［ニューヨーク ３０日 ロイター］ - サウジアラビアなどがイエメンの武装組織への空爆を開始しても原油価格の上昇（訂正）が限定的だったことで、供給過剰から来る原油安の現状は、まだ１年以上は続くとの見方が強くなってきた。

３月３０日、原油安の現状はまだ１年以上は続くとの見方が強くなってきた。写真はイスラエルの石油掘削装置脇で２０１０年１０月撮影（２０１５年 ロイター／Nir Elias）

こうした中、ファンドマネジャーらは原油安の恩恵を享受できる有望銘柄の物色を続けている。

ホッジズ・スモールキャップ・ファンドで約２１億ドルを運用するクレイグ・ホッジズ氏は、原油安のメリットを受けているアメリカン航空グループAAL.Oや靴小売のシュー・カーニバルSCVL.Oを買い増すとともに、エネルギー会社のマタドール・リソーシズMTDR.Nにも投資している。

マタドールは原油価格下落の折、供給会社と交渉して低コストでガスを調達することに成功している。同社の株価は半年間では１６％下落しているが、年初来では５．８％上昇中だ。

ホッジズ氏は当初、建設会社のプリモリス・サービシズやイーグル・マテリアルズも買っていた。いずれも、シェールガス開発時の水圧破砕で使う砂を生産する会社だが、株価はそれぞれ２４％、８％下落した。

同氏のファンドの価値は年初来で２．７％上昇しており、競合する６２％のファンドを上回る成績。Ｓ＆Ｐ総合５００種.SPXはほぼ横ばいで推移している。

原油開発・生産のコムストック ・リソーシズCRK.Nについては、昨年７月に２８ドルだった株価が３月上旬に４ドルへ急落して以来、安値拾いを始めた。コムストックは割高な油井での原油生産を中止し、低コストで生産が可能な土地での原油や天然ガスの生産を始めているという。

＜続く過剰供給＞

ミューチュアルファンドの運用者らも、原油の供給過剰は短期的に解決しないとの見方を強めている。

ロード・アベットのトーマス・オハローラン氏は昨年、ガス開発株を、運用するディベロッピング・グロース・ファンド（３６億ドル）の主要銘柄の１つと位置付けていた。いまは太陽光発電会社などに軸足を移しており、原油相場は「さらなる下落局面が来る」とみる。

同氏の運用ファンドの価値は４．１％上昇し、競合する６０％以上のファンドを上回る。

ロンドンに拠点を置くギネス・アトキンソンの資産運用担当者らは、ポートフォリオ中の天然ガス関連銘柄の比率を増やしている。価格下落を受けて原油生産が低迷すると、天然ガス価格が徐々に上昇するとの理論を背景とする投資判断だ。

イエメン空爆など政治的リスクに備えて原油関連株も継続運用しているものの、ファンダメンタルズをみれば原油価格は最低でも年末までは回復しないとみている。

「もっと時間を要するかも知れない」。同社のグローバル・エネルギー・ファンドGAGEX.Oの運用担当者の１人、ウィル・ライリー氏は言う。同ファンドは年初来で２．１％下落しているが、競合する４８％のファンドより高パフォーマンスをみせている。

ライリー氏はこれまで、天然ガス探査・生産のサウスウエスタン・エナジーSWN.Nなどに投資してきた。原油の副産物である「随伴天然ガス」と呼ばれるガスの量は、原油生産の削減に伴って減っているため、天然ガスの価格も上昇すると見込んだためだ。同氏は「米国の天然ガス市場の供給過剰は、今年後半に安定化するのではないか」と話す。

＜ファンダメンタルズに対する疑問＞

原油価格の動向については、一般投資家と機関投資家で意見が分かれている。前者が原油価格は底打ちしたとみて、原油の値動きに連動する指数連動型上場投信（ＥＴＦ）に数十億ドルを投資してきた一方、後者は一段安はまだあり得ると予想している。

米オイル・ファンドUSO.Pは原油価格に対し強気な見方をしていることで知られるＥＴＦだ。トムソン・ロイター傘下の投信情報会社リッパーの調べによると、今年は２１億ドルの流入超を記録。その大半が一般投資家と投機筋からのものだという。ファンドは年初来で１５．８％下落した。

その一方、複数のアナリストらは、米国における貯蔵能力の不足に加え、イランやロシアの経済制裁解除の可能性も、供給過剰に拍車をかける可能性があると指摘する。

「いまがエネルギー株に投資するまたとない機会だと思っている人は、少し早まっている」。フォート・ピット・キャピタルのトータル・リターン・ファンドを運用するチャールズ・スミス氏は言う。彼がポートフォリオに組み入れているエネルギー株は、パイプライン大手のキンダー・モルガンKMI.Nのみ。当面はこれ以上増やすつもりはない。エネルギーセクターの比率を引き上げるのは、原油価格が１バレル＝２０ドル台後半まで下がってからだという。

米チャールズ・シュワブ・インベストメント・マネジメントSCHW.Nのオマール・アギラー株式担当最高投資責任者（ＣＩＯ）は、原油需要が中国で回復しない限り、価格は２０ドル台まで下がり、長期的には２０―４０ドルのレンジで推移すると予想する。

フォート・ピットのスミス氏は、再生可能エネルギーの拡大やシェールガスブームなどから、昨春の水準である１００ドル台への回復は見込みにくいと指摘。「１０年は無理だろう」と述べた。

＊本文１段落目の「原油価格の下落が限定的だった」を「原油価格の上昇が限定的だった」に訂正します。

（David Randall記者 翻訳：田頭淳子 編集：加藤京子）