近畿大学は7月9日、Slack Japanが提供する法人向けコラボレーションツール「Slack」を全教員向けに導入する計画を発表した。まずは建築学部（33人）、薬学部・薬学総合研究所（62人）の教員が利用を始め、他学部にも順次展開する。卒業式や入学式などを準備・運営する際の打ち合わせで活用するという。

近畿大の教員はこれまで、電話の他、メールや教職員向けポータルサイトの伝言機能を連絡手段として使っていた。だが、返事が遅れる場合が多かった他、「○○様〜」と書き始めるなど「堅いやりとりが多かった」（同大総務部、以下同）という。

Slackの導入によってこうした課題を解消し、コミュニケーションを円滑にする狙い。同大のキャンパスは大阪府東大阪市、奈良県奈良市、和歌山県紀の川市などに点在しているため、拠点や学部をまたいだ連絡をスムーズにする目的もある。

近畿大学による発表

同大は2017年度から職員へのSlack導入を始めており、18年度は約600人が通常業務や入学試験の運営などで同ツールを活用。1カ月当たり約6万件のメッセージをやりとりしたという。19年度からは全職員に拡大している。

全職員に加え、全教員がSlackを利用した場合は、日本の大学で初めてのケースになるという。大学側と学生の連絡手段としてSlackを活用する計画は「今のところない」としている。