オンラインゲームでは、正式サービスが終了することによってサーバーが停止し、ゲームがプレイ不可になることが起こる。そんな“終了したゲーム”においてはファンの力で蘇らせようと試みる動きも見られる。

その中のひとつRevive Networkは、2014年にGameSpyのオンラインサービスが停止したことによって影響を受けた同サービスの採用タイトルである『Battlefield 2』や『Battlefield 2142』、そして2015年に正式サービスが終了した基本プレイ無料タイトル『Battlefield Heroes』向けに独自のオンラインサービスを提供し、100万人近いプレイヤーを集めていた。しかしRevive Networkは10月26日、3年半にわたるその活動を停止すると発表した。

Revive Networkによると、『Battlefield』シリーズの販売元であるElectronic Artsの法務部から連絡を受けたことがサービス停止の理由だという。実はRevive Networkはオンラインサーバーを提供するだけでなく、そのサービスを利用するために改変されたゲームクライアントを配布していたのだ。また公式サイトには各タイトルのロゴやアートワークも使用していた。そのためEAは、利用者が同サービスがEAと関係があると誤認してしまう可能性があるため、同社の著作物はすべて取り下げるよう要求してきたという。そしてRevive Networkは要請に従う決定をしたとのことだ。

ユーザーが所有しているゲームをプレイする上においては、いくら古いゲームであれユーザーの自由である。もしRevive Networkがオンラインサーバーを提供するだけならばこのような事態にはならなかっただろう（技術的にそれだけではサービスが成り立たなかったのかもしれないが）。しかし他社の著作物を掲示、配布したことはマズかった。Revive Networkもその自覚はあったようで、もともと要求があれば取り下げる姿勢を示していた。ただ、彼らはそこから利益を得ていたわけではなく、純粋に『Battlefield』シリーズのファンであるが故の行動だったようだ。

EAもその点に関しては理解していたようで、Revive Networkが公開したEAからのメールでは、EAはRevive Networkを“メディック”に例えながら、古い『Battlefield』タイトルを蘇らせようとした情熱に敬意を示している。また取り下げを厳しく要求する傍ら、「弾薬箱を投げるのは終わりにしてもらう」とか「公式のドッグタグを着けられるのは我々のみである」など、法務部からの通達とは思えないようなユーモアのある言葉が並んでいる。いずれにせよ、他社の著作物を無断で利用することは許されない。ファンとしては公式のオンラインサービス再開に期待したいところだろうが、ほかに方法がなければ終焉を受け入れざるを得ないのが現実だ。