［２０日 ロイター］ - １１月２８日の日曜日、カリフォルニアの住民は戸惑いつつ、人によっては不安を感じながら、明るい光が空を横切っていくのを見守った。ＵＦＯではない。米海軍の、「トライデント」弾道ミサイルだった。

１２月２０日、核戦争の脅威は今、ひそかに戻ってきた。写真はインド東部ウィーラー島で打ち上げ試験が実施された長距離弾道ミサイル。２０１２年４月撮影。提供写真（２０１５年 ロイター/Indian Defence Research and Development Organisation/DRDO/Handout）

もちろん、これは単なる発射試験であり、３日間で２回行われたうちの１回目だった。とはいえ、たまたまではあるが、１１月前半にはカーター米国防長官が、ロシアが海・空・宇宙空間・サイバースペースで「挑戦的な行動」をとっていると強く批判したばかりだった。その数日前には、カーター長官は南シナ海の米航空母艦の艦上にあり、対立の生じている同海域における中国の行動に対して同じように厳しいメッセージを送っていた。

１９８９年にベルリンの壁が崩壊したとき、筆者は８歳だった。「核戦争の脅威」は、筆者がそれを意識するかしないかのうちに消えてしまった。それも永遠に、と思われた。

だが、その脅威は今、ひそかに戻ってきた。

先日、（筆者の所属する）「Project for Study of the 21st Century（ＰＳ２１）」では、大規模紛争のリスクに関する調査結果を発表した。われわれは６カ月間にわたり、安全保障専門家５０名を対象に、さまざまな潜在的な戦争リスクについて調査を行った。

これによって、興味深い結果が得られた。しかし最も衝撃的な点は調査結果の数値そのものではない。今や破滅的な結果をもたらしかねない国家対国家のさまざまな戦争に至る潜在的なルートが複数存在するように思われる、という事実である。

われわれが調査対象としたのは、現・元軍将校から国際関係論を専門とする教授、保険・リスクのスペシャリストなど多岐にわたる専門家である。調査では、今後２０年以内に、第２次世界大戦よりも多くの死者を伴う本格的な核戦争が起きる可能性は６．８％と出た。最大の試算値をとると、こうした紛争によっては約８０００万人が死亡する。

なるほど、核戦争のリスクを正確に数値化することは不可能である。だがそのリスクがゼロよりも大きいのは確かだ。調査回答者の６０％は、過去１０年間でそのリスクが上昇したと感じていた。そして、今後１０年間でそのリスクがさらに増大すると予想する者は５２％に達する。

言うまでもなく、中国およびロシアとの対立激化はますます明瞭になっている。調査回答者の８０％は、主要国間の「漠然とした」あるいは「非対称的な」種類の対立がさらに激化すると予想しているという。

もちろん、そうした活動の狙いの大半は、誰にとっても耐え難い破滅的な直接対決を避けることである。南シナ海における艦船の威圧的な振る舞いや、バルト海での軍用機の飛行、サイバースペースでのハッカーたちの活動は、通常、「血の流れない」争いを想定している。

だが、一つ間違えば、世界はこれまで想像もしなかったレベルでの流血を経験することになりかねない。

ＰＳ２１の調査パネルの結論では、最も戦争を起こす可能性が高い主要国はインドとパキスタンである。今後２０年間に印パ両国が武力衝突に至る可能性は４０％と推測されている。

これは少しも意外ではない。両国はここ数十年間で複数回の国境紛争を戦っている。主としてカシミール地方の支配権をめぐるものだったが、核の使用にまでエスカレートすることはなかった。本シンクタンクのアナリストたちは、平均して、核の応酬に至るリスクは９％とみている。武力衝突が生じるリスクに比べればかなり低いとはいえ、それでも恐ろしく高い可能性だ。

もちろん、どちらの国も、そうした結果から得るものは何もない。だが、心配なのは事態のコントロールがきかなくなってしまう場合だ。たとえばインド国内における武装勢力の攻撃が軍による反撃を招き、エスカレートする一方の反応を引き起こす、などだ。

イランの核開発については今年合意を見たものの、われわれが調査対象とした専門家は、イランが最終的に米国、イスラエル、湾岸諸国、あるいはそのすべての国々を敵として戦争に訴える可能性は２７％とみている。そうした戦争で少なくとも１回の核爆発が生じる可能性は、平均して６％とみられている。

