鉄道と交通の話である。その前に銭湯の話をする。

私の叔父が都内で経営している銭湯をたたむようだ。新潟出身の祖父が千住で開業し、入谷に移り、昭和7年から現在の地で営業してきた。祖父の亡き後は叔父が受け継いだ。その83年の歴史が終わる。理由は言わずもがな。家庭風呂が普及し、客は激減している。決定打は店主の高齢化と地代更新の負担の大きさだった。娘たちは既に嫁ぎ、後を継ぐ者もいない。いまさら銭湯に参入する事業者もない。

祖父も叔父も、客がゼロになるまで続けるつもりだった。何度か、引退を考えたときもあったようだが、その頃合いに近隣の銭湯が店じまいする。「うちのお客さまにご案内するのでよろしく」となった。先細り、斜陽とは知りつつも、風呂がなければ困る客がいる。だから続けた。祖父も叔父も立派だ。私は心から尊敬している。

都内の銭湯はどんどん減っている。東京都浴場組合によると、1965（昭和40）年に都内では2641軒あった。東京都の資料では、2014（平成26）年に669軒だ。約4分の1にまで減っている。銭湯の孫が言うのもひどいけど、まだ669軒もあるのか、と思ってしまう。恐らくほとんどが土地を持っている店舗だろう。自前の土地で経営していると固定資産税などの優遇がある。

しかし借地では無理だ。事業用借地の契約は、都内だと億単位の更新料になるという。もっとも、借地銭湯も地主から地代を優遇されていた。何もない広大な土地に、まず銭湯を誘致する。銭湯がある場所に人は住むから、家やアパートが建つ。人が集まるから銭湯の周りに商店街ができる。地主は付加価値のついた地代で大儲けという図式である。

銭湯には自治体からの補助がある。衛生施策の観点から維持すべきとされ、バリアフリーや耐震のための改築費用などが予算化されている。東京都ではお年寄りに入浴券が付与される。これは衛生面だけではなく、独居老人の孤立化を防ぐ場所として銭湯を使ってほしいという意味もあるそうだ。

とはいえ、銭湯の経営は厳しい。燃料費節約のために建物解体現場から廃材をいただき、水道料節約のために井戸を使う。都内で“温泉”をうたう銭湯がある。うまいことを言ったもので、実際は井戸を使って水道料金を節約するという意味もある。

それほど自前の努力があっても、自治体の補助があっても、もはや銭湯はやっていけない。家庭風呂の普及と大型スーパーの台頭で“銭湯門前町”は廃れつつある。客が減ると売り上げが減る。それだけではなく、事業の公共性も薄れる。利用者が少ないのに公金を投入して維持すべきか、という議論になる。

この図式は、地方鉄道の現状にそっくりだ。

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