この記事は、マイケル・コダスが当初、国際的に環境問題解決に焦点を当てて活動中の雑誌Ensia.comに投稿したものである。記事の共有合意に従ってここに再掲するものである。

2014年の8月、インドネシア、スマトラ島上空のジェット旅客機の窓から下を見ると、広大なジャングルや農園から12本近くの煙の柱が立ち上るのが見えた。そのうちの何本かは、800m以上の広がりを持っていて、空を支える柱のように見えた。その8月の週に、インドネシア国家防災庁は、リアウ州で新たに143箇所の山火事を発見した。それは、私が航行していた空の下だった。これら山火事のすべては、ほぼ間違いなく製材や農業による森林破壊と関連している。中でも、油ヤシの栽培がこの山火事に大きく係っている。

ヤシ油は、多くの食べ物や化粧品に驚くほどの量が使われているし、バイオ燃料の原料にもなっている。その一方、多くの環境問題を我々に突き付けている。ヤシ油生産のために、インドネシアの森林破壊が急速に進行し、その結果として生物の生息地が破壊され、気候変動が引き起こされている。ヤシ油精製所から排出される排水の溜池からは、 莫大な量のメタンが放出されている。メタンは温室効果ガスであり、二酸化炭素の34倍の温室効果をもたらすとされる。

ヤシ油生産によってもたらされた環境問題は、複雑に入り組んでいる。その理由の一端は、ヤシ油の用途が各方面に広がっていることもあるが、ヤシ油の代替品は多くの点で、ヤシ油から上がる利益を凌ぐことができないからである。しかし、解決策はあるのだ。

足下がくすぶっている

スマトラ島のリアウ州に来てから数日後、山火事現場の一つを選び、その調査のためにジャングルへ進入していった。そして、進んできた後を振り返ってみると、私の足跡は12インチ（訳注：約30センチ）ほど、泥炭の中に潜り込んでいて、そこから煙りが立ち上っているのが見えた。

ヤシ油生産が気候にもたらす一番の衝撃が見られる場所は、森林の葉陰で泥炭が燻っているこの場所なのである。油ヤシの植林地確保のために森林を除去する場合、通常は、対象地区の森林を焼き払ってしまう。こういった目的のためにリアウ州で大規模に森林を焼き払うとき、多くは泥炭の上で行われているのである。その泥炭は、同州内の多くの森林の地表下に60フィート以上の厚さで広がる腐食しかけた植物で構成された湿地層をなしている。

泥炭地は、鉱質土壌に育成する熱帯雨林の28倍もの炭素を内蔵する。泥炭は炭素に富んでいるので、じゅうぶん長い期間、例えば100万年の間、地中に埋没されていると、圧力、時間、および熱の作用により石炭へと変化する。わずか1ヘクタールの泥炭地上の熱帯雨林が油ヤシの植林地に変換されることで、そこから地球温暖化の元となる二酸化炭素が6,000トン放出される。研究者の推定によると、スマトラの熱帯雨林が油ヤシの植林地に変換されてきたことにより、大気中に放出された二酸化炭素は、2012年にはその70バーセント近くが泥炭地に由来するとされる。これは、1990年代における排出量を上回り75パーセントの増加となっている。また、油ヤシがますます泥炭地に広がっていることを示すものである。

しかもこれは二酸化炭素だけの問題ではない。2013年、当時のユドヨノ・インドネシア大統領は、スマトラで発生した茶色の煙により、隣国のシンガポール及びマレーシアが被った被害に対して両国に謝罪した。この煙により、両国の大気汚染記録が台無しにされてしまい、また、病院は煙の被害を被った何万人もの患者でいっぱいになってしまった。さらにまた、教育委員会は休校を余儀なくされたのである。インドネシア空軍は、山火事現場上空の雲に100トンの塩を散布し、泥炭地上空から雨を降らせ、泥炭地でくすぶっている火に散水しようとした。

6か月後、森林が再び発火したとき、9000通以上のツイートが大統領府に押し寄せた。大統領はリアウ州へ緊急視察に出かけたとき、この火事は、「恥ずかしいことだ」と述べた。5万人近くのスマトラ住民は、煙の影響で肺や目そして皮膚に疾患が生じ、その治療を求めた。空軍は再び雲に塩の散布を行った。

