自動車や電機大手で昨年を大きく上回るベースアップ（ベア）が見込まれる２０１５年春闘では、政府が目指す「経済の好循環」実現に向け、雇用の７割の受け皿とされる中小・零細企業の賃上げの動きも焦点となっている。トヨタ自動車の下請け企業が多く集まる愛知県西三河地区の現場を訪ねると、余裕がなくても賃上げに踏み切らざるを得ない中小・零細企業の苦渋が浮かび上がってきた。

「カイゼン」で原資

「もうかったから給料を多くするのではなく、将来に期待して出すことにした」

トヨタ系列でエンジン部品などを製造する西尾市の２次下請け企業。４８歳の経営者は２年連続で賃上げに踏み切る理由をこう説明した。従業員は約５０人。売上高は０８年秋のリーマン・ショック前と比べて８５％程度にとどまり、原材料価格の高騰も利益を圧迫している。それでも月１％程度の賃上げを決断した。

背中を押したのは「人材確保の難しさ」だ。大手の業績回復に伴って仕事量が増え、２年ほど前からこれまでに６人を採用したが、働き手の奪い合いは激しくなる一方。採用した半数が他企業に移ってしまうという。

刈谷市の部品メーカーも今春、２年連続の賃上げを実施する方針だ。経営者は「従業員のモチベーションを維持するため」と話す。だが、業績は上向いているとは言い難く「日々の『カイゼン』で原資をつくるしかない」と話す。

中小企業でベアを実施したのは約２割