業績不振が続く大塚家具の大塚久美子社長（５０）に対し、同社への資本支援をとりまとめたネット通販企業、ハイラインズ（東京）の陳海波社長が、経営権を巡って激しく対立した父で創業者の大塚勝久氏（７５）と和解するよう提案し、久美子氏が前向きに検討する意向を示していたことが２２日わかった。４年前の株主総会で激しい委任状争奪戦を繰り広げた父娘の対立が「雪解け」に向かうのか注目される。

陳氏が同日、朝日新聞の取材に明らかにした。勝久氏は委任状争奪戦に敗れて大塚家具を去り、高級家具販売の「匠大塚」を新たに立ち上げた。大塚家具の財務基盤を強化する資本支援への協力を内諾した後の今月上旬に陳氏が、競合する両社による共同仕入れなど事業面での協業を進めたいとの意向を久美子氏に伝えたところ、久美子氏は理解を示したという。

陳氏は、創業家が対立したままでは大塚家具のブランド価値を毀損（きそん）するとの考えを示し、「どちらも高級家具が売りで、客層が同じ。家族で客を奪い合っても仕方がない」と指摘。早期に父娘の和解を実現させ、勝久氏の支援も受けながら再建を加速させたい考えを示した。「大塚家具の強みは（勝久氏が築いた）コンサルティング営業にある。そのノウハウを生かして海外に販路を広げるべきだ」とも述べた。

「お家騒動」の末に久美子氏が大塚家具の経営権を握ったが、その後の業績は低迷。２０１８年１２月期通期の決算は３年連続の赤字に陥り、自力再建は難しくなっていた。同社は今月１５日の決算発表にあわせて、日中の投資家や米系投資ファンドなどから資本を受け入れる財務強化策を発表。この資本支援のとりまとめ役の一人として陳氏がかかわった。

久美子氏の処遇については「赤字を継続すれば続投できなくなる。今年は最低でもトントンにする必要がある」と述べた。（筒井竜平）