山焼きにより、数千のインドネシア国民が家を失った。また、絶滅危惧種とされるゾウ、サイ、トラおよびオランウータンの生息地が破壊された。国連は報告書の中で、2020年までに、保護区域以外では野生のオランウータンは生息しなくなるだろうと警告している。また、野生生物の生息地の破壊が現在の割合で進行すると、スマトラのゾウは30年以内に絶滅するだろうと、国際自然保護連合は予測している。

「スマトラゾウの絶滅を防ぐために、直ちに現地で効果的な対策が講じられるべきである。とりわけリアウ州では急がれる。」と、2013年に公表された国際自然保護連合の報告書は促している。

深刻の度は増している

過去に、インドネシア政府及び世界の国々は、ヤシ油産業によるインドネシアの森林破壊および地球温暖化を食い止めると、口先だけの約束をしていた。しかし、近年その約束は深刻の度を増していることが明らかになってきた。

2010年、ノルウェー政府は、インドネシアの森林を破壊から守るためにインドネシアへ10億ドル提供することを約束した。そして、翌年ユドヨノ大統領は、2020年までに国際的支援を受けて、同国の温室効果ガス放出量を、何も措置を講じない場合と比べて41パーセント削減するとを誓った。2014年8月、シンガポール政府は、山焼きにより靄（もや）を発生させた国内外の企業に対し最高で2百万ドルの罰金を科す措置を開始した。翌月の9月、インドネシア政府は、長年渋ったあげく、東南アジア諸国連合の中で最後の10番目に、煙害の削減を目的とした条約に批准した。この煙害は、インドネシアとその近隣諸国との間の関係を毎年ギクシャクさせていた。そのすぐ後に、ニューヨークで開催された国連気候サミットで、マクドナルド、ネスレ、プロクター＆ギャンブルを含む150の企業が、2020年までに世界中の森林の伐採を半分にまで削減し、2030年までにはすべて森林の伐採を無くすと誓った。

In 2013 the world consumed 55 million metric tons of palm oil, nearly four times what it used 20 years earlier.

2013年には、全世界で5500万トンのヤシ油が消費された。これは、20年前の消費量の4倍近い値である。

次に、インドネシアのジョコ・ウィドド新大統領は2014年10月に政権につくと数日のうちに、環境省と森林省の統合を提案した。環境省は国連と交渉して温室効果ガス排出量削減目標の達成手法を決定する役割を担っているが、この改革により、同省がインドネシアの森林および泥炭地に対してある種の権限を持つようになれば、同国が掲げる意欲的な森林保護および温室効果ガス排出量削減の目標が達成しやすくなるだろう。一方、さまざまな権限を持ちかつ縄張り意識の強い森林省が、環境省のある種の権限を侵害してしまうといった懸念も残る。

「開発部門と保全部門を一体化したのでは、調和のとれた政策決定がなされる保証はない。」と、グリーンピース・インドネシア会長の Longgena Ginting氏は、ジャカルタ・ポスト紙に語った。

ヤシ油ブーム

しかし、結局のところ法律、条約、政府機関、奨励策といったものからは、ヤシ油の問題に対して効果を期待することはできない。この問題を解決するためには、ヤシ油の生産および消費の仕方を根本的に変える必要がある。しかし、残念なことに、ヤシに代わるものは簡単には見つからないのである。

デューク大学ニコラス・スクール環境大学院のアラン・タウンゼンド学部長は、私が、インドネシアへ出かける前に下記のように話してくれた。「ヤシ油のメリットには、無視できないものがあります。つまり、ヤシは、植生域が並はずれて広く、地球上で最も生産性の高い作物の一つであるといえます。こういった特性に、さらにヤシ油の利ザヤの大きさ、ヤシ油の利用範囲の多様さおよびヤシ油に経済的に対抗できる代替製品が見当たらないことを加え合わせて考慮すると、ヤシ油産業がこれほど急速に発展した理由が理解できるでしょう。」

