熟練のエコノミスト、ダニエル・ソーントン氏とジョー・カーソン氏には心配事がある。米国が2009年にリセッション（景気後退）から抜け出した後、経済成長率を上回るほどの家計純資産の拡大ペースが持続不可能なのではないかという懸念だ。

2014年の 退職までセントルイス連銀に33年間勤めた経歴を持つソーントン氏は、こうした状況は実際、以前にも見覚えがあると話す。家計純資産は1990年代後半と2000年代前半に膨らんだ。前者は株高、後者は住宅価格の上昇が主導した。いずれの事例も、バブル崩壊後にリセッションに陥るという悲惨な結果となった。

現在はミズーリ州バレーパークでコンサルティング会社を率いるソーントン氏によれば、同様の事態が再発する可能性はある。過去２回の事例と同様、最新の資産拡大もファンダメンタルズ（経済の基礎的諸条件）の改善よりも、株価と住宅価格という資産価格の上昇が主因であるためだという。

家計が保有する株式とミューチュアルファンドの残高は09年以降にほぼ倍増し、20兆6000億ドル（約2160兆円）に達した。だが、アライアンスバーンスタイン（ニューヨーク）の世界経済調査担当ディレクターであるカーソン氏の試算では、この残高増大のうち、株式やファンドへの新規資金流入による部分は６％にすぎず、残りは相場上昇によるものだ。

住宅価格上昇で米国の家計純資産は拡大 Photographer: Matthew Staver/Bloomberg

米国の可処分個人所得に対する家計純資産の比率は、昨年１－３月（第１四半期）に過去最高の652.7％となった（これに対し、先の住宅建築ブーム時の最高は06年末の648.3％だった）。その後、株価と住宅価格の伸びが鈍化したことで、同比率は今年３月末時点で640.4％に低下した。

それでもカーソン氏は、恐らくあと３－４年は景気拡大が続くと見込む十分な理由があると考える。エネルギー分野を除けば、企業の利益幅は高水準にあり、賃金の伸びが加速し始めているものの、コストはおおむね抑制されているためだ。家計の債務負担もずっと管理可能な状態にある。

カーソン氏は、「金融サイクルが経済のサイクルより先行している」のが問題だと分析。過去２回の景気の落ち込みは資産価格デフレによって引き起こされたことを踏まえれば、憂慮すべきことだ。ソーントン氏も「誰も何が起きるか分からない」とし、「恐ろしい図式だと考える理由は多い」と語った。

原題： Wealth Bubble Sending Scary Signal About Future U.S. Downturn（抜粋）