自動運転技術といえば、たいていは効率や安全性、利益や仕事などの話になる。だが、このイノヴェイションは自動車にしか使えないものではない。「自律走行する車椅子」が誕生すれば、数百万人に上る人々の生活を変えるだろう。

わたしは進行性疾患の多発性硬化症を患っており、四肢麻痺の状態にある。手も足も使えない。増加しつつある歩行困難者のひとりだ。

米国立衛生研究所（NIH）によると、米国では高齢化や慢性疾患の増加、長寿化に伴い、65歳を超える人の数は今後30年間でほぼ2倍となり、2050年までに8,800万人に達すると予測されている。年齢とともに障害の割合も増える。歩行困難者の問題は今後、あらゆる人々に影響を与えるものになるだろう。

歩行困難者たちは、自立したいと夢見ている。わたしたちが自立するためには、支援技術が欠かせない。職場で成功したり、意義のある生活を送ったり、普段ならこなせないような日常業務をやり遂げられるよう、手助けしてくれる技術だ。

自律走行する車椅子は、障害を抱えて生活する人々にまったく新しいレヴェルの自立性をもたらすだろう。しかも、この技術はすでに存在しており、それほど無理のない価格で手に入る。一番の問題は、ハイテク企業からの投資がないことだ。

世界が待ち望む「夢の技術」

シリコンヴァレーは、イノヴェイションや最先端の製品で有名であり、人々の生活を改善する技術を開発しているという自負もある。自律走行する車椅子はテック企業やヴェンチャー投資家にとって、成長産業に投資しながら数百万人の人々の生活を変える絶好の機会となる。

自律走行する車椅子の主な顧客候補は、わたしのような電動車椅子の利用者だ。米国だけでも、600万人が電動車椅子を必要としており、その多くが車椅子の操作にも支援が必要な状態にある。手を使えないわたしもそのひとりである。

自律走行する車椅子は、ベースとして電動車椅子を使用する。手動の車椅子とは異なり、電動車椅子にはモーターが備わっているため、車輪を手で回さなくても動き回ることができる。

米国だけで推定800万人の人々が、よりよい解決策を切実に求めている。自律走行する車椅子の市場は広く、多様性がある。想定されるユーザーは、子ども［PDFファイル］や、安全上の規制により電動車椅子を禁止されることが多い老人ホームの入所者、あるいは感覚や微細運動能力に障害があるなどのさまざまな理由で電動車椅子を操作できない人まで、多岐にわたる。

電動車椅子を操作できる人でも、ストレスや疲労を感じることがあると報告している。人混みや狭い場所を通り抜けたり、最適なルートを見極めたり、（首の筋肉や指、あるいは息を使用して）適切な精度で車椅子を制御したりする必要があるからだ。

自律走行車の技術が救いの手を差し伸べるのはこの部分だ。サムスンやマサチューセッツ工科大学（MIT）、ノースウエスタン大学などが現在、自律走行する車椅子の開発を目指している。あらゆる試作品のなかでコスト効率が高く、すぐにでも実用化できそうなのは、カナダのトロントに拠点を置くロボット工学企業サイバーワークスが設計した車椅子だ。

サイバーワークスは16年夏、自律走行する車椅子を今後2～3年のうちに1,000ドル（約11万円）で発売すると発表した。ちなみに電動車椅子の価格は1,500～30,000ドル（約16万〜320万円）だ（障害の程度によって幅がある）。これまでのところ、サイバーワークスの車椅子は室内でしか使用できないが、あらゆる地形で利用できる自律走行タイプの車椅子の技術に向けた第一歩となるだろう。

自律走行する車椅子の市場は、収益性が高く、安定している。何しろ、こうした技術の恩恵を受ける人が米国だけで800万人いる。車椅子の利用者に自動運転技術を提供できる企業は、この種のシステムが安全で信頼性が高いと示すことができる。

わたしのような歩行困難者にとって、車椅子は自動車と変わらない。動きがゆっくりで、走行する場所は車道ではないとしても、移動には不可欠なものである。テクノロジー業界には今後、数年のうちに数百万人にとっての絶対的英雄になるチャンスがある。世界の人口が高齢化していくいまはなおさらだ。

支援技術への投資は、全人類が生き延びるための投資と言っても過言ではない。障害をもつことと、アクセスのしやすい環境を両立できるかどうかは、どんな人にとっても避けて通れないテーマといえるだろう。

エリザベス・ジェームソン｜ELIZABETH JAMESON

健康政策アナリスト兼アーティスト。サンフランシスコのベイエリアを拠点に、ニューロテクノロジーや科学、芸術を活用することで慢性疾患を巡る“物語”を変えていく活動を行っている。

キャサリン・モナハン｜CATHERINE MONAHON

アートの研究者兼プロジェクトマネジャー。個人事業主や中小企業、非営利団体などと提携し、彼らの体験をさまざまなメディアを通じて伝えている。