アップルのモバイルOSの最新版となる「iOS 13」には、ダークモードや新たな撮影機能など楽しい仕掛けがたくさんある。なかでも話題になっているのが、ゲームのサブスクリプションサーヴィス「Apple Arcade」だ。この定額制という新たなビジネスモデルを注意深く観察すると、ゲームアプリ業界が抱える問題が見えてくる。

Apple Arcadeは、月額4.99ドル（日本では600円）を払うだけで100以上のゲームにアクセスできるという非常に印象的なサーヴィスだ。iOS 13がベータ版で提供されていた時点で数十本がプレイ可能になっており、しかも数合わせとしか思えないようなつまらなそうなタイトルはなかった。

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完全に新しいビジネスモデル

ジャンルは戦略系からファンタジー、ちょっと変わったゴルフゲームまで多岐にわたり、Annapurna Interactiveや「Monument Valley」を手がけたUstwo Gamesなど有名スタジオの作品も含まれている。日本のポップカルチャーをモチーフにしたリズムアクションゲーム「Sayonara Wild Hearts」は、かなり面白そうだ。

Apple Arcadeではプレイできるゲームの本数や時間に制限はない。また「iPad」および「Apple TV」と同期できるほか、オフラインで遊ぶためにダウンロードしたり、5人までなら家族での同時アクセスしたりすることも可能になっている。

これらがすべて、マイナーリーグの野球の試合の駐車場代より安い金額で提供されているのだ。何かがおかしいと思わないだろうか。ゲームの種類が違うので比較対象にはならないが参考までに、ユービーアイソフトのPCゲームの定額サーヴィス「UPlay+」は月額14.99ドル（約1,600円）である。

Apple Arcadeが本当の意味で革新的なのは、これまではゲームアプリには必須だったものが欠けているからだ。それは広告とアプリ内課金で、ゲームアプリの経済の根幹を支えてきたのがこのシステムだった。アップルはゲームを「プレイする」行為に課金するという完全に新しいビジネスモデルによって、業界全体を変えていこうとしていることになる。

収益源の柱だったアプリ内課金

「App Store」でダウンロード件数がトップ50に入っているゲームアプリを見ると、すべてにアプリ内課金がある。無料アプリに限ると、トップ50本のうち41本は何らかの有料オプションが付いている。有料ゲームの場合、ダウンロード件数50位までのアプリの米国での価格は約1〜8ドル（約107〜856円）だが、37本には課金システムが存在する。

ゲームアプリはこれまで長い間、このアプリ内課金によって収益を出してきた。例えば、「ポケモンGO」はアプリ内課金によって数十億ドルという収入を得ている。信じられないかもしれないが、世界のユーザーたちは実際に、総額数十億ドルという金額をモンスターボールやアイテムなどに費やしたのだ。

モバイルゲームでは、少額を払い続けることで脳内のセロトニンのレヴェルを維持するという不健康な事態に陥る場合が多い。「キャンディークラッシュ」をやり続けたければ、どこかの時点でライフを買わなければならないのだ。ルートボックス［編註：日本でいう「ガチャ」に近い］のような仕組みは特に問題視されることが多く、代金を支払うことで得られるものを事前に確認できないため、ギャンブルに相当するのではないかとの批判もある。

アップルはApp Storeというプラットフォームを提供して30パーセントの手数料を得ており、間接的にはこうした行為すべてにかかわっていることになる。もちろん、グーグルの「Google Play Store」も同じだ。

絶滅しつつある有料ゲームアプリ

一方で、アップルは過去に別の道を模索したこともある。2015年には「Pay Once & Play」の名の下でアプリ内課金のない有料ゲームを販売したが、これらのタイトルで成功を収めたものは少なかった。いわゆる“フリーミアム”の仕組みによって最初は無料で気軽にダウンロードできるアプリと、こうした買い切りのアプリが競争するのは容易ではないのだ。結局のところ、この種のアプリ内課金のない有料ゲームは、ほとんど絶滅の危機に瀕している。

「アルトのオデッセイ」で知られる独立系スタジオSnowmanの創業者ライアン・キャッシュは、「5年から10年くらい前に、インディーゲームのちょっとしたブームがありました。ただ、ここ2〜3年はうまくいっていないようです」と語る。「独立系スタジオが実験的な作品で成功を収めるのは非常に難しくなりました。モバイルゲームは二度とつくらないか、つくるとしても無料ゲームにすると言っている開発者がたくさんいます」

キャッシュの言葉はデータでも裏付けられている。アプリ関連の市場調査会社Sensor Towerによると、2014年8月時点でApp Storeでダウンロードできるゲームの37パーセントは有料作品だった。しかし、この割合は今年8月には13パーセントに低下している。

実際この8月に公開されたゲームアプリのうち、有料のものは5.5パーセントにとどまっている。この数字は、1年前の2018年8月には25パーセントだった。さらに、今年8月のApp Storeのゲーム関連の収益に占める有料ゲームの売り上げは、わずか1.4パーセントにすぎない。

創造的なゲームに焦点

Apple Arcadeが始まっても、この状況がすぐに大きく変わることはないだろう。大手のゲーム会社はアプリ内課金から収益を得ることを諦めないだろうし、ユーザーもこの仕組みを受け入れてお金を使うからだ。

