［ニューヨーク ５日 ロイター］ - 生物の「設計図」ともいえるゲノム（全遺伝情報）。各種ネットサービスでしのぎを削る米アマゾンAMZN.Oと米グーグルGOOGL.Oは、クラウド上にゲノム情報を保存するサービスでも覇権争いを展開している。同サービスの市場規模は、２０１８年までに年間１０億ドル（約１２５０億円）に達すると予想されている。

６月５日、各種ネットサービスでしのぎを削る米アマゾンと米グーグルは、クラウド上にゲノム情報を保存するサービスでも覇権争いを展開している。写真はＤＮＡ２重らせん構造のイラスト。２０１２年５月、National Human Genome Research Institute提供（２０１５年 ロイター）

両社のクラウドサービスは「グーグル・ゲノミクス」と「アマゾン・ウェブ・サービシズ（ＡＷＳ）」。研究者や専門家へのインタビューからは、両社が互いに相手より一歩優位に立とうと競争を加速させている姿がうかがえる。

クラウドでのゲノム情報サービスが伸びている背景には、個人のＤＮＡ情報に基づく遺伝子治療やゲノム創薬へのニーズの高まりがある。こうした医療を現実にするためには、膨大なデータの保存・解析が必要になる。

両社のクラウドサービスの顧客からは、データの機密性確保や情報のシェア、コスト管理などの面で自前のコンピューターを使うよりも優位性があるとの声が聞かれる。

クラウド分野では現在、各社が単なるデータの保存にとどまらず、情報の解析サービスも提供し始めている。アマゾンとグーグルのほか、米マイクロソフトIBM.Nや米ＩＢＭIBM.Nも市場シェア獲得競争に参加している。

クラウド型ゲノム情報サービスの市場規模は現在１億─３億ドル規模と推計されるが、ＦＢＲキャピタルのリサーチアナリスト、ダニエル・アイブス氏によると、２０１８年までには１０億ドルに成長する見通し。その時までにクラウド市場全体は、現在の約３００億ドルから、５００億─７５０億ドルに拡大するとみられている。

＜データの無料公開＞

グーグルとアマゾンがいかにクラウド型ゲノム情報サービスを重視しているかは、よく知られている遺伝子データセットを両社が無料で公開していることからもうかがえる。

ゲノム情報をどれほど保有しているかは両社とも明らかにしていないが、発表資料や専門家への取材などから判断すると、「アマゾン・ウェブ・サービシズ」の方が規模は大きいとみられる。

ゲノム解析の国際的な官民連携の取り組み「１０００人ゲノムプロジェクト」に参加する米国立衛生研究所（ＮＩＨ）のキャシー・クラベディ氏によると、同プロジェクトのデータは現在、アマゾンとグーグルの両方で無料公開されている。

一方、さらに焦点を絞った研究を行う機関や団体は、両社のどちらかを選んでいる。

例えば、自閉症支援団体の米オーティズム・スピークスは、自閉症の遺伝的要因の手掛かりを得るため、「グーグル・ゲノミクス」を使い、自閉症の子どもや親１万人のゲノム情報の解析を進める。

多発性骨髄腫研究基金は、創薬ターゲットを特定するため、患者１０００人の完全なゲノム配列などのデータ解析に「アマゾン・ウェブ・サービシズ」を利用。アルツハイマー病配列解析プロジェクトも、同様の狙いでアマゾンのサービスを使っている。

＜速さとセキュリティー＞

クラウドサービスを使う利点の１つには、提供される分析ツールを使うことで、疾病リスクを高確率で予測できるＤＮＡ変異などを膨大なデータの中から見つけ出すことができる点にある。

アルツハイマーのプロジェクトを率いる米ペンシルベニア大学のジェラード・シェレンベルク博士は「地元大学のサーバーだと数カ月かかるかもしれない」解析が、アマゾンのサービスでは「必要に応じた速さ」で可能だと語る。

もう１つの利点はセキュリティー面だ。米セキュリティーソフト会社サイランスの主任研究員ライアン・パーマー氏は、大学のシステムは「概して相当に穴だらけ」であり、連邦政府のコンピューターも「最上級とは言えない」と指摘する。

「グーグル・ゲノミクス」の技術責任者デビッド・グレーザー氏は、現在は学術的な薬剤研究プロジェクトが主流である同サービスの最大の顧客が、向こう１０年以内に臨床での応用になると語る。

医師たちはいずれ、患者の遺伝子特性がさまざまな疾病リスクに与える影響などを知るため、クラウドサービスに定期的にアクセスするようになるだろう。

「アマゾン・ウェブ・サービシズ」データサイエンス部門のジェネラルマネジャー、マット・ウッド氏は、ゲノム分野では、生成されるデータ量に比例するように、共同研究や臨床への応用の動きも高まっていると語る。

（Sharon Begley記者、翻訳：宮井伸明、編集：伊藤典子）