７月３１日、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長は、国ぐるみのドーピング問題が指摘されているロシアに対し、リオデジャネイロ五輪での全面除外処分を下さなかったＩＯＣの立場を擁護した（２０１６年 ロイター/Chris Helgren）

［リオデジャネイロ ３１日 ロイター］ - 国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長は３１日、国ぐるみのドーピング問題が指摘されているロシアに対し、リオデジャネイロ五輪での全面除外処分を下さなかったＩＯＣの立場を擁護した。

ＩＯＣはロシア選手に対し、ドーピングの経歴がないこと、国際大会で十分なドーピング検査を受けていることなどを参加条件に設定。これまでに３８７人のうち、２５０人以上の選手が参加を認められている。しかし複数の反ドーピング機関や選手らが、ＩＯＣの判断を厳しく批判。バッハ会長の辞任を求める声も上がっている。

これに対し、バッハ会長は「難しい判断だった」とし、「ネガティブな意見の方が引用されやすい。このような議論では１００％の一致があることはない」とコメント。

ロシアのドーピング問題を内部告発した陸上女子中距離選手のユーリア・ステパノワがリオ五輪出場を認められなかったことについては、「他のロシア選手と同様に、非常に困難な判断だった」と説明。すべての状況を考慮すると同時に、五輪憲章を尊重する必要があったと述べた。

ステパノワは過去のドーピング違反を理由にリオ五輪から除外されている。国際陸連（ＩＡＡＦ）に認められた個人資格での出場も否定された。