３０代のミーガン・ヤング氏はプロの「インスタグラマー」だ。美しい山々に登り、輝かしい山頂を写真に撮り、冒険の様子を投稿して収入を得る。「私の仕事は苦労を見せないこと。自分は最高に楽しいことをしていて、決して仕事ではないという印象を与えること。でも実際には仕事だ」と話す。

同氏は写真共有アプリ「インスタグラム」で企業の商品を推薦し、報酬を受ける。ソーシャルメディアで影響を持つ「インフルエンサー」らは、投稿を待つ何十億人ものユーザーと、若者層にリーチする新たな方法を求める広告主に支えられ、新たなエコシステムを作りつつある。

マーケティング企業のメディアキックスによると、企業が２０１８年にこの種のマーケティングに投じた金額は、インスタグラムを使ったものだけでも１６億ドル（約１７５０億６０００万円）に達する見込み。「ユーチューブ」や「ツイッチ」など他のプラットフォームを含めると６３億ドルになる。こうした資金を背景に、世界中でインフルエンサーが台頭している。

大半は生活できず

しかしメディアキックスのエバン・アサノ最高経営責任者（ＣＥＯ）によると、スポンサーのついたインスタグラマーでも、大半はおそらく生活できるだけの収入は得られない。ヤング氏は例外の一人だ。同氏はインフルエンサーの活動に専念し、１９年はスポンサー料や写真のライセンス使用料として５万～１０万ドルの収入を得る見通しだ。

ヤング氏は登山に関するさまざまな商品や場所を宣伝する。このプロセスの出発点がスポンサー契約だ。

写真は撮影しただけでは終わらない