BCNの調べによると、2016年7月24日の集計で、量販店におけるスマートフォンの販売台数が増加していることが分かった。

7月22日に、Pokémon GOの配信が開始されてから、初めての日曜日であり、「Pokémon GO効果」の1つと見られる。

2016年6月4日(土曜日)の販売台数を100とした場合、7月24日(日曜日)の販売指数は198.8と約2倍となり、過去2カ月で最も販売台数が多くなった。

とくにAndroid搭載スマートフォンは、232.8と高い販売指数を記録。iPhoneは163.6とAndroid搭載スマートフォンに比べると伸び率は低いが、それでも過去2カ月で最も販売台数が多かった。

その前日となる7月23日(土曜日)もスマートフォン全体の販売指数は151.9となり、土曜日としては過去2カ月で2番目に多い販売台数となった。

Pokémon GOは、スマートフォンの位置情報を活用することで、現実の世界を舞台としながらも、ポケットモンスターに登場するキャラクターを捕まえたり、交換したり、バトルを行なうことができるゲームアプリ。米国では7月6日から公開されるなど、日本での配信が開始されるまでに30カ国以上で配信されていたが、日本でも配信開始以来、多くのユーザーがダウンロードした。

しかし、クルマの運転中や、自転車に乗っている最中にPokémon GOをプレイしていたとして、道路交通法違反で摘発される例があったり、深夜の公園に多くの人が集まり、近隣住民から苦情が出るなどのトラブルが発生。社会問題化している。

日本は、依然としてフィーチャーフォン人気が根強い特殊な市場。国内における携帯電話契約者数のうち、フィーチャーフォンは5,486万台となっており、全体の43.1%を占めている。また、MM総研の調べによると、2015年度のフィーチャーフォンの販売台数は819万台となり、新規端末の販売でも市場全体の23%を占めている。

Pokémon GOの広がりによって、今後のフィーチャーフォンからスマートフォンへの移行促進に繋がるかどうかも注目される。