単純なタイプミスから、マイケル・アイヴィは会社創業のアイデアを得た。2008年秋のある日、アイヴィの妻がピンクのモトローラRAZRで、夫にtwitternotesを送ろうとしたことに話はさかのぼる。あろうことか、ツイートの最初に“d”と打つべきところ──そうすればtwitternotesはダイレクトメッセージ、つまりアイヴィへの私信になる──を、“p”と打ち間違えてしまったのだ。

とんだ赤恥になりそうな不手際が、逆転のひらめきをもたらした。「それだよ、お金の支払いのあるべき姿は」。アイヴィは公開の場でそう答えたのだ。すぐさま友人たちがツイートに加わり、彼のアイデアに熱い賛辞を浴びせた。アラバマ在住のコンピュータープログラマーであるアイヴィは、妻とふたりしてつかんだ着想の稀有さを噛みしめはじめる。もしもTwitter経由で、ただ同然のコストでお金が送れたらどうだろう？──それも単純に、ユーザーネームと送金額を打ち込むだけで。

ほんの10年前なら、それほどすばやく低コストでお金をやり取りするというアイデア自体が笑止千万なものだったろう。小切手を現金化するためには、とてつもない時間が必要だった。預金口座からほかの口座への送金にしたところで、受け渡しをする銀行が悠長に、ほとんどの段階で手数料を取りながらのんびりとことを進めたため、処理に数日を要することさえありえたのだ。

クレジットカードを使えば、友人にお金を渡すことがいくらか楽になるということはあった──ただしその相手がクレジットカード・リーダーをもっているうえに数パーセントの手数料を気前よく支払ってくれる場合に限られはしたし、そうでなければ支払い手続きの処理に要する数日間を待つことを厭わない相手である必要があった。

アイヴィはそうした問題を、PayPalを利用することで回避した。人々が瞬時にお金をやり取りすることを、PayPalが可能にしたのは1998年のことだ。2002年にオンラインオークション企業のeBayに買収されてからは、PayPalの力が及ぶ範囲も、ほぼeBay内に限定されていた。

ところが09年の夏、PayPalは少数のデヴェロッパーにコードを開示し、その高機能な決済システムの利用を許可したのだ。アイヴィはすかさず飛びつき、Twitpay社を創業し、ユーザーのTwitterアカウントとPayPalアカウントをリンクさせた。現在、同社サーヴィスの利用者数は、15,000人に達しようとしている。

たいした人数ではないかもしれない。しかし、そこには重要な示唆が込められてもいる──マネーを動かすという、かつては世界有数の大企業のみが扱っていた業務が、今や一介のプログラマーにも手の届くものになったのだ。

アイヴィは、銀行やクレジットカード会社が築き上げた牙城を突き崩す大なり小なりの方法を見つけ出そうと、決済サーヴィスの生態系に果敢に挑む無数のエンジニアやアントレプレナー（起業家）のひとりでしかない。現に、Twitterの共同創設者ジャック・ドーシーが新規に起ち上げたSquare社は、スマートフォンやコンピューターに角砂糖サイズで無料の装置を差し込むだけで、物理的なクレジットカードを通じての代金支払いを、高価なクレジットカード・リーダーの手を借りることなく、誰もが受けられるサービスをもたらした。

また、Nokiaの出資を受けた新興企業Obopay社は、電話の所有者同士でのお金のやり取りを、暗証番号の入力ひとつで行えるサービスを提供中だ。さらにAmazonやGoogleは、自社のショッピングカート技術をインターネットの端々にまで提供しており、そのおかげで、中小零細の電子小売業者（etailer）に至るまでが、無駄な中間業者をなくし、クレジットカード会社がことあるごとに要求する少額の手数料を回避するために複数の決済をひとにまとめる方法をわがものとし、クレジットカード決済を従来よりも安価なコストで行えることになったのだ。

ちなみにFacebookもまた、自社のソーシャルネットワーク内や外部サイトとの間でのヴァーチャル物品購入にともなう独自の決済システムを構築中であるようだ。さらに、09年の３月にはアップルが、デヴェロッパーたちにアプリケーションを通じての課金を可能にする仕組みを提供したことにより、これまでにない決済の場への入り口としてiTunesが機能することとなった。

いっぽうResearch in Motion（RIM）は、09年秋にサンフランシスコで開催されたBlackBerry Developer Conferenceという開発者会議でアップルと同様の取り組みを公表し、会場に詰めかけたプログラマーたちが廊下にあふれ出す事態をもたらした。各種オンライン決済のほぼ20%が、いまやいわゆる新決済システムで行われていると、コンサルティング企業のJavelin Strategy and Research社は述べる。同社の予測によれば、今後わずか３年のうちに、その割合は30%近くにも達しうるとのことだ。

しかし、この点でPayPalほどに意欲的な企業はあるまい。09年11月、同社はコードの開示をさらに広げ、初歩的なプログラミングスキルさえあれば誰でも、マイケル・アイヴィがTwitpayの起ち上げに生かしたのと同種の技術や、決済サーヴィス業界での経験的知識へとアクセスできるようにしたのだ。それがもたらす革新の波は、自費出版がWebに進出したとき以来の大きなものとなりうるものだ。

PayPalが自社プラットフォームを公開してからの２カ月で、15,000ものデヴェロッパーがそれを利用して新たな決済サーヴィスをつくり出し、1,500万ドルをPayPalのパイプを通じてやり取りした。ソフトウェア開発企業のBig in Japan社は、ユーザーが商品のバーコードをスキャンすることで、その商品の最安価格を探し出せるShopSavvyというサーヴィスの提供元だが、PayPalを利用して自社アプリに“今すぐ支払い”ボタンを追加した。いっぽう、LiveOpsというコールセンター業務請負企業は、オペレーターへの賃金支払いを能率化するツールを構築し、勤務時間を確認して明細をまとめるという悪夢のごとき書類仕事だったものを、自動処理で行えるようにした。

以前なら、この種のサーヴィスを構築しようとする者は例外なく、連邦政府や州政府の規制やら、認可権者やらの間で堂々巡りを強いられたことだろう。それがいまでは、エンジニアはアプリケーションの構築に専念し、規制やリスク管理といった問題はPayPalに任せることができるのだ。「会社と社会の関わりに集中して取り組むことはできるけど、金いじりには集中できないたちなんでね」と、アイヴィも語っている。

そんなPayPalも、オープンインターネットがもつ創造力をつかみ取ろうとした数々の企業のなかの最新参であるにすぎない。Googleは、オンライン広告を誰もが買い取ったり掲示したりできるプラットフォームをつくり上げた。Facebookはあらゆるデヴェロッパーに、自社ソーシャルネットワーク用のアプリケーション作成を認めているし、アップルもiTunesのApp Storeで、同じことを行っている。

いっぽうAmazonは、そのWebサーヴィスでデヴェロッパーに対して、アプリケーションやサーヴィスの開発に必要となるクラウドベースの処理能力やストレージスペースを提供している。そこにPayPalが、ここに列挙した先達と共通する革新と実験の精神を、決済サーヴィスの世界にこのほど持ち込んだわけだ。これからは、個人の財布ががらりと様変わりすることになるかもしれない。

TEXT BY DANIEL ROTH

TRANSLATION BY OTTOGIRO MACHIKANE

（その２へ続く）