日本時間12月6日午後に、ソフトバンクなど世界11カ国の携帯電話事業者のサービスが同時多発的にダウンしたのは、各社に通信基盤システムを提供していたスウェーデンのEricssonが原因だった。同社のプレジデント兼最高経営責任者のBörje Ekholm氏は6日、ソフトウェアのバージョンで使用された証明書の有効期限切れが主な原因だとの見方を発表した。

同社によると障害の原因は、各事業者のコアネットワークにおけるSGSN–MME（Serving GPRS Support Node – Mobility Management Entity）のノードで利用されていた2つのソフトウェアのバージョンにあるという。

SGSN–MMEは、LTE（Long Term Evolution）を含むパケットベースの通信の制御を担う基盤で、近年は5Gなど新技術への対応を安価かつ容易にすべく、製品のソフトウェア化が進んでいる。例えば同社では、ユーザーの通信を制御するMMEをソフトウェア化した「vMME（Virtual Mobility Management Entity）」を展開しており、従来のような専用ハードウェアばかりではなく、汎用のブレードサーバなどでも利用できるようになっている。

Ekholm氏は声明の中で、引き続き根本的な原因の追究にあたっているとし、6日中に障害の多くが解消に向かったと説明。ソフトバンクでは、同日午後6時過ぎまで4時間にわたって全国的に通信が困難となった。古いバージョンのソフトウェアに戻すことで復旧を図ったとしている。

Ericssonが原因として挙げた「証明書」の詳細は不明ながら、今回の障害が世界でほぼ同じタイミングに発生していたことから、この時に有効期限が切れる証明書がソフトウェア製品の中に含まれていた可能性が高いと見られる。ソフトバンクによれば、当該バージョンのソフトウェアの使用は9カ月前からと最近であり、このバージョンのソフトウェアになぜ有効期限の短い証明書が格納されていたのかが焦点になりそうだ。