Intelはオーストラリアシドニーで5月3日より開催されているIEM Sydney 2019において、同社でeスポーツビジネスを統括するBrittany Willams氏がインタビューに応じ、同社が最高位スポンサーを務める2020年の東京オリンピックに合わせたeスポーツイベントについて、「まだ何も決まっていない」ことを明らかにした。

東京オリンピックに合わせてIntelがeスポーツイベントを開催するのではないか。この期待は、2018年2月の平昌オリンピックで、IntelがIOC（国際オリンピック委員会）の支援を受ける形で「IEM PyeongChang」を開催したことで急激に高まり、あたかも「IEM Tokyo 2020」の開催が既成事実化のように捉えられている。これは2019年1月に公開された日経新聞のインタビューにより決定的となった。

ただし、ここからが重要な話となるが、日本法人であるインテルジャパンはIEMの日本での開催を一度も認めていない。IEMファンならご存じの通り、IEMの主催はESLであり、IntelはIEMのメインスポンサーに過ぎない。東京オリンピックの最高位スポンサーなのはESLではなくあくまでIntelであり、Intel自身がIEMにこだわる必要はまったくないからだ。

【Intel Extreme Masters】

地球最大規模のeスポーツビジネスを展開するIntelにとって、IEMは、同社のeスポーツビジネスの1パートに過ぎず、今回インタビューに応じたBrittany Willams氏が直接担当している「NBA2K League」や、今や米国を代表するeスポーツリーグに成長した「Overwatch League」など、IEMと同等かそれ以上にコミットしているeスポーツイベントはほかにもたくさんある。

一方、ESLにとってIEMは、姉妹イベントのESL ONEと共に同社のフラッグシップとなるeスポーツイベントだ。ホストシティはeスポーツマーケットが十分に成熟した大都市に限られており、Intel以外に現地を代表するビッグスポンサーと複数年の契約を交わす必要がある。契約金は非公表のため正確なところはわからないが、日本のeスポーツイベントで動くお金と比較して最低でも1桁、場合によっては2桁異なる数億円単位の資金が必要となる。常識的に考えれば、いくら東京オリンピックといえどもIEM Tokyoの併催は絶望的といっていい。

可能性があるのは、IEMではなく、Intelが主催または共催する形のeスポーツイベントだ。ここでようやく冒頭のWillams氏の発言に繋がってくるわけだが、IOCとの間でコミュニケーションが行なわれてることは認めたものの、開催の有無も含めて、まだ決まっていることは何もないことを明らかにした。

平昌オリンピックに合わせて開催された「IEM PyeongChang」はあくまでテストケースであり、「Starcraft II」（Blizzard Entertainment）と「STEEP」（Ubisoft）の2種目で行なわれたテストそのものは極めてうまくいったものの、IntelもIOCも“次のステップ”に進むためにテストの継続が必要だと捉えており、eスポーツをスポーツの1つとして捉えていいのかどうかというレベルまで遡って慎重に検討を重ねているという。

本インタビューでの質問の意図は、本社の担当者に日経インタビューの裏を取ることにあったが、見事に肩透かしを食らった格好になる。もっとも、オリンピックのスポンサーは、その発言、行動に厳しい規制が存在し、勝手な発言や、メディアを使った観測気球を揚げる行為も厳禁とされる。その意味では、予想通りの回答が得られたというのが正直な所であり、「IEM Tokyo」の併催という過大な期待はすべきではない一方で、eスポーツ界のジャイアントであるIntel主導によるeスポーツイベントが2020年に東京で開催される期待は十分に残されている。正式発表はギリギリのタイミングになりそうだが、eスポーツファンの1人としてほどほどに期待しながら正式発表を待ちたいところだ。