デイヴィッド・ストーンは自身の会社で週4日労働を6カ月にわたって試験運用しているが、その満足度は高い。「経営者として短期間で成功を収めたいなら、社員を少しだけ早く退社させればいいんです。週4日だけの勤務でフルタイムと同じ給料が得られると言ったら、どうなるでしょうか？ ぜひ入社したいと人が集まり、入った人は会社を辞めなくなるでしょう」

社員の定着化にストーンは興奮を隠せない。彼は1997年にブライトンで、ハイテク市場向けにこのニッチな人材紹介会社であるMRL社を設立。ドットコム企業の倒産が相次いだ2000年代初頭の荒波をくぐり抜け、07年には急成長を遂げた。だが、08年にリーマン・ブラザーズが経営破綻すると、同社は再び不況に見舞われた。ストーンが「LinkedIn」で、元同僚であるジョン・ナッシュの記事を見かけたのは15年のことだ。ナッシュはその記事で、自身の人材紹介会社を週4日労働に切り替えたことについて詳しく語っていた。その後の4年間、ストーンはこの記事についてほとんど思い出すこともなく過ごした。

週4日労働が可能なのは、いまのところ一部の先進的な企業だけであり、ストーンのような経営者の決断によって導入されている。ストーンは業績が回復してから週4日労働のことを思い起こしたのだ。だが（労働党が最近になって打ち上げたように）週4日労働が全産業で義務づけられたとしたら、いったいどうなるだろうか。

経済学者のロバート・スキデルスキーは、フルタイムの仕事を4日間に詰め込むことによって従業員の疲労が増加する恐れがあると、労働党から支援を受けた研究論文で警告している。また、低スキルの労働者や「ゼロ時間契約［編註：雇用主が必要とするときにのみ就労する勤務形態］」の労働者といった、働く時間に応じて給料をもらう人にはよくない影響が出るだろうとも指摘する。現に、こうした勤務形態に対する反発は高まりつつある。フランスでは16年に労働法が改正され、週末に電子メールによる仕事の連絡を拒否できる「つながらない権利」が規定された。中国では、匿名の活動家がプログラマーへの労働法の適用を求める運動を起こしている。中国のプログラマーは、週6日、1日12時間勤務が常態化していて、なかには疲弊して病院に担ぎ込まれる人もいるからだ。

英国で週4日労働を提唱する人たちが主張しているのは、その恩恵にあずかれる人とそうでない人が生まれる「新たな二重制度」を、政策によって食い止めるのが不可欠だということだ。サービス産業の労働者のなかでも、ストーンの元にいる社員のように、この制度によって自由時間を享受できる人もいる一方で、そういうわけにはいかない人もいる。危惧されているのは、この制度が市場に委ねられた結果、ある会社が週4日労働を採用する傍らで、Uberのドライヴァーやアマゾンの工場で働く人たちがより長時間働き続けるようになることだ。こうした労働者は、何の契約も手当もないまま時間のゆとりが奪われていき、ただ生活を維持しているだけという状況に陥るだろう。労働市場がここまで細分化されると、週4日労働が待ち望んだユートピアをもたらすのか、それとも働く権利への抑圧となってしまうのかは、判断が難しくなってくる。

労働者の権利を巡る闘いの残響

英労働組合会議（TUC）の賃金政策官（pay policy officer）であるポール・セラーズは、こうした議論に労働者の権利を巡る何十年もの闘いの残響を聴き取る。セラーズが学校を出た1960年代は、ちょうど工場での週5日半労働がなくなった時期だった。労働時間の削減について、彼は次のように言っている。「不思議なことですが、経済が順調になるとこうした話がよく議題に上るようになります。現在の労働市場はひっぱくしており、失業者数と求人数が共に記録的に低くなっています。欠けているのは雇用の質なのです」

TUCが初の会合を開いた1868年、平均的な労働時間は週62時間だった。それが現在では、パート労働者も含めると週32時間となっている。週における労働時間の短縮を巡る話は、労働組合の歴史にそのまま重なる。19世紀には1日8時間労働を、20世紀には週休2日制を求めて、労働団体が闘ってきたのだ。

