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ゴールドマン・サックス・グループによると、日本銀行による資産購入プログラムの「ステルス・テーパリング」(隠れた緩和縮小）が現行ペースで続く場合は、向こう２年以内に金融緩和策の見直しが必要になるという。

エコノミストの 太田知広氏は11日付のリポートで、今後もこのペースで減額が続けば、2019年末には日銀の国債保有残高の増加ペースは、黒田東彦総裁就任以前のペースに戻る計算になると指摘。これは1－２年以内に現行の金融政策の枠組み見直しを再び迫られる可能性があることを示しているとし、金融市場への大きなリスクとなると論じている。

太田氏はこうした観点では、日銀は今後１年程度で買い入れ額の減額ペースを緩め、それによって現行量的緩和政策の「延命」を図る可能性も高いと予想。こうしたシナリオの蓋然（がいぜん）性は、円高化の進行などに直面する場合には高まると付け加えた。

Tapering Underway BOJ is cutting bond purchases both in short and long ends of the curve Sources: Bloomberg, Bank of Japan

原題： BOJ Bond-Buying Set for Slowest Pace in Kuroda Era, Goldman Says（抜粋）