［ロンドン １８日 ロイター］ - 国際決済銀行（ＢＩＳ）は調査報告書で、社債をはじめとする債券市場について、銀行ディーラーの市場からの撤退が流動性の問題を引き起こすなか、脆弱（ぜいじゃく）性の高まりを示す兆候があると警告した。

調査によると、ディーラーは資本をそれほど必要としない市場に一段と注目しており、米国といった主要市場でも、国債などでリスクを取ることに消極的になっているため、社債にも悪影響が及んでいる。

また、３８の経済を１８７０年までさかのぼって調査した結果、デフレは全期間の約１８％で発生したことが明らかになったが、経済成長率が大きく低下したのは１９３０年代初頭に米国で起こった大恐慌の時だけだったと指摘。さらに、デフレが債務問題の悪化につながったという証拠はないとした。

多くの中銀は利下げを正当化するために、デフレが景気に深刻な打撃を与えるとの主張を展開しているが、こういった見解に疑問を投げかけた格好となった。

ＢＩＳは調査によって、不動産市場をはじめとする資産価格の崩壊の悪影響のほうが大きいことが判明したとした。

ＢＩＳ調査責任者のヒュン・シン氏は「特に不動産価格の下落は、物価のデフレよりもはるかに規模の大きい生産の減少に関連づけられている」と説明。「史実に基づくと、大恐慌は例外で、そこに法則は見いだされない」とした。





