米International Data Corporation(IDC)は9日(現地時間)、全世界の2015年第2四半期のPC出荷台数を発表した。

IDCによると、2015年第2四半期のPC出荷数は6,610万台で、前年同期比11.8%の減少。第1四半期での予測出荷台数を1%下回る結果となった。

原因として、Windows XPのサポート終了に伴い、前年度(2014年)の出荷台数が多かった点、およびWindows 10の発売を控え、流通が在庫の削減に動いていた点を指摘している。

しかし、IDC副社長のLoren Loverde氏は、今後の見通しとして、下半期は1桁代前半から半ばの減少率となるが、今後数年間で出荷台数は安定していくとの見方を示した。また「多くの消費者が新しくPCを購入するよりも、無料アップグレードを選択するだろう」としつつも、Windows 10の立ち上げは上手くいくだろうとした。

なお、この発表にはx86サーバーやWindows/Androidタブレットなどの出荷台数は含まれない。

地域ごとの出荷台数では、米国市場は、ポータブルPCは依然成長を続けているものの、前年同期比で3.3%減。欧州/中東/アフリカ地域では、為替相場の変動などによる需要の低下や高い在庫水準により、期待を下回る厳しい結果となった。

日本を除くアジア地域では、中国では第1四半期から続く反汚職キャンペーンで支出が減少し、ノートPCの過剰在庫が発生。そのほかの国でも為替変動による需要低下があったものの、結果的にはわずかな減少に留まり、事前予想とほぼ同等だったという。

日本市場は、前年同期にWindows XPサポート終了と消費税増税前の特需があり、特に厳しい比較となったが、円安により低成長を維持した。

メーカー別では、1,344万台を出荷したLenovoを筆頭に、2位のHPが1,225万台、3位のDellが956万台、4位のAppleが513万台、同率5位のAcer、ASUSTeKが433万台をそれぞれ出荷している。

各社の成長率(前年同期比)は、Lenovoはシェアこそ第1四半期から1％増となったが、7.5％の減少。HPは法人需要の低下などにより10.4％減少。Dellは好調だった前年業績の反動で8.7％の減少。Appleは16.1％の増加で、上位5社の中で唯一前年を上回る結果となった。またAcerはChromebookでは成長するも26.9％の減少、ASUSは為替や在庫管理の影響を受けながらも、米国市場での好調で7.7％の減少となっている。

【お詫びと訂正】記事初出時、タイトルを「前年同期比11.6%」としておりましたが、正しくは「11.8%」となります。お詫びして訂正させていただきます。