元AV女優の大塚咲さんは2012年に引退して以来、写真家・アーティストとしての活動を続けている。

2017年に発売された自叙伝『よわむし』（双葉社）のなかで大塚さんは、15歳でレイプ被害に遭ったことを告白。性犯罪被害者は恐怖心を飛び越えようと、性の世界に飛び込むことがある。

大塚さんも性が怖いからこそ、荒療治のつもりで性の世界に自分の身を投じたという。

私はAV業界が嫌いではありません。たくさんの感謝もあるし、愛情もあります。現場に関わる人たちへの思いは、特にそうです（『よわむし』より）

こんな言葉で、AV業界への愛情と感謝の気持ちを述べていた大塚さん。

しかし今、AV女優の過去と決別しようとしている。アーティスト活動の継続のために、名前を変えようというのだ。一体、何が彼女をそうさせたのか。

思っていた以上に煩雑な手続き

「やっと私たちの肖像権が認められた。今までの奴隷のような状況から変わっていくんだと、販売停止は希望の持てる明るいニュースだと感じました。だからずっと前から、過去作品の販売停止申請をしようと考えていました。6月に個展を開く今が、そのタイミングだと思ったんです」

大塚さんが販売停止の申し立てをしたのは、2017年10月にAV業界の改善を目指して発足した、AV人権倫理機構だ。

著作権侵害や無修正など違法な作品を監視するIPPA（NPO法人知的財産振興協会）などが会員になっている。

同機構は発売後5年が経過した作品を対象に、出演女優やその関係者から申請があった場合、作品の販売停止をメーカーに依頼している。2019年5月31日時点で259件・6339作品の申請があり、判断を経た211件中187件・5588作品の販売が停止された。

タレントの蒼井そらさんや、作家の森下くるみさんも元AV女優として申請し、過去作品の販売がストップした。

大塚さんも引退して7年経っていることから、申請さえすれば容易にネット上から作品を消せると思っていた。

しかしいざ着手してみたら、想像していたよりもはるかに煩雑だったと語る。

「動画配信サイトに大塚咲名義で約600作品がアップされていますが、すべての作品名を申請書に書かなくてはならないんです。しかもメールではなく、郵送での申し込みなのでプリントアウトしなくてはならなくて。また中には大塚咲から別の名前に変えられてしまった作品もあって、すべてを探すのが困難な状況です」

申請しても、すべてを販売停止できるわけではない

大塚さんは現在フリーランスで活動しているため、申請は自身で行わなくてはならない。そこでAV制作メーカーに勤務する友人に相談したところ、「申請しても100％消せるわけではない」と言われ、愕然としたそうだ。

「権利者が機構側に『これはまだ売れるから販売停止したくない。残したい』と言われたものやAV人権倫理機構の会員となっている団体に加盟していなかったり、潰れてしまったメーカーの作品は販売停止ができないと聞きました。私はもう引退しているのに、新作を装った作品やオムニバス作品が未だに自分の知らないところで発売されています。それがもし今年発売されたとしたら、申請まであと5年待たなくてはならない。この先いつまで、申請を続ければいいんでしょうね？」

販売申請の判断についてAV人権倫理機構事務局に問い合わせると、「停止の依頼があればメーカーに伝えてはいるものの、最終的にはメーカーなど、作品の権利を持つ者の判断」という答えが返ってきた。また2018年4月から加盟団体が使用しているAV出演契約書には撮影から5年6か月、販売から5年で停止申請ができることが盛り込まれているものの、それ以前の契約については期間が提示されていないケースが一般的だ。

また同機構の作品販売停止申請ページには、「当機構に賛同する枠組み内のAVメーカーやプロダクションを対象としております。それ以外のメーカーや無修正などのAV作品の場合、当機構では対応が出来ません」と記載されている。

2019年2月20日の「作品販売に関する報告会」席上でも、記者からネットでの動画拡散対策について質問された際に以下のように答えている。

「ネット内の問題は承知しているが、我々のスキームに参加しているメーカーを止めることができても、二次的にコピーされたものは何の権限もないと言うのが実態。どこかに映像が残るのを何とかしてほしいという話は聞いているけれど、それは我々の権限では今のところ能力的に無理」（河合幹雄理事）

