【IQと論理力が高まり、みずから学ぶ子になる!!】アメリカの超名門イェール大学で教鞭をとっていた研究者が、なぜ3000人以上の生徒が集まる人気英語塾をつくれたのか？ 同塾では「まず国語の成績が上がる子」が多いという。その背景にあるのは、英語力だけでなく、「本当の知性」を育成しようとする斉藤塾独自のカリキュラムだ。応用言語学・脳科学・教育心理学など、最新の「第二言語習得（SLA）」研究の成果によれば、語学学習そのものが「IQや頭のよさを引き上げるツール」になり得るという。「小学校英語授業の必修化」を控えたいま、「最高の知力」をわが子から引き出す、最もシンプルかつ最も強力な科学的学習メソッドとは？

斉藤 淳（さいとう・じゅん） J PREP斉藤塾代表／元イェール大学助教授／元衆議院議員。1969年、山形県生まれ。イェール大学大学院博士課程修了（Ph.D.）。研究者としての専門分野は比較政治経済学。ウェズリアン大学客員助教授、フランクリン・マーシャル大学助教授、イェール大学助教授、高麗大学客員教授を歴任。2012年に帰国し、中高生向け英語塾を起業。「第二言語習得理論（SLA）」の知見を最大限に活かした効率的カリキュラムが口コミで広がり、わずか数年で生徒数はのべ3,000人を突破。海外名門大合格者も多数出ているほか、幼稚園や学童保育も運営し、入塾希望者が後を絶たない。主な著書に『世界の非ネイティブエリートがやっている英語勉強法』（KADOKAWA）、『10歳から身につく 問い、考え、表現する力』（NHK出版新書）、また、研究者としては、第54回日経・経済図書文化賞ほかを受賞した『自民党長期政権の政治経済学』（勁草書房）がある。

「子どもに英語をマスターしてほしい！」――そんな願いを持っている親御さんは少なくないだろう。しかし、そんな人でも「英語がペラペラになればそれでいい」などとは思っていないはず……。むしろ、本当にわが子に身につけてほしいのは、世界のどこでも生きていける頭のよさ、つまり「本物の知性」なのではないだろうか。

実際、応用言語学や脳科学、教育心理学などのアカデミックな研究では「外国語学習の機会が、子どもの知力やＩＱを高める」といった知見が蓄積されつつあるという。

いま、こうした科学的根拠（エビデンス）に基づいた指導によって、子どもたちの英語力を着実に伸ばし、人気を集めている英語塾があるのをご存知だろうか。元イェール大学助教授の斉藤淳氏が代表をつとめるJ PREPだ。

本連載では、同氏の最新刊『ほんとうに頭がよくなる 世界最高の子ども英語――わが子の語学力のために親ができること全て！』から、一部抜粋して「ほんとうに頭がいい子」を育てるための英語学習メソッドを紹介する。

対象になるのは何年生まれの子から？

前回は、子どもの英語教育をめぐる変化として「小学校英語」を取り上げました。もう一つの大きな変化が、大学入試改革です。2020年度から、多くの大学を受験する際に必要な「大学入試センター試験」が廃止され、大学入学共通テストに変わることはご存知でしょうか。

逆算すると、2002年4月2日以降に生まれた子たちは、大学受験の際に「共通テスト」を使う可能性があります。2018年度の新・高校1年生が、新制度の一期生です。

「共通テスト」で最も変わるとされるのが「英語」です。センター試験では、「読む」「聞く」の2技能だけが評価の対象になっていましたが、新しい大学入試では「話す」「書く」の力も評価する4技能型試験に移行することになっています。とくに国立大学では、4技能型テストの受験が必須になる見込みです。

そこで注目すべきは、4技能を総合的に見るため、民間の検定試験を活用できるようになる可能性です。大学入試センターが認定したものに限り、民間事業者による資格・検定試験の結果が受験者のスコアとして使えるようになると言われています。

ただし文科省は、2020年度から2023年度までの4年間を移行期間としていますし、事態はまだ流動的ではあります。その意味で、本格的に「待ったなし」と言えそうなのは、「共通テスト・英語」の制度が完全にかたまる2024年度以降の受験生、つまり、2006年4月2日生まれの子（2018年4月時点で新・小学6年生の子）ということになるでしょうか。

どのような試験が認定対象になるかはまだわからないにせよ、2002年4月以降に生まれた子たちを持つ親は、「文法パズルが解けるだけでは入試の得点にならなくなる」「最初から実践的な英語力を磨いておいたほうが、あとあと有利になる」と考えておいて損はないでしょう。