MMRワクチン（麻疹・おたふく風邪・風疹の混合ワクチン）と自閉症の発症を関連づける内容が批判されていたドキュメンタリー映画『MMRワクチン告発』の公開中止を、日本の配給元・ユナイテッドピープル株式会社が発表した。

映画は元医師のアンドリュー・ウェイクフィールド氏が監督。同氏が「米国疾病対策センターがMMRワクチンと自閉症の関連性を示すデータを隠蔽している」という内部告発を受けた生物学者に協力し、調査を行う、という内容だった。

一方、ウェイクフィールド氏は過去に「子どもへのMMRワクチンの予防接種が自閉症の症状を引き起こす」という論文を発表するも、利益相反行為や、患者のデータ・病歴が大幅に書き換えられたり、捏造されたりしていた疑惑が発覚。

ウェイクフィールド氏は医師免許を取り消され、論文が掲載された『ランセット』は論文を撤回している。このような背景があり、日本での上映にも、医療関係者などから批判が集中していた。

同作の公式サイトによれば、もともと「MMRワクチンと自閉症の因果関係の有無について科学的な証明がなされていないことを承知」した上で、映画の主張に「合理性がある」としていた。

映画には「アジアでもMMRワクチンの使用による影響の可能性を連想させる使い方」で、「日本でも自閉症と診断される人の数も右肩上がりに増加している様子のグラフが紹介されるシーン」があったという。

しかし、同社代表の関根健次氏は、写真の利用についてのトラブルをきっかけに、同氏の同社への説明に「疑念を抱いた」。

そして、「多数の文献に目を通し、複数の専門家や厚生労働省を含む機関にヒアリング」した結果、ウェイクフィールド氏の主張に矛盾が生じ、「本作の劇場公開は適切ではないと判断し、劇場公開を取りやめる決断」をしたと説明。

関根氏は公開中止の判断について、以下のようにコメントしている。

“事実確認が遅かったのではないかと指摘されれば、その通りです。医療の専門家でない立場で、難しい分野の映画を取り扱うにあたり、それなりのリサーチはしておりましたが、足りませんでした。”



『MMRワクチン告発』（原題『Vaxxed: From Cover-Up to Catastrophe』）は、2016年のトライベッカ映画祭でも、上映が差し止められていた。

チケットの購入者には、劇場や購入元サイト、ユナイテッドピープル株式会社から代金が返金される。

ユナイテッドピープル株式会社は「本映画の配給そのものから手を引き、速やかに制作元との契約を解除」するが、劇場公開を前提としたジャパンプレミアは「一度限りの上映会」に変更し、11月12日に開催。

「本作公開中止になった上記理由を説明する機会を作るためにも」、映画プロデューサーのデル・ビッグツリー氏が講演するとしている。

