「土用の丑の日」うなぎ高騰で代替提案 豚やナマズ、ハモなど様々

今年の「土用の丑の日」は、7月20日と8月1日で、うなぎを専門に扱う外食店では年に一度のかきいれ時が迫る。一方で近年はウナギの高騰を受け、「まるでうなぎ」「うなぎみたいな」「〇〇の蒲焼」(〇〇はうなぎ以外の原材料)など、ウナギを使わない商品も数多く売り出される。



ウナギは高級品のイメージだが、ここ数年は、稚魚であるシラスウナギの不漁時は異常な高騰を繰り返している。価格面に加えて、絶滅の危険性も指摘され、恵方巻のように廃棄量も取りざたされる。「うなぎを食べて夏を乗り切る」ニーズはもちろん生き続けるが、「うなぎは高すぎる」「うなぎの絶滅を防ぐ」という消費者ニーズに対応する取り組みも各社で図られる。ウナギの安定生産が最も望ましいものの、ウナギそのものの高級化と、代替提案はますます増えていくとみられる。



〈環境保護の取り組みも〉

今年はウナギ高騰の年で、東京・築地市場のうなぎのキロ当たり平均単価は18年5月に5373円と前年同月の4064円より1309円(32%高)も高い。



2013年以来の高値となり、品薄も確実な状況だ。ニホンウナギは国際自然保護連合(IUCN)で絶滅危惧ⅠB類(近い将来における野生での絶滅の危険性が高い種)に指定されている。高騰は、「今年だけ」とは考えられない。



この状況に対応し、大手流通事業者のイオンはこのほど、同社の「ウナギ取り扱い方針」を発表した。方針は〈1〉主に「ニホンウナギ」と「インドネシアウナギ」の2種を販売〈2〉2023年までに100%トレースできるウナギの販売を目指す〈3〉「インドネシアウナギ」の持続可能性を担保するため「インドネシアウナギ保全プロジェクトを推進」〈4〉ウナギ以外の原材料を使用した「蒲焼」の商品開発を進める――の4点を掲げる。



絶滅危惧ⅠB類の「ニホンウナギ」と並行して「インドネシアウナギ」を販売、その比率を増やす。「インドネシアウナギ」は準絶滅危惧(存続基盤が脆弱な種)に指定されている。この種について保全プロジェクトを推進し、「持続可能」な水産物として確保しようという意欲的な試みだ。



新たな「蒲焼」商品の原材料としては「パンガシウス」(ベトナムなどで養殖されるナマズの一種)、「近大発なまず」「豚の蒲焼」などを例に挙げた。



会員制宅配事業を展開するオイシックス・ラ・大地では、豆腐を原料とした「電子レンジ簡単! お豆腐蒲焼き」を発売。同社の展開する「らでぃっしゅぼーや」では、ウナギの代用品として短角牛のランプや豚ヒレ肉、サンマの蒲焼などを提案。ウナギそのものの取り扱いでは、廃棄の発生が抑えられる冷凍品のみを取り扱う。



コンビニエンスストアの大手各社では、牛やうどんなど、ウナギ以外の「う」のつく商品も取りそろえる。海鮮を売りにする外食店ではウナギに代わる食材として「ハモ」の蒲焼などの販売も開始されている。



〈食品産業新聞 2018年7月9日付より〉