Appleが今回開発した新しいデバイスは、自動車事故やバイク事故、強盗の他、子供が保護者から離れてしまったなどの事態が発生した場合に、家族や警察に警告を送信することができる。同社は特許申請の中で、「例えば、自動車事故に遭ってしまった場合、動けずに救急車を呼べない場合も多い」と説明している。

この新技術では、家族や警察、消防署などに実際に警告が送信される前に、一定時間が確保されるため、その警告を中止することも可能だという。警告が誤報だった場合、ユーザーは、音声や、頭を横に振るなどのジェスチャーによって、警報の送信を中止できる。

フィットネス向けウェアラブル機器を想定

Appleが想定しているウェアラブル機器

Appleは今回の特許申請の中で、ジョギングをする人が二の腕にフィットネスモニターを装着している場合を想定し、技術に関する概略を説明している。このデバイスは、ユーザーの生体情報を「iPhone」に送信するだけでなく、ユーザーの関係者に緊急事態を通知することも可能だとしている。その他、診療記録などの医療情報を保存したり、他のデバイスから情報を取得したりすることもできるという。例えば、ユーザーの血液型に関する情報が保存されていれば、輸血の際に役立つだろう。ユーザーが糖尿病患者である場合は、各関係者に通知することで、治療の改善にも役に立つと考えられる。

Appleは今回の特許について、「対象範囲が比較的広いため、さまざまな種類のセンサーとの連携が可能であり、今回申請した特許内容の他にも、多彩な使用形態を実現できる可能性がある」と主張する。

特許資料によれば、デバイスに搭載可能なセンサーとしては、加速度センサーやジャイロスコープ（角速度センサー）、カメラ、高度計、マイクロフォン、モーションセンサー、光電脈波（PPG：photoplethysmography）センサー、電気皮膚検出器、GPSデバイス、通信部品、心拍モニター、呼吸器系モニター、血圧モニター、温度センサーなど、さまざまな種類が挙げられる。

Appleは特許申請の中で、「スマートフォンやコンピュータなど、あらゆる種類の電子機器と連携させることが可能な技術だ」と主張している。

米Wall Street Journalは2015年に、「Appleは当初、『Apple Watch』に医療監視機能を搭載する予定だったが、規制上の障壁に直面したために、その計画を見送ったという経緯がある」と報じている。

【翻訳：田中留美、編集：EE Times Japan】

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