物が覚えられない。人の言葉が理解できない。感情がコントロールできない......自分が自分でなくなってしまう「高次脳機能障害」。交通事故でこの障害を負った人の多くが十分な賠償を得られず、泣き寝入りしているという。当事者を直撃した――。

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■「このままじゃ、いつか犯罪者になる」

「事故に遭ってから、夫はおかしくなり、家族の生活も一変してしまいました......」

東京都内の喫茶店。デザイン会社を経営する藤田正さん（５０代・仮名）の妻は、夫の横でそうつぶやいた。

２０１７年、藤田さんは都内の交差点を青信号で歩いて横断中、脇見運転による信号無視で交差点を越えてきた車にはねられ、腰と頭部を激しく車体にぶつけた。

「目が覚めたら道路上に横たわり、たくさんの人に囲まれていました」（藤田さん）

その後、搬送先の病院で第一腰椎圧迫骨折と診断。頭部ＣＴも撮ったが、「脳には異常なし」だった。

「後で聞いたら、時速５０キロではねられたそうです。骨折で済んでよかった」

妻はそう胸をなで下ろしたが、後日、夫の"異変"に気づくことになる。

「物忘れが激しくなったんです。『俺、トイレ行った？ 薬飲んだっけ？』って確認してくる。食事の際には決まってお茶わんの１ヵ所にご飯を残すようになり、手元のコップに注意が払えず、倒して水をこぼすことも増えました」

会社を放っておくわけにもいかず、事故発生から２週間で職場に復帰したが、異変は日に日に増えていった。

朝の出勤時、スーツ姿にサンダルで家を出る。歩くと「脳みそが揺れてる気がして」足が絡まり、電車では目まいや吐き気を催す。

仕事中、会話が頭に入らず、会議や打ち合わせについていけなくなり、社員に何度も同じことを聞く。１文字直すだけのデザイン作業に２時間かかり、２、３時間置きに眠気が襲うため、ソファで仮眠を取る......その繰り返しだった。

さらに、ペットの犬のフンや生ごみなどのにおいを感じなくなり、「腐ったものでも平気で食べるようになった」と妻は言う。

「自分はいったい、どうしちゃったんだろう......」

藤田さんも、どんどん自分が自分でなくなっていくことに不安を募らせていく。

その極めつきが"感情を抑制できない"ことだった。ある晩、職場からの帰宅途中にこんなことが。

「前方からガラガラとうるさい音を立てて近づいてくるスケボーに乗った若者ふたりにカッとなり、すれ違いざま、『うるせーっ！』と大声で怒鳴りつけてしまった」

妻が補足する。

「夫はもともと穏やかな性格で、声を荒らげることなんて私たち家族にもなかったのに」

その暴力性は時に家族にも向くようになった。

「仕事から帰宅した後、夫は子供に『部屋を片づけろ』と叱る。その５分後、自分でそう言ったことも忘れて『宿題をしろ！』と言う。子供からしたら『さっき片づけろって言ったばかりじゃん！』となるのも当然で......。こうして親子ゲンカが始まると、夫はカッとなって感情のコントロールが利かなくなるんです」

そのときの状況を本人は「覚えがない」と言うが、ある日ハッと気がつくと......。

「息子の首を絞めていた」

別の日には「子供にハサミを投げつけたこともあった」と、唇を噛み締めた。

「このままじゃ、私はいつか犯罪者になる......」

それを未然に防ごうと、一時期、自室に閉じこもるようになったという。藤田さんはその後、通院先で「頭部外傷が原因の高次脳機能障害」との診断を受けた。

■うつ病やひきこもりの二次被害も

高次脳機能障害とは何か？ 大阪・高槻市の「やまぐちクリニック」を拠点に、その治療とリハビリに２０年以上取り組む脳神経外科医の山口研一郎氏がこう解説する。

「患者数は全国で推計５０万人程度、年５０００人ペースで増え続け、その原因の多くは脳卒中などの脳血管疾患と、交通事故。私の病院では、これまで約１３００人の患者を診てきましたが、約半数の人が交通事故被害者でした」

その典型的な症状とは？

「物忘れが激しくなる記憶障害、疲れやすく集中力が持続しなくなる注意障害が多く、事故時に前頭部を強打し、理性をつかさどる前頭葉を損傷するケースが多いことから、感情の制御が難しくなり、怒りっぽい性格に変わる人も少なくありません。

