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話題の新刊が並び、新聞も主要各紙を読むことができ、市区内に複数の館が開設されるなど近年、公共図書館の充実が著しい。しかしそれは読者にとって万々歳なのだろうか－と疑問を投げかける集会が都内で開かれた。こうした図書館には住民の要望が反映されているものだが、それが行き過ぎると大変なことになってしまうというのだ。一体どういうことなのだろうか。（溝上健良）

本はタダで読むもの？

今春、開かれた日本文芸家協会主催のシンポジウム「公共図書館はほんとうに本の敵？」には、作家の佐藤優氏や林真理子氏、東大大学院の根本彰教授（図書館情報学）、新潮社の石井昂常務取締役ら６氏がパネリストとして参加した。

新刊の文芸書が何冊も図書館に置かれることは利用者にとっては便利だが、それは本全体の売り上げ低下につながり、出版社や作家を圧迫して、結果的に良質な本が供給されなくなる。それは回り回って読者にとってもマイナスではないのか、との思いが出版社・作家側にはある。

石井氏は出版社が刊行する本の多くは初版止まりで、初版部数の９割が売れれば採算が取れるような価格設定をしているものの、実際のところ返本率が４割近いため、単行本はたいてい赤字となる実情を説明した。それでも出版社が存続できるのは、一部の本が増刷され、その部分で利益が出るからだと解説。しかし近年、公立図書館のサービスが向上したことで「本はタダで読むもの」との認識が広がったと指摘し、「せめて増刷されそうな本については６カ月、図書館での貸し出しを猶予してもらえないか」と訴えた。