Sensor Towerの共同創業者のアレックス・マラフィエフは、「業界の主流は今後も広告やアプリ内課金のある無料ゲームのままでしょう。モバイルゲームの大半は、この仕組みで収益を上げているからです」と言う。「ゲームにそれほど入れ込んでいないカジュアルなユーザーがさまざまなゲームをつまみ食いするような状況で利益を出すには、このやり方が最適であることが証明されています」

一方で、Apple Arcadeによって独立系のスタジオにも一定の道が開かれることは確かであろう。利益を出すよう計算してつくられたゲームではなく、本当に面白いからプレイしたくなるような創造的なゲームに焦点を合わせているからだ。アップルはまた、別のプラットフォームからの機械的な移植ではなく、iOSデヴァイス向けに開発されたゲームに対するインセンティヴも用意した。これだけの手を尽くして月に5ドルなら、悪くはないだろう。

ゲームとの新たな出合いを生み出すプラットフォーム

Apple Arcadeで注目されている作品のひとつが、パズルゲームの「Where Cards Fall」だ。開発には10年の歳月がかかっているという。クリエイターのサム・ローゼンダールは南カリフォルニア大学の学生だったときにアイデアを思いつき、当初はiPad専用のゲームをつくろうとした。

予告編を見るとわかるが、確かに全体的に映画のような雰囲気がある。モバイルゲームというよりは、家庭用ゲーム機やパソコンのゲームのような感じがする。

そのあとSnowmanが開発に加わり、ローゼンダールのヴィジョンをiPhoneとApple TV向けにつくり変えていくために力を貸した。Snowmanのキャッシュは次のように語る。

「ここ数年、ジレンマに悩まされています。なるべくたくさんの人にゲームをプレイしてもらいたいのですが、それは広告付きの無料ゲームではありません。広告はゲーム体験を台なしにしてしまいます。ですから、広告のない有料ゲームを広めていきたいのですが、『Where Cards Fall』のようなゲームを売る場合、価格はどうしても20ドル（約2,100円）程度になってしまいます。仮に99セント（約100円）で提供すればゲームの価値を下げることになりますし、そこまでしても無料ゲームをやっているユーザーにはプレイしてもらえないでしょう」

アップルが定額制のゲームサーヴィスの提供を決めたことは、キャッシュとローゼンダールにとってはまさに幸運としか言いようがなかった。大きな可能性を秘めたプラットフォームが目の前に現れ、なんとか収益の出せるモデルを模索する必要がなくなったからだ。さらに、Apple Arcadeなら非常に幅広いユーザー層を獲得できるだろう。

キャッシュは「ゴルフゲームがやりたい、もしくはアクションゲームやレースゲームに興味があるというユーザーもいるでしょう。そういった人たちがある日、『Where Cards Fall』を見つけて試してみるのです。普通に販売されているゲームではこうはいきません」と説明する。「Apple Arcadeでは、ユーザーが知らないゲームに出合えるチャンスがあるのです」

IMAGE BY APPLE

スタジオは本当の意味で楽しいゲームの開発が可能に

ただ、いいこと尽くめというわけにはいかない。Apple Arcadeはアップルのプラットフォームであり、アップルに選ばれなければ参加することすらできない。このため多くのゲーム会社は取り残されることになる。

そもそも、いくら面白いインディーゲームがあるからといって、アプリ単体に8ドル（約860円）を払う気になるだろうか。そういった高品質なコンテンツが、それより低価格で楽しめる定額サーヴィスがあるからといって、ユーザーは利用するのだろうか。

それでも、現時点では未来はポジティヴに見える。ゲームスタジオは自分たちのやりたい方向性を追求し、本当の意味で楽しいゲームの開発に専念することができる。無料ゲームというビジネスモデルでは難しい、型にはまらない独創的なゲームだ。もちろん、Apple Arcadeにあるすべてのゲームがそうなるわけではないだろう。

アップルはニュースのサブスクリプションサーヴィスでは、記事がどれだけ読まれたかに応じて、出版社や新聞社などのメディア側に歩合制で料金を支払っている。Apple Arcadeでもこのシステムが採用される可能性はある。

いずれにしてもゲームスタジオは、ユーザーを引きつけて離さないようなゲームの開発に注力するはずだ。それに舞台裏がどのような仕組みで動いていても、ユーザーが支払う料金は定額のままである。

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大手企業もリスクをとれる環境に

さらにApple Arcadeでは、独立系スタジオだけでなく大手企業のゲームも提供されている。ユービーアイソフト、スクウェア・エニックス、カプコン、レゴのゲーム部門など、名だたるゲームメーカーが手がけた作品が楽しめるのだ。

もちろん大手ゲーム会社は、今後も収益重視のゲーム開発を続けていくだろう。しかし、同時に利益が出ないとしてこれまで敬遠されてきたような変わったプロジェクトにも取り組むようになるかもしれない。

Snowman創業者のキャッシュは「メーカーはこれまで、ゲームというメディアの可能性のほんの一部しか追求してきませんでした」と言う。「実験的なことが十分に行われていないのです。過去にはいくつか興味深い試みもありましたが、アップルの今回の動きにより、よりリスクの高い作品でも開発に踏み切ることができるようになるのです」

App Storeが誕生してからすでに10年以上が経とうとしている。そろそろ次の何かが出てきてもいいころだろう。

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