パスワードに頼らない新しい認証方式の標準化を進めるFIDO（Fast IDentity Online）Allianceは米国時間5月21日、Googleやサムスンなどの企業が開発する31の製品群を、FIDO 1.0に認定した。FIDOは、生体認証と2要素認証に対応した製品とサービスの標準化されたエコシステムを確立し、最終的にはパスワードを廃絶することを目標としている。

FIDOは、生体認証用のUniversal Authentication Framework（UAF）と、2要素認証用のUniversal Second Factor（U2F）という、2つの認証プロトコルの標準化を進めている。

UAFではオンラインサービスへのログインに生体認証デバイスが用いられる。ユーザーは自分が所有する生体認証デバイスを事前登録し、指紋、虹彩、音声などの生体認証でログインできるようになる。一方、U2Fでは暗号化されたパスワードを格納した2要素認証デバイスが用いられる。ユーザーは従来のユーザー名とパスワードに併せて、事前登録した2要素認証デバイスをUSBなどで接続してボタンを押すだけで、強力な2要素認証でログインできるようになる。

FIDOでは、製品は「UAF Server」、「UAF Authenticator」、「UAF Client」、「U2F Server」、「U2F Authenticator」のいずれかとして認定される。

GoogleのログインサービスはFIDO 1.0でU2F Serverに認定された。Googleの2要素認証は、同社がYubicoと共同開発した2要素認証デバイス「Security Key」などに対応している。同社は先ごろ「パスワードを補完する将来の認証ソリューションに備えるため」として、Gmailのログインプロセスを2ページに分割し、1ページ目でユーザー名を、2ページ目でパスワードを入力するようにした。

なお、Microsoftは今回認定された企業には含まれていないが、同社はFIDOの仕様策定に参加しており、「Windows 10」がFIDO 2.0に対応する予定だ。