「大砲のような」大型の空気銃

「生徒が自宅で大砲のようなものを持っている」

平成２６年１１月、少年が通う県立高校に、ある保護者から連絡があった。少年は自身で製造した空気銃をスマートフォンで撮影し、その画像を同級生の友人に見せびらかしていたという。友人の親が画像を見て、あわてて高校を通じて伊丹署に通報したことをきっかけに、捜査が始まった。

県警は少年宅を家宅捜索し、空気銃と準空気銃の計３丁を押収した。塩化ビニール製パイプなどを銃口にして、可燃性ガスを爆発させて弾丸を発射させる仕組みだった。

驚いたことに、空気銃に使われた原材料はすべてホームセンターなど、身近なところで市販されているものばかりだった。弾丸も金属製のボルトを加工したもの。少年の部屋からは試射で弾丸が貫通したスチール缶も見つかった。

県警が３丁を鑑定した結果、１丁は殺傷能力が認められる全長約２０８センチの空気銃で、口径は２５ミリ。残る２丁は空気銃に準ずる威力を持つ全長が約１３９センチと１１８センチの「準空気銃」だった。

県警は空気銃や準空気銃を所持したとする銃刀法違反容疑に加え、威力の強い空気銃をつくったとして、より刑罰の重い武器等製造法違反容疑も適用して少年を逮捕。武器等製造法違反容疑での未成年者の逮捕は全国で初めてのケースだった。

逮捕容疑は２６年６～１１月ごろ、当時住んでいた同県伊丹市内の自宅で殺傷能力のある大型の空気銃１丁を製造・所持し、空気銃に準じた威力で人にけがをさせる恐れのある準空気銃２丁を所持したとしている。

ネットにはびこる製造方法

実はネット空間には空気銃の製造方法が出回っている。捜査関係者によると、少年は容疑を認めた上で、「動画投稿サイトで製造方法を紹介する動画を見て、金づちやはんだごて、電気ドリルでつくった。特別なものは使っていない。武器を完成させていくのが楽しかった」という趣旨の供述をしているという。

検索サイトや動画共有サイトで「空気銃 作り方」と記入して検索すると、かなりの件数がヒットする。子供の自由研究用のような、おもちゃの銃を撮影した動画も多いが、中には今回のような大型で殺傷能力のある空気銃の製造方法を紹介した動画もある。

昨年５月には、３Ｄプリンターで拳銃を製造したとして、神奈川県警などが銃刀法違反容疑で、元大学職員の男＝同罪などで懲役２年の実刑確定＝を逮捕した。この男も空気銃の少年と同じく原材料はすべて市販の素材を使い、ネット上から３Ｄプリンター用の詳細な設計図を入手して拳銃を製造していた。

捜査関係者は「戦闘アニメにあこがれる子供が多いのと同じ感覚ではないか。そうした感覚で銃製造に及んでしまう人間が増える恐れは大いにある」と不安を隠さない。

今回の少年逮捕のニュースは大きな反響を呼び、ネット上では「つくったらいかんこともわからんのか」といった批判的な意見が書き込まれた。一方で「悪意はないんだろうから、しっかり事情を聴いて、穏便に取り計らってやればいいのに」「ガキのお遊びだと思うよ」との書き込みも。未成年で、しかもまだ人に向けて撃っていない段階で逮捕に踏み切ったことへの疑問が背景にあるようだ。

しかし、捜査関係者は「本来は空気銃よりも威力の弱い準空気銃を１丁持っていたとしても、逮捕要件を満たしている。今回は殺傷能力のある空気銃を自分で製造していた点を重くみた」と強調する。

誰もが危険で威力のある「銃」を製造することが可能になった時代。こうした動きに警察が甘い顔をみせて放置すれば社会の危険性は増していく。人を撃つ行為の有無や年齢は逮捕をためらう理由にはならなかったようだ。

「銃規制を根底から覆す事態」

銃刀法では、国内で銃の所持が許されているケースは、猟銃やスポーツ、有害鳥獣の駆除などの場合だ。

猟銃の散弾銃やエア・ライフルは許可があれば許された範囲で使用できるが、より危険なライフルや拳銃に関しては狩猟歴が１０年以上や射撃経験が多い人などにしか許可されず、初心者で持つことは許されない。

銃の製造も原則禁止という厳しい規制があるが、専門家は今回の事件と３Ｄプリンターによる事件の影響を懸念する。

銃犯罪に詳しい立正大の小宮信夫教授（犯罪学）は「２つの事件は誰でも銃を〝国内生産〟できることを証明してしまった。これまでの銃規制を根底から覆す事態だ」と指摘する。

ネット上にはびこる拳銃などの製造方法や３Ｄプリンター用の設計図に関しては〝野放し〟状態。いつ模倣犯が現れてもおかしくはないが、当面は警察や民間団体が見つけ次第、プロバイダーなどに削除依頼していくほかに有効な手立てはほとんどないのが現状だ。

３Ｄプリンターで製造した男は、拳銃の組み立て状況から紹介する動画を動画投稿サイト「ユーチューブ」にアップ。「引き金を引くたびに乾いた音が響き、火花と煙が上がる」と拳銃を自慢していた。

小宮教授は「武器を持ちたい人間には自分に自信がない場合が多い。自信を武器で補完し、あたかも自分が強くなったような錯覚に陥る。『人を傷つけなければ問題ない』という意識もある。子供のころから地域貢献活動などで自己肯定感を持たせるとともに、銃犯罪の現実を伝える教育が必要だ」と話している。