今年もお盆の季節が巡ってきた。帰郷してお墓参りをする人も多いだろう。ただ、この風習はいつまで続くだろうか。

先祖代々の墓を撤去して更地に戻す墓じまいが増えている。墓を守る後継ぎがいないことや、将来的に、子や孫に墓守をさせるのはしのびないといった親の気遣いがうかがえる。

遺骨を地方から都市部の居住地近くに移す改葬も目立つ。件数は今や、年間１０万件を数える。都市部に暮らす人にとって、遠方の墓を訪ねる時間的、経済的余裕がないという事情が背景にある。

全日本仏教会の調査では、自宅から 菩提 （ ぼだい ） 寺まで１時間以上かかる人のうち、約５割が「これからは（寺との）付き合いは減少する」と答えた。２時間以上かかる人の約４割は「近い将来全く縁がなくなる」と回答した。

家族が先祖代々の墓を守る伝統は、もはや当たり前のことではなくなるのではないか。

墓の形態も多様化している。宗派を問わずに永代供養する合葬墓や、骨つぼに入れた遺骨を屋内に並べる納骨堂が近年、人気を集めている。遺骨を桜の木などの下に埋める樹木葬の墓も見られる。

遺骨を合葬墓などに移して、祖先の墓の無縁墓化を防ぎたいという人は多い。維持管理に負担がかからないことも、多様化の理由だろう。各自の事情に合わせた供養の広がりは自然な流れだ。

自治体が墓の管理を支援する動きもある。兵庫県加西市は、墓参りに来られない人のために、ふるさと納税の返礼として、墓の現状確認や掃除の代行をしている。

少子化に伴い、墓を世話する人は今後ますます減少する。自治体には、時代に即した細やかなサービスが求められよう。

墓の変容で影響を受けるのが、寺の運営だ。墓じまいや改葬は、寺にとっては 檀家 （ だんか ） 離れにつながり、寺の存続基盤を弱める。

近年は、火葬だけで済ませる直葬といった葬儀の簡素化も拡大し、仏教式の葬儀を担ってきた寺の経営を苦しくしている。全国に約７万７０００ある寺のうち、２万の寺は住職のいない寺になっているとの指摘もある。

江戸時代に檀家制度が確立して以来、地域にとって、寺は欠かせない存在となってきた。そうした寺を巡る風景も変化を余儀なくされるかもしれない。