高齢化が進み、日本は年間１３０万人以上が亡くなる「多死社会」になった。多くの人が住み慣れた家での最期を望むが、かなえられていない。九州・山口・沖縄では、特に少ない傾向にある。自宅、施設、病院。それぞれの場所で悩みながら選択していく本人や家族の姿から、最期のあり方を考える。

福岡市博多区。古くからある住宅街の一角に、その家はあった。

まだ新しい２階建て。５月、招き入れられたリビングには、野球やサッカーの雑誌が積まれ、無線操縦の車のプラモデルが所狭しと並んでいた。この家に一人で住む田中雄二さん（仮名）の趣味の品々だ。

末期の直腸がんを患う田中さんは、最期を過ごす場所に、我が家を選んだ。妻子はなく、高齢の両親は介護施設に入居。「あと何か月生きられるかわからないけど、できれば、ここで逝きたいね」

この言葉から１か月後。田中さんは、この家で６１歳の生涯を閉じた。

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福岡市内の高校を出て大学に進学。デパート勤めなどの後、自宅でインターネットを使った雑貨販売を始めた。４０歳を過ぎて結婚し、離婚。家は２０１２年、両親と自分の「 終 （ つい ） の住み家」にしようと建てた。

ステージ４の直腸がんと診断されたのは、それから２年後。すでに、がんは肺やリンパ節に転移していた。

九州がんセンター（福岡市南区）への入院３日目、隣のベッドの男性が退院準備を始めた。「女房と、うまいもんを食べに行くんだ」。抗がん剤が効かなくなり、手の施しようがなくなったとは、後で知った。でも、その表情は穏やかだった。

自分にその時が来たらどうするか――。「残された時間は、家で自由に過ごせたら」。闘病仲間とこの先のことを話すうち、そう考えるようになっていった。

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通院治療に移っていた今年２月。医師から「これ以上の治療は難しい」と告げられた。抗がん剤の副作用で、食事はのどを通らない。痛みも強く、立ち上がってもふらつく状態だった。

「一人の家は難しい。ホスピスへ行くしかない」。気持ちが固まり始めた時、一人の医師を紹介された。

同市南区で在宅療養支援診療所の「清水クリニック」を開業する清水大一郎さん（７０）。「それぞれの価値観や人生観を認め、支え、見守ることが務め」と考え、２０年近くがん患者を自宅で 看取 （ みと ） ってきた在宅医だ。３月から週１回の訪問診療で痛みを取り除いてもらった。２４時間対応の訪問看護ステーションとも契約し、週に２回の訪問を受けた。

病はしばらく小康状態が続いた。「急変したときの不安はある。でも、病院よりも家の方が、自分の好きなことをして生きられる」。好物のピザを食べ、「これも終活だ」と、少しずつ家の中の整理を始めた。

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田中さんが何より楽しみにしていたのが、サッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）ロシア大会だった。「高校の時はサッカー部。夜更かしして、試合は全部見るつもり。プロ野球のペナントレースも見届けられたらなあ」。そう語っていた。

Ｗ杯開幕目前の６月５日朝。訪問看護師が田中さん宅に行くと、玄関には二重に鍵がかかっていた。電話にも出ない。警察官と一緒に中に入ると、洗面所であおむけに倒れていた。

がんで癒着した腸管からの大量出血。死亡診断書は清水さんが書いた。

田中さんには、頼りにしていた姉（６４）が一人いた。「Ｗ杯、日本代表が活躍したよ」。弟の死から１か月後、整理に入ったリビングで、つぶやいた。

「最後に何を思ったかはわからない。でも、一人でも大好きな家で過ごせて、弟にとっては良かったんじゃないかな」。姉はそう思っている。

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在宅療養支援診療所（在支診） 高齢化を背景に、自宅療養を支える狙いで２００６年度に作られた。医師や看護師が２４時間体制で連絡を受け、夜間の往診にも対応する。１６年７月現在、全国の診療所のうち、厚生労働省に在支診の届け出をしているのは約１２％の約１万２０００か所。同月までの１年間に約７５万６０００人が利用した。

九州・山口・沖縄は進まず

厚生労働省の人口動態統計によると、日本の年間死者数は２００３年に１００万人を突破した。１６年には１３０万人を超え、このうち自宅で亡くなった人は１３％。しかし、同省が昨年度行った国民意識調査では、末期がんになった時に自宅療養を望む人の７割以上が「自宅で最期を迎えたい」と回答している。

同統計の自宅死者数には自殺者なども含まれるため、読売新聞は、病気を患い、最期を自宅で過ごす選択をした人が頼る在支診の利用状況を厚労省に情報公開請求した。集計の結果、１６年７月までの１年間に在支診を利用し、死亡したのは６万６７０２人。自宅で亡くなったのは３３％で、多くは病院や介護施設などで最期を迎えていた。

在支診を利用した自宅死者数を、都道府県別の死亡者１万人当たりで換算すると、九州・山口・沖縄は全県で全国平均（１７０人）を下回っていた。病院のベッド数が多いことなどが背景にある。

厚労省は今年３月、本人の意思尊重をより重視する内容に終末期医療指針を改訂。医療・ケアの関係者に本人の意思確認を繰り返し行うよう求めた。国立社会保障・人口問題研究所の推計では、全世帯に占める単身世帯の割合は１５年の３４・５％から、４０年には３９・３％に上昇し、田中さんのような「一人の自宅死」は今後、増えると予想される。

産業医科大の松田晋哉教授（公衆衛生学）は「地域ごとに将来の人口構成や、今ある医療・介護の資源をふまえて、住民の希望をかなえられる体制づくりが求められる」と指摘している。