米Twitterは1月18日（現地時間）、開発者向けモバイルプラットフォーム「Fabric」を売却すると発表した。取引金額は公表されていない。

Fabricのチームは取引完了後、GoogleのDeveloper Product Groupに統合され、2014年に同社が買収したモバイルBaaS「Firebase」のチームと協力していく。

買収完了後、GoogleはFabric、クラッシュ報告ツールの「Crashlytics」、アプリ解析ツールの「Answers」、認証システムの「Digits」、開発自動化システムの「FastlLane」を従来通りアプリ開発者に提供していく。開発者側は何も手続き等をする必要はない。

GoogleはCrashlyticsをFirebaseのメインのクラッシュ報告ツールとしても採用する計画だ。

Twitterの開発者サービスとしては、「Twitter Kit」「TweetDeck」「Ads API」「MoPub」を含む「Publisher Platform」が残る。

Twitterのジャック・ドーシーCEOは発表文で、「Twitterの長期的な成長のために重要な製品と事業に集中する。GoogleへのFabric売却を発表できて嬉しい。Googleの、モバイル開発者向けツール構築へのコミットメントはFabricの製品、ユーザー、チームにふさわしい」と語った。

Fabricは、Twitterが2014年の開発者向けカンファレンスで発表したモバイルアプリ開発者向けプラットフォーム。現在58万以上の開発者がFabricで開発したアプリを、25億人以上のユーザーが利用している。

Firebaseのプロダクトマネジャー、フランシス・マー氏は「Fabricの統合は、iOS、Android、Webアプリ開発に必要な包括的なサービス提供という、われわれのより大規模で長期的な取り組みの1部だ」と語った。

Twitterは立ち上げ当初、TweetieやTweetDeckなど、サードパーティー製アプリに助けられてユーザーを拡大したが、競合するサービスを買収したり、APIに制限をかけたりし、開発者の間で不信感が広がったことがあった。

一方Googleは一貫して開発者を重視してきており、Fabricのエコシステムにとってもこの取引はメリットになりそうだ。

TwitterはMAUが伸び悩み、身売りも検討しているとみられている。Googleとも身売り交渉を持ったが、条件が折り合わなかったとうわさされている。今回のFabric売却は、Vineの終了とともに身売りのための“スリム化”の一環かもしれない。