【東日本大震災５年】

飲料各社が災害対応の自動販売機を増やしている。災害時に、自販機内の清涼飲料水を無料で提供するものや、自販機の電光掲示板から災害情報を発信するものまでさまざまだ。東日本大震災では飲料を提供できる緊急のライフラインとして見直された。社会貢献の観点からも各社、取り組みの強化を急ぐ。

アサヒ飲料は、今月中にも世界で初めて大容量の蓄電が可能なマグネシウム空気電池を併設した災害対応自動販売機を福島県南相馬市の施設と郡山市の学校に１台ずつ導入する。

電池は停電時でも７２時間にわたり、自販機を動かし続けることができるほか、携帯電話の充電やパソコン、テレビの視聴などにも使用できる。今後、東日本大震災の被災地である福島県内の学校や病院といった避難所を中心に１００台設置する予定で、２０１７年以降は宮城県や岩手県の避難所への設置も検討する。

東日本大震災以降、災害時に無料で飲料を提供する災害対応自販機の導入台数は右肩上がりで伸びている。サントリー食品インターナショナルは１１年末時点で約５０００台だった災害対応自販機の導入台数は１５年末には約１万７０００台に拡大。キリンビバレッジの１５年末の導入台数は３７２０台と、１１年末に比べ約３．６倍に増えた。

災害対応自販機に対するニーズは強いものの…