「ロンドンブーツ1号2号」の田村淳（45）が27日の文化放送「ロンドンブーツ1号2号田村淳のNewsCLUB」（土曜後1・00）で、吉本興業とのギャラの配分について、この番組で今後明かす方針を示した。

淳の出演料として、「今まで文化放送さんから吉本興業に入って来る金額が全然わかりませんでした」と言及。ただ、吉本興業から同番組分として「僕に入って来る金額は分かりますよ」と明細書で確認できるとし、「どういうパーセンテージで俺のところに来たのか。もうわかりますから。それ発表しますよ。『何』対『何』か。僕は言いますよ」と宣言。「金額は言いませんが、割合は分かりますから」と付け加えた。



吉本興業のギャラなど契約や待遇面の問題については、22日の岡本昭彦社長(52)の記者会見前後から、中堅や若手の所属芸人らから不満の声が噴出。岡本社長は会見で「ギャラが安いと言われていますが、会社が『9』でタレントが『1』ということはない。ざっくりした平均値でも『5対5』から『6対4』。単価は人によるので、もちろん安いことはありますが」などと述べた。



特に、疑問視されているのは、マネジメント側とタレント間で契約書を交わさない慣習について。淳も5年前から「契約書が無いなんてこの時代、おかしい」と言い続け、「吉本興業の社員さんにも言いましたから」と要望してきた。吉本側から「ちゃうねん、100年前から、うちはこうやねん」と契約書を交わさない方針を告げられると、「笑ってしまって…でも、こうパンと返せるのも吉本興業の魅力かな」と感じつつ、2年前ごろには労働基準監督署へ相談したが、問題として取り上げてもらえなかったという。



特殊詐欺グループとの闇営業で相方の田村亮(47)と、雨上がり決死隊の宮迫博之(49)が謝罪会見を20日に開いて以降、吉本興業の長年の「口頭契約」も表面化。24日に公正取引委員会の山田昭典事務局長が問題視すると、翌25日には吉本興業が契約、ギャラの見直しなどを検討する経営アドバイザリー委員会の設置を発表。契約書制度の導入に踏み切る方針を示した。



これには、淳も会社が「やっと変わるぞ」と喜び、発表当日は芋焼酎「茜霧島」をソーダで割って祝杯。「労基署じゃなかったか…」と改めて学び、「公正取引委員会さん、頑張ってください。もう少し強めに言ってくれたらガガガっと動き出しますから。全面的に支持したいと思います」とエール。



宮迫らが契約解除処分となったことに関連し、「契約書もないのに契約解除というのがおかしい」と皮肉った。