日本の研究現場が活力を失いつつある。日本経済新聞が連載企画「ニッポンの革新力」の一環で20～40代の研究者141人を対象に実施したアンケートで、8割が「日本の科学技術の競争力が低下した」と回答した。不安定な雇用や予算の制約で短期的な成果を求められることを疑問視する声が目立った。世界をリードする業績は若手時代に生まれるケースが多く、イノベーションの土台が揺らいでいる現実が浮かび上がった。

研究開発で先行する米国やそれを激しく追い上げる中国の存在感が高まるなか、アンケートでは若手研究者の強い危機感が明らかになった。日本の科学技術の競争力について、「低下したと思う」（38.3%）と「どちらかというと低下したと思う」（39.7%）を合わせると約8割が地盤沈下が進んでいるとの認識を示した。

若手の意識はデータでも裏付けられている。日本の科学技術論文がピークを迎えたのは2000年代前半。この時点で独創性が高いとされる質の高い論文数は米英独に次ぐ4番手につけていたが、直近のデータがある13～15年は中仏に抜かれて9番手まで落ちている。

研究者にとって40代までにどれだけ独創的な成果を挙げられるかどうかが重要になる。文部科学省によると、戦後に科学技術分野でノーベル賞を受賞した研究者のうち、半数以上が40歳までの業績が受賞につながった。00年以降に受賞ラッシュとなった日本人研究者も例外ではない。

総務省によると、16年度の科学技術研究費は18兆4326億円で前年度に比べて2.7%減った。米中に次ぐ世界で3位の水準だが、金額は2年連続で減少している。国の予算の制約もあり、研究開発費は当面大きな伸びは見込めない。世界と競い合うべき若手の危機感は日本のイノベーション力の衰えを映し出している。