所得や学歴より「自己決定」が幸福度を上げる 2万人を調査 研究ニュース

神戸大学社会システムイノベーションセンターの西村和雄特命教授と同志社大学経済学研究科の八木匡教授は、国内2万人に対するアンケート調査の結果、所得、学歴よりも「自己決定」が幸福感に強い影響を与えていることを明らかにしました。

この研究成果は、9月12日に行われる神戸大学経済経営研究所創立100周年記念連続シンポジウム「幸せの計り方」で西村特命教授により講演され、また、独立行政法人経済産業研究所のディスカッション・ペーパーとして公開されます。

研究の背景

国連の2018年世界幸福度報告書では、日本の主観的幸福度は54位と低位にありました。幸福度に影響を与えている要因は、所得、学歴、健康、人間関係など様々考えられます。1970年前後から所得水準と幸福度が必ずしも相関しないことが指摘され、幸福度研究が注目されていますが、何がどの程度影響しているかは未だ明確ではありません。

そこで本研究では、独立行政法人経済産業研究所における「日本経済の成長と生産性向上のための基礎的研究」の一環として、楽天リサーチを通じて実施した「生活環境と幸福感に関するインターネット調査」(2018年2月8日～2018年2月13日) の、国内約2万人のアンケート結果を元に、幸福感と、幸福感を説明する重要な要因を分析しました。