スパーク（点火）プラグ最大手の日本特殊陶業（日特）<5334.T>が電気自動車（ＥＶ）向け次世代電池として期待される「全固体電池」の開発を加速している。各国の環境規制強化で、完成車各社だけでなく、エンジン関連部品メーカーもＥＶへの対応を迫られており、ガソリン車で使う点火プラグの需要減は時間の問題。「（点火プラグは）必ずいつかピークアウトする」――。日特の小島多喜男執行役員はロイターの取材でこう危機感をにじませた。

将来に備えた経営課題

自動車各社の将来戦略は急速にＥＶに傾斜しているものの、実際はコストや航続距離、充電時間など普及を阻む課題はなお山積みだ。新興国ではエンジン車の需要が当面続くとの見方もある。特に日特が世界シェア４０％を持つ点火プラグはアフターマーケット需要もかなり多く、当分はなくならないとみられている。

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券の岩井徹シニアアナリストは、ＥＶ化が急に進んでも、点火プラグなどガソリン車のアフターパーツ需要はすぐには消えないとし、「日特はまだ時間的猶予がある」とみる。

ただ、同氏によれば、日特の現在の売上高の８４％を占める部品がＥＶによって不要になる。また、同社の利益の約６割は点火プラグを中心としたアフターパーツに依存しており、こうした点火プラグ事業への依存度の高さが同社の先行きへの不安につながっている。

同社が全固体電池の研究開発を始めたのは２０１０年ごろ。同年には日産自動車<7201.T>がＥＶ「リーフ」の初代を発売したものの、当時はまだＥＶ普及に懐疑的な見方が多かった。しかし、日特は「将来に備えて早くから手を打っておく」（小島氏）必要があると判断、ＥＶの主要部品である電池への取り組みを始めた。

日特はＥＶ用へのシフトを「大きな経営課題ととらえている」（同氏）。