父親である創業者の大塚勝久前会長と経営権をめぐって株主総会で委任状争奪戦を展開し、それに勝利した大塚家具の大塚久美子社長が９日、産経新聞の単独インタビューに応じた。同社は一連の騒動などのおわびや、株主からの支持に対する感謝セールを１８日から始めるが、久美子社長は全国の店舗でおわび行脚をする考えを示した。登場する時間などはホームページで告知する予定だという。インタビューは以下。

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－－株主総会が終了して、率直な感想は

「私どもの会社提案が株主の皆さまに支持されたことはうれしい。同時に、創業家以外では８５％の株主が支持してくれたことは責任を重く感じている」

－－ただ、３月の全社売上高が前年同月比４割減。立て直しは厳しい

「それほど悲観していない。昨年の３月は、消費税率引き上げ直前の駆け込み需要が起きていた時期。昨年３月は過去最高の売上高となっていた反動だ。新しい経営体制になっての施策で信頼回復に取り組んでいきたい。感謝セールをそのきっかけにしたい。社員一同気持ちを一新して取り組んでいく」

－－新体制で、大塚家具をどういった会社にしていくのか

「お客さまが住生活で、家具のことを考えたとき、とりあえず、大塚家具にいってみようという、気軽なお店にしたい。今後、千葉や大阪・梅田、札幌の３カ所に新しい大型店をつくることは決めている。大都市圏には店舗があり、ちょっと車で出かければ、お店に来ることができるようになる。それだけでなく、カタログやメールなどのネットベースでのコミュニケーションも増やしていけば、お店を増やさなくてもいいと思う」

「大塚家具は中価格帯から高価格帯の幅広い商品を取り扱う世界的に見ても珍しい業態だ。高級品ばかり扱っているように消費者に認識されていた。だがソファでいえば６０万円以上の高級品よりも、２０万～３０万の商品が本当は売れ筋。これをお客さまもわかっていただいて、大塚家具とお客さまが両思いになればいい」

－－これまで勝久前会長は新聞広告やチラシを重視してきたが

「チラシは地域に密着したメディアで、都心部より郊外でメリットを発揮する。また、（価格引き下げなどの）セールス性が強い側面もある。その一方、ブランド面を訴求するには、カタログや雑誌広告の方が優位だ。それぞれの特性に応じて使い分けをしていけばいい」

－－小売り各社がネット強化を打ち出しているが

「ネット通販を再開する予定だ。昨年まで展開していたのだが、私が社長を解任されていた期間に、（勝久前会長が）やめた。家具をお店でみて、自宅に帰って、自宅とのバランスをみたり、家族と相談したりして、やっぱり購入しようと決めたときに、ネットで注文するということはこれまでも多くあった。再開するときは、過去のシステムをそのまま使うのではなく、さらにバージョンアップしたい。そのことや要員の配置などを見直す必要があり、検討している」