「バブルとは何か？」ーーこれに答えようとするだけで本が何冊も書けてしまう壮大な問いである。

本書の中でも、「バブルとは…」という記述が何箇所か出てくる。

まず、 ”バブル経済とは好景気のことではない。特定の資産価格（株式や不動産）が実態から掛け離れて上昇することで、持続的な市場経済の運営が不可能になってしまう現象のことである。” と経済学的に説明したもの。

続いて ”バブルとは、グローバル化による世界システムの一体化のうねりに対して、それぞれの国や地域が、固有の文化や制度、人間の価値観を維持しようとしたときに生じる矛盾と乖離であり、それが生み出す物語である。” と社会学的に説明したもの。

さらには ”バブルとは、何よりも野心と血気に満ちた成り上がり者たちの一発逆転の成功物語であり、彼らの野心を支える金融機関の虚々実々の利益追求と変節の物語である。そして、変えるべき制度を変えないで先送りをしておきながら、利益や出世には敏感な官僚やサラリーマンたちの、欲と出世がからんだ「いいとこ取り」の物語である。そして最後には、国民ぐるみのユーフォリア（熱狂）である。” と文学的に語ったものなど、実に様々だ。

バブルとは何処からでも誰からでも語ることができるひとつの壮大な物語である。インドの「群盲象を評す」という寓話をご存知だろうか？ 数人の盲人（視覚障害者）が、象の鼻や耳など別々の一部分だけを触って象とは如何なるものかについて語り合う。足を触った者は柱のようだ、尾を触った者は綱のようだ、鼻を触った者は木の枝のようだ、耳を触った者は団扇のようだと答えたという。これと同じように、バブルの物語は余りに壮大過ぎて、1人の視点で全てを語り尽くすことはできない。

また、バブルの更に厄介なことは、本書の末尾にも書かれているように、「バブルは同じ顔をしてやってこない」という所にある。バブルは手を替え品を替え、その時代時代に応じた様々な姿で現れ、我々を堕落の道へと誘惑する堕天使ルシファーのようでもある。

リーマンショックの二日酔いを、迎え酒で治そうとするようなもの

本書は、1980年代以降の日本におけるバブルの生成と崩壊の過程を振り返り、バブルを煽り或いはバブルに立ち向かった人々に光を当てることでバブルの本質に迫り、今のアベノミクスが内包する危うさに警鐘を鳴らすものである。

また、本書はバブルの記録としても貴重な資料であり、著者の永野健二氏は、元日経新聞記者だけあって筆致も素晴らしい。永野氏の指摘する通り、アベノミクスも含めて今の世界経済は明らかにバブルであり、もはやバブルという麻薬なしには生きられなくなっている。例えて言うなら、リーマンショックの二日酔いを、迎え酒で治そうとしているようなものである。そして、もはやバブルを取り締まろうという者はどこにもいない。なぜなら、この狂乱騒ぎの主役は政府であり中央銀行なのだから。

本書に書かれている事例ひとつひとつが、自分自身にとって懐かしいと同時に忘れ去ってしまいたい苦い思い出でもある。永野氏の言う、”戦後の混乱期をへて、日本にまた新しい渋沢資本主義が生まれ、定着していく。その主役は、「日本興業銀行（興銀）」、「大蔵省」、「新日本製鉄（新日鉄）」だった。戦後の資金不足の時代に資金の配分機能を握った興銀は、日本経済の司令塔となる。また大蔵省は、財政・税だけでなく金融のあらゆる許認可権を独占することで、戦後日本システムの調整役となる。そして新日鉄（70年の合併までは八幡製鉄と富士製鉄）は「鉄は国家なり」という言葉そのままに産業資本主義の頂点に君臨し、日本の財界をリードする。それを、長期の一党支配を続ける自由民主党が支えた。”というのは、正しい指摘だと思う。

但し、その中で、私の実体験からして、永野氏が見逃していると思われる大きな点を二つ指摘したい。

野村證券サイドから見れば、興銀は格好の敵役

まずひとつ目として、本書によると永野健二氏は日本経済新聞の証券部の記者を長く務めていたことのバイアスがあるように思う。日経証券部の記者が一義的に付き合う相手は野村證券だっただろうから、永野氏が野村證券に対してシンパシーを持っているのはやむを得ない。この当時の野村證券の宿敵が興銀であり、野村證券サイドから見れば、興銀は格好の敵役だった。資本市場の専門家以外には分からない話なので詳細は省略するが、興銀と野村證券は社債市場での敵同士であり、興銀サイドの司令塔が興銀の証券部だったのである。

