【5月18日 AFP】情報技術（IT）は世界の環境問題の解決策ともてはやされることが多いが、問題の一因ともなっていることが明らかになった。エネルギーと資源を集約的に使うIT業界に対して、クリーンになるよう求める圧力が強まっている。

例えば、1メガバイトの電子メールを1通送るのに、どれくらいのエネルギーが必要だろうか？

フランス国立科学研究センター（CNRS）によると、約25ワット時。二酸化炭素（CO2）排出量にして20グラムだという。

大したことがないように見えるかもしれないが、IT分野の市場調査会社ラディカーティ・グループ（Radicati Group）の推定よると、今年送られる電子メールの数は1日当たり2930億件。必要な電力のほとんどは化石燃料で賄われることになる。

世界中の膨大な量のデータを処理するサーバーファーム（コンピューター・サーバーを大量に集積した施設）は、サーバーの運用にも、冷却用のエアコンにも多大な電力を必要とする。

仏シンクタンク、シフト・プロジェクト（Shift Project）は最近発表した報告書の中で、「現在の世界の電源構成に基づくと、情報通信技術が温室効果ガス排出量に占める割合は、2013年の2.5％から2020年には4％に増加する」と指摘していた。この数字は民間航空業界（2018年時点で2％）を上回り、自動車業界（同8％）に迫るものだ。

特に問題なのが動画とストリーミングサービスの急増だ。環境保護団体グリーンピース（Greenpeace）は2017年、世界的に流行し27億回以上視聴された韓国人歌手PSY（サイ）の楽曲「江南スタイル（Gangnam Style）」の動画によって、小規模な発電所1年分の発電量に相当する電力が消費されたと推計した。

米ネットワーク分析・管理サービスのサンドバイン（Sandvine）が昨年10月に発表した報告書によると、動画ストリーミングは、サーバーから各デバイスへのダウンストリーム（下り）の通信量の60％近くを占めている。(c)AFP/Corentin DAUTREPPE