カルチュア・コンビニエンス・クラブはこのたび、今年の夏のボーナスに関するアンケート調査結果を発表した。調査期間は6月24～27日。対象はTカードを利用している18～69歳の男女1,500名。これによると、今年の夏のボーナスで買う予定のモノは、1位が「サーキュレーター・扇風機」、2位が「稽古・学習費(スキルアップ・自分磨き)」、そして3位は「NISA（投資）」という結果となった。

買いたいもの1位は流行の兆しを見せている「サーキュレーター・扇風機」

百貨店やデパート、専門店などでは夏のセールが始まり、6月30日には公務員へのボーナスが支給され、管理職を除く行政職の平均支給額は約61万9,900円と過去3年連続の伸びであると報道がされている。一方の民間企業では、6月10日か7月10日にボーナスが支給される企業が多く、この夏のボーナス状況やその消費について関心が高まりつつあるという。そのような中、このたびのTアンケートでは、18～69歳までの男女1,500名を対象に「今年の夏のボーナス」について聞いてみた。

今年の夏のボーナスで、具体的にはどういったモノに使う予定(もしくは使った)かを選択式で聞いたところ、1位は今年じわりと流行の兆しを見せているという「サーキュレーター・扇風機」(19.1％)が選ばれた。続いて2位は堅実的な使途として「稽古・学習費(スキルアップ・自分磨き)」(17.2％)、3位は2014年にスタートした「NISA(投資)」(16.3％)、4位は高額商品でもある「時計」(12.9％)、5位は夏の熱帯夜も涼やかに過ごせるアイテム「夏対策寝具類」(12.0％)、6位は昨年から人気家電としても注目度が高い「レイコップ」と「4Kテレビ」(10.5％)がランクインした。

公務員と民間企業では今年の夏のボーナスの増減に差が出る結果

自分自身もしくは家族で、今年の夏のボーナスが出た人のうち、今年のボーナスが昨年のボーナスと比較して、支給額が増えたか、もしくは減ったかを聞いたところ、「増えた」と回答した人は全体の25.2％、「変わらない」と回答した人は46.4％、「減った」と回答した人は18.5％となり、「減った」人より「増えた」人が多いことがわかった。この回答者を職業別に見てみると、公務員では40.0％が「増えた」と回答した一方で、「減った」と回答した人が11.7％にとどまった。正社員・契約社員では、「増えた」と回答をした人は、公務員と比較すると13.3ポイントマイナスの26.7％となり、「減った」と回答した人も公務員と比較して8ポイントプラスの19.7％で、公務員と民間企業では今年の夏のボーナスの増減に差が出る結果となった。

正社員・契約社員、公務員の希望ボーナス支給額は83.2万円

続いて、今年の夏のボーナスの支給額を聞いたところ、全体で多かった回答上位から「30万円以上～50万円未満」(19.5％)、「20万円未満」(16.8％)、「50万円以上～75万円未満」(14.9％)となった。職業別では、公務員の平均支給額が約61万9,900円との報道にもあるように、公務員の上位は「50万円以上～75万円未満」で全体よりも21.6ポイントプラスの36.5％、続いて「30万円以上～50万円未満」(30.2％)となった。正社員・契約社員では、上位から「30万円以上～50万円未満」(20.6％)、「20万円未満」(17.2％)となり、増減具合と同じく、実際の支給額においても公務員と民間企業での差が見受けられた。

また、希望するボーナス支給額を聞いたところ、正社員・契約社員と公務員の平均希望額は83.2万円。実際の支給額と希望支給額を比較して見ると、今年の夏のボーナスをもらった、もしくはもらう予定と回答した人の実際の支給額が「20万円以上～30万円未満」の人の平均希望額は47.9万円、実際の支給額が「30万円以上～50万円未満」の人の平均希望額は66.9万円、実際の支給額が「50万円以上～75万円未満」の人の平均希望額は89.8万円となった。各支給額のあいだを平均額とした場合、それぞれ実際の支給額より20～30万円増のボーナスを希望していることがわかった。

ボーナスを「投資・資産運用」に回すとの回答割合が最も多かったのは18～29歳の男性

人それぞれ支給されたボーナスの増減があるものの、実際のボーナスは何に使われたのか？使われる予定なのか？を聞いたところ、全体で見ると1位は「預貯金」(61.4％)、2位は「生活費の補てん」(26.5％)、3位は「国内旅行費用」(22.3％)、4位は「ローンの返済」(21.5％)、5位は「税金の支払い」(10.3％)となり、3位の旅行を除いて全てが消費ではなく、生活していく上での必要なコトに使われる、堅実な状況が分かる結果となった。性年代別で見てみると、今年の夏のボーナスを「預貯金」に回すとの回答割合が最も多かったのは18～29歳の女性で「77.1％」、「投資・資産運用」に回すとの回答が最も多かったのは18～29歳の男性で「14.6％」となり、若年層の間で将来に向けた備えを重視している状況が見受けられた。