人気アイドルグループ「SMAP」の過半数のメンバーが、所属するジャニーズ事務所からの独立を検討していた問題で、SMAPのメンバーたちは1月18日、フジテレビ系の番組「SMAP×SMAP」に生出演して謝罪し、グループの存続を表明した。

とりあえず解散は回避されることになったようだが、独立しようとしたメンバーが苦渋の表情で「謝罪」したことについて、ネット上では「日本のサラリーマン社会の縮図みたい」などと、労働問題の観点からコメントする人も目立った。

今回のSMAPの独立騒動と謝罪表明を、我々はどうとらえればいいのか。ブラック企業被害対策弁護団の代表をつとめる佐々木亮弁護士に聞いた。

●「さらし首のような、見せしめ的なものに感じた」

SMAPほど有名なタレントでも、所属事務所に隷属的な印象を受けました。いつもは中居さんが中心になって話すことが多いと思うのですが、今回は事務所を離れると報じられていた4人が脇にいて、当初から事務所に残ることを表明していた木村さんが中心に話していました。

40歳を過ぎた大人がテレビの前にずらっと並ばされて謝っている姿は、さらし首のような、見せしめ的なものに感じました。そもそも、なぜ謝るのか、誰に謝っているのかがわかりません。

今回の謝罪生放送は、芸能人の人権や労働者性を考える上で、とても勉強になりました。

一般の労働者が会社を辞めたいと申し出た際、「辞めるなら損害賠償を請求するぞ」などと会社から圧力をかけられて、退職を妨害されることは、ブラック企業と呼ばれる企業において、非常に多くあります。今回の解散騒動は、その「退職妨害」と通じるところがあると感じました。

もっとも、SMAPは日本でも有数の人気グループで、収入もかなり高いでしょうし、一般の労働者とは単純に比較できません。ただ、事務所が圧力をかけるようなことがあったのだとすれば、ブラック企業と構造的には同じです。

芸能人は、労働基準法上の労働者性はケースバイケースなのですが、労働組合法上の労働者性はあると言っていいと思います。日本では、俳優の西田敏行さんが理事長を務める「協同組合日本俳優連合」という組合があります。また、最近では俳優の小栗旬さんが、「俳優にも労働組合が必要だ」と発言したことが話題になりました。海外に目を向けると、アメリカには「SAG-AFTRA」という俳優のための労働組合があり、活発に活動しています。

このように、「事務所の枠組みを超えてモノを言えるタレント」を作っていくためには、タレント間の労働組合を結成することが必要なのではないでしょうか。SMAPの「謝罪」会見を見て、そのように強く思いました。

（弁護士ドットコムニュース）