子どものころに暴力的なゲームをプレイすると、暴力に走りやすい性格やうつ的な傾向が生じやすいかについて、長期調査に基づく論文が発表された。

英国に拠点を置く研究者のグループが行った調査研究は、「Avon Longitudinal Study of Parents and Children」（親と子どもに関するエイヴォン長期研究）の研究対象となった1,800人の子どもたちに関して行われたものだ（1991年から92年にかけて生まれた1万4,000人の子どもたちに関して、8歳～9歳のときに2,400人にアンケート調査を行い、その後15歳になったときに5,000人に調査を行った。8歳～9歳と15歳の両方の調査で答えた人数が1,800人になる）。

アンケートの質問は、子どもたちがプレイしているゲームのジャンルに焦点を当てたもので、その結果は、うつ的な傾向と「行為障害」（攻撃的で反社会的な行動）の両方のリスクを算定するためにフィードバックされた。

社会経済的な状況、家族構造、いじめ被害、メンタルヘルスの家族履歴、IQなどの要素を考慮に入れた分析の結果、8～9歳頃に暴力的なゲーム（この調査ではシューティングゲーム）をプレイしていた子どもたちが、その後行為障害的な状態を見せる可能性はわずかだけ上昇した。しかし、統計上有意の境界線上であり、影響は弱い、と研究者は結論づけた。暴力的なゲームと、青年期のうつ的な傾向の間の結びつきは示されなかった。

「今回の結果は、暴力的な内容が含まれる可能性の高いヴィデオゲームを子どものときにプレイすることと、青年期後半に行為障害を示すリスクが増えることの相関は弱いことを示している」と、論文の結論には述べられている。

2015年4月には、オックスフォード大学の調査で、暴力的なヴィデオゲームがほかの種類のゲームよりも幼い子どもたちの行動に悪影響を与えるとは考えにくいとされた。この調査は英国の小学生を対象に行われたもので、影響を与える可能性があると考えられるのは、ゲームの種類ではなく、ゲームをプレイする長さだと述べている。

また、これよりも前に米国で行われた長期間の調査では、この問題をより深く考察した結果、暴力的なゲームと行動には関係がないことがわかったとしている。また、以前に行われたいくつかの研究については、不備のある方法を使用していたとも主張している。2014年に完了したこの調査は、暴力とヴィデオゲームを巡ってメディアで繰り広げられている議論は、貧困や教育など、さらに重要な問題から「社会の注意をそらせるもの」だと結論付けている。

なお、2015年に起きたインターネット・サーヴィスプロヴァイダーTalkTalk社の大規模なハッキングでは、暴力的なゲームをしていたティーンエイジャーが、ハッキングに関わったとして逮捕された。保釈金を納めて釈放されたこの少年についてメディアは、プレイしていたゲームと起訴された犯罪とを関連付けた。英国のゲーム業界はこの報告に反論し、「ゲーム中毒や反社会的行動」と、ゲームを「バランスよく」プレイすることとの間に「相関はない」と述べている。

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