最新の世論調査が示す通り、英国は間もなく「キリスト教国」と称する権利を失うことになる。

保守党の元副党首、マイケル・アッシュクロフト氏による最新の調査によると、キリスト教は、英国の宗教の首位の座を間もなく失う見込みだ。

アッシュクロフト氏は、毎年恒例の８月の世論調査で、宗教に関する質問を含め、８千人余りから回答を集めた。

キリスト教徒を自認する人の数は、５６パーセントだった２０１１年からわずか５年後の今年、５１・４パーセントにまで低下した。

一方、非キリスト教徒と回答した人の数も、６・４パーセントから６・１パーセントに落ちた。

それに比べ、「無宗教」と答えた宗教を持たない人の数は、３５・８パーセントから４０・５パーセントに上昇。３５歳以下の若者や、緑の党、英国国民党の支持者の中では、無宗教だとする人が既に過半数を占めている。

英世論調査会社「ユーゴブ」による別の調査では、英国人の４７パーセントが無宗教だと回答している。この調査では、宗教はとても重要だと答えた人はわずか１３パーセントしかおらず、やや重要だと答えた人は１６パーセントだった。

ユーゴブによる別の調査では、「宗教的な黙示録」が人類を滅ぼすと信じている人は、回答者の８パーセントだった。これらの人のうち、英国独立党の支持者の約２０パーセント近くが、地球上の人類の絶滅は宗教によって引き起こされると信じていた。