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15日の東京株式市場で日経平均株価は4営業日ぶりに反発し、前日比60円78銭（0.34%）高の1万8026円48銭で終えた。前日までの3日続落で下げ幅が800円を超えたことから、買い戻しが入った。伊藤ハと米久の経営統合報道で高まった業界再編期待も相場の支援材料になった。ただ米連邦公開市場委員会（FOMC）を控え、大引けにかけては買いを手控える動きが強まった。

朝方から幅広い銘柄に買いが広がった。一部に日銀の追加緩和期待が根強いなかで、前場中ごろには上げ幅が360円を超え、日経平均は1万8300円に乗せる場面もあった。昼すぎに金融政策の現状維持が伝わると、為替が円高・ドル安方向に傾くとともに日経平均先物の上げ幅が一気に縮小。後場寄りの日経平均もつられるかたちで一時1万8000円を割り込んだ。その後は業界再編期待などが支えとなりやや値を戻して終えるなど、荒い値動きが続いた。

JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）は小幅に続落した。

東証1部の売買代金は概算で2兆3026億円。売買高は20億8033万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は924、値下がりは850、変わらずは123だった。

トヨタや日産自の自動車株、日清粉GやJTの食品株で値上がりが目立った。ファナックやファストリの値がさ株も堅調に推移した。ダイキンや日東電、パナソニックも高い。一方で熊谷組など建設株の一角は下落が目立った。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの携帯3社も引き続き安かった。

東証2部株価指数は続落した。ベネ・ワンや土木管理が下げ、ヨネックスやDNAチップが上げた。〔日経QUICKニュース（NQN）〕