アダルトビデオ（ＡＶ）への出演強要や女優の意に反する内容の撮影が問題視される中、創業から１０年を迎える独立系メーカー「プラム」（東京都文京区）の田原禎久社長（５０）が毎日新聞の取材に応じ、「面接を徹底すれば（強要）問題は防げる」と訴えた。同社では、面接用紙に「どこまでの内容なら撮影ＯＫか」「どんな演技ができるか」などを問う１０６項目を列記。田原社長は「どのメーカーも以前より面接や演出をしっかりやるようになり、中途半端な気持ちでＡＶに出る女優は確実に減った」と指摘する。一方、強要問題の表面化以降、「業界全体が外部からの指摘に過敏になっている」として、作り手側の“萎縮傾向”に懸念を示した。【ＡＶ問題取材班】

−−出演強要などの被害について、実際に見聞きしたことは？

田原社長 （被害は）普通に考えて、あると思います。昔から。ないということはあり得ない。ただ、そんなには聞かないですけどね。