2013年には、世界で5500万トンのヤシ油が消費された。これは20年前の消費量の4倍近い値である。インドネシアとマレーシアの2国で、世界で最も人気のある食用植物油（訳注：ヤシ油）に対する需要の85パーセントを賄っている。1985年におけるインドネシアの油ヤシの植林面積は2,500平方マイル（訳注：約6500平方キロメートル）以下であった。その20年後（2005年）には21,621平方マイル（訳注：約56,000平方キロメートル）となり、2025年までには、少なくとも10万平方マイル（訳注：約25万9千平方キロメートル）になるとインドネシア政府は予想している。

私がリアウ州に来る1ヵ月前、Nature Climate Change誌の記事は次のように伝えていた。すなわち、2012年にインドネシアは、ブラジルが伐採した森林面積の2倍近くの森林を伐採した。ブラジルといえば、最近まで、どこの国よりも急速に森林を伐採していた国である。

油ヤシ植林の急激な増加は、大部分が世界各地で行われている経済と食糧およびエネルギー政策の予期せぬ結果といえる。

“There presently aren’t great alternatives to palm oil.” — Rhett Butler

「現状では、ヤシ油に十分対抗できるような代替物はない。」－レット・バトラー

「トランス脂肪酸」は心臓病のリスクを高めるとされ、2006年、アメリカ食品医薬品局の指示のもと食品ラベルに表示されるようになった。その結果、トランス脂肪酸を含まない熱帯産の油脂類、中でもヤシ油の消費が急増することとなった。テレビドクターのオズ医師は、ヤシ油が心臓および脳へ及ぼす効能を宣伝した。そのため、2000年以来、米国におけるヤシ油の消費量は6倍に押し上げられることとなった。

ヨーロッパでは、遺伝子組み換え食品を避けようとする努力のおかげで、ヤシ油の使用量が増加した。ヤシ油は豊富に存在するので、遺伝子組み換え技術者は、ヤシに対してあまり関心を寄せていない。中国およびインドでは、中流階級が増加している中、高級食料油への欲求は、ヤシ油のみによって満たされているのが現状である。

我々が推し進めることによっても、ブームは盛り上がる。バイオ燃料に対する関心が高まっているが、そのことにより石油原油生産に伴う環境被害は減少する。しかし、ヤシ油生産により熱帯雨林が破壊されたり気候変動がもたらされるといった事例がそれに取って代わることとなる。

熱帯雨林の破壊や野生生物の生息地の破壊などヤシ油生産に伴う弊害は、消費者のヤシ油不買運動へと繋がっていった。しかし、このような行動は油料作物の増産を促すこととなり、さらなる森林破壊や気候変動への道を進むこととなる。

熱帯雨林調査報告サイトMongabayの創立者レット・バトラー氏は、e-mailに次のように書いている。「現状では、ヤシ油に十分対抗できるような代替物はない。世界で高まりつつある食用油の需要を満たそうとしたら、油ヤシが単位面積当たり最大の量を産出する。代わりにココナツや菜種を栽培するとしたら、同量の食糧油を生産するのには、油ヤシの場合よりさらに多くの土地が必要になる。」

期待の持てる代替製品

しかし、代替製品への欲求が大きくなるにつれ、これまでの状況が変化するかもしれない。事実、いま期待が寄せられているヤシ油の代替物とされるものの一つは、全く用地を必要としない。

The microalgae’s versatility makes them a good competitor with palm as a source of oil.

微細藻類は、その用途の多様性ゆえに、ヤシ油にじゅうぶん対抗できる資源となりうる。

カリフォルニアに本拠を置く企業ソラザイム社は、ユナイテッド航空のジェット機及び米国海軍の船舶燃料としてすでに使用されているバイオディーゼル油を生産するために微細藻類を用いている。微細藻類を用いて生産した油の用途は、石鹸、化粧品および食品へと広がっている。こういった用途に用いるほうが、燃料として使用するより利ザヤが大きいのである。昨年（2014年）、家庭用品大手メーカーのユニリーバは、環境負荷削減策としてヤシ油に代えて300万ガロンのソラザイム社製微細藻類油を使用する計画であると表明した。