こうした前進は偶然によるものではない。雇用主はずっと、労働時間が長いほどもうけが大きくなると主張してきた。1800年当時、大人は週6日間、時間の制限なしに働くことが求められ、しかも有給休暇はなかった。そこに異なる働き方をもち込んだのは、ストーンやナッシュのような実験志向の社長だった。実業家のロバート・オーウェンは1800年から1815年にかけて、自身が経営するニュー・ラナークの紡績工場における労働時間を1日10時間半にまで短縮したのだ。この工場はスコットランドにあった当時英国最大の綿紡績工場であり、2,500人もの従業員を抱えていた。だが、1日10時間労働の法制化はそれから50年ほどを経た、1847年の工場法まで待たなければならなかった。そこから1日8時間労働へ向かうまでには50年を要しなかった。英国史上初のメーデー［編註：1890年］で1日8時間労働がとり沙汰され、ハイドパークに集まった20万人の労働者がそれを求めて運動を起こしたのだ。

調査会社であるYouGovのデータによると、現在63パーセントのイギリス人が週4日労働を支持している。調査を行なった7カ国（英国、フランス、ドイツ、デンマーク、ノルウェー、フィンランド、スウェーデン）のうち、週4日労働にいちばん強い関心を示したのはイギリス人だった。しかしTUCによれば、EU諸国でいちばん労働時間が長いのもまた、英国だ。経済危機以降、英国では生産性ががた落ちしており、国家統計局（ONS）によると、2016年の労働生産性はG7のほかの国と比べて平均で16パーセント低かったという。

「すごいぞ、これならうまくいく」

「いまの働き方は人々が生産性を発揮する妨げになっていることを、企業は理解する必要があります」。週4日労働を推進するため、19年9月に設立された非営利法人である4 Day Week Globalの最高経営責任者（CEO）シャーロット・ロックハートはこのように指摘している。ロックハートは18年に自身の会社であるPerpetual Guardianであるトライアルを行ない、たくさんの問い合わせを受けた人物だ。

そのトライアルとはは、18年の3月と4月に週4日労働を試験導入するというものだった。その間、従業員には1日8時間、週4日の勤務で5日ぶんの給料が支払われた。オークランド工科大学の研究者がトライアルに関して、同社のスタッフ240人を対象に独自の調査を実施した結果、ストレスレベルが全体で7パーセント低下し、総合的な生活満足度が5パーセント上昇したことがわかった。

反響は大きかった。ボードゲーム会社Big Potatoの共同創業者トリス・ウィリアムズがこのトライアルに関する記事をニュースサイトで読んだのは、18年の夏のことだ。ウィリアムズは14年、ロンドンのショーディッチ地区でBig Potatoを3人で立ち上げ、現在社員は20人にまで増えている。ウィリアムズには、先進的な会社を経営しているという自負があった。Big Potatoはフレックスタイム制を導入しており、全員でゲームに興じる金曜日のランチタイムにはスタッフにケーキやサンドウィッチを提供していた。彼はPerpetual Guardianの記事を目にすると、共同創業者であるベン・ドラムンドとディーン・テンペストにこう声をかけた。「ぼくらは経営者だし、やろうと思ったことができる。ひとつ試しにやってみよう」

彼らはその準備方法について、19年2月にシンクタンクのAutonomyに相談した。Autonomyは1月に研究論文を発表したばかりだった。論文では、1週間の労働時間を短縮することが、労働市場に見られるあらゆる傾向（仕事の二極化、不安定な仕事の急増、性差による不平等、生産性の低迷、自動化、格差など）に対する強力かつ実践的な対策になると、主張されていた。

「最初からスタッフを参加させておくことがとても重要です」と、Autonomyの取締役であるウィル・ストロングは言う。「まずスタッフと、どうすれば仕事の状況が変わるかを話し合うんです。そこで『これがうまくいったら、金曜日を休みにできるよ』と伝えます。自由時間が多くなると思ったら、人はやる気が出るものです」

Autonomyは各部署で、それぞれの業務にかかる日数の圧縮に取り組んだ。営業チームで試した「猛攻撃時間」では、メンバーがひとつの部屋に集まり、皆で一定の回数の電話を一斉にかけて、迅速に目標を達成した。また、集中する必要のあるスタッフのために静かな部屋を用意したほか、会議をとりやめた。物流・倉庫チームでは、チームのメンバーが出社していないときに配達が必要になった場合、どうすればよいかをFAQにまとめた。「こうした取り組みによって、それぞれの仕事量を引き締めていきました」と、ストロングは言う。「取り組みを一歩進めるたびにスタッフは言います。『すごいぞ、これならうまくいく。必要なら、金曜日に多少電話に出たっていい』と。何かしら得があるということが、常にスタッフのエネルギーの源となっていました」

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