黒田総裁の会見は、日本株の買い材料に

日銀は、3月17日に行われた政策決定会合で金融政策の現状維持を決めた。黒田東彦総裁は、この結果を発表する記者会見で、「若干のマイナスになる可能性も否定できない」と付け加えた。

当面の物価上昇率が縮小していることを認めつつ、「2015年を中心とする期間」で2％の物価上昇率目標が達成できると見通しを述べた。当面の物価の動きに関しては、原油価格下落が想定外であったことを強調した。

この内容は2月の経済財政諮問会議で黒田総裁がすでに述べた見解と同じだが、「2015年を中心とする期間」という奇妙な表現には、言外に「2％の達成が2016年以降にずれ込むのではないか」との本音を見ることができる。

株式投資の観点から、この状況は、「日銀は大規模な金融緩和を2015年、2016年と続けざるを得ないのだから、日本株は買いだ」と考えるのが、基本的な解釈だろう。

アベノミクス相場に乗った株式投資のリスク要因として、もともとインフレ率があっさり目標を達成してしまうリスクがあったが、原油価格下落の「おかげ」でこのリスクが遠のいた。経済の環境整備としては、2％程度の物価上昇率が安定的に維持されて人々の期待に定着することが望ましいのだが、相場をみるうえでは、金融政策が予測できる現状は単純でわかりやすい。