関東や東北などに甚大な被害をもたらした昨年１０月の令和元年東日本台風（台風１９号）による記録的な豪雨は、極度に湿った不安定な大気層が原因だったとする分析結果を、京都大防災研究所のチームが発表した。論文が２１日、日本気象学会発行の国際科学誌電子版に掲載される。

この台風では、神奈川県箱根町で１日の雨量が日本の観測史上１位の９２２・５ミリとなるなど、各地で記録的豪雨を観測。堤防の決壊や河川の氾濫が同時多発的に起こり、多くの犠牲者や家屋被害を出した。

チームの竹見哲也准教授（気象学）らは、当時の気象庁の観測データを分析。台風が日本列島に接近した昨年１０月１２日頃、大雨をもたらす積乱雲を作りやすい「ＭＡＵＬ（モール）」と呼ばれる大気層が、台風周囲の上空約２キロにできていたことを確認した。

モールは、温かい海水から生じた大量の水蒸気が大気に流れ込み、湿度が１００％に近い状態になれば出現する。台風の北上に伴い、関東周辺の山地にモールがぶつかって上昇した結果、多くの積乱雲が発達し、各地に大雨を降らせたとみられるという。竹見准教授は「地球温暖化により、今後モールを伴う台風が増える恐れがある」と話している。

坪木和久・名古屋大教授（気象学）の話「モールという新しい視点で、台風による豪雨を説明した重要な成果。豪雨予測にも使える可能性があるだろう」