ソラザイム社の持続可能性担当部長のジル・カウフマン・ジョンソン氏は、ソラザイム社の藻類栽培プラントについて述べている。「ビールを例にとると、イリノイ州にあるプラントは、実はもとはパブスト・ブルーリボン・ビールのプラントだったのです。」

「心臓に良い高オレイン酸油を作ることができます。翌日別の種類の藻を入れると、今度はヤシ油またはヤシ核油の代替品を持続的に生産することが可能となります。こうして生産された製品は、市場に出回っているいかなる製品よりも多価不飽和脂肪酸の含有が少なく、トランス脂肪酸も含んでいません。また、この藻類は、油ヤシのように農園で数か月待たなくても、数日のうちに生育してしまいます。」と、カウフマン・ジョンソン氏は言う。

微細藻類は、その用途の多様性ゆえに、ヤシ油にじゅうぶん対抗できる資源となりうる。

「我々の目的は、赤道地帯への影響を軽減することです。」と、カウフマン・ジョンソン氏は言う。ソラザイム社が栽培する藻類は、栽培プラントをどこに設置しても生育が可能なので、同社は、消費者、協力会社、および原材料にとって最も都合の良い場所に栽培プラントを設置することができ、その結果として流通経路の短縮へと繋げることができる。スイッチグラスなどのセルロース系原料も、環境への影響を最小にするのに役立っている。同社は、ブラジルでサトウキビを原料にした10万トン規模のプラントの操業を開始したばかりである。

「わが社が取り組んでいる技術は、急速な成長が可能です。」と、カウフマン・ジョンソン氏は語る。

それにもかかわらず、消費者の嗜好は藻類由来の油を容易に受け入れようとはしない。農業経済も同様に受け入れようとしない。したがって、ヤシ油が市場の大半を占める中で、藻類由来の油がヤシ油に数滴でも取って代わるにはまだ何年も要するだろう。

ヤシをより良くするために

差し迫って解決しなければならないことは、ヤシ油企業の洗い直しである、とバトラー氏は言う。

「森林保護の方針や慣行を定着させ、森林の伐採をやめさせようとする行動に対して、企業は支援の手を差し伸べることができるはずである。昨今、買い手や生産者の間に、森林の伐採をゼロにしようとする関心が大いに高まってきている。」と、バトラー氏は言う。

コロラド大学で極地および高山研究科博士課程を修了したフィリップ・テイラー氏は、タウンゼント氏と研究を共にし、熱帯地域における数多くの研究実績のある学者である。同氏に言わせると、多くのヤシ油農園は、収穫可能とされるだけの収穫を上げていない。

Incentivizing the transfer of productivity-boosting knowledge among palm producers could make each hectare of plantation as productive as possible.

油ヤシの生産性を増進させるノウハウを生産者に普及する奨励策をとれば、油ヤシの単位面積当たりの生産性は可能な限り高めることが可能である。

「現在のところ可能とされる生産量と実際に生産されている量の間に大きな開きがある。現状ではマレーシアとインドネシアにおける1ヘクタール当たりの油ヤシ果房の平均収穫量は18.5トンである。最も管理の行き届いた地域では、1ヘクタール当たり収穫量が30トンの実績が上がっている。

ヤシの生産性は、1975年以来停滞している。一方大豆の生産性は同期間中に、ほぼ100パーセントの伸びを示している、とテイラー氏は指摘する。

「こうした相違が出るのは、ノウハウの差によるものである。植え付けをする作物に適した土地を選び、適切な時期に適切な施肥をすることが重要である。」とテイラー氏は言う。

油ヤシの生産性を増進させるノウハウを生産者に普及する奨励策をとれば、油ヤシの単位面積当たりの生産性は可能な限り高めることが可能である。しかし、憂慮する科学者同盟は、その報告書「成功の処方箋」の中で、生産性が伸び利益が増進すれば、更なるプランテーションの拡大へと拍車がかかる、と強調している。さらに、英国及びシンガポールの研究者は、最近のサイエンス誌の論文で、アフリカやラテンアメリカの土地では、東南アジアで見られたような油ヤシの爆発的は植林はまだ行われてはいないが、生育条件の悪い場所でも生育が可能な品種へと油ヤシが改良され生産性が伸びると、両地域の土地がいずれは油ヤシの育成地に充てられるようになる可能性もある、と強調している。それゆえ、生産性の拡大を図るときは、より厳しい森林保護策も同時に採らなければならない。インドネシアは2011年以来、森林の破壊を禁じている。しかし、それは抜け穴だらけである。環境にやさしいヤシ油円卓会議は、10年前に環境基準に適合したヤシ油の認証をスタートさせた。しかし同会議の参加者の多くは森林の伐採を続けた。政府、ヤシ油生産者およびヤシ油使用企業による森林破壊を止めるとする昨夏（2014年）の約束は、これらの努力が強化されつつあることを示している。

