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「個人が健康かどうかは自己責任」とする考えはまだ根強い。だが、一般的な幼児教育（早期教育）を受けた集団と受けなかった集団とを長期間追跡して比較すると、喫煙率や肥満の人の割合といった健康に直結する指標で、早期教育を受けた集団の方が低いというデータがある。それでも、健康は社会環境とは関係がなく、あくまでも自己責任と言い切れるだろうか。

こういった問題に正面から向き合い、さまざまなデータや改善策を示し、社会にアプローチしていくことで人々の健康を向上させる学問が「社会疫学」だ。１９９０年代から２０００年初頭にかけ新たな学問領域として確立された。その分野の第一人者、米ハーバード公衆衛生大学院のイチロー・カワチ教授が行う講義の指定教科書の翻訳本『社会疫学』（上・下）が大修館書店から発売された（各５６００円＋税）。翻訳陣には東京医科歯科大の藤原武男教授ら第一線の医学研究者らが参加した。

同書では健康との相関関係が表れた教育、雇用環境、医療保険制度などを中心に豊富なデータと、その正確な読み取り方を提示。例えば欧米諸国では国や州によって義務教育年数が違い