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【ワシントン=芦塚智子】米民間調査団体のピュー・リサーチ・センターが7日発表した日米の世論調査で、広島と長崎への原爆投下について米国人の56%が「正当だった」と考えていることが分かった。一方、日本人は79%が「正当でなかった」と答え、原爆を巡る日米の考え方の溝があらためて浮き彫りになった。

戦後70年を機に、1月末から2月中旬にかけて、18歳以上の日本人と米国人の各千人を対象に調査した。

原爆投…