そこで最新の 2014年版世界寄付指数 を元に世界そして日本のあたたかさを見てみよう。左最上部のリストによって総合/人助け/ボランティア/寄付指数を切り替えてみることができる。地図はその指数の値により暖色から寒色に色分けされている。つまり、国の色を見ればおよそその国のあたたかさを知ることができる。また、地図右部のラジオボタンで地域ごとにフィルタして見ることができる。地域ごとの特色を見る場合に利用してほしい。次に、「貧すれば鈍す」という言葉があるように、懐に余裕がある方が他人に優しくなるのかと思い、縦軸に指数、横軸に一人あたりの購買力平価(PPP)をとってみた（PPPが10万ドル近いルクセンブルクはグラフの枠外に位置する）。円の大きさはGDPの大きさを表している。赤いラインは平均値を、青い線は傾向線を表している。それぞれマウスをポイントすれば詳細情報を知ることができる。最下部には選択した指標における順位で並び替えた全指標のリストを示した。リストの背景色は地図と同じように指標値により色分けした。総合指数の結果を見ると、米国とミャンマーが1位タイとなった。この2カ国は一人あたりの購買力平価では10倍以上の差があるが、共に最も他人を気遣うことができる国であると言える。ミャンマーは寄付指数が91%となっており、寄付が広く一般的に行われていることが分かる。これは50万人の僧侶を抱える 上座部仏教 の影響が大きい。 布施 を行うことがご利益を得る一番の方法なのである。宗教が人々の寄付行動に大きな影響を与えている例と言える。一方、米国は3指標全てでトップ10に入った唯一の国である。困っている人を助けようとする意識が社会に根付いているように見える。全体的に見れば、一人あたり購買力平価とはP値0.0001以下で正の相関があり、懐に余裕がある方が他人に優しくなれるようだ。地域的には北アメリカ、西ヨーロッパ、オセアニアが他人に優しい。経済的な理由の他にも、キリスト教などの宗教も大きな影響を及ぼしていると考えられる。また、特に15-29歳の若年層の失業率が寄付指数に大きな影響を与えていることがわかっている。G20のうちトップ20に入ったのはわずか5カ国。11カ国はトップ50にも入れず、内3カ国はトップ100圏外である。ノブレス・オブリージュという考え方があるが、力をもつ国はそれに見合う高潔な精神を有していてほしいものだ。日本を棚に上げて言えば中国の低さが気がかりで、国力の急速な増強に中身が追いついていない印象を受ける。翻って日本を見ると、次のような状況だ。見事に緑である。世界でも有数な豊かな国の一つであるはずの日本は他人に対して冷たい国である事が一目瞭然だ。特に人助け指数が135カ国中134位とカンボジアに続き世界ワースト2位だ。大震災が起こった2011年にピークに達して以降、寄付指数は減少を続けている。逆にボランティアに費やす時間は増加傾向にあって、実は日本は3つの指標の中でボランティアが最も一般的な唯一の国である。日本の世界寄付指数が90位と残酷な状況にある理由としては複数考えられる。寄付をアピールすることを良しとしない傾向、チップ文化の不在、ムラ社会を基盤とした文化背景、弱者救済を積極的に行うキリスト教の低い普及率、他人を思いやる心を醸成する教育の不足、長い不況にあえぐ経済、じわじわと高まる失業率、国力を奪う少子高齢化──いずれにせよ、世界で最も他人に冷たい先進国、それが今の日本なのである。日本は生活保護などの貧困対策への反発が高い国である。 前回のエントリ のようにひとたび生活保護の充実を訴えれば、 自己責任論が幅を効かせる ことになる。民間による支援の受け皿が発達している欧米と異なり、日本では民間支援を期待できる状況になく、文字通り行政による支援が最後の砦となっている。貧困問題が深刻化しつつある今、長期的視野に立ってこの状況を改善していかなければ待っているのはディストピアだ。経済的・精神的余裕の無さの現れか、ネット上ではこの傾向を助長するかのようなコメントが溢れている。どうも悪い方向に向かっているように思えてならない。もっと皆他人に優しくしても良いんじゃない？例年通りなら今月中にはおそらく2015年版世界寄付指数が発表される見込みだ。少しでも改善の兆しがあれば良いのだけど。