インターネットや職場の人間関係が仕事の効率を下げているとの考えから、アメリカでは74％の人事担当者が何らかの対策を講じているようだ。アメリカの求人情報サイト「CareerBuilder」が2015年6月11日に発表した仕事の生産性を下げる要因に関する調査結果で明らかになった。

同調査では人事担当者2175人に対して、仕事の効率を下げている要因について質問。「携帯端末でのメッセージのやり取り」（52％）、「インターネット」（44％）、「ソーシャルメディア」（36％）、「Eメール」（31％）など、ネット関連の要因が多く挙げられた。

一方では「ゴシップ」（37％）、「同僚が遊びに来ること」（27％）、「喫煙休憩やおやつ休憩」（27％）、「うるさい同僚」（17％）など、職場での人間関係を挙げる担当者も多かった。

こうした要因によって「仕事の質が下がる」（45％）、「他の従業員にしわ寄せが及び、やる気が下がる」（30％）、「職場の上司・同僚関係に悪い影響を与える」（25％）、「締め切りよりも遅れる」（24％）、「売上を減らす」（21％）といった悪影響があると人事担当者は考えているようだ。

そこで74％の人事担当者が仕事の効率を下げさせないために、「一部のサイトをブロック」（33％）、「仕事中にプライベートの携帯電話使用を禁止する」（23％）、「休憩時間を決める」（21％）、「Eメールやインターネットの利用を監視する」（21％）、「ミーティングを制限する」（16％）などの対策をしているという。