日本生産性本部メンタル・ヘルス研究所は11月下旬、「メンタルヘルスの取り組み」に関する調査結果を発表した。調査は今年7〜9月に郵送で実施し、上場企業226社から回答を得た。

「心の病」が最も多い年齢層については「30代」(33.3％)が最多。次いで、「10〜20代」 (30.6％)、40代(29.6％)と僅差で続いたが、「50代」（6.5％）は著しく少なかった。

心の病、減少傾向の企業6割で「生産性が向上」

最近3年間における「心の病」の増減傾向を聞くと、最多は「横ばい」（54.7％）だった。次点で多かったのは「増加傾向」（32％）。2006年以降減少し続けていたが、今回は2年前の前回調査から7.8ポイント上昇した。このほか、「減少傾向」（10.2％）、「わからない」（3.1％）とした企業もあった。

次に「心の病の増減傾向」「組織の状態」「取り組み」の項目をクロスさせて集計したところ、「心の病が減少傾向」と回答した企業では「生産性が向上している」（60.9％）という回答が「横ばい」(50％)や「増加傾向」(49.2％)と回答した企業よりも多かった。

同じく「減少傾向」とした企業では「健康経営に効果」(減少：52.2％、横ばい：40.6％、増加：38.6％)、「長時間労働に効果」(減少：82.6％、横ばい：66.7％、増加：60％)、「場所に縛られない働き方改革に効果」(減少：43.4％、横ばい27.6％：増加25.1％)といずれの項目でも高い割合を示した。

「ストレスチェック制度の課題」を聞くと、最多は「集団分析結果の活かし方」(64.6％)だった。2位以降は「医師面接勧奨者が面接を希望しないこと」(39.8％)、「高ストレス者への面接以外のフォロー」(37.2％)、「集団分析結果の周知の範囲と方法」(28.3％)、「職場環境改善における現場の理解」(27％)、「従業員への周知・実施への理解」(22.6％)だった。