Discordは12月15日、運営するPCゲームストアについて、2019年からは自主販売プラットフォームとしてゲーム開発者に広く門戸を開くと発表した。膨大な予算を投じたAAAゲームであれ、個人開発のインディーゲームであれ、Discordストアでは誰もが自主販売できるようになる。そして販売したゲームの利益配分については、売り上げの90パーセントが開発者の取り分となり、Discordは残る10パーセントを受け取りストア運営費を賄うとのこと。

ゲーマー向けチャットツールのDiscordは、今年10月にPCゲームストアをグローバルオープンした。Discordクライアントからそのままストアにアクセスでき、日本からも利用可能。Steamなどほかのストアよりも先行して販売する独占タイトルを取り揃え、また従来からあるサブスクリプションサービスDiscord Nitroの会員向けには、専用にラインナップされたゲーム数十タイトルが遊び放題になる特典も用意している（関連記事）。

これまでは、Discord側で厳選した良質なゲームのみを販売するスタイルを取っていたが、今回の発表では自主販売プラットフォームとして開放するとし、大きな方針転換となった。ただ、文字どおりどのようなゲームでも販売できるのか、詳細はまだ公表されていない。たとえばSteamでは、荒らし行為や違法なコンテンツを除き、アダルトゲームを含め原則どのようなゲームでも販売可能としているが、独自のポリシーを設けて一定の線引きをおこなっている（関連記事）。

そして、発表の中でもっとも目を引く部分は、開発者とDiscordとの90:10という収益配分だろう。Discordもこの点を強調し、これに至った経緯を説明している。Steamをはじめ多くのストアでは70:30という収益配分が定着しているが、Discordによると、ストア側は売り上げの30パーセントに見合う働きをしていないと感じている開発者が多いという。そしてDiscordは、現代においてゲーム販売をおこなうコストを賄うためには30パーセントも必要ないとし、独自の開発者ツールを用意することで売り上げの9割を開発者の取り分とすることが可能になったとしている。

インディー開発者Lars Doucet氏は12月10日、全世界200人前後の開発者を対象に昨年と今年におこなった「Valve（Steam）は売り上げの30パーセントに見合う働きをしているか」というアンケートの結果を公表している（以下の画像参照）。1番上のグラフは2015年以前のことについて、中央のグラフは2016年から2017年のこと、そして一番下は2018年についての回答である。これを見ると、「そう思わない」という開発者の割合が年々増加していることがうかがえ、今回のDiscordの説明とも符合する。具体的な不満点を聞いた結果でも、収益配分がフェアでないというのが2番目に多い結果だったそうだ（1位は、オススメ表示などをおこなうアルゴリズムへの不満）。

今回Discordが90:10という収益配分を強調しているのは、今年12月にオープンしたEpic Gamesストアの存在も大きいだろう。同ストアは88:12という収益配分を前面に打ち出し話題となった。両ストアは同じく厳選したゲームを販売し、時限独占タイトルも取り揃えるライバルとなったが、Discordが追従するように収益配分を見直し、自主販売プラットフォームへと舵を切ったのは独自色を出す狙いがあったのかもしれない。またDiscordは、本業のチャットツールにてゲーム毎に設置できる専用サーバーを用いたコミュニティ機能を武器にしており、チャットツールの強化や改善にも引き続き取り組んでいくとしている。

ゲーム開発者を尊重した収益配分を打ち出すPCゲームストアが相次いで登場したことで、今後もこの流れは拡大するのか、そしてそれはSteamにも及ぶのかが焦点となりそうだ（ビッグタイトルを念頭に置いた見直しはおこなわれた）。ただ、Steamは巨大なストアであるだけでなく、フォーラムや実績、レビュー機能、クラウドセーブなどコミュニティ向けの機能も充実している。少ない収益配分の中で、利用するゲーマーに対しても十分に魅力や利便性を提供できるのかも注目される。