新井浩文容疑者が、週明けにも所属事務所を解雇される見通しであることが分かった。事務所関係者が２日、スポニチ本紙の取材に「当然そのようになる。週明けにも協議して発表することになるかと思っております」と明かした。

同社は１日に、新井容疑者の逮捕を受けて公式ホームページに「詳細が分かり次第、誠意を持って対応させていただく所存です」との見解を掲載。既に新井容疑者のプロフィルが削除されているが、関係者は「アクセスが集中してサーバーに負荷がかかったため。今後の対応とは全く関係がありません」と説明した。



新井容疑者が出演する映画「台風家族」は６月の公開延期を決めたが、公開中止となった場合、ばく大な損害賠償に発展する可能性がある。複数の映画関係者は「製作費や公開規模が分からない」とした上で「製作費が５０００万円で全国１００スクリーン以上とすればほぼ同額の宣伝・広告費がかかる。最低限、その額を所属事務所に請求することになるでしょう」と、１億円に上ることを示唆した。



ある程度の製作費をかける映画は、製作委員会を組織し完成保証などでリスクヘッジを図っているが、公開できなければダメージは相当なもの。「想定していた興行収入やＤＶＤやテレビ放映権が売れなければ資産価値がゼロになるので、その分も加算されることもある」とした。



新井容疑者が解雇された場合も「時期の問題。この事件がきっかけの解雇であれば、事務所が何の責任もないということにはならない」と指摘。配給が「今後の対応を検討中」としている年内公開予定の主演映画「善悪の屑」もあり、損害がさらに膨らむことは避けられない。



所属事務所は浅野忠信（４５）の父である前社長が１７年に覚せい剤取締法違反で逮捕された。加瀬亮（４４）や菊地凛子（３８）ら看板俳優も退社、独立しており新井容疑者の逮捕によってさらに難しいかじ取りを強いられそうだ。