［ニューヨーク ２２日 ロイター BREAKINGVIEWS］ - 米有力ＩＴ企業を率いる資産家が相次いで老化現象やさまざまな病気の研究を手掛けるベンチャー企業に投資している。ＩＴで培ったノウハウを健康医療に適用し、人類に恩恵をもたらすかもしれないが、若返りの秘薬を発見する前に資金が尽きる可能性の方が高い。

１２月２２日、米有力ＩＴ企業を率いる資産家が、相次いで老化現象やさまざまな病気の研究を手掛けるベンチャー企業に投資している。コネチカット州で昨年６月撮影（２０１７年 ロイター/Mike Segar）

生命科学ベンチャーに投資してきたのはグーグルの共同創業者セルゲイ・ブリン氏とラリー・ペイジ氏、アマゾン・ドット・コム創業者AMZN.Oのジェフ・ベゾス氏、オラクルORCL.N創業者のラリー・エリソン氏など。米経済誌フォーブスによると、この４氏の資産総額は合計で２５００億ドル余りに上る。

米国ベンチャーキャピタル協会によると、今年の生命科学ベンチャーへの投資額は過去最高を記録する見通しで、特に創業後間もない段階での投資が大きく伸びた。

ＩＴ業界の実力者たちがライフサイエンスで投資を活発化させるのには２つの大きな理由がある。１つはコンピューティングやＤＮＡシーケンシング、遺伝子治療での技術の進展が遺伝子解析・操作を可能にすることで医療に大変革をもたらすとの期待があるため。もう１つは、医薬品研究の多くが過度に保守的で時間がかかり過ぎると見なしているからだ。

事実、入手可能なバイオ関連データは急速に増えており、将来的には遺伝子治療で数多くの欠点を直せるかもしれない。また、これまで生命科学分野のベンチャーキャピタルは若い研究者の支援をためらう傾向にあった。

グーグルの親会社アルファベットGOOGL.Oが支援するアンチエージング研究企業カリコは、バイオテクノロジー大手ジェネンテックのトップを務めた経験を持つアート・レビンソンが率いるなど、新たな研究には土台がしっかりしたものもある。ただ、ＩＴ企業が支援する取り組みは、遺伝子情報に基づく栄養摂取や若返りのための若者からの輸血などもあり、何でも試そうという考え方が優勢だ。

一方、研究が進捗するスピードはＩＴ分野の比較にならないほど遅いため、出資者らは失望することになるだろう。生命科学研究はまた、失敗に終わる確率が非常に高い。患者が死ぬリスクもあるため、厳格な規制が敷かれている。ベンチャーキャピタルが若者よりも経験豊富な経営者を好むのも納得できる。

ＩＴ実力者たちが健康医療分野に目を向けたことは評価に値するが、資金力だけで人間の進化の歴史に変化をもたらすことはできないだろう。

＊筆者は「Reuters Breakingviews」のコラムニストです。本コラムは筆者の個人的見解に基づいて書かれています。

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