東日本大震災の被害を受けた岩手、宮城、福島の３県で、被災した住民に肥満や生活習慣病の増加傾向が続いていることが地元大学の調査でわかった。避難所暮らしなどで悪化した健康の回復に時間がかかっているとみられるという。

被災者の調査を続けている岩手医大や東北大、福島県立医大などが、福島市で３日まで開かれた日本疫学会でそれぞれ発表した。

福島県では、２万７千人を対象にした調査で、仮設住宅などに避難した約９６００人の中での肥満の割合が急増。震災前は全国平均より５％ほど高かったが、震災２年後には全国平均より約１割高くなっていた。さらに、避難生活を続けている１万４千人を調べたところ、肥満の割合は高い状態が続き、糖尿病の割合も増えていた。

岩手県の被災者約４５００人、宮城県の約８千人を対象にした調査でも似た傾向がみられたという。

福島県立医大の大平哲也教授（疫学）は「被災者は今も多くの健康問題を抱えている。生活を改善できるよう今後も支援が必要だ」と話している。（奥村輝）