米消費者団体による情報誌「Consumer Reports」が先頃、「Surface」シリーズのタブレットとノートPCに対して否定的な評価を下した。その評価の影響を弱めようとするMicrosoftの取り組みは、継続的なものになるかもしれない。

Thurrott.comのPaul Thurrott氏が閲覧したMicrosoftの社内メモには、同社がConsumer Reportsによる調査結果の悪影響を打ち消す取り組みを今後も継続する予定であることが記されていた。Consumer Reportsの調査では、Surfaceを購入したユーザーが不満を抱いていると報じられていた。



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上に掲載したグラフは、Thurrott氏が公開したものだ。同氏によると、このグラフはMicrosoftのデバイス事業担当バイスプレジデントのPanos Panay氏が執筆したメモに含まれていたものだという。

このグラフを見ると、2015年後半に初代の「Surface Book」と「Surface Pro 4」が発売されたとき、それらのデバイスの返品率が相当高かったことが分かる。しかし、このグラフは、時間の経過と共に、返品率が顕著に低下したことも示している。グラフを見ると、返品率が最も高かったのは2015年後半の出荷開始直後で、Surface Bookが約17％、Surface Pro 4が約16％に達している。

社内メモによると、Panay氏とチームは、マーケティング部門、小売部門、販売部門などの提携組織と連携して、MicrosoftのSurfaceの最も深刻な諸問題が既に解決済みであることを広報していく計画だという。