健康志向のサンドイッチが若い女性を中心に支持を集める「サブウェイ」。そのファストフードチェーン大手の経営体制が大きく変わろうとしている。サブウェイインターナショナル（本社：オランダ）は、日本サブウェイを子会社に持つサントリーホールディングスに対し、フランチャイズチェーン（FC）契約の終了を求めた。サントリーはこれに応じ、日本サブウェイ株の65％も売却する方針だ。

サブウェイは110カ国に4万4000店超の店舗を持つ、世界最大のファストフードチェーン。日本では1991年にサントリーがFC展開のできる権利を取得。子会社の日本サブウェイを通して、国内で400店以上の店舗運営を行ってきた。

世界を見渡すと、サブウェイの場合、本社が各国の店舗と直接契約を結ぶのが一般的。日本と同じように、FC契約が中心になっているのは、ロシアとアラブ首長国連邦（UAE）のみだ。サブウェイは今後の世界展開を見据え、日本サブウェイについても直轄化を目指した。

一時は「野菜のサブウェイ」で脚光

日本では9割以上がFC店になっている。2014年12月期の国内チェーン全体の売上高は193億円で、日本サブウェイの売上高は25億円だった。もっとも、今回の日本サブウェイ株売却によってサントリーが手にする売却金額は、数億円に過ぎない。それでもサントリーが売却に踏み切った背景には、日本サブウェイの成長に陰りが見えてきたことがある。

日本サブウェイはサントリー出身の伊藤彰・前社長の下、チェーン拡大を推進。いまや約4割が日本独自のメニューだが、開発を主導したのが伊藤前社長だった。日本人向けに開発したパンや、国産野菜をふんだんに使ったメニューの導入で、今日のイメージを築き上げたと言える。2011年にはテレビでの露出を増やし、「野菜のサブウェイ」の認知が広がった。比例して既存店売上高も順調に伸びた。

さらには調理に火を使わないこと、15坪ほどの小立地で出店できることなど、独自のビジネスモデルも武器に出店を加速した。2010～2014年の間、店舗数は約2倍になっている。