脳の損傷部位によって症状が異なる傾向もあり、聴覚中枢がある側頭葉の場合は人の話が頭に入ってこなくなる。頭頂葉や後頭葉の場合には視覚に影響し、左側に注意が向かなくなる『左半側空間無視』など、視野が狭くなる症状が出やすくなります」

札幌市在住の三井武さん（２９歳・仮名）は大学在学時の１０年、信号無視の車にはねられ、目立った外傷はなかったものの前頭部を強打。高次脳機能障害と診断された。

「見た目は健常者と同じでも、息子は事故で"普通の生活"を失ってしまったんです」

三井さんの取材に同席した母親の言葉だ。

前出の藤田さんの取材の際もそうだったが、記者の質問には同席する家族が答えることが多かった。当事者たちは、事故時の記憶がない上にその後の物忘れも激しいため、自身の症状を正確に説明することができないためだ。

母親が続ける。

「事故後の息子は記憶障害が激しく、勉強も『あいうえお』や足し算、引き算からやり直さなければならない状態でした。事故から２年後、算数レベルの問題が解けるようになった段階で大学に復学できましたが、テストの結果は散々で、エクセルの操作も忘れたからレポートも作れない。そして、息子はある日、自宅マンションの３階から飛び降りました。一命は取り留めましたが、後で理由を聞いたら本人は『窓の外から声がしたから』と......」

高次脳機能障害には「幻聴や幻覚といった症状が出ることもある」（山口氏）という。

山口氏によると、高次脳機能障害者の多くはこんな二次被害にも直面するという。

「事故前には当たり前にできていたことができなくなって自信を喪失し、復帰した職場では集中力が続かず、休みがちになる状態を『詐病』と言われ、うつ病を患い、人間不信にも陥る。その結果、私が診た患者（約１３００人）では２割程度の方が退職に追い込まれ、家庭関係も悪化することから１割近くの方が別居や離婚を経験していた。高次脳機能障害は"見えづらい障害"ゆえに職場や家族から理解されず、天涯孤独になる人も少なくないんです」

今、社会問題化するひきこもりのなかにも「高次脳機能障害を持つ人が相当数いるはず」と山口氏はみている。

さらに、交通事故の被害者である当事者たちは、事故賠償をめぐって非情な現実に直面することになる。

■被害者に立ちふさがる「後遺障害認定」の壁

仙台市在住の高山守さん（５０代・仮名）は、大手メーカーの正社員だった数年前、自転車で走行中に車にはねられ、路上に転倒。その際、地面に激しく頭を打ち、高次脳機能障害を負った。

職場での営業成績はいいほうだったが、事故後は顧客との約束を失念する、入金先を間違える、パソコンのパスワードを忘れるといった単純ミスが頻発。ある日、上司に呼び出され、事実上の解雇を言い渡された。

その後、ハローワークに通い始め、半年後にようやく仕事を見つけたが、収入は大きく減った。

高山さんの妻がこう話す。

「夫は最初、電車で通勤していましたが、降りる駅をよく間違えたり、乗客が多いとパニック発作を起こしてしまうことが何度かあって。その後は私が付き添い、タクシーで通勤するようになりました」

だが、保険会社にその症状を高次脳機能障害の「後遺障害」として認めてもらおうと申請したのだが、結果は「非該当」だった。

ドライバーに加入が義務づけられる自賠責保険では、健常であれば得られたであろう生涯収入の見込み額（＝逸失利益）と、精神的な負担を補償する慰謝料の主に２種類が、「後遺障害」の賠償金として支払われる。

その額は障害の度合いに応じて決まり、最も重い１級なら３０００万円、最も軽い１４級なら７５万円、「非該当」と判定されれば０円になる。「後遺障害」の等級認定は事故被害者の生活を大きく左右するのだ。

高山さんは病院で高次脳機能障害と診断され、事故後は職を失うなど大きな不利益を被っている。それなのになぜ「後遺障害」として認められなかったのだろうか。

高次脳機能障害に関わる賠償訴訟を数多く手がけてきた清水智（さとし）弁護士がこう解説する。

「医療上は『高次脳機能障害』と認められても、自賠責保険では、『事故後に意識障害がある』こと、『頭部ＣＴやＭＲＩなどで画像所見（脳内出血や脳室拡大、脳萎縮など）がある』こと、このふたつの要件をクリアしないと『後遺障害』と認められにくいんです」

高山さんの場合はその要件を満たしていなかったのだ。

その後、「非該当」の判定を不服とし、「７級（保険金額１０５１万円）」の判定を求めて裁判を起こしたが、敗訴。弁護士から控訴を勧められたが、約３年にも及んだ一審の争いの果てに「心が折れてしまって」（妻）、この判定をのまざるをえなかった。