私自身、1989年から2年間、興銀証券部に在籍し、証券取引審議会の場において野村證券と激突したので、恐らく永野氏の日経証券部時代と時期は重なっているだろう。第一部会の議題が資本市場の担い手問題（銀証分離問題）であり、興銀の委員は安倍晋三総理の叔父で後に頭取となる西村正雄常務、第二部会の議題が流通市場のあり方で、興銀の委員は後に興銀会長・メリルリンチ日本会長となる藤澤義之常務であった。当時の大蔵省証券局長は、前半が角谷正彦氏、後半が松野允彦氏と、大蔵省としても万全の体制で臨んでおり、この場における緊張感には、今ここで日本の資本市場が変わるかも知れないと予感させるものがあった。

興銀が目指したのは直球ど真ん中の、株式の引受を始めとする証券業務と銀行業務の兼業であり、その背景にあったのが、幻の「長期信用銀行投資銀行化構想」である。これは、長期信用銀行法を改正し、広範なリテール店舗を持たない長期信用銀行三行（興銀、長銀、日債銀）に限って、旧証券取引法（現金融商品取引法）65条で禁じられた銀行による証券業務の兼業を認めさせようというものであった。

そのため、イギリスの伝統的なマーチャントバンクや、同じ時期にアメリカで証券子会社を通じて社債引受が可能になったバンカーズトラストやJPモルガンなど、日本版投資銀行を実現する研究・調査のために、多くの興銀マンがロンドンやニューヨークへ飛んだのである。

当時担当レベルであった自分には、こうした日本版投資銀行構想が興銀上層部と大蔵省との間でどこまで具体的に話し合われたのか分からない。しかし、アイデアとしては画期的であったとしても、個人的には大手都市銀行を出し抜くような「良いとこ取り」の制度改革ができるとは思えなかった。当時、日本の産業界は「資本」という会社の心臓部分を野村證券にがっちりと握られており、野村證券の支配力は銀行業界が一丸となって対峙しなければ勝負にならないほど強大だったのである。

金融再編によって、むしろ資本市場の活力が失われる結果に

結局、証券取引審議会を舞台に戦った結果出てきたのが、社債の引受・販売だけが認められるという、興銀証券を始めとする「片肺飛行」の「銀行系証券」であった。この何とも中途半端な制度改革は、その後、1997年に始まる未曾有の金融危機の中で、銀証分離どころか証券会社の存続危機にあっては背に腹はかえられぬという混乱状態を迎え、「銀行（銀行持株会社）による証券会社の子会社化」という形に移行することになった。みずほファイナンシャルグループの中に、みずほ銀行（旧興銀を含む）の兄弟会社としてみずほ証券（旧興銀証券を含む）があるのは、そのためである。

その過程で、1998年に興銀と野村證券との合併構想が極秘裏に話し合われ、それを日経新聞がスクープしたわけだが、結局は合弁会社を2社作ってまずはお見合いするという中で、やはり宿敵同士が結婚するのは困難なことが明らかになり、これがご破算になった後、興銀、富士銀、第一勧銀の三行大合同という「消去法」の道が選択されたのである。

その後、メガバンク出現の過程で、資本力の劣る証券会社がメガバンクの軍門に下り、大手証券会社も巻き込んだ金融大合同が起こることになるのだが、冷静に考えてみると、結局、我が国の金融制度改革を最も強力に推し進めた原動力は、皮肉なことに、心ある政治家でも官僚でも民間人でもなく、バブル崩壊に伴う金融危機そのものだったのである。

その結果がどうであったかの評価はあえてここでは避けるが、野村證券の田淵節也氏が最も避けたかった状況になってしまったように思う。我が国における金融再編とは、結果として間接金融の絶対的優位の確立に帰着し、むしろ資本市場の活力は失われてしまったのである。

東京地方検察庁が果たした役割は、極めて大きい

もうひとつ本書に欠けている視点を指摘すると、それは検察の問題について全く触れていないことである。なぜ1997年から1998年にかけて銀行と証券会社があれほど迷走し、未曾有の金融危機に突入したかと言えば、ただバブルが崩壊したからというだけでなく、その中で東京地方検察庁特別捜査部（東京地検特捜部）の果たした役割が極めて大きいのである。

自分自身の主観も交えて解説すると、ロッキード事件において田中角栄との戦いで疲弊し切った検察は、政治の問題からしばらく距離を置くこととして、新たな「漁場」を官界と産業界に求めたのである。そして、後に元外務省で作家の佐藤優氏が称した「国策捜査」のターゲットになったのが銀行と証券会社であり、その最終的な狙いは日本の実質的な支配者の大蔵省だったのである。そこには、検察と大蔵省という、国家機関同士の覇権争いのような要素もあったのではないかと思う。

こうした検察による国策捜査と初めから結論ありきのシナリオ捜査は、後に障害者郵便制度悪用事件の中で、検察自らの手による証拠捏造で厚生労働省の村木厚子氏が逮捕されるというところまでエスカレートする訳だが、この辺りの詳細は、元大阪地検特捜部長が書いた『勾留百二十日 特捜部長はなぜ逮捕されたか』（大坪弘道著）や、『国策捜査―暴走する特捜検察と餌食にされた人たち』（青木理著）に書かれているので、参考にして頂きたい。

