調査会社IDC Japanは、2019年第2四半期（4～6月）のスマートフォン・従来型携帯電話の日本国内市場シェアを発表しました。

従来型携帯電話とスマートフォンをあわせた市場全体の出荷台数シェアは以下の通り。AppleのiPhoneが圧倒的1位（262万台）となっています。

2位はキャリア・SIMフリーでハイエンドも廉価モデルも、果てはAndroid Oneに至るまで、バランス良く揃えて攻めているSHARP（110万台）に。「3年連続Androidシェア第1位を目指す」とメーカー発表会で豪語しており、公約通りの数字をしっかり出していることになります。完全に生まれ変わりましたね。

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3位はSamsung（67万台）。世界トップの王者で、依然としてGalaxy Sシリーズで不動の評価を獲得しながら、キャリア向けモデルとMVNO向けSIMフリーモデルで、安価なGalaxy A30を投入するという新たな動きも見せたGalaxyが第3位（67万台）です。

4位は富士通（60.8万台）、5位は京セラ（56.9万台）となっています。

6位以降は「その他（Others）」に分類されています。つまり、Sony MobileのXperiaはその他扱いになったことに。

上記の数字は、従来型携帯電話を合算した数字。従来型携帯電話を除くと以下の通りに。もはや従来型携帯電話はほとんど終了しており、本調査では、Android搭載のガラケー型端末（ガラホ）はスマートフォンとして分類されている点には注意が必要です。

結果はほとんど変わりませんね。

数を稼ぐにはハイエンドだけの初速では不足であり、そのための安価なXperia Aceではあるものの、Sony Mobileは5位以内に入ることは出来ませんでした。

おそらくXperia Ace自体、docomo with枠で売り捌くことを狙って企画開発していたであろうものの、分離プランの影響でその枠がなくなり、目論見が外れたこともあると予想します。また、Xperia 1は2019年2月に発表されたものの、国内発売は6月半ばにまでずれこんだため、4～6月という集計期間にあまり反映されなかったのもあるかもしれません。

調査によって多少の偏りはありますが、ソニーの決算でも4～6月は海外中価格帯の不振と国内キャリアの調達数削減も影響して国内外で販売数90万台に留まったとしており、IDC Japanの調査結果が大きく不正確ということはないでしょう。

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Appleが前年同期比7.5%増となった一方、Androidはハイエンドの出荷抑制傾向により前年同期比6.6%減となり、市場全体の出荷台数全体は前年同期比1.4%減に。IDC Japanの携帯端末＆クライアントソリューションのシニアマーケットアナリストである菅原啓氏は、分離プランの影響を見定めようという市場全体の動きがハイエンドの出荷抑制に繋がったと分析しています。

部材調達、スケールメリットを考えれば国内に拘らずに広く展開すべきであり、Xperiaは不安ですね。海外中価格帯のXperia 10は、私も持っていますが、動作もいまいちでカメラ品質も良くないです。商品の魅力も出荷数も、しっかり立て直してもらいたいところです。一時はドン底まで落ちたVAIOが、今や海外に再進出するまでに復活したように、再起を期待したいところです。