事務所から独立した「SMAP」の元メンバー3人を民放テレビ局に出演させないよう圧力をかけていた疑いでジャニーズ事務所が公正取引委員会から注意を受けた一連の報道を受け、日本財団の会長を務める笹川陽平氏が7月23日、「各テレビ局も謙虚に事実を認めるべき」「早急に3人のテレビ復帰を実現させてほしい」と自らの考えを自身のブログでつづりました。

公正取引委員会の調査では、独占禁止法違反と認定できる事実は確認できなかったとしつつも、将来的に違反につながる恐れがあるとみなし、17日までにジャニーズ事務所に対し「注意」を行ったことが報道されました。これに対し、ジャニーズ事務所は7月17日にサイト上で、“テレビ局に圧力などをかけた事実はない”としつつも、「今後は誤解を受けないように留意したい」とコメントを発表していました。ここでは「当局からの調査を受けた」「行政処分や警告を受けたものでもありません」と表現することで、“注意”すらなかったかのように読ませる書き方となっているのが特徴的です（通常、“注意”については非公表）。

笹川氏がこの件に言及したのは、氏が会長を務める日本財団が2015年に設立した「日本財団パラリンピックサポートセンター」の活動をSMAPがスペシャルサポーターとして支援した縁があるため。2017年9月にジャニーズ事務所を退所した稲垣吾郎さん、草なぎ剛さん、香取慎吾さんの3人は、その後もスペシャルサポーターとして活動を続け、笹川氏は“3人の活躍なくして「パラリンピック」の認知度が今ほど上がることはなかった”と高く評価しています。

しかし、ジャニーズ事務所との契約終了後、3人のテレビ出演はコマーシャルを除いてゼロになってしまったことを「まことに不可解、どうにも納得できないことが起きた」と回顧。東京パラリンピック大会まであと1年となった今、元SMAPの3人がテレビでパラリンピックについて語ってくれることが東京パラリンピックの盛り上がりに寄与すると考える笹川氏は、「そんな期待を壊してしまう深刻な事態」と圧力をかけた疑いについて見解を述べました。

返す刀で、「視聴率を1％アップするためにしのぎを削る各テレビ局が、根強い人気をもつSMAPの元メンバーを 2年間も出演させないこと自体が異常」とテレビ局の姿勢にも苦言を呈し、「多くのタレントを擁するジャニーズ事務所の意向を忖度したとしか思えない」とつづり、「『出演の可否は独自の判断で決めている』『ジャニーズ事務所からの圧力はなかった』などとするテレビ局側の白々しいコメントを信じる視聴者など、どこにもいないだろう」と非難しました。

ブログの最後では、「独禁法違反につながりかねない状況を公取委が確認したのであれば、各テレビ局も謙虚に事実を認めるべきである。東京パラリンピック大会を成功させるためにも、早急に3人のテレビ復帰を実現させてほしいものだ」と締めました。

東京パラリンピック大会成功のため、という特異な事案と結び付けて語られてはいますが、日本財団会長という立場の人物がつづった内容には「やっとまともな声があがった」「ここまでの大物じゃないと、大手芸能事務所やテレビ局に遠慮して、ハッキリものを言えないのでしょうね」など評価する声があがっており、これがテレビ局の変化につながるのではないかと期待する声もみられます。