現代人にもなじみ深い大安や仏滅、友引などの「六曜（ろくよう）」、冠婚葬祭や伝統行事の日が定まらないとしたら――。旧暦をめぐって、そんな「２０３３年問題」が起きている。１７年先の話とはいえ、一部の業界で解決を探る動きが出ている。

旧暦は一般的に、月の満ち欠けを基本に太陽の動きを加えた天保暦のこと。天保１５（１８４４）年に導入されたが、明治初めに今の太陽暦（グレゴリオ暦）に代わった。今も太陽暦のカレンダーに記されている六曜などは、旧暦と関係しているものだ。

旧暦は月の満ち欠けの間の２９・５日前後を１カ月とし、１年は約３５４日。実際の季節とずれが生じるため、ほぼ３年に１回、うるう月を設けて調整するため、１年が１３カ月となる。

その月が何月かを決める目安の一つが、「二十四節気」のうち、冬至や夏至、春分、秋分など１２ある区切り「中気（ちゅうき）」だ。冬至を含む月を旧暦１１月、春分の月を旧暦２月などとする一方、中気が全くない月をうるう月とする。同じ月に中気が二つ含まれる時もあるが、冬至、春分、夏至、秋分を優先するというルールだ。

中気のない月は３年に１回程度現れるが、３３年夏～３４年春、中気を含まない月が３回、中気を二つ含む月が２回発生。即座にうるう月を決められない状態が起きてしまう。天保暦が実際の太陽の動きに合わせた細かな想定ができていなかったためで、導入後約１９０年の歴史で初めて。日常生活に支障はないものの、葬儀や祝い事、旧暦に基づく神社の祭り、中秋の名月や旧正月の年中行事などが定まらない事態が起きる。

ただ、旧暦に法的な根拠はなく…