若年層に関する調査会社TesTee（テスティー）が、20代男女2905人を対象にした仮想通貨に関する調査で、仮想通貨を認知している男女のうち、男性の約16%、女性の約10%が仮想通貨を保有していることが分かった。利用している取引所は、コインチェックが6割前後とダントツで多かった。

ミレニアル世代の仮想通貨への関心は？

仮想通貨を認知している男女のうち、1割前後が仮想通貨を保有している。 出典：若年層調査のTesTee

TesTeeは2018年2月5日〜7日に、男性1041人、女性1864人を対象に同社の専用アプリ上で調査を実施した。

仮想通貨を認知している男女のうち、｢仮想通貨を保有している｣と回答したのは男性で15.7%（88人）、女性で9.3%（67人）で、男女とも約1割前後が仮想通貨を保有していた。仮想通貨への関心について、｢保有したいが方法がわからない｣｢興味はあるが保有したいとは思わない｣の回答を合わせると、男女とも約半数が仮想通貨に興味がある結果になった。

3年以上前から仮想通貨を保有する割合も高い。 出典：若年層調査のTesTee

仮想通貨の保有時期は、男女とも2017年が38%前後でもっとも多く、続いて2015年以前が3割、3年以上前から保有している人が多いことがわかった。また、今年（2018年）に入ってから、という回答も男性で20%、女性で13%あった。

コインチェックのNEM流出問題でも、2017年から仮想通貨を始めた被害者が目立ったが、調査によると、仮想通貨の価格が急騰した2017年に保有者が伸びたことが伺える。

保有者に対し、利用している取引所を聞くと、男女ともコインチェックが最多、bitFlyerが続いた。コインチェックの利用者は、男性で6割以上、女性も6割弱で、ほかの取引所よりも圧倒的に多かった。

男性保有者の利用する取引所。 出典：若年層調査のTesTee

女性保有者の利用する取引所。 出典：若年層調査のTesTee

コインチェックの被害者を取材をすると、スマホで取引しやすいというメリットからコインチェックに口座を開設したという意見がよく聞こえてきた。気軽に始められる使いやすさや、取り扱う仮想通貨の種類の多さ、積極的なCMのキャンペーンなどから、コインチェックが広く利用された可能性がある。

仮想通貨の保管状況については、取引所に預けているという男女が6〜8割程度と大半で、デスクトップウォレットやウェブウォレット、モバイルウォレットに保管している人も男性で1割程度いた。

取引所の管理体制も重要になる一方、利用者自身がより安全な方法で保管する必要性もあるようだ。コインチェックのNEM流出問題では、被害者から｢ハードウェアウォレットに移そうと思っていたところ｣｢ハードウェアウォレットを買っていたけど、忙しくて移していなかった｣という声が聞こえた。

仮想通貨に関する情報収集の手段はニュース、SNS、個人ブログと続いた。女性も同様の傾向だった。

仮想通貨に関する男性の情報収集の手段。 出典：若年層調査のTesTee

確かに、仮想通貨の保有者に取材をすると、業界に詳しい人のTwitterをフォローして情報収集をしているという意見を聞いた。

仮想通貨の保有者がどれくらい、専門的な用語を理解して取引しているかどうかは、以下の通り。

男性保有者が知っている関連キーワード。 出典：若年層調査のTesTee

女性保有者が知っている関連キーワード。 出典：若年層調査のTesTee

関連キーワードについて、TesTeeの担当者は、｢*アーリーアダプターの中でもまずは保有し、後から用語を勉強していく傾向にあるのでは｣と分析する。

アーリーアダプター：新しく現れた革新的商品やサービスなどを比較的早い段階で受け入れて使い始める人々。

例えば、3年以上前から保有する人が一定割合いる一方で、ブロックチェーン上で一番最初に作られたブロック｢ジェネシスブロック｣の用語を知っている人は少ない。｢仮想通貨がどこから出てきたかを考えて保有していれば、知っていてもおかしくないと思った｣（担当者）という。それに対し、ブロックチェーンやICO（Initial Coin Offering）という言葉は知っている人が多く、｢SNS上でも最近よく出てくるので、情報収集の手段が影響しているのでは｣と担当者はみている。

TesTeeは、2017年12月から同調査を企画。担当者の周囲で仮想通貨を取引する人が多く、ブロックチェーンを含め、社会への広がりを調べようと始めた。

今回の調査の対象者全体に仮想通貨やブロックチェーンの認知度を聞いてみると、以下のようになった。

男性の半分以上は仮想通貨を知っている結果になった。 出典：若年層調査のTesTee

仮想通貨の認知度を尋ねると、男性の半数以上（53.6%）、女性の4割（38.8%）が｢知っている｣と回答。｢聞いたことはあるが詳しく知らない｣という回答も含めると、男女の8割が｢仮想通貨｣という言葉を知っている結果となった。

男性の保有者は知人から、認知者はテレビ番組から仮想通貨の情報を受けていた。 出典：若年層調査のTesTee

仮想通貨の情報収集源は、仮想通貨を認知している男女の6割近くが｢TV番組｣と回答、TVCM、SNSが続いた。保有者の男女に絞ると、男女とも知人・友人やTV番組、SNSの回答が多かった。

コインチェックはテレビCMも大々的に放送したほか、今回のNEM流出事件に関しても、仮想通貨の広告の取り扱いが議論になった。また今回の調査を実施した時期は、1月下旬にコインチェックの問題が発生し、多くのテレビ番組で仮想通貨の話題が取り上げられていた。

仮想通貨が決済方法として広まるか？

仮想通貨のもとにある｢ブロックチェーン｣の技術によって伸びる分野は｢銀行・資産運用｣｢決算・通貨・送金｣｢EC｣の順に多かった。仮想通貨が日本でも決済方法として広まるかどうかは、｢広まると思わない｣が男女で5〜6割となった。

仮想通貨の決済の広がりに、期待はやや薄い？ 出典：若年層調査のTesTee

広まらないと考える理由については、｢知識を正しく持っている人が少ない｣｢現金の信用度が高い｣｢少子高齢化｣｢法律の整備がされていない｣という回答があった。ほかにも、｢ニュースでのマイナスイメージが根強い｣という意見も。

一方、｢広まると思う｣と答えた人は、｢万国共通の貨幣決済が必要になる｣、｢若い世代で流行っていて手頃なのでこれから広まりそう｣などと理由が多かった。

（文・木許はるみ）