11月25日に配信した「40歳年収『全国トップ500社』ランキング」には多方面から反響が寄せられた。社会人としても人生でもちょうど中間点に位置する年齢で、超高給をもらっているビジネスパーソンをうらやんだ読者も多いだろう。

今度は上場企業約3600社を対象に推計した各社40歳社員の年収の全国ワースト500社ランキングを紹介する。10月28日に配信した「30歳年収『全国ワースト500社』ランキング」の40歳版となる。

企業や読者の一部から「トップ500でランキングをすると、まるで500位が低いように見える」「給料の高い会社ばかりではなく、高くない会社の情報も知りたい」という指摘があり、それに応える狙いもある。

『会社四季報』の掲載会社のうち単体従業員数が20人に満たない場合や平均賃金の発表がない企業は原則除いて集計した。各社直近の有価証券報告書の公開データと、厚生労働省が調査・公表している「平成26年度賃金構造基本統計調査」の5歳刻み賃金額（所定内給与+賞与）から業種分類ごとに賃金カーブを算出し、それを各企業の平均年収と年齢に当てはめて試算した。あくまで理論的に割り出した推計値ながら、一定の目安となるはずだ。

グループ企業については、全体で連結ベースの年収を算出するのがベストだが、基データとして使用している有価証券報告書のデータが単体会社のものであるため、単体の年収数字となっている。本社の中枢機能を担う社員しかいないケースが多く、年収が製造現場などの実態より上振れる傾向にある純粋持ち株会社も一部除いている。

40歳推計年収、400万円未満は165社

集計対象企業3179社を単純平均すると40歳推計年収は591万円、ざっとその半分となる300万円未満は20社、400万円未満は165社だった。上位は相対的に物価の安い地方の企業が目立つものの、東京都や大阪府などの大都市に本社を置く企業もちらほら。利益率の高くない事業を手掛けていたり、業績が苦しかったりと生涯給料が高くない会社の事情はそれぞれだ。

ただ、会社によっては専門職や定年後の再雇用社員などを集計対象に含み、平均年収や平均年齢との関係から、いわゆる正社員の平均的な実態と乖離がある場合もありえる点には注意いただきたい。