体調が悪い時に体の具合を何度も何度も説明し直すことほど辛いことはない。

ヘルスケアサービスの事業者同士が連携し、効率よくデータが共有されるようになれば、より良い治療が受けられるようになり、言うまでもなく、医療機関を訪れるたびに感じるストレスも軽減されるだろう。しかし、ヘルスケアシステムの点を結ぶ準備ができていない国が一部にはまだあるようだ。

世界の患者と医師を対象とした新たな調査によると、アラブ首長国連邦や中国を筆頭とする新興国は、新しいテクノロジの採用に向けて準備を整えているという。オランダの医療機器（およびLED電球）メーカーRoyal Philipsが集計した順位をみると、オーストラリアが4位、米国が6位、英国が9位となっている。

Philips Future Health Indexは、世界13カ国の患者2万5355人と医療専門家2659人を対象に調査を実施したもので、コネクテッドケア技術の採用、データ共有の利用、さまざまな医療システムの統合などに向けた各国の取り組みをスコアで評価した。

患者の74％は、複数の医療専門家に同じ情報を繰り返し伝える必要があったと回答し、60％は同じ検査を繰り返す必要さえあったと回答した。こうしたことから、データの共有と医療システムの統合にメリットがあることがうかがえる。

同報告書はまた、個人の健康や福祉に関するデータを収集するスマートフォンやアプリ、ウェアラブルといったコネクテッドデバイスに対する姿勢についても調査した。それによると、18～34歳の患者の半数以上が、健康管理用のデバイスを少なくとも1台所有していると答えた。

意外かもしれないが、同報告書のランキングで最下位だったのが日本だ。日本はロボットや最先端のテクノロジで有名だが、一方で厳しい規制や中央集権的な管理体制の欠如などが、日本の医療システムの効率を予想外に低くしている要因として挙げられている。