暮らしやすい気候を背景に電力需要が落ち込む秋に、電気が「余る」可能性が出ている。太陽光発電が多い九州では、2018年の大型連休には電力需要の8割を太陽光発電でまかなう時間帯もあり、供給が需要を上回る可能性が出てきたためだ。

そのため、九州電力は18年9月、太陽光発電を行う事業者に稼働停止を求める「出力制御」を行う可能性があるとする「お知らせ」をウェブサイトに掲載した。ただ、九電は原発の再稼働も進めており、これが結果として昼間の「電気余り」を後押ししている。

火力止め、揚水発電使い、本州に送っても「余る」可能性

送電網では、需要と供給の量をほぼ同じに保つ必要がある。これが崩れると、本来は一定に保つべき周波数が低下したり上昇したりするため、機器が壊れるのを防ぐために連鎖的に停電が起こる可能性がある。 9月6日未明の地震直後に北海道で起きた大停電がその一例だ。

日照条件が良い九州では特に太陽光発電の普及が進み、大型連休中の18年5月3日13時には、九電管内の電力需要の約8割を太陽光でまかなった。晴れていて発電量が増えたのに加えて、（1）冷暖房を使わずに済む気候だった（2）工場やオフィスが休みになった、といった事情で需要が落ち込んだことが背景になったとみられる。

この時は、火力発電の出力を抑えたり、太陽光で発電された電気を使ってダムに水をくみ上げ、夜間に発電する揚水発電を活用したり、「関門連系線」を利用して本州に電力を送ったりして対応してきた。だが、その後も太陽光発電は増え続け、18年秋にはそれだけでは対応できなくなる可能性が出てきた。九電が9月7日に

「今秋の九州本土における再生可能エネルギー出力制御実施の見通しのお知らせ」

と題してウェブサイトに掲載した文書では、供給力が需要を上回った場合に、上記の対策を講じた上で

「それでも供給力が電力需要を上回る場合は、電力の安定供給維持のため、やむを得ず出力制御を行うことになります」

と説明している。「出力制御」は、壱岐（長崎）や種子島（鹿児島）といった離島では実績があるが、国内では離島以外の本土での実績はない。