Photographer: Kiyoshi Ota/Bloomberg Photographer: Kiyoshi Ota/Bloomberg

７期連続の日本の経済成長が今後も続き、物価上昇が加速するかは賃上げにかかっている。個々の経済指標は労働市場の一部しか示さないため、全体を把握できる12の指標をまとめた。

最新結果によれば、失業率は低く、仕事探しは非常に簡単だ。パート労働者の時給は順調に伸びているが、一般労働者の所定内給与は微増。物価を加味した実質賃金は横ばいで、経営者が給与を大幅に上げられるほど生産性も改善されていない。

「賃金の上昇ペースが加速しない限り、物価上昇も勢いを得ず、インフレ率は１％前後をさまよう」とブルームバーグ・エコノミクスのエコノミスト増島雄樹氏は見込む。「1970年代以来のタイトな労働市場に支えられて、建設など特定業種や特殊技術の必要な分野の賃金は上昇していくだろうが、サービス業の労働生産性の低下傾向を見る限り、裾野への広がりはやや力不足だ」と指摘した。

下記のチャートでは、賃金上昇につながる動きをしている指標を緑の線で示した。中立はオレンジ、悪化あるいは低水準は赤とした。

賃金











雇用



















生産性







備考：％の変化率は前年同月比、正社員と非正規社員の増減数は前年同月比

出所：厚生労働省（毎月勤労統計調査、一般職業紹介状況）、総務省（労働力調査）、日本生産性本部