運動は低所得国でも有益死亡や血管病のリスク減

余暇に積極的に体を動かすと死亡のリスクが下がり、心臓・脳血管疾患を発症しにくくなることは、主に先進国での研究ではっきりしている。低所得国でも同じことが言えるのかを検討するため、カナダなどの国際チームが大規模な研究を実施した。





その結果、身体活動の効果は余暇のスポーツでも仕事や日常生活の一環でも同様にあり、国の経済水準の違いにも左右されないことが分かった。





チームは、世界銀行の分類に基づく低―高所得国１７カ国の一般住民計約１３万人について身体活動の内容や量を調べ、２００３年から平均で７年近く追跡。死亡のほか、心筋梗塞や脳卒中といった心臓・脳血管疾患の発症リスクとの関連を分析した。住民の研究参加時の年齢は３５～７０歳、心臓などの持病がある人は含まれていない。





身体活動の量は、運動の強さを表す単位メッツに持続時間（分）を掛けた「メッツ分」で表す。１週間当たりの活動量が６００メッツ分（速歩１５０分間に相当）未満と、比較的少ない人の死亡、疾患リスクを１とすると、それを上回る活動量の人は、低所得国であっても、活動の内容が余暇のスポーツ、仕事や家事などのいずれであっても、リスクが低くなるという結果だった。





チームによると、世界全体の心臓・脳血管疾患による死亡は、高所得国では減少傾向にあるのに、１９９０年から２０１３年までに約４０％増加した。低・中所得国で増えたことが主要な原因とみられるため、これらの国でどんな対策が有効かの検討が求められていた。研究は英医学誌ランセットに掲載された。