子どもの脳の発達は家族の収入など社会経済的要因と相関があるという研究が専門誌「Nature Neuroscience」に掲載された。特に最貧困層で相関は顕著だったという。

関係する脳表面の領域を表した図

米国の3歳から20歳の1099人について、両親の学歴や家族の収入といった社会経済的な要因と脳の表面領域を人種の違いなどを調整した上で調べたところ、家族の年収が2万5000ドル（約300万円）未満の子どもは、15万ドル（約1790万円）以上の世帯の子どもに比べ、脳の表面の領域が6％小さかったという。収入が数千ドル程度という最貧困層では、言語や意志決定に関わる部分に特に大きな違いが見つかったという。

親の学歴とも相関はあったが、家族の収入のほうがより高かったとしている。理由は不明だが、研究者は「家族の収入は栄養状態やヘルスケア、学校、遊び場、場合によっては空気の環境といった要因と関連している」と環境が影響している可能性を示唆している。

ただ、栄養状態の改善などでカバーすることは可能といい、親の収入の改善で子どもの認知・言語能力が改善した例もあるという。

調査はコロンビア大学やロサンゼルス小児科病院などのチームが実施した。