ビットコインのホワイトペーパーが公開されてから8年が経った。それと同時に、サトシ・ナカモトによってBitcoin Coreにハードコードされたネットワーク全体周知アラート（通称：P2Pアラート）がその役目を終え、完全に撤廃されることが決まった。

ビットコインのP2Pアラートは、2010年8月15日に発生した184億BTCのトランザクションが作成されるオーバーフロー・インシデントを受けて導入された機能だ。致命的な不具合が生じた際、限られた開発者がネットワークに接続するすべてのクライアントに対して情報伝達を行うことを目的とし、サトシ・ナカモトがv0.3.10から取り入れた。

しかし、P2Pアラートが実際に利用されたのは2012年に7回、2013年に3回、2014年に1回と計11回のみ。その後に使われたこともなく、その存在意義を長らく疑問視されていた。（参考リンク）

廃止に至った背景はいくつかあるが、もっとも大きな理由は、開発者の入れ替わりに伴う秘密鍵（アラートキーとも形容される）の譲渡にかかわる問題だ。特別な鍵があればいつでもアラートを発信することができるため、これを悪用してネットワークを混乱させることもできる。鍵の受渡し、あるいは元の鍵の削除は誰にも証明が不可能だからだ。そもそもの問題として、特別な鍵を特定の開発者が所有し行使できることが中央集権的だという理由もある。さらにいえば、コミュニティや周辺メディアの醸成により、アラートの必要性は失われた。

アラート機能を無視するオプションは、既にv0.12.1以降のクライアントに実装されているが完全ではない。Bitcoin.orgの声明によれば、11月2日のアラートをもって廃止予告とし、v0.14からアラートメッセージはハードコートされ「Alert Key Compromised」（アラートキーは漏らされた）に固定される。その後、1~2ヶ月後にキーを公開することでアラート機能の廃止が完了する見込みだ。

bitcoin.org