学生は、例えばニュース記事とネイティブ広告（スポンサードコンテンツ）を区別することや、まず情報がどこから発信されたかを特定することが難しいという。スタンフォード大学の調査で明らかになった。中学生の80％以上が、「スポンサードコンテンツ」と記された広告をニュース記事だと思ったという。

「全般的に、インターネットの情報について判断する若者の能力は、一言でまとめると『暗い』と言える」と、スタンフォード大学教育学大学院（Stanford Graduate School of Education）の研究者らは記している。

この調査では、学生らがインターネットの情報をどのようにして評価するかを調べるために「市民オンライン推論能力」を試験した。信頼できる情報源と信頼すべきでない情報源の見分け方を学生に教える方法について明らかにすることも、研究者らの狙いだった。米国の12の州の中学生、高校生、大学生を対象に調査を実施し、2015年1月～2016年6月までに7804件の回答が得られた。

「若者はソーシャルメディアに精通しているので、そこから得る情報についても同様によく分かっていると多くの人々が考えている」と報告書の筆頭著者であるSam Wineburg教授は述べた。「われわれの調査では、その逆が正しいことが示されている」（Wineburg氏）。Wineburg氏はスタンフォード歴史教育グループ（Stanford History Education Group）の創設者で、同グループは学生らが一次資料を評価する方法を学ぶための社会科クラスのカリキュラムを編成している。

この調査では、ニュースに関するリテラシーを取り上げ、FacebookとTwitterのフィード、写真、ニュースサイトの読者コメント、ブログの投稿などを評価する学生らの能力を調べた。

ニュースの偽情報に関する問題がここ数週間話題となっている。Barack Obama米大統領もベルリンで開かれた記者会見で、「非常に多くの人々がスマートフォンから放送用に抜粋された情報や断片的な情報を入手するソーシャルメディアの時代においては特に、真摯に事実と向き合って何が真実で何が真実でないかを見極めなければ、そして真剣な議論と宣伝活動の区別ができなければ、われわれは問題を抱える」と述べていた。