市場調査会社TrendForce傘下のDRAMeXchangeは16日(台湾時間)、DRAM価格が2019年に入って最大25%程度低下するとの予測を発表した。

同社によれば、DRAMサプライヤーと顧客間で、8月中旬より2018年第4四半期の契約交渉が始まっており、業界では、同四半期の契約価格は横ばいで推移すると想定されていたが、実際にはより低い価格で契約となる可能性が浮上しているという。

この契約価格の低下の原因は、おもに供給量の増加によるもので、需要の成長がごく限られることも理由であるとしている。

2018年第3四半期では、契約価格はPC向けDRAMとサーバーDRAMが1～2%の増加、モバイルDRAMと特殊DRAMが横ばい、グラフィックスDRAMが下落となっていた。いっぽうで、現物価格は2018年初め以来下落が続き、すでに6月末の契約価格を下回っており、DRAM価格の下落の可能性を早期に示しているとしている。

DRAMeXchangeでは、2019年に向けて、DRAMサプライヤーは1X/1Yプロセスへの移行を進めており、SK Hynixの無錫工場も生産体制に移行する予定となっていることから、業界全体の供給の伸びが需要を上回り、全体的なDRAM価格は、2018年比で15～25%程度下落すると予測している。