宮迫博之らの闇営業問題に端を発した一連の吉本興業に関連する騒動が、ようやく沈静化のきざしを見せている。宮迫をはじめとする芸人たちが、所属事務所に無断で反社会的勢力の人間が主催するイベントに参加して、金銭を受け取っていたと報じられたのが事の始まりだ。



その後、このイベントにほかの芸人を斡旋していたとされる入江慎也は吉本興業から契約解除の処分を受けた。さらに、謹慎処分となっていた宮迫が、田村亮と共に謝罪会見を行った。その後、緊急生放送された「ワイドナショー」（フジテレビ系）で松本人志がこの問題に言及。これを受けて吉本興業の岡本昭彦社長の会見が開かれた。自身に向けられたパワハラ発言疑惑について「冗談のつもりだった」と語るなど、要領を得ない説明を繰り返したことから、世間からも批判の声が高まり、加藤浩次は「スッキリ」（日本テレビ系）で「経営陣が変わらなければ事務所を辞める」と宣言した。



宮迫と田村の会見以降、テレビや週刊誌では連日この問題がさまざまな切り口から報じられ、空前の盛り上がりを見せていた。公然と事務所批判をした加藤が大崎洋会長と事務所で話し合いをしたり、引退していた島田紳助が週刊誌の取材に応じてコメントを発表したり、新しい話題も尽きなかった。



この騒動を通して改めて思ったのは、テレビにおける吉本興業の存在感の大きさである。朝と昼のワイドショーや情報番組ではこの問題が大きく扱われていて、ほとんどの番組では吉本芸人がコメンテーターとして騒動に言及していた。そこでの彼らの発言がまたネットニュースなどでも取り上げられ、新たな波紋を広げる。それを受けて別の芸人がテレビやSNSでまたコメントを発表したりする。その繰り返しによって果てしなく騒動が拡散していった。



そもそも、各番組にコメンテーターとして吉本芸人がまんべんなく起用されているということ自体が、吉本興業の並外れた規模と影響力の大きさの表れである。しかも、彼らは番組内で所属事務所に対する批判も含めて、ある程度は自由にコメントすることを許されていた。ここが最も重要なことだ。



仮に、ほかの芸能事務所で同じような騒動が起こったとしたら、所属タレントがここまで自由に発言することを許されるだろうか。きっとここまでは許されないか、そもそも騒動自体が報じられないのでそのような問題が起こり得ない、ということになるだろう。恐らく、吉本興業は事務所の方針として、テレビで芸人たちが自由に発言することを許している。事務所を批判するか擁護するかも含めて、どんな話をするのかは芸人側に委ねられている。いわば、吉本興業は、芸人が芸人として生きることを許している事務所なのだと思う。笑い一筋で100年を超える歴史を重ねてきた老舗だからこそ、芸人という生き物の扱いを心得ているのだというふうに見ることができる。





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