ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）は、電気自動車（ＥＶ）の世界的な普及を念頭に、車載向けディスプレー技術や製品の開発を強化する。車載インダストリアルカンパニーのホルガー・ゲルケンス社長はインタビューで、関連売上高を年率10％以上のペースで拡大したい考えを示した。

ＪＤＩの自動車向け曲面ディスプレーのプロトタイプ Source: Japan Display

４月に着任したゲルケンス氏は、ＥＶにはエンジンが搭載されていないため「馬力やアクセル性能がどうかといったことは関係なくなる」との認識を示し、ＥＶが普及すれば消費者にとって「ディスプレーのデザインが差別化要因となる」と見通した。運転席前のダッシュボードに搭載されるディスプレーのほか、後方や横の死角を補う電子ミラーなどの伸びを期待している。

ＪＤＩは米 アップルや中国 小米のスマートフォン向け液晶パネルなどのモバイル部門が主力で、2018年３月期売上高（7175億円）の約８割を占める。しかし、不安定なスマホ需要の影響もあり連結純損益は前期まで４期連続の赤字だった。普及の見込めるＥＶ向けを中心としたディスプレー強化で収益源を多様化する。

ゲルケンス氏によると欧州では、独 フォルクスワーゲンのほか、ＢＭＷやメルセデス・ベンツのインストルメントパネルなどに使用され、３割のシェアを握る。今後は補助金制度で政府がＥＶ普及を後押しする中国をはじめ、日本や米国でのシェア拡大を目指す方針だ。

ＪＤＩのホルガー・ゲルケンス氏 Source: Japan Display

中国市場の攻略

ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンスのリポートによれば、25年の世界のＥＶ販売の約半数は中国が占める見通し。中国ではメーカー同士の競争激化などから、ゲルケンス氏は製品サイクルが他国市場に比べ大幅に短い傾向にある点を指摘し、攻略には「こうした短いサイクルに適応する必要がある」と述べた。

ＩＨＳマークイットによると、ＪＤＩは17年の車載向けパネルのメーカー別シェアで19％を占め首位。韓国のＬＧディスプレイが14％と続いた。

ＪＤＩの株価は上場来の安値水準

マッコーリー証券のダミアン・トンアナリストは、ＪＤＩの生産体制は他品種少量生産であるとし指摘した上で、「自動車ビジネスではより高いマージンを提案することが可能だ。コストを効果的に抑えることができるかどうかが正念場となる」と述べた。

ＪＤＩは12年に日立製作所、東芝、ソニーの液晶パネル部門が統合して発足。官民ファンドの産業革新機構も出資する。 株価は14年３月に株式新規公開（ＩＰＯ）した当時の900円を高値に下げ続け、４日終値では129円に低迷している。