年末にも次世代機 Xbox Series X とプレイステーション5 の真っ向勝負を控えるマイクロソフトのゲーム部門責任者フィル・スペンサーが、Xboxにとってのライバルはもはやソニーや任天堂ではなく、Google とアマゾンになるだろうと語ったインタビューが話題を呼んでいます。Xbox といえば2001年発売の初代以来、任天堂とソニーのゲーム機をライバルに争ってきた製品です。(誕生直後は、セガのドリームキャスト末期とわずかにかぶりますが)。特に現行の Xbox One は、開発段階で方針が混乱していたために、夢と思惑の詰まった未来インターフェース Kinect を無理やり標準搭載した結果、ライバルのPS4よりも100ドル高いうえに基本性能が低く、肝心の Kinect も普及初期に重要なゲーマー向けの差別化コンテンツがないまま年末商戦に挑み、本国の米国ですら劣勢というひどい世代でした。来たるべきPS5相手に巻き返しを狙うべき次世代機 Xbox Series X を前にしたタイミングで、と発言を切り出せば、もはや懐かしいゲーム機会社の幹部同士のマイクパフォーマンス合戦のようでもあり、見捨てられたような日本市場の現状からはむしろXboxの存在感がなさすぎてライバルにすらならないという意味にも聞こえます。この発言は、マイクロソフトのゲーム部門責任者であるフィル・スペンサーが、2020年以降のビデオゲーム市場と戦略について、リンク先 Protocol のインタビューのなかで語ったもの。文脈としては、世界的なゲーム市場がかつてなく拡大し、ゲーム専用機だけでなくスマートフォンなどプラットフォームも多様化するなかで、ゲーム機やゲーミングPCを買うようなゲーマーだけでなく、もっと多くの人々により豊かなゲームを届けるためにはクラウドゲーミングがますます重要になる、その競争でマイクロソフトが戦ってゆかねばならないのは自前のクラウド基盤を持つ Google と Amazon になる、といった内容です。マイクロソフトは Office 365 や Outlook、Skype、OneDriveを始め、本業のビジネスのために Azure クラウド基盤を築いており、そのうえでストリーミングゲームの Project xCloud を動かしています。Google は今のところ限定的なサービスながら Stadia でストリーミングゲームに参入済み。アマゾンのゲーム戦略は外から分かりにくいものの、すでにゲーム動画配信最大手の Twitch を手中に収めており、年内にも独自の ストリーミングゲームサービスを開始するのではという推測もあります。フィル・スペンサーはもともとゲームコンテンツ開発側の出身で、各国のスタジオと交渉を続けてきた立場もあり、ライバルではない扱いをしたソニー・任天堂に対しても非常に丁寧にリスペクトを表明しつつの発言です。。任天堂やソニーもAzure のようなクラウドを後から作ろうとすることはできるだろうが、マイクロソフトは長年に渡って兆円単位をクラウドに注ぎ込んできた、と続けます。実際、クラウドやサーバ技術はストリーミングゲームだけでなく多くのゲームで欠かせない存在となっていますが、古くからストリーミングゲームを正式なサービス PlayStation Now として提供してきたソニーも、クラウドについてはマイクロソフトとの戦略的提携を結び、Azureの「お客さん」となることを発表しています。フィル・スペンサーといえば、「世界一売れたゲーム」こと Minecraft の買収と、マイクロソフト傘下になってからもスマホや他社ゲーム機を含めたマルチプラットフォーム展開で成功させたことが大きな功績。プレイステーション4が長年の鎖国体制から他社プラットフォームとのクロスプレイ解禁に踏み切った流れには、マインクラフトをはじめフォーマットを超えたプレイに積極的なマイクロソフトの姿勢も大きな役割を果たしています。(フォートナイトで我が世の春を謳歌するEpicの存在も多大ですが)。こうしたクロスプレイについての発言は、「アマゾンやGoogleは世界70億人にゲームを拡大することに注力しているというのに、ソニーや任天堂とフォーマット戦争で喧嘩などしていられない」「究極的には、世界中の人にゲームを届けることが目的だ」。「ウチはクラウドあるから勝てる」発言は、負け戦だった Xbox One 時代にも聞いた気がしますが、それはそれとして、Xbox Series X が備えるというクラウドゲーミング最適化機能の実態や、根強い「ニンテンドースイッチで xCloud のゲームが動く」うわさの続報が気になるところです。なおリンク先の Protocol の記事は、マイクロソフトだけでなく、Google, Amazon, Facebook, Apple について、新しい時代のゲーミング事業への取り組みを分かりやすく概観しています。