社長といえば「大企業のトップ」であり、「サラリーマンサバイバルの勝者」をどうしてもイメージしがちだが、日本国内の上場企業は約3600社に過ぎず、269万社のわずか0.13％に過ぎない。それ以外の社長は、ほとんどが中小零細企業の経営者や個人事業主だ。

本誌は今回、東京商工リサーチから発表された。「2014年 全国社長 出身地・出身校調査」に注目した。これは同社が持つ企業データベース約269万社（2014年12月時点）の代表者データから出身地や出身校を抽出し集計したものだ。

この269万人対象のビッグデータと、大企業トップが名を連ねる高額報酬社長上位100人のデータを比較した。

まずはサラリーマンの出世に大きな影響を与える「学歴」を見ていく。269万人の社長の出身大学で最も多かったのは日本大学（2万1662人）だった。2位は早稲田大学（1万753人）、 差で3位は慶応義塾大学（1万587人）、4位に明治大学（9058人）が続いている。学歴エリートの頂点に立つ東京大学は意外にも15位に留まった。

日大出身社長の数は過去5年の調査でも常にトップで、今回は2位・早大の約2倍となっている。なぜこれほどまでに日大出身者が多いのか。『時間と学費をムダにしない大学選び』（中央公論新社）著者で、大学ジャーナリストの石渡嶺司氏はこう分析する。

「マンモス校ゆえ卒業生が多いこともあるが、全国各地に付属校・系列校があることが大きいでしょう。地方のファミリー企業の子息が付属校から大学へ進み、卒業後に家業を継ぐケースが多いと考えられます。早稲田、慶応、明治は、サラリーマン人生の過程で社内ベンチャーや子会社の社長に収まるなど、入社した企業本体以外で社長を経験する人が多いのではと推測できます」

東大の15位をはじめ、国公立大学出身の社長は比較的少ない。京都大学が23位（2136人）、北海道大学が27位（1813人）、大阪大学が33位（1609人）、九州大学38位（1441人）と「地元のトップ大学」「旧帝大」のイメージからすれば、意外な印象だ。

「東大など国立大学出身のベンチャー経営者が増えているとはいえ、卒業生が官僚、研究職に進む割合が高いことはまだまだ変わりません。

またこの結果は文系学部が中心の私立大に対して、国立大に理系学部が多いことも影響している。彼らは一流企業に就職することが多いが、日本では技術職が社長にたどり着くことは少ないからです」（前出・石渡氏）

しかし高額報酬社長上位100人に目を移すと結果はガラリと変わる。東大が12人で首位。慶大が11人で2位につけた。日大は3位に落ち、以下、一橋大、早大、中大が並ぶ（4人）。

注目は269万人データでは50位にもランクインしなかった一橋大（67位・894人）である。1学年の定員が1000人に満たない規模を考慮すれば驚異的といえる（1位の東大は約3000人）。今回のランキング外ではあるが大塚家具の大塚社長も一橋大出身だ。前出・石渡氏の話。

「企業の採用部門担当者の間では“東慶早一”という言葉もあるほどで、経済界における一橋大学の存在感は非常に大きい。前身が東京商科大だっただけに、伝統的なブランド力をもっています」

※週刊ポスト2015年5月1日号