19日午前の東京株式市場で日経平均株価は前日の終値（1万6726円）から124円安の1万6602円で終えた。欧州中央銀行（ECB）が7500億ユーロ（約90兆円）の資産買い入れ策を導入すると発表したことで買いが先行したものの、次第に売りが優勢となり一時165円安に沈んだ。新型コロナウイルスを背景にした東京五輪の延期を見込んだ売りが出ているとの指摘が根強く、海外勢を中心とした売りの要因となっている。

「やはり東京五輪の延期や中止を示唆する『預言の書』だったのでは」。個人投資家の間で最近話題になっているのが、1988年公開された大友克洋監督のアニメ映画「AKIRA」だ。およそ30年前の同作には、2020年に東京で五輪が開催されるという設定を先取りしていたと受け止められる場面がある。

「東京オリンピック開催まであと147日」との大看板が登場するシーンでは、下の部分に落書きの白い字で「中止だ中止」との落書きが確認できる。これが最近になって東京五輪の延期や中止を示唆するのではと、SNS（交流サイト）などでも話題となっている。

個人投資家やSNSだけでの話なら単なる都市伝説的なものだが、ここにきて警戒が広がっているのは、市場関係者や投資家にも五輪の延期や中止を織り込む動きが出てきたからだ。

三菱UFJモルガン・スタンレー証券の藤戸則弘チーフ投資ストラテジストは16日付の投資家向けリポートで「AKIRA」について言及したうえで東京五輪の延期シナリオが優勢になっていると指摘した。その理由として指摘したのが「外資系証券がショートポジションを積み上げており、五輪延期を織り込んだ明らかな日本株売り」という点だ。

実際、大阪取引所によれば、ゴールドマン・サックス証券は18日時点で2020年6月物の日経平均先物を5000枚超、東証株価指数（TOPIX）先物を5万5000枚超売り越している。クレディ・スイス証券など他の外資系証券会社も売り越しが目立っている。これらの証券会社の裏には海外のヘッジファンドや年金基金などがいるとみられ、海外勢が実際に売りポジションを形成していることがうかがえる。

19日の東京株式市場では、ソフトバンクグループ（9984）が7日続落、ファーストリテイリング（9983）が10日続落、東京エレクトロン（8035）は7日続落。日経平均の指数寄与度の大きい銘柄は、ここ数日で大きく売り込まれている。

SMBC日興証券は10日、新型コロナ感染が7月までに収束せず、五輪が開催中止に追い込まれた場合、国内総生産（GDP）は約7兆8000億円減少し、企業収益（上場企業の純利益）は最大24.4%減少するとの試算を発表した。仮に延期や中止となれば、株式相場は一段安となる可能性がある。

もっとも、三井住友DSアセットマネジメントの市川雅浩シニアストラテジストは「投資家は悪いシナリオを早めに織り込む傾向があり、現状の株価にある程度織り込まれている」との見解を示す。軟調な相場展開だからこそ、投資家は新たな悪材料のリスクに敏感になりやすい。

状況は異なるが、今は社会の混乱という面で「AKIRA」の世界観と通じる部分がある。市場は東京五輪という不透明要素に対して、政府に何らかの回答を催促している。

〔日経QUICKニュース（NQN） 松井聡〕