「インターネットに拡散した動画は国家権力をしてもなかなかどうにもならないところがある。場合によっては著作権侵害という形で DMCA(デジタルミレニアム著作権法）で削除要求を送るなど、出来る範囲でやっていくしかない。画像が拡散してしまうとどうにもならない」（山口貴士理事）

つまり機構が発足する前に解散したり、加盟していないメーカーの作品は消すことが難しい。また個人がアップした動画や、まとめサイトなども手の施しようがないのが現状だ。

自分名義のアダルトグッズの「新作」が

大塚さんを悩ませているのは、過去の映像だけではない。かつて自身の写真をパッケージに冠したアダルトグッズを制作したことがあるが、そのメーカーが今年に入り、「新作」として大塚咲のアダルトグッズを発売したのだ。

SNSでそのことを知った大塚さんは全身の力が抜け、半泣き状態になったと語る。

「あまりにも好き勝手に私を利用していると思いました。グッズメーカーは『権利はこっちにある』と主張するかもしれませんが、一生こうしてAV女優時代を蒸し返されるのかと思うと、大塚咲でいることに疲れました。せめて事前に連絡をもらって、私が発売の判断ができればまだしも、そもそも何の連絡も来ていません。所属していたプロダクションはもう存在していない上に、これまで契約書を渡されることはありませんでしたが、このグッズに関しては無断で作られた二次使用商品です」

大塚さんが所属していたプロダクションは、2016年6月に当時の社長ら3人が20代女性にAV出演を強要したとして逮捕され、翌年解散している。

AVに出演する際に女性と交わされる応諾書には、撮影済みのテープやデータは二次使用権も含め制作者側が所有すること、女優側は著作権人格権および肖像権を行使しないことなどが明記されていることが多い。

しかしだからといって、引退した後もずっと商品化されて良いものなのか。AV女優には、忘れられる権利はないのか。

第二の人生を阻害する重大な人権侵害

マイノリティをはじめとする人権問題に取り組む、武蔵小杉合同法律事務所の神原元（かんばら・はじめ）弁護士は、大塚さんの置かれている状況を「重大な人権侵害」と話す。

「たとえ契約書に肖像権を行使しないとあっても本人の同意なく半永久的に裸の映像を見られてしまうのは、重大な人権侵害にあたる。プライバシー権をはじめ次の人生を送る権利が侵害されているのではないか。生きている人間の権利を侵害してまで作品は守られなくてはならないものなのか 、法規制がなされていないことも含めて大いに疑問がある」

しかしその人権侵害は、現在も堂々と行われている。映像やグッズ販売の利益は、大塚さんには一切還元されていない。ただ大塚さんはお金が欲しいのではなく、「大塚咲という存在を傷つけたくない」と言う。

「引退しても使うことを勝ち取ったこの名前には、自分自身だという思いと自分が作った作品だという思いの両方があって。でも大塚咲は人格がある作品だけど、今のようなことが続くなら過去と決別したい。もうこれ以上、誰かに汚されたくない。だから未来のために、私が私を捨てようと思っています」

AV人権倫理機構の会員で、出演強要問題を機にAV女優を守り、AV業界の改善を目的に設立された日本プロダクション協会は、2018年2月におこなわれた発足イベントでメディアに対し、以下のように書かれた資料を配布した。

一人の女性が、様々な理由やきっかけでAV女優となり、そしていつか卒業していくわけですが、卒業後にこの業界にいたことを笑顔で思い出し、良い経験だったと思ってもらえるような働く環境作りが私たちの使命だと思っています。

大塚さんがかつて所属した事務所は消滅しているので、同協会に加盟しているわけではない。しかしかつて同じ事務所に所属していた女優たちの多くが、同協会所属のプロダクションに所属している。決して、無関係とはいえないだろう。

AV業界に感謝と愛情を述べていた女性を、良い経験どころか笑顔を奪い「過去を捨てたい」と思うほど追い詰めたのは、一体誰たちなのか。現在女優活動を続ける女性を守るのは当たり前だが、引退した女性の第二の人生を毀損しない配慮も、AV関係者には求められている。