新型コロナウイルスの患者が重症化した場合に行われる集中治療について日本集中治療医学会は、医療体制の崩壊が非常に早く訪れるおそれがあるとして、専門知識や経験のある医師などを早急に確保すべきだとする緊急声明を出しました。

専門の医師などで作る日本集中治療医学会は今月１日に緊急声明を発表しました。



それによりますと、先月末の時点でイタリアの死亡率は11.7％だったのに対しドイツでは1.1％で、これは主に集中治療の体制の違いが要因だとしています。



日本は人口10万当たりの集中治療のベッド数がイタリアの半分以下で、このままでは集中治療体制の崩壊が非常に早く訪れることも予想される、と危機感を示しています。



また、新型コロナウイルスの患者の場合、集中治療室では感染予防のため通常の４倍の看護師が必要だとしています。



さらに人工呼吸器や、症状が非常に重い患者に使われる「ＥＣＭＯ（エクモ）」と呼ばれる人工心肺装置などの機器を扱える医師や看護師が少ないと指摘しています。



このため、国内にあるおよそ6500床の集中治療室のうち、実際に新型コロナウイルスの患者に対応できるのは1000床に満たない可能性があるほか、台数を増やしたとしても今の体制では対応しきれないと指摘しています。



このため学会は、重症患者を治療した経験のある医師を早急に確保するなどして、集中治療体制を維持するためのあらゆる方策を考えるべきだと訴えています。