テイラー氏は、最近ウィルマー社やゴールデンアグリ社といった企業が森林破壊をやめると、約束したことは正しい方向へ踏み出したことを示す意義深い事例であるとして、「森林破壊を止めるまで少し時間的猶予が必要である。これら企業はヤシ油生産企業の中で大きなシェアを占めている。」と語っている。

If all of the more than 1,000 palm oil refineries worldwide turned their methane into electricity, it would reduce the climate impacts of the operations 34-fold.

世界中にある1000箇所以上のヤシ油精製所から発生するメタンをすべて電気に変換したら、ヤシ油精製による気象への影響は、34倍削減することができる。

ヤシ油による環境負荷の削減は、生産チェーンの最終段階にごく簡単な方法を採り入れることにより実現できると、テイラー氏は言う。テイラー氏とタウンゼント氏の研究により、ヤシ油精製所から放出されるメタンは、ヤシ油産業が気候に及ぼす影響の1/3以上を占めることが判明した。また、ヤシ油精製所内の一か所の排水処理池が年間放出する温室効果ガスの量は2万2千台の車が放出する量に匹敵するという。排水処理池を覆い、その脇にバイオガス発電装置を設置するだけで、このメタンは発電用に利用することができる。世界中にある1000箇所以上のヤシ油精製所から発生するメタンをすべて電気に変換したら、ヤシ油精製による気象への影響は、34倍削減することができる。しかし、このような措置をとっている施設は、わずか5パーセントである。

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インドネシアのヤシ油精製工場は、すでにヤシの固形廃棄物を燃やして発電し、工場内で使用している。こういった工場は通常、配電網から遠く離れたところにあり、また、配電網に電気を供給するための施策やインフラの整備が整っていない。しかし、近くの村へ電気を供給することは可能である。

「こういったことは、ニューブリテン・パーム社やマシム・マス社によって実施されている。」と、テイラー氏は言う。

インドネシアの環境にやさしいヤシ油構想は、ヤシ油生産企業に対しバイオガス捕獲技術の開発を進めるよう求めている。このことにより、各社のバイオガス捕獲技術採用に拍車がかかることになるだろう。

また、インドネシアのヤシ油供給プロセスで使用されている数百台の車両は、液化天然ガスを燃料として使うようになるだろう。液化天然ガスは輸送用の燃料としてその使用量が、アジア各地で急速な伸びを見せている。リアウ州では、深紅色のヤシの実の房を積んだ山吹色のトラックが、道路でいつでも見られる。これら車両のすべては、安くしかも簡単に手に入る燃料で走ることができる。そうすることで、ヤシ油製造企業に更なる収益がもたらされ、気候への影響を和らげることができるようになるだろう。

「こういったことは、あと数年後に起こるであろう。」と、テイラー氏は言う。

しかし、今後ヤシ油の需要が大幅に高まるという予想もある。アジア・プランテーションというヤシ油生産企業は、食用油に対する世界の需要は、2050年には4倍以上になると見積もっている。そして、ヤシ油はこの需要量の60パーセント近くを賄うこととなるだろうとしている。

したがってヤシ油代替製品の探求が今後進むために最も重要な推進要因は、おそらくそれが焦眉の急だという切迫感を常に心に刻み付けておくことである。

マイケル・コダスは、コロラド大学ボルダー校環境ジャーナリズムセンターの副所長である。また、受賞歴のある報道写真家、著述家、および写真編集者としても知られる。その他、ツイッター @MichaelKodasおよびウエブサイト MichaelKodas.comでマイケル・コダスについて知ることができる。