「プロライセンス制度は、選手の活動を制限するものではない」――日本eスポーツ連合（JeSU）の岡村秀樹会長が、ゲームの祭典「闘会議2018」（2月10〜11日、千葉・幕張メッセ）でこう語った。同連合は2月1日に新設されたeスポーツ団体で、優秀な成績を収めたプレイヤーに「プロライセンス」を発行する制度を設けたが、ネット上では「既存のプロゲーマーたちの活動は制限されるのか」「プロライセンスを得ることにどんな意味があるのか」など批判の声も上がった。岡村会長は「ゲームの社会的地位を上げたい」「eスポーツ全体を盛り上げたい」と強調した。

「選手の活躍の場はむしろ増える」

浜村弘一副会長は、「既存のプロ選手やコミュニティーの活動を制限するものでは全くなく、むしろ活躍の場は増えると考えている」と話す。「今のプロ選手の中には海外で活躍して賞金も獲得し、プロライセンスなんかいらないと思う人もいるだろう」と前置きし、「だが、それより下の若い世代にとってはチャンスが広がる。タイトルの幅が増えれば選手が活躍する機会も増える。選手とはしっかりと交流していきたい」と続けた。

「選手が活躍しないことには、eスポーツ産業も広がらない」という思いが強いという。

闘会議のステージ

日本のeスポーツタイトルを世界に

闘会議2018では、成績に応じてプロライセンスが発行される大会を初めて開催。現時点でJeSUが公認するタイトルは6つだが、「30〜40社から相談を受けており、今後認定タイトルはどんどん増える」（浜村副会長）という。

浜村副会長

公認タイトルになる条件は、競技性があり勝敗がつくもの。RTA（リアルタイムアタック）のように、「特定のモンスターをいかに早く倒すか」を競うなど、「eスポーツの幅を広げていきたい」（浜村副会長）としている。

プロライセンス制度をきっかけに、パブリッシャーからも新たな動きがあった。「eスポーツ対応タイトルを作ろうか迷っていた企業が結構あったが、これを機に思い切ってやってみようという声もあった」（浜村副会長）

岡村会長も「国際大会の競技に選ばれるような日本タイトルが生まれてほしいし、それで日本は本当のゲーム大国になれる。世界と戦っているのは選手だけでなく、パブリッシャーも同じ」と続ける。

eスポーツは五輪種目になる？

岡村会長は「まずは日本オリンピック委員会（JOC）に早く加盟し、2022年のアジア競技大会で日本選手団を派遣したい」と話す。「世界にはJeSUのようなeスポーツ団体がいくつもあり、国際オリンピック委員会（IOC）に働きかけている。20年の東京五輪に間に合うのは難しいが、五輪の正式種目に採用される可能性は十分あると思う」と期待を寄せる。

「今後は公式大会を定期的に開催し、情報発信もしっかりしていきたい。選手を育てる環境をいかに整えるかに注力していく」（岡村会長）