国（とりわけ中国、ブラジル、トルコ、インド）では――限定的であることが多く、深刻な景気後退を味わうはめになったこともあったにせよ――財政出動の道がとられた。しかし驚くべきことに、高所得国はその道をとらなかったのだ。グリーン・キャピタリズムがおおいに賞賛されていた国はどこだったのだろうか？グリーン・キャピタリズムはグローバル経済を新たな道のりへと歩ませるはずではなかったのだろうか？この数年は、資本主義をまったく新しいものにつくりかえて、人類の救世主とするチャンスだったはずだ。だがそうはなっていない。高所得国が予算を削減せざるをえなかったことにこそ、危機の深刻さが現れている。高所得国は死のダンスをやめることができないのだ。

以下で展開するように、高所得国は二つの相反する圧力を受けながら踊ってきた。高所得国は、一方ではデフレ脱却のために借入れと支出をおこなわなければならなかった。そして他方では、（数十年にわたる経済成長の停滞に伴い）途方もない額となっている公的債務の肥大化をとめるために、緊縮政策を実行せざるをえなかった。ぐるぐると旋回飛行をつづけたところで危機は解決しなかったが、降下の速度は遅くなった。そして危機は社会全体の危機ではなく、社会のある部分の危機、個人の危機となったのである。

こうして闘争は奇妙な性格をもつこととなった。危機にもかかわらず国家が緊縮政策をとるさまは、国家には危機を転換させる力もあるように、人びとに思わせた。端的に言えば、国家は理性を失っているだけのように見えたのだ。各地の占拠者たちにしたがえば、国家が理性を失ったのは腐敗の結果でしかない。国家が金持ちの利権に支配されてしまっただけのことでしかない。しかし人びとの目に国家の強さのように映っていたものは、実際には国家の弱さにすぎない。緊縮財政は国家の弱さの表れである。数十年にわたる経済成長の停滞と、周期的に到来する危機にたいして、国家は時間稼ぎをつづけることしかできないのだ。いまはそれでよしとしよう。秩序は保たれるのだから。というわけだ。

現在の経済停滞は、あきらかに金融危機からはじまっている4。突如としてモーゲージ債とクレジット・デフォルト・スワップがテレビで延々と流されるトピックとなった。リーマンブラザーズが破綻した。AIGの債務が850億ドルになった。リザーブ・プライマリー・ファンドが「額面割れ」して、いくつかの証券市場がとまった。最後の貸し手である中央銀行が資金を流しつづけたため、市場が完全に凍結することまではなく、大恐慌の再現となることは避けられた。あの「大不況」のおわりから四年が経ち、われわれはいまどこに立っているのだろうか？危機をどのように理解すべきなのだろうか？〈中国の世紀〉行きのハイウェイに乗っていて、一時的に逆行しただけ？近年の展開をみると、そうとも言えないようだ。

二年つづいた大不況から2010年に回復したものの、高所得国の一人あたりGDP成長率は2011年あるいは12年には減速しはじめた5。2012年の成長率はわずか0.7％だった。回復の弱さはすでに歴史的なものであるが――停滞の長さと厳しさにおいて並ぶのは大恐慌しかない――、ますますひどくなりつつある。実際、高所得国全体でみると、2012年の一人あたりGDPは2007年のピークよりも低い。失業率を下げることは（とくにこの間労働生産性が上がりつづけていることを考えると）きわめて困難になっている。失業率はアメリカで10％に達し、ユーロ圏では12％を上回り、現在でもほとんど下がっていない6。不況が直撃した国々ではさらに高く、2013年の半ばにおいても上がりつづけている。キプロスで17.3％、ポルトガルで17.4％、スペインで26.3％、ギリシャで27.6％。同じ国々の若年失業率は天文学的な数字になっており、それぞれ、37.8％、41％、56.1％、62.9％である7。

いわゆる新興市場における近年の経済発展は、さらに不穏な様子をみせている。新興市場はすくなくとも一時は、世界経済全体を引っ張っていくことができると思われていた。いまやどの市場も落ち込みはじめている。トルコとブラジルでは、一人あたりGDP成長率が急落し、2012年にはそれぞれ、0.9％、0％となった。中国とインドという巨大な存在も勢いを失っている。中国では、有史以来もっとも大規模な景気刺激策がとられたにもかかわらず、経済成長率は下落し、一人あたり成長率は2010年の9.9％から、12年には7.3％になった。インドでは下落がさらに激しく、2010年の9.1％から、12年には1.9％になった（インドではこの二十年間においてもっとも低い数値である）。

だが、回復は弱々しく失業率も高どまりしているにもかかわらず、新しい合意が高所得国を支配している。「ケインジアンであるべき局面は過ぎた。政府は支出を削減しなければならない」。

第一幕がおわり、危機がさらに高まるにつれて、真の問題は金融規制の失敗ではなかったことが明らかになりつつある。いまや銀行はもしものことを警戒しすぎて、リスクを過度に避けるようになっている。真の問題は、過剰人口と過剰資本の拡大なのだ8。悲惨は資本主義の生産様式の長期的な傾向であるが、悲惨は債務によって媒介される。過剰資本は1960年代から巨大なものとなり、それから成長の一途をたどってきた。溜まりつづける過剰資本は、国際的には主にドルの過剰として現われている。1960年代の半ばのユーロ・マネー、70年代のオイル・マネー、80年代と90年代のジャパン・マネー、2000年代のチャイナ・マネー。こうしたマネーは（材の購入には使われないために）収益を求めて地球をかけめぐり、金利の急激な低下を招き、連鎖的にバブルを引き起こしていった。前世紀におけるもっとも大きなバブルは、1970年代半ばのラテンアメリカ、80年代半ばの日本、90年代半ばの東アジアで起こったものである。今回の危機に至る前には、1998年から2007年にかけて、アメリカで株式バブルと住宅バブルがあった9。

Figure 1: Surplus capital and surplus population as disintegrating circuits of capital and labour