北朝鮮絡みでの核戦争のリスクは６％、（核利用以外を含む）紛争全般では１７％とされている。

だが、過去１０年間に見られた真の変化は、従来よりもはるかに攻撃性を増した中国、ロシアの出現である。中国に関しては以前からずっと予想されていた。だがロシアに関しては、大半の国防専門家にとっては不意打ちとも言える。

われわれの調査パネルでは、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）がロシアを相手に少なくとも限定的な武力衝突を迎えるリスクを、全体として２２％と推測している。これに対し、米中の軍事対決の可能性は１７％にすぎない（日本と中国に関しては、それよりもわずかに高い１９％とされている）。

ロシア絡みで核が使用されるリスクは４％とみられている。米中間で核の応酬が起きるリスクの２倍である。

恐らく、これは特に意外ではないはずだ。米国と中国は、とにもかくにも、単なる軍事大国ではない。どちらも結局のところ、グローバル化した世界の繁栄が利益につながる経済大国なのだ。他方、ロシアが超大国としての地位を証明したい場合には、その強大な軍事力（特に核戦力）を誇示するしかない。

一世代にわたり、欧州においては本格的な戦争などとうてい考えられなかったが、ここで、欧州大陸には世界の核兵器の半分以上が配備されていることを思い出すことは無益ではない。

さて、ここまで不吉な話を繰り広げてはきたものの、われわれの調査で明らかになったのは、全体としてみれば、こうした紛争が実際に生じる可能性は依然として低いということだ。非常に低いと言える場合も多い。

ＰＳ２１が今年早い時期に開催したイベントの一つで、地政学の専門家であるジョゼフ・ナイ教授（ハーバード大学）は、核兵器は今までのところ恐ろしく効果的な「水晶玉」として機能することにより戦争を回避する機能を果たしてきた、と指摘した。同教授の説明によれば、核兵器の存在が意味しているのは、各国首脳が「一線を越える」ことがもたらす結果を理解している、ということである。すなわち、完全で徹底的な破壊であり、勝者なき戦争である。

もし第１次大戦前の欧州各国の首脳にそのように明晰な認識があれば、彼らは瀬戸際で踏みとどまっただろう、と同教授は言う。そしてもちろん、「相互確証破壊」の時代にわれわれがそのような紛争を回避してきたのも事実である。

だが現代の大国間の対立では、当時見られたような、ある程度の確実性が欠落している。たとえば冷戦期の欧州では、通常兵器による戦争が勃発すれば、確実かつ迅速に核戦争に移行するだろうと常に想定されていた。そうした想定こそが、戦争が始まらなかった理由の一つだったのである。

今回の調査結果から分かるように、通常兵器による限定的な紛争であれば（核使用への）一線を踏み越えることなく持続できる場合がある、という考え方は広まっている。調査の回答者は正しいのかもしれない。しかし、たとえ通常兵器のみの使用であろうと、ある期間、核を持つ大国同士が戦うというのは恐ろしすぎる。

もちろん、実際には地政学的な緊張が高まるだけでもすでに命が失われている。世界で最も血なまぐさい戦いにおける死者数は前年比で２８％も増えているのだ。

９月に発表された国連の報告によれば、ウクライナでは、ほんの１年ちょっと前に戦闘が始まって以来、約８０００人が亡くなっている。そのなかには、アムステルダムからクアラルンプールに向かう途中で爆発・墜落したマレーシア航空ＭＨ１７便の乗客乗員２９８人も含まれている。

ロシアと西側諸国は現在、シリアをめぐって事実上反対の立場にある。名目上は双方とも過激派組織「イスラム国」と対立しているが、それぞれ政府側・反政府側を支援しているからだ。ロシア・西側諸国が介入することで、５年に及ぶ内戦がさらに長期化する結果にならないとは考えにくく、これもまた、あれほど多くのシリア国民が国外脱出を望む理由になっている可能性がある。

冷戦期と同様に、最悪のシナリオは回避されるかもしれない。それにもかかわらず、ある程度の数の人々は死んでいくだろう。いや、それはすでに現実なのだ。

＊筆者はロイターの防衛担当記者。現在休暇中で、ＰＳ２１の理事を務める。

＊本コラムは筆者の個人的見解に基づいて書かれています。（翻訳：エァクレーレン）

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