「このご婦人は大げさなことばかり言うのではないか」（シェークスピア作「ハムレット」）

イエレン米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長は過去３カ月の間に２回、利上げのペースは遅れていないと主張している。これに対して、ＪＰモルガンの米国担当チーフ・エコノミスト、マイケル・フェロリ氏は「最近の米金融当局者の発言は、利上げが雇用市場のデータからみて出遅れているのではないかと問い掛けている」と最近のリポートで指摘した。連邦準備制度の政策当局者がこうした問い掛けを何度も行うこと自体、自ら疑問を抱えていることを偽っているのかもしれないという。

イエレン議長 Photographer: Aaron P. Bernstein/Bloomberg

引き締め姿勢が不十分ではないかと問い掛けるエコノミストも増えている。特に２月の雇用統計が強かったことから、この問い掛けは新たな妥当性を帯びてくる。現在、フェデラルファンド（ＦＦ）の誘導目標レンジは0.5％ー0.75％で、コアインフレ率の1.7％を大幅に下回ることもこの議論に拍車をかける。金融当局者も、連邦準備法が定める２大目標である「最大限の雇用確保」と「物価の安定」（個人消費支出＝ＰＣＥ＝価格指数で前年比２％上昇）の達成に近づいていることを認識している。

ベレンベルク銀行の米国・アジア担当チーフエコノミスト、ミッキー・レビ－氏は「利上げが遅れ、財政政策で経済が予想以上に拡大すれば、市場はインフレの兆候に非常に敏感になる」と分析する。ムーディーズ・アナリティクスのチーフエコノミスト、マーク・ザンディ氏も、財政出動と緩和的な金融政策が重なればインフレ率は今後２年以内に３％近くまで上昇すると警告する。

雇用市場の引き締まりに伴う賃金上昇がインフレにどのような効果をもたらすかについては、イエレン議長も「明確ではない」と述べている。米ディシジョン・エコノミクスのアレン・サイナイ社長兼最高経営責任者(ＣＥＯ）は、今年末までに失業率は4.3％まで低下すると予測。そして、これまで投資家は金融当局者が発言通り利上げするか否かを疑問視してきたが、今後は利上げのペースが遅れていないかどうか注視することになろうと語っている。

原題： Yellen Claim Fed Isn’t Behind Curve Challenged by Robust Hiring（抜粋）