【12月9日 AFP】米国の注意欠陥多動性障害（ADHD）の患者数が、21世紀の最初の10年間で43％増加したとの調査結果が8日、発表された。若者では10人に1人以上の割合でADHDと診断されているという。

米国で確認例が最も多い精神障害であるADHDの治療には、心理療法を用いたり、リタリンなど行動と集中力を改善する向精神薬を処方したりする場合が多い。

ADHDの正確な病因は不明だが、妊娠中の問題、有害物質への暴露、家族歴などを一因として指摘する研究もある。

医学誌「Journal of Clinical Psychiatry（臨床精神医学ジャーナル）」に発表された今回の研究結果によれば、2011年には、米国の子どもと10代の若者を合わせたうちの12％がADHDと診断され、03年に同じ調査で保護者から報告された8.4％から大幅に増加していることが分かった。特に10代に焦点を絞ると、診断数は03年から52％増加していることが判明した。

研究を主導した米ジョージ・ワシントン大学（George Washington University）ミルケン公衆衛生大学院（Milken Institute School of Public Health）のショーン・クリアリー（Sean Cleary）准教授（疫学・生物統計学）は「今回の分析は、5～17歳の米国の子どもたち580万人に、不注意や問題行動を引き起こす可能性のあるADHDの診断が下ることを示唆している」と述べた。

ADHDは従来、女児よりも男児に多くみられるが、研究チームは保護者の報告に基づく女児の診断例が03年～11年の8年間で55％増加し、女児全体に占める割合も4.3％から7.3％へと増えていることを発見した。一方、男児の患者数は40％増だった。

研究チームは、ADHD患者数変化の背景にある原因の追究は、今回の研究の対象外だとしている。

一方、米国のADHD患者数の最近の増加については、特殊教育政策の変化やADHDに対する認知度向上が一部反映されている可能性を指摘した研究もある。また他の研究では、1960年代以降、ADHDの事実上の増加はなく、定義や診断の変化が確認される患者数の増加として現れていると指摘するものもある。

研究には米疾病対策センター（CDC）の下部組織である母子保健局（Maternal and Child Health Bureau）と国立衛生統計センター（NCHS）のデータを使用した。

(c)AFP/Kerry SHERIDAN