［ロンドン １１日 ロイター］ - 世界金融市場の混乱は、数々の調整要因を踏まえれば驚きではない。それよりも驚きなのは、また恐らく懸念すべきは、１０日の株価急落において明白なトリガー（引き金）が存在しないことだ。

１０月１１日、世界金融市場の混乱は、数々の調整要因を踏まえれば驚きではない。それよりも驚きなのは、また恐らく懸念すべきは、１０日の株価急落において明白なトリガー（引き金）が存在しないことだ。ＮＹ証券取引所で撮影（２０１８年 ロイター/Brendan McDermid）

政策変更や革新的な企業ニュース、政治的な変化球やエネルギー市場の動揺、インフレ率上昇や軍事的脅威など、この２４時間に何も見当たらなかった。にもかかわらず、ほぼ全世界の株式市場で株価が急落した。

ここで浮かび上がるのが、主要な上昇局面と下落局面のタイミングをはかる難しさだ。

１９８７年、２０００─０１年、そして２００７─０８年に起きたような株の大暴落は、ファンダメンタルズの悪化や過熱した市場に関する後知恵や大胆な一般論を抜きにしても容易に説明できる。

しかしこうした大暴落には明確なトリガーポイントはなく、むしろ作られたストーリーやネガティブ材料が重なったことに起因していた。

あるポートフォリオマネジャーが１１日に語った通り、世界中の投資家は１年中、まるで一貫して買いモメンタムとボラティリティー低下に賭けるショートボラティリティー戦略を維持しているかのように振る舞ってきた。それは過熱した市況をもたらしかねない。

今回の大暴落が、別の大きな調整なのか、あるいは弱気相場が形成される過程なのかまだ分からないが、一段安となる理由や条件は明らかに増えている。

いかに突然反転し得るかを市場が示しているということに、投資家は不安がるに違いない。

Ｓ＆Ｐ総合５００種は１０日、３％以上下落し、ナスダック総合も２０１１年以降で最大の下げ幅を記録した。中国株も大幅安でＣＳＩ３００指数は４．８％の下落となり、１月のピーク時から３０％近く下げている。

その他の株式市場も下落し、世界同時株安の様相となった。

＜ダンスは続く＞

１０月は市場で大きな混乱が起きやすいが、そのような季節的かつ歴史的な要因はさておき、なぜ今なのか。８月や９月にも大きな反転はあった。では、なぜ１０日だったのか。なぜ過去数週間の他の日ではなかったのか。

米連邦準備理事会（ＦＲＢ）による金融引き締めやドル高、エスカレートする貿易戦争、減速する中国経済やぜい弱な新興国市場といったことはすべて、当面の間は神経質になって当然の理由となる。

米国債利回りはこの数週間上昇し続けており、今週は３．２６％と７年ぶりの高水準を記録した。１０日の大暴落は、トランプ米大統領がＦＲＢの利上げペースを「クレイジー」だと批判する以前からすでに進行していた。

米利上げと米国債利回りの上昇が新興市場を圧迫しているのは、今に始まったことではない。ドル高も同様だ。アルゼンチンやトルコの通貨危機も含め、新興市場で広がるぜい弱性は先進国市場に波及するには至らなかった。

世界貿易戦争にも同じことが言える。米国はすでに、２０００億ドル（約２２兆円）相当の中国からの輸入品に関税をかけ、さらに２６７０億ドル相当の中国製品に追加関税を課す可能性がある。中国政府は４月以降、自国通貨の人民元を１０％切り下げている。７日には、一部市中銀行の預金準備率を引き下げると発表した。緊張は高まってはいるものの、これまた今に始まったことではない。

確かに投資家は、イタリア政府が財政計画を巡り欧州連合（ＥＵ）との対立を深め、どつぼにはまることを懸念している。しかしこれもまた、２０１１年や２０１２年の状況とは異なる。少なくとも今のところは。

米国株式市場はこの数週間で最高値を更新し続けていたため、投資家は、高水準の株価や割高なバリュエーションに対する懸念に不意打ちを食らうことは考えにくい。いずれにせよ、米国企業の第３・四半期の利益成長率は２１％増と予想されている。

ＩＴバブル（２０００─０１年）や世界金融危機（２００７─０８年）も、たった１つの検知可能な出来事で起きたわけではなかった。崩壊に至る状況は何カ月にもわたって形成された。

世界で金融引き締めの影響が出始めた２００７年７月、当時の米シティグループのチャールズ・プリンス最高経営責任者（ＣＥＯ）が口にした次のような言葉が恐らくすべてを物語っている。

「音楽が止まると、流動性にとって事は複雑になる。だが音楽が流れている限り、踊り続けなくてはならない。われわれはまだ踊っている」

パーティーから手を引く確たる理由など存在しないことが多く、それを考え出そうとするのは無駄なことなのかもしれない。

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