今となっては理由も分からないが、当時の検察には、ホリエモンこと堀江貴文氏が逮捕された時の東京地検特捜部長（大蔵接待汚職事件捜査時の東京地検特捜部検事）が語った「額に汗して働く人、リストラされ働けない人、違反すればもうかると分かっていても法律を遵守している企業の人たちが、憤慨するような事案を万難を排しても摘発したい」という、「世の中を正す」的な意識が非常に強く、そしてマスコミも国民もそれを強く支持していたのである。

不良債権問題で銀行と証券会社が疲弊してガードが下がっているところに東京地検特捜部が強烈なアッパーカットを食らわしたことで、日本の金融界は大混乱に陥り、その結果、検察に付け入る隙を許した大蔵省は、本省のキャリアが逮捕され、有力幹部が次々と処分される中、遂に奈良時代の大宝律令から1300年間の長きに亘って存続してきた誉れ高き「大蔵省」の名前をギブアップし、金融監督機能を分離し、新たに財務省と金融庁（及び証券取引等監視委員会）として出直すことで検察と手打ちをし、ここに大蔵省の権力は大幅に削がれる結果になったのである。

とにかく皆、必死だった

永野氏が言うように、確かに「日本のリーダーたちは、構造改革の痛みに真っ正面から向き合うことを避けた。制度の変革や、産業構造の転換を先送りしたのは、大蔵省をはじめとする霞が関官庁であり、日本興業銀行を頂点とする銀行だった。つまり戦後日本システム（渋沢資本主義）の担い手たちである。彼らは残された力を、土地と株のバブルに振り向けた。」のである。

確かにマクロに見ればその通りだったのだが、個々人のミクロのレベルでは、『住友銀行秘史』の著者で、元住友銀行のMOF担（大蔵省担当）だった國重惇史氏のように、孤軍奮闘していたバンカーも存在する。1997-98年当時、興銀の総合企画部で銀行内部の状況を事細かに見ていた身としては、今でもあの当時問題処理に当たっていたあらゆる人たちの顔や言動が思い浮かぶ。とにかく皆、必死だった。

事柄としては全く違うが、あの当時の行内の状況は、私の心の中では、1985年の御巣鷹山での日本航空123便墜落事故におけるボイスレコーダーの音声とオーバーラップする。この会話を聞くと、まさか尾翼が吹き飛んでいるなどとは思いもよらず、機体に何が起こっているのか分からない状態の中で、必死に機体を立て直そうとする機長と副機長との会話は、大混乱に陥った銀行内部の状況に酷似しており今でも胸が痛む。

社会全体としての歴史の記憶と知恵の蓄積が必要だ

なぜバブルは繰り返し起きてしまうのかを考えた時に、永野氏と全く同じように、社会全体としての歴史の記憶と知恵の蓄積の必要性を痛感する。我々個々人には寿命があり、1人のビジネスマンが本当にビジネスの最前線で活躍できる期間はせいぜい20年である。従って、その期間が過ぎてバブルの生成と崩壊を経験した個人が引退し、それが組織としての全体知になっていなければ、その貴重な体験と教訓は消滅してしまう。これは戦争の経験と全く同じである。戦争の痛みと教訓を社会全体の歴史として記憶しなければ、歪曲化され美化された部分だけが残ってしまう。

本書の末尾に以下のような記述がある。

「円高というのは円の価値が上がるということ。良いことではないのですか。」日本中に円高危機論が充満し始めた頃に、昭和天皇が経済の専門家の皇室参与に、こう質問されたことがあるという。日本にとって本質的な問いかけだった。別の言い方をすれば、天皇陛下の質問は、どんな円高になっても生き残れる国に、経済の仕組みや制度を変えなければいけないのではないか、という問題提起でもある。この疑問に、日本のリーダーたちは真っ向から取り組むことをしなかった。取り組む人がいれば、周囲が羽交い絞めにして阻止した。

確かにその通りである。先日開催された経済同友会の創設70周年記念講演会でも、如何に経済界の先人たちが日本におけるあるべき資本主義の形を真剣に模索してきたか、そして今の経済界が如何にその努力を怠っているかの反省が語られていた。

この本質的な問いかけに応えるために、自分自身はあの金融危機以降ずっと資本主義の問題を研究している。その仲間には、渋澤栄一の玄孫でコモンズ投信会長の渋澤健氏もいる。また、社会的共通資本の提唱者である故宇沢弘文先生の長女で、医師の占部まり氏が主催する宇沢国際学館との連携も始まっている。社会全体の記憶として、また全体知として、少しでも何か社会の役に立つものを残せたらと思う。