AI（人工知能）は社会や産業に大きなインパクトを与える。GoogleやFacebook、Microsoftなどが本気で取り組んでいるように、今後、最も注目されている技術だ。同時に、AIが進化するほど、懸念が膨らんでいる。人類にとって危険なのではないかという疑問だ。SFの世界と思われていたような話だが、AIがもたらす脅威と、その対応は今、大まじめで議論されている。

人間の仕事の大半を奪う？

「ほとんどあらゆるタスクにおいて、マシンが人間をしのぐ時代を私たちは迎えようとしている」。Guardianなどによると、2月13日に開催されたアメリカ科学振興協会（AAAS）の年次総会で、ライス大教授（コンピューターサイエンス）のMoshe Vardi氏がディスカッションで、このように述べた。その上で、30年後までに「AIは、中間層の仕事を奪って、不公平を広げ、世界の50％の人を失業させるかもしれない」との見方を示したという。

Vardi氏によると、インテリジェントなマシンが労働市場で拡大すると、“仕事の両極化”という現象をもたらす。つまり、極めて高いスキルが必要な知的な仕事と、機械化するほどのコストをかける価値がない仕事だけが残り、その中間の仕事は、人間がマシンに取って代わられるというのだ。

AIがもたらす、このような悲観的な未来予想は、専門家からしばしば提起されている。有名なのは、物理学者のStephen Hawking氏で、2014年のBBCのインタビューで、「完全なAIの開発は、人類の終わりを意味するかもしれない」と発言して注目を集めた。Hawking氏は、その後も折に触れ、AIの危険性を訴えている。

また昨年、オックスフォード大学のCarl Benedikt Frey氏とMichael Osborne氏という2人の研究者が、「今後10年から20年程度で、米国の総雇用者の約47％の仕事が自動化されるリスクが高い」とするレポートを発表して話題になった。これはVardi氏と同じ見方だ。

Guardianは、科学者と当局が、テクノロジーによる失業の問題を解決できなければ、経済的に上位にいない多くの人にとって、AIが発展した未来は「ディストピア」（理想郷の正反対の社会）になるだろうと、締めくくっている。

Vardi氏の「30年」後は2045年。つまり、この話は、AIに絡んで話題になっている「2045年問題」のひとつの側面だ。これは「AIが人類を超える時」とされている。