2016年秋、音楽業界の重鎮たちがニューヨーク市に集まったのは、それまで彼らがまずなしえなかった「あること」を実行するためだった。それは、「協力体制」を取ること。ユニヴァーサルやソニー、ワーナーなどメジャーレーベルの代表たちが、スポティファイ（Spotify）やユーチューブ、デザインコンサルティング企業のIDEOといった企業のテクノロジストたちと隣合って座り、自分たちの業界を脅かしている共通の問題について話し合った。

問題はたくさんあった。メジャーレーベルは、レコード売上が急速に減っていくのを何十年も見続けてきた。一方、ストリーミングサーヴィスは人気を高めていったが、訴訟問題で身動きが取れなくなっていた。1998年には138億ドルの売上を報告した音楽業界だったが、2016年の売上は76億5,000万ドルに落ち込んだ。

「音楽業界は崩壊してしまったのです」。Context Labsの創設者で今回のミーティングを主催した1人、ダン・ハープルはそう語る。そして、この集まりの参加者は、のちに「オープン・ミュージック・イニシアティヴ（Open Music Initiative：OMI）」と呼ばれるグループを結成した。

オープン・ミュージック・イニシアティヴ

OMIの構想はもともと、2015年冬に始まった。バークリー音楽大学の役員であるハープルは、バークリー音楽大学のイノヴェイション・戦略担当副学長であるパノス・A・パナイや、IDEOのマイケル・ヘンドリックス、そしてバークリー音楽大学創造的企業家精神研究所の数名と共に活動を開始した。音楽業界がより持続可能な未来を持てるよう、その解決策を見出すためのワーキンググループを設立したのだ。

ここ何年もの間、ハープルは、テクノロジーの力がさまざまな業界をよい方向に変えるのを見てきた。一方、準備ができていない業界を破壊するのも目の当たりにした。ハープルによれば、音楽業界は後者のカテゴリーにぴったり当てはまるという。レコード契約と販売のチャネルを何十年もかけて築いたあとに、少額取引を特徴とするインターネットがやってきて、ある意味で業界を希薄化してしまったのだ。

「（インターネットサーヴィスとは、）突然現れて製品価格の80パーセントをぶんどっていくFedExの配達員みたいなものだ、と冗談を言いたくなります」とハープルは述べる。「ある意味ではそれと同じことを、App StoreやiTunesやストリーミングサーヴィスはやっているようにわたしには思えます」

INFORMATION ブロックチェーンを活用するスタートアップを取材：<br> 連載「THE FUTURE MUSIC MAKERS」 世界の音楽ビジネスの最前線を、ミュージックスタートアップの仕掛け人・福山泰史が追う連載「THE FUTURE MUSIC MAKERS：音楽の未来をつくる人」。第3回では、ブロックチェーン技術を利用して曲の所有権に関するデータベースを構築、音楽産業全体に革命を起こそうとするDot Blockchain Musicを訪ねている。連載のバックナンバーは<a href="/series/future-music-makers/">こちら</a>から。

もっとも、ハープルはデジタル音楽に反対しているのではない。同氏は、リアルタイム・ストリーミング・プロトコル（RTSP）のようなインターネット標準の作成に力を貸してもいる。RTSPは、YouTubeやQuickTimeなどのアプリケーションで、一時停止、再生、早送り、巻き戻しを可能にするテクノロジーを動かすものだ。

ハープルによれば、音楽業界にいる全員、つまりスタートアップからレガシーレーベル、音楽出版社までの全員が、共通の問題に直面しているという。

OMIのメンバーでスポティファイの製品開発者エリック・ベイジュノフは、「ごく初期のころから、音楽業界に情報ギャップが存在しているのは明白でした」と語る。「情報ギャップ」とは、楽曲の制作に関わった人についてのデータだ。音楽出版社は、ベースになる曲を誰が書いたかとか、セッション録音のドラマーが誰かといったデータを記録しているかもしれないが、その情報は、デジタルファイルのメタデータに常に表示されるわけではない。作曲した人、レコーディングした人、演奏した人が“つながっていない”ため、作曲者やアーティストが対価を支払われていないなどの問題が発生する。音楽出版社は、ストリーミング会社を訴える一方で、ロイヤリティを支払われるべきなのは誰かについて、探し回る事態になるのだ。「誰に帰属するのかという単純な問題です」とパナイ副学長は説明する。「それが分かれば支払いが行われます」

「標準化されたライナーノート」

合計200に近い団体からなるOMIのメンバーは、過去1年間にわたり、ただその点を解決するために動いてきた。そして第一歩として、企業が自発的に自分たちのシステムに取り入れることができるAPIをつくった。ミュージシャンや作曲家の名前など、重要なデータポイントを明らかにするのに役立つうえ、楽曲がどこで何回再生されたかもわかる。そしてこの情報は、ブロックチェーン技術を使って、分散化されたデータベースに保存される。つまり、決まった人が情報を所有するのではなく、誰もが情報にアクセスできるのだ。標準化されたライナーノートのようなものだと考えればよい。

こうしたメタデータを記録しておけば、アーティストやプラットフォームは、権利を侵害する心配をせずに、さまざまなかたちでそれを活用できる。「このAPIは、情報へのリアルタイムアクセスを可能にします」と述べるのは、OMIの根底にある方法論を整理し作成するのに力を貸した、IDEOのヘンドリックスだ。「これまで、そうした方法は存在していませんでした。データが非常に分断化されていたのです」

APIはまだベータ版だが、OMIのメンバーは、情報をオープンに共有することがこれまで稀だった音楽業界にとっては、確かな出発点だと述べている。波及効果は金銭面にとどまらない。パナイ副学長は、TwitterのAPIに基づいて開発されるたくさんのアプリについて言及しながら、「音楽業界内のデータの流れは、起業家が新しい会社を立ち上げる後押しをし、開発者が新しいエクスペリエンスをつくるための力を与え、音楽をサンプリングして制作するミュージシャンをより創造的にするでしょう」と述べている。

「ギターのリフやドラムのループ、シンセサイザーのメロディ、ヴォーカルなど、これまで奏でられたあらゆる音の制作情報がわかる世界を思い描いてみてください」と、パナイ副学長は述べる。「音楽制作に貢献するさまざまな人の情報がわかるようになったら、世界の創造性は爆発的に進展するはずです」