結果、保険会社から出た保険金は「治療費と通院慰謝料くらい」で、それは事故後に高山さんが失ったものと比べれば微々たる額だった。

「事故によって主人は変わってしまいました。でも、保険会社や裁判所に『後遺障害』と認めてもらえず、生活は苦しくなるばかり。悔しい思いでいっぱいです......」（妻）

山口氏が過去に診てきた患者の中にも、意識障害と画像所見がなかったために「非該当」とされた人は「２割ほどいた」という。

本当に苦しんでいるのに救われない被害者が続出する元凶はこのふたつの要件にある。

「事故で脳を損傷しても、必ず画像に損傷が写るとは限らない。ＣＴやＭＲＩなどの医療機器の性能には限界があるからです」（清水弁護士）

近年ではＣＴやＭＲＩより高性能な、脳の神経線維まで鮮明に映す画像診断装置が医療機関で導入されている上、脳の血流量や神経線維の脱落を測定することで脳の機能低下を診断する新たな検査法も確立している。しかし、「自賠責保険の保険会社や裁判所は、これらの検査方法を重視していない」（清水弁護士）のが現実だ。

事故後の意識障害の測定方法にも問題がある、と前出の山口氏は指摘する。

「事故後、救急隊員や医師は名前や年齢、現在の居場所などを尋ねることで被害者の意識レベルを確認しますが、被害者は意識が混濁しながらも声は届くので答える。こうしてカルテには『意識障害なし』と書かれるわけですが、後日、本人にそのときの様子を聞くと『まったく覚えがない』と答える人が多いんです」

しかし、事故賠償をめぐってはカルテどおりに事が進められていく。山口氏は、事故被害者の意識レベルの測定は「医療機関がもっと慎重になる必要がある」と言う。

■保険会社が保険金を出し渋る理由

だが、裁判では過去に被害者寄りの判決が出たケースもあった。０６年の札幌高裁の判決がその代表例だ。

１９９７年、母親が運転する車に同乗していて追突事故に遭い、むち打ち症と診断された高校１年（当時）の女性が後遺障害「１２級（保険金額２２４万円）」とされたことを不服として提訴した結果、「３級（同２２１９万円）」に覆った。

この女性も事故当時に意識障害はなく、頭部ＣＴでも異常がなかった。しかし、札幌高裁はそうした医学的根拠より、被害者の症状と生活上の不利益を重視したのだ。

彼女は事故後の自身の様子について手記を発表している。

《私は交通事故で脳にダメージを受けたため、以前の自分ではいられなくなった。高校の勉強はわけのわからない文字の羅列にしか見えなかった。目の前で話している人の声が周りの雑音と一緒に入ってきて、何を言っているのか口パクで話し掛けられているようだった。（中略）外出も目的地に着くまで神経を集中させていなければ、ふっと気を抜いた途端にすべてが記憶から抜け落ちてしまう（以下略）》（『ノーマライゼーション 障害者の福祉』０５年４月号）

彼女はもともと成績優秀だったが、事故後、成績が低下し、大学受験を断念している。こうした被害者の生活上の不利益に目を向け、等級認定を覆したこの判決は当時、「画期的」と称賛された。前出の山口氏も「これで高次脳機能障害者が救われる道が開かれた」と感じたという。

そして、この判決を皮切りに「意識障害なし」「画像所見なし」のため救済されずにいた高次脳機能障害者たちによる事故賠償訴訟が全国で相次いだ。

「ところが、裁判はことごとく被害者側が敗訴してしまいました」（清水弁護士）

その裏ではこんな動きがあった、と山口氏が話す。

「あの判決後、名のある専門家たちが、法律家向けの損害賠償に関する専門誌で『医学的には間違った判決』などと反論し、ネガティブキャンペーンを張りました。その中には保険会社の顧問医師もいたようです。人づてに聞いた話では、この判決に関わった裁判官はその後、人事異動で高裁を去ったとのことです」

こうして多くの高次脳機能障害者たちはまた、十分な事故賠償が受けられない状況へと押し戻される形になった。

「保険会社は自社の利益を守ろうと、保険金を出し渋る。被害者軽視のその姿勢が、高次脳機能障害をめぐっては如実に表れるのです」（山口氏）

高齢ドライバーによる暴走事故やあおり運転による事件が続発する今、制度の狭間（はざま）に取り残された人たちにも救済の手が届く事故賠償のあり方が問われている。