UNITED STATES COMPUTER EMERGENCY READINESS TEAM

US-CERTは4月14日(米国時間)、「Microsoft Releases April 2015 Security Bulletin｜US-CERT」において、MicrosoftがWindowsの複数のセキュリティ脆弱性を修正するアップデートの提供を開始したことを取り上げ、ユーザや管理者に対して内容を確認したうえで必要に応じてアップデートを実施することを呼びかけている。

2015年4月のアップデートでは特権昇格、DoS攻撃、遠隔からのコード実行、機密情報の漏洩、セキュリティ機能回避の脆弱性といった複数の脆弱性が修正されている。Windows Updateなどを通じてアップデートを実施できるため、特別な理由がない限りアップデートを適用することが望まれる。

Net Applicationsの報告によれば、2014年3月時点におけるデスクトップ向けオペレーティングシステムのシェアはWindows 7が58.04%でトップ。これに16.94%のWindows XPが続いている。Windows XPはすでにセキュリティパッチの提供が終了しており、脆弱性を抱えたままの状態で1年も使われ続けていることになる。依然としてWindows XPを使用している場合は、セキュリティアップデートの提供されているほかのオペレーティングシステムへ早期に移行することが望まれる。