5月1日の令和への改元に伴う10連休も終わり、仕事モードに切り替えているビジネスパーソンも多いだろう。次の3連休は海の日のある7月13～15日だが、通常モードになかなか切り替えられない人もいるはずだ。

それまでの楽しみは6～7月に支給されるボーナス（賞与）だろう。初めてのボーナスをもらう新入社員もいる。企業選びのポイントはさまざまだが、2020年入社の就活生にとっても大きな関心事だ。その賞与が実際にどんな企業で、どれぐらい支払われているのだろうか。

『会社四季報2019年2集春号』では、上場企業約3700社へのアンケートによる回答データを基に、「2018年賞与支給額」「残業時間」「有給休暇取得日数」「2019年内定者数」などのランキングを掲載。このうち本稿では「ボーナス支給額の高い企業トップ100社」のランキングを発表する。

「賞与支給額」ついて回答した企業は1011社（回答率は約27％、金額ベースでの回答のみ、＋○カ月などの変則回答除く）。平均は約128万円で前年比3.2%増だった。

あくまでアンケート回答企業の中でのランキングとはなるものの、有名企業も数多くランクインしており、傾向をつかんでもらえるはずだ。

調査票は1月中旬に発送し、原則として締め切りに設定した2月上旬までに回答した企業に限っている。参考データとして各社の平均年収、平均年齢を加えた。なお、ボーナス支給額は暦年ベース、平均年収は各社の年度ベースとなっていることを留意されたい。

半導体関連が目立った

1位は東京エレクトロンで546万円。半導体製造装置で世界シェア4位の企業だ。顧客である半導体メーカーの業績好調を受け、同社の受注も拡大。2019年3月期は同社も最高純益を更新、ボーナス支給額は前年比34％増と従業員への還元も手厚くなったようだ。半導体関連企業はほかにも2位にディスコ、3位にアドバンテストがランクインしており、業界の勢いを感じさせた。

このほか上位で目立つのは、建設関連企業。5位の大本組、8位の鹿島、10位の森組などが昨年に続き上位をキープしている。東京オリンピックに向け建設需要が高まり、人手不足が叫ばれているが、好待遇で従業員満足を上げる狙いもあるのだろう。

一昨年（2016年）は年間200万円以上を支給した会社は上位84社だったが、好況下とあって2018年は昨年同様トップ100社すべてで年間200万円以上の支給となった。