高級エレキギターで知られる米楽器大手ギブソン・ブランズ（本社・テネシー州ナッシュビル）は１日、米連邦破産法１１条（日本の民事再生法に相当）の適用を米裁判所に申し立てた。事実上の経営破綻（はたん）で、負債は最大５億ドル（約５５０億円）。これを機にオーディオ機器などの不採算事業から撤退し、ギターを含めた楽器ビジネスに専念するとしている。

米国の音楽市場では、ギターをあまり使わない「ヒップホップ」が人気を集める一方、ロック音楽が低迷し、エレキギター市場も縮小傾向が続いていた。ギブソンは「ギブソン・ギター」から社名を変えてビジネスを多角化。オランダ・フィリップスのオーディオ事業や、日本の音響機器会社ティアックなどの買収を重ねたが、負債が膨らんで経営を圧迫していた。

今後は、債権者に株式の持ち分を渡すなどして債務を整理する。近く支払期限が来る主要債権者の６９％が再建案に同意しているという。ヘンリー・ジャスキビッツ最高経営責任者（ＣＥＯ）は「中核ビジネスの楽器に再び集中すると決めたことで、経営は長期的に安定すると信じる」とコメントした。

ギブソンは１８９４年創業の老舗で、エレキギターでは米フェンダーと並ぶ有名ブランド。エリック・クラプトンやジョン・レノン、「レッド・ツェッペリン」のジミー・ペイジら、世界の著名ミュージシャンがギブソン製ギターを愛用し、日本にもファンが多い。

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ギブソン傘下のティアック（本社・東京都）は「詳細を把握しておらず、当社株の持ち分比率が維持されるのかも不明だが、想定される当社への影響はわずかだ」とするコメントを出した。通常通りの営業を続けるとしている。（ニューヨーク＝江渕崇）