「バーチャルYouTuber（VTuber）の登場は、世界にも類を見ないユニークな現象。日本が海外に先行して3Dアバターについて議論している」──ドワンゴとインフィニットループ（北海道札幌市）がVR（仮想現実）事業で共同設立したバーチャルキャストの岩城進之介さんはそう話す。

VR向け3Dアバターのファイルフォーマット「VRM」を提唱するドワンゴなど13社は12月20日、国内外でVRMの普及促進と統一規格の策定を行う「VRMコンソーシアム」を2019年2月に設立すると発表した。日本発の国際標準フォーマットを目指す。

参画する13社のメンバー。左上段からユニティ・テクノロジーズ・ジャパンの田村幸一さん、SHOWROOMの近藤善洋さん、クラスターの加藤直人CEO、ミラティブの夏澄彦さん、Wright Flyer Live Entertainmentの渡邊匡志さん、クリプトン・フューチャー・メディアの熊谷友介さん、ピクシブの清水智雄さん。左下段からドワンゴの清水俊博さん、S-courtの川崎大和社長、IVRの大鶴尚之さん、エクシヴィの近藤義仁社長、DUOの塚本大地CEO、バーチャルキャストの岩城進之介さん

コンソーシアムに参画するのは、VRゲームやアプリ、関連サービスなどを提供するIVR（東京都千代田区）、エクシヴィ（東京都中央区）、S-court（東京都豊島区）、クラスター（東京都品川区）、クリプトン・フューチャー・メディア（北海道札幌市）、SHOWROOM（東京都渋谷区）、DUO（東京都渋谷区）、ドワンゴ（東京都中央区）、バーチャルキャスト（北海道札幌市）、ピクシブ（東京都渋谷区）、ミラティブ（東京都渋谷区）、ユニティ・テクノロジーズ・ジャパン（東京都中央区）、Wright Flyer Live Entertainment（東京都港区）。オブザーバーとして任天堂も参加する。

任天堂はコンソーシアムへの参加について、「今回に限らず、エンターテインメントにおける新しい取り組みやコミュニケーションの最新動向を追えるようにしている」とコメント。直近で自社ゲームにVRMを採用するわけではなく、あくまで情報収集が狙いとみられる。

13社は自社で提供するアプリや関連サービスにVRMを対応させる他、統一規格の策定で協力。さらにIP（知的財産）を保有する他企業や、官公庁、VR関連サービスを提供する海外有力企業との関係性を強化し、VRMの普及を促すという。2月のコンソーシアム設立に向け、今後も参画企業を募集する。

3Dデータで事実上の標準フォーマットとされる「glTF 2.0」の仕様策定団体・米クロノス・グループとも連携する。同団体のニール・トレヴェット代表は、「VRMがglTF 2.0ベースであることで活気に満ちている。VRMコンソーシアムと密接に協力して、互換性とシナジーを最大化していく」とコメントを寄せた。

「従来のアバターはただのデータだったが、VTuberなどの登場によってアバターが1つの人格になりつつある。権利保護機能を重視しながら、VRMの国際標準化を実現したい」（岩城さん）

写真はVRM発表時のもの

発表会に登壇したエクシヴィの近藤義仁社長は、「VR機器がコモディティ化したことで3Dアバターの需要が高まっている。SNSのプロフィールアイコンは画像ファイルだが、VRMがVR時代のプロフィールアイコンファイルになるだろう。誰もがアバターを持てる時代が来る」と話す。

ドワンゴが4月に提供を始めたVRMはプラットフォームやアプリに依存しないVR向け3Dアバターのファイルフォーマット。対応アプリならユーザーが1つのアバターを異なる環境、アプリで使い回せる。13社を中心に、VRMフォーマットの3Dモデルを製作できるアプリや、自身のアバターとして使えるVRアプリが登場している。

「VRM規格がもたらす未来」