世界で広まっている「ギグ・エコノミー」（インターネットを通じて単発の仕事を請け負う非正規労働市場）が、労働者に恩恵だけでなく危険ももたらすことが、新しい調査で明らかになった。

東南アジアやサハラ以南のアフリカでは、ギグ・エコノミーが柔軟な働き方や収入の増加を可能にしている。一方で、長時間労働や差別、社会との接触の欠如、そして賃金低下などをもたらしているという。

オックスフォード大学インターネット研究所が3年にわたって行った調査の結果をまとめた報告書［PDFファイル］からは、インターネットの成長によって労働の性質が変化した様子がわかる。労働者たちは場所に縛られることなく、地球上のあらゆる場所で仕事をしている。ナイロビで翻訳をし、ヴェトナムで文字起こしをし、フィリピンでSEO対策用の文章を書く、といった具合だ。

ギグ・エコノミーの支持者たちは、こうした「仮想移住」は特に新興経済国に膨大な恩恵をもたらすのだと主張している。場所にとらわることがなくなれば、理論的には、仕事を得るのが難しい地域にもよい仕事がもたらされるからだ。しかし、東南アジアとサハラ以南のアフリカに住む125人の労働者との面接や、456人を対象としたオンライン調査の結果、現実はもっと複雑であることがわかった。

社会、そして労働者保護システムからの孤立

グローバルなデジタルプラットフォームは、“ギグ労働”を従来のアウトソーシングとは異なるものに変えた。ビジネスプロセスの外注が難しかったのは、過去の話だ。いまではさまざまな企業が、「Freelancer」、「Fiverr」、「Upwork」などのプラットフォームを利用して、場所にとらわれずに労働者を雇うことができるようになった。

発展途上国の労働者にとって、これらのプラットフォームは重要な収入源となり得る。調査に回答した68パーセントが、ギグ・エコノミーは世帯収入に大きな影響があると答えている。一方で労働者はその機能上、社会的にも労働者保護のシステムからも孤立することになる。

家で働くこと以外の選択肢がないことにより、労働者は社会から切り離されたと感じている。回答者の74パーセントが、プラットフォームを利用しているほかの人々と実際に会って会話したことは「ほとんど、または一度もない」と答えている。そして94パーセントが、いかなる種類の労働組合などにも加入していないと答えている。

調査報告書の筆頭著者であり、オックスフォード大学インターネット研究所でインターネット地理学を研究しているマーク・グラハム教授は、「現時点では、多くの労働者が孤立を感じて（または感じさせられて）います」と述べる。「その仕事を提示された条件で引き受けなければ、世界各地にごまんといるほかの労働者たちに取って代わられてしまうと感じさせられているのです」

出身国による差別

差別の問題もある。「原則として、各プラットフォームでは、性別や出身国などの属性にかかわらず、十分な能力のあるあらゆる労働者を歓迎しています。しかし実際には、発展途上国の労働者たちは、ときにはそれとなく、またあるときにはあからさまに、出身国による差別を受けていると感じることがあります」と、調査書には書かれている。

大手プラットフォームのひとつから提供を受けた1カ月分の取引データ（6万1,447件の完了案件を匿名化したもの）を定量分析した結果では、こうした差別が統計的に裏付けられた。依頼主たち（ほぼ例外なく高所得国に在住）は、裕福な国の労働者のほうが、低所得国や中所得国に在住する労働者たちよりも価値の高い労働を提供すると考えているのだ。

理論上は、強力な格付けシステムがあればこうした問題を修正することができる。すべてのプラットフォームは、「Uber」のような労働評価のフィードバックシステムをもっている。しかし、表面上は優れた仕事を奨励するように見えるこうしたシステムも、実際には自分たちが得た高評価を利用して仕事を受注し、それをほかのギグ労働者に再びアウトソーシングする「仲介人」たちをつくり出してしまっているのだという。

2013年3月に、あるクラウドソーシングのプラットフォームで行われた取引を表にしたもの。円の大きさはクラウドソーシングによって発生したドル流入の大きさを、円の中央の色はその国のオンライン労働者たちの時給の中央値を表す。（拡大画像はこちら）。IMAGE COURTESY OF OXFORD INTERNET INSTITUTE

労働者の供給過剰が生む「新たな貧困」

報告書では、マヤという26歳のマレーシア人女性の話が紹介されている。彼女は修士課程で勉強中で、専門はライティングだ。「マヤはSEO対策用の文章を書く仕事に応募し、会社が提示していた50ドルよりも安い、25ドルで仕事を引き受けるとオファーをかけました。しかしこの仕事は、フィードバックで高評価を受けていた別の請負人に発注されました。この請負人は会社に75ドルの料金を提示し、さらにその仕事をマヤにわずか7ドル50セントで回してきました。これは彼女の最低賃金を下回る値段です」。もちろんマヤは不当な扱いを受けていると感じたが、その仕事を受けざるを得なかった。ほかに選択肢がなかったのだ。

このような慣行を可能にするのが、潜在的なオンライン労働者の数の多さ、経済学者が「供給過剰」と呼ぶものだ。調査では、大手プラットフォームひとつで157万6,600人の労働者が供給過剰であることがわかっている。要するに仕事よりも労働者の方が数が多い状況であり、オックスフォード大学のグラハムが指摘するところによると、この状況は今後悪くなっていく可能性が高い。

「いちばん心配しているのは、『次の数十億人』がインターネットにアクセスできるようになったときに何が起きるかです」と、グラハムは『WIRED』UK版に述べた。「彼らの大部分は低所得国または中所得国の出身であり、その多くがオンラインでできる仕事を探すことになります。デジタルで処理する仕事が著しく増加しない限り、労働力の大幅な過剰供給が起こります。これによって、賃金と労働状態の両方を低下させる圧力がかかるのです」

デジタルワークの世界をより公正なものにするために、政府やプラットフォーム、労働者、消費者は何ができるだろうか。調査書ではさまざまな解決策が提案されている。例えば、データを共有して労働者がひとつのプラットフォームから別のプラットフォームに移動しやすくすること。あるいは、オンラインのギグ労働の独占を制限する規制を各政府が実施するなどだ。公正な貿易を目指す「フェアトレード・ファンデーション」のオンライン労働版である「フェアワーク・ファウンデーション」をつくることも提案されている。

「フェアトレードは、コーヒーやチョコレートを生産する人々の労働条件に対して、もっと多くの人に関心をもってもらうためのものです」とグラハムは述べる。「このモデルをほかに応用できない理由はありません」