10代での増加は6割

米国で、2013年から2016年の5年間でうつ病と診断された人の数が、33％増加したことが明らかになった。米国の保険会社ブルークロス・ブルーシールズ（BCBS）が5月11日にデータを発表したもので、増加は特に10代やミレニアル世代に顕著だという。

調査の対象となったのは、BCBSの被保険者である12〜64歳の4100万人。2016年にうつ病（病名としては大うつ病性障害）と診断され保険を請求した人の割合は4.4％（女性6.0％、男性2.8％）だった。人数にすると900万人以上となる。

世代別で見ると、増加が特に顕著だったのは12〜17歳で増加率は63％。次いでミレニアル世代（18〜34歳）の47％だった。なお、35〜49歳は26％増、50〜64歳は23％増だった。

若い世代に特に増加が見られた理由として、精神科医のカリン・ホロウィッツ医師はBCBSの報道発表文の中で、「電子機器使用の増加と睡眠障害の組み合わせ」の可能性を挙げている。

また米紙「USAトゥデイ」は、昨年11月に発表されたサンディエゴ州立大学とフロリダ州立大学による共同研究結果に触れ、子供たちが携帯電話やパソコンを使う時間が増えたことが、うつ病増加の原因となっている可能性があると指摘している。

両大学の研究によると、携帯電話やパソコンの画面を5時間以上見て過ごす十代の子供たちの半数近くが、自殺の考えが頭をよぎったり、絶望や悲しみの感情を抱いたりするという。

大うつ病性障害と診断された人の割合を州別に見ると、ロードアイランド州が6.4％で最も高く、メイン州（6.1％）、ユタ州（6％）と続く。最も低かった州はハワイ州で、2.1％だった。また、2013年と比較して、全50州中49州でうつ病の診断件数が増加したが、唯一ハワイ州だけが減少していた。

うつ病への認識変化の表れ？

どの世代、そしてほぼどの地域でもうつ病と診断された人が増えたことになるわけだが、なぜなのだろうか。BCBSの最高医療責任者トレント・ヘイウッド氏は米誌フォーブスに対し、「社会的孤立、ソーシャル・メディアの使用、競争社会、離婚率などの増加やその他の問題が、うつ病増加に影響しているのかもしれない」と述べた。