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「平均すると○○」。こうした説明に接することは多いが、格差社会・日本の処方箋（せん）を議論するとき、「平均値」という物差しだけでは現実を見誤る、と主張し続けているエコノミストがいる。物議をかもした「老後２千万円問題」もその典型的な例だという。慣れ親しんできた「平均値」は、実態を表しているのだろうか。ニッセイ基礎研究所専務理事の櫨浩一さんに聞いた。

世帯の６割以上が平均値以下

――「老後２千万円問題」の契機となった金融庁審議会の報告書は記憶に新しいところです。何が問題だったのでしょうか。

「仕事に就かず、年金で生活する高齢夫婦の世帯では月５万円ほど貯蓄を取り崩しており、その前提でみれば２０年暮らすには約１３００万円、３０年では約２千万円の貯蓄がないと行き詰まるとの内容でした。一方、高齢者世帯の平均貯蓄額は２４８４万円なので、一見、足りているように見えます」

「ただ、まさにこの『平均値』に問題があります。実際は６割以上の世帯の貯蓄額は平均値より少なく、２千万円ある世帯の方が少数派なのです。だから、多くの人が自分の老後について、『大丈夫か』と不安をかき立てられることになった。報告書はそうしたことに無頓着すぎました」

――「平均値」が実態と離れているということですか。

「体重や身長であれば、平均値付近に多くの人がいるので、平均に近いか遠いかで自分の位置をある程度はかりやすいといえます。しかし、貯蓄額では一部の高額貯蓄者が平均値を大きく引き上げます。４０人の集団に、１人の長身の大金持ちが加わったとしましょう。平均身長はほとんど変わりませんが、平均の保有資産額は跳ね上がります。身長５メートルなんて人はいませんが、資産だったら平均値の数万倍持っている人もいますから」

「資産や所得といった格差が大きい話をするとき、平均値を使うと誤解を招きやすくなります。平均値というと、それより多い人・世帯と、それより少ない人・世帯が同じぐらいいると受け止められがちですが、実際は平均値ほど資産や所得がある人は半数よりかなり少ないのです。高齢者では長年の積み重ねの結果、資産の多い人と少ない人の格差が大きくなりますから、特に注意が必要です」

――平均値以外の方法は？

「こうした場合に一つ有効なの…