日本のテレビ局が制作した番組のフォーマットが輸出されるようになって30年以上が経過した。その間、世界のフォーマット市場は拡大し、変化を遂げてきた。今後“JAPANフォーマット”はどうビジネス展開していくべきなのか。

フォーマット販売の始まり

1960年代に放送が始まったNHKの人気クイズ番組「それは私です」や「連想ゲーム」は、アメリカの番組「To Tell the Truth」や「Password」を下敷きにしていた。当時の日本の番組制作者の間では、このようにアメリカの番組を「参考にして作る」ことは珍しいことではなかった。

その後70年代から80年代にかけて日本で人気を集めた「クイズ100人に聞きました」「クイズダービー」（ともにTBS）も、その原型をアメリカのクイズ番組に求めることができる（それぞれ「Family Feud」「Celebrity Sweepstakes」）。

確かに番組のコンセプト、演出、構成、ルール、スタジオセットなどに類似性が見られるが、いずれも単に真似て作られた番組というわけではない。実際には、日米の事業者間でフォーマット販売契約が正式に交わされて制作された「アメリカの人気クイズ番組の日本版」である。

もともとアメリカのラジオ番組で行われていたフォーマット販売は、50年代になるとテレビ番組にも用いられるようになった。しかし80年代以前は小規模で、クイズ番組を主にイギリスなど英語圏の国々へ販売する程度にとどまっていた。先述の「Family Feud」は今日でも放送が続いている長寿番組であり、これまで数多くの国にフォーマットが販売されてきたが、販売対象国・地域が拡大するのは90年代に入ってからである。そのような経緯を考えると、70年代半ばという比較的早い時期に、日本の番組制作者が海外の番組フォーマットに対価を払うことを、すでに商慣習として認識していた点は特筆に値するだろう。

日本の番組フォーマット販売は、確認できる限りでは、85年にTBSが「わくわく動物ランド」のフォーマットを韓国KBSへ販売したことが始まりと考えられる。