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本記事はAtlas Obscuraに掲載されたもので、Climate Deskとのコラボレーションの一部です。

キャンプ・センチュリーの建設は、そもそも無謀な計画だった。米軍は北極から800マイル（約1,300km）しか離れていないグリーンランドの分厚い氷の下に、トンネルを掘って基地を築いた。内部に全長2,500マイル（約4,000km）にも及ぶ鉄道網を敷き、600発の核ミサイルを氷の下に配備しようとしていたのだ。

基地の建設は1959年に始まった。表向きは科学的な調査プロジェクト用の施設だったが、氷床の下にはすぐに、小型原子炉を動力とする軍事基地が置かれた。

冷戦の真っただなかにあった当時、米国はグリーンランドを戦略的要衝ととらえていた。ソ連を狙うミサイルの発射基地になり得るということだ。分厚い氷が永久に基地を守ってくれると踏んで、軍事計画を立てたのだろう。

しかし、最初のトンネルを掘った時点で、米軍は思わぬ事態に直面した。想定していたよりも氷床が流動的だったのだ。氷が移動してトンネルが安定せず、10年も経たずに、キャンプ・センチュリーは放棄された。

基地は氷によって永遠に封印されるはずだった

グリーンランドに極秘基地を建設するにあたって米軍が選んだのは、乾いた雪が氷床の融解を阻止するような場所だった。基地を放棄するときも、氷によって永遠に封印されるだろうと考えていたのだ。

しかしその後、数十年が経過し、状況は一変した。2016年に『Geophysical Research Letters』に掲載されたある調査チームの報告書によると、氷床は融解しつつあり、基地に残された危険な汚染物質が氷から漏れ出す危険性があるという。

迫り来るこの危機は、新たなかたちの環境問題を示している。これまでは、10万年前の氷床の表面に付着した物質が水質汚染の要因になる恐れはまずなかった。ブラウン大学で政治学を研究するジェフ・D・コルガン教授は2月16日、『Global Environmental Politics』にキャンプ・センチュリーについて、気候変動がもたらす二次的な環境破壊と新たな政治的対立という2つの問題を提起しているとする記事を寄せた。

コルガン教授は言う。「気候変動がもたらす既知の問題については対処が進んでいます。ただ、これまでまったく予期していなかった問題が、今後は次々と明るみに出てくると思われます」

2,400万リットル以上の危険な廃棄物の行方

1967年に基地が放棄されたとき、内部には図書館や映画館、診療所、キッチンと食堂、教会、それに2つの発電装置があった。1つは原子力、もう1つはディーゼルによるものだ。

閉鎖にあたり、原子力発電装置の主要な部分は撤去されたが、インフラの多くは放置された。建物、線路、下水道、ディーゼル燃料、それに低レヴェル放射性廃棄物といったものだ。

コルガン教授も参加した2016年の調査報告書で、研究者らは放射性廃棄物よりも、むしろ高濃度化学廃棄物の危険性を案じている。ディーゼル燃料や絶縁油、塗料として使われたポリ塩化ビフェニル（PCB）といったものだ。

研究チームの見積もりによると、キャンプ・センチュリーには化学廃棄物が2万リットル、それに「未処理の下水に残る生物系廃棄物」が2,400万リットルあるという。キャンプ・センチュリーだけでの話だ。

グリーンランドで米軍が閉鎖した基地はほかにも3つあるが、そこにどれだけの廃棄物が残されているのかは定かでない。研究者らによると、今後20〜30年の間に氷床から溶融した水によって汚染物質が漏れ出し、グリーンランドに住む人間や野生生物に悪影響を及ぼす可能性があるという。

3カ国が絡む廃棄物に誰が責任を負うのか

氷で守られた軍事基地をつくるには、デリケートな政治的交渉が必要だった。米国は当時グリーンランドを統治していたデンマークとの合意の下、かの地に複数の基地を建設した（現在のグリーンランドは自治政府を置いているが、いまでもデンマーク王国の一部だ）。

基地に対する両政府の責任については、ある程度の原則が定められてはいた。だが、コルガン教授が先の報告書で記しているように、グリーンランドに米国が配備した核兵器は外交上のグレーゾーンにあった。

デンマーク政府は核兵器に反対の立場をとっており、グリーンランドに核兵器基地をつくるなど許すはずがなかった。しかし、当時の米国大使ヴァル・パターソンは57年、デンマーク首相H.C.ハンセンと公式の予備交渉を開始した。

「もし米国がグリーンランドに核を保有していたとするならば、デンマーク政府はそれを知りたいと思うか」という問いかけに対し、首相は5日後に返事をした。「非公式で個人的な、極秘扱い」の書類において、「貴殿の発言について、当方から意見を述べることはないと考える」と記したのだ。米国は計画を実行に移した。

基地に残された物的資産についても、責任の所存は曖昧だ。米国の所有物ではあるが、協定ではこうした資産はデンマーク政府の協力によって、グリーンランドにおいて「処分できる」ものとされている。しかし、長期的に環境を脅かす廃棄物の責任を誰が負うかは、まったく明らかにされていない。

気候変動が引き起こす「環境破壊ドミノ」

環境破壊につながる廃棄物処理の費用負担は、よく耳にする問題だ。米国では、汚染された地域に対する責任を「スーパーファンド法」で定めており、長年にわたって複数の団体が関与することも少なくない。

しかし、今回のような国際的な2国間の協定では、責任や費用負担を分担するプロセスは通常存在しない。コルガン教授は言う。

「こうした協定では、本来定めておくべきことが詳細に記されることはほとんどありません。論争に対処する手続きは現実的には存在しないのです。もしデンマークと米国が責任を押しつけ合えばどうなるでしょうか。解決への良策はありません。気候変動は、似たような問題を数多く浮き彫りにするでしょう」

グリーンランドで外務大臣を務めていたある政治家はすでに、この問題が原因で辞任に追い込まれた。この政治家は2016年に報告書が発表されたあと、米国とデンマークに対し、責任をもって軍事廃棄物を処理するよう強く求めた。グリーンランドのトップは、その主張がいささか攻撃的すぎると考えたようだ。

しかし、問題が片付く気配はない。コルガン教授は、気候変動がもたらす二次的な環境破壊を「ドミノ効果」と表現している。これからはさらにこうした問題が頻発し、解決が困難な政治的論争を呼び起こすことになると指摘する。

17年8月に米国南部を襲った大型ハリケーン「ハーヴィー」でも、化学工場や石油精製会社が汚染された排水を廃棄し、周囲を汚染することが懸念された。ハリケーンから発生するような環境破壊には通常、複数の要因が絡んでいる。

しかしグリーンランドのケースでは、簡単に原因を絞ることができる。コルガン教授は、「キャンプ・センチュリーは完全に隔離された場所にあるため、問題の要因は明らかに気候変動にあるとわかります」と言う。

1960年代の米軍は、氷の下の極秘基地が数十年後に環境問題を引き起こすなど、想像もしていなかっただろう。基地は氷に封印されたはずだった。しかし、年月とともにもっと深く埋もれていくという彼らの目論見は外れたのだ。