メンバーの分裂・解散騒動のドタバタ劇で、SMAPの広告価値が下がり始めたようだ。

今回の騒動を受けて、宣伝会議「Adver Times」編集部が、企業の宣伝部などの広告主（スポンサー）と企業に広告企画などを提案する広告会社に対して、「広告におけるタレント起用」のアンケート調査を実施（回答数は392）。2016年1月25日、その結果を明らかにした。

「事務所が会見を開いて説明・謝罪していない」

調査では、一連の分裂・解散騒動を受けて、「SMAPの広告タレントとしての価値をどう考えているか」聞いたところ、「低くなった」と回答した人が、「やや低くなった」（28.1％）と答えた人をあわせて62.8％にものぼった。

「高まった」と回答した人は14.8％（「やや高まった7.4％」を含む）、「変わらない」と回答した人は22.4％だった。

価値が下がった理由について、広告主からは、

「タレントは、あくまで夢を売る商売。それをテレビで公開謝罪させ、悲壮感を漂わせては、タレントイメージが悪くなり、広告に起用しにくくなる」（女性、40代前半）

「解散騒動で事務所という存在が巨大なものとしてイメージ化され、そのインパクトがネガティブにとらえられている」（男性、30代後半）

といった声が寄せられ、広告会社からは、

「解散の可能性があるタレント、グループとわかったので起用は不安だと思います。もし契約したとしたら、契約期間中ずっと爆弾を抱えているのですから」（女性、30代後半）

などの声があり、ネガティブな印象をぬぐえないでいるようすがうかがえる。

一方、少数ながら価値が高まったと考える理由には、

「国民的アイドルという認識が広まり、決定的となり、他のタレントとの違いが鮮明になった。関係を修復できれば、今まで以上の広告価値が得られる」（女性、40代後半）

との声が寄せられた。

また、騒動による反響の大きさからSMAPの価値の高さに改めて気づいたという声や、困難な状況に置かれたSMAPを支援することで、企業イメージが向上するのではないかという声もあった。

とはいえ、広告主の51.4％、広告会社の47％が「起用したくない」と答えており、その理由の中には、「所属事務所がきちんと会見を開いて、世間に説明・謝罪していない」との声もあった。所属事務所の他のタレントの広告起用にも、広告主と広告会社の約半数が「影響がある」と答えた。SMAPのみならず、ジャニーズ事務所のイメージも低下しているとみられる。

こうした調査結果に、企業アナリストの大関暁夫氏は、「企業は（SMAPに）高いお金を払って起用しているのですから、イメージダウンにつながるリスクは低いほうがいい。分裂、解散しないことを事務所はまだ明言していませんし、リスクは高いままです。（広告価値が下がっているのは）当然の流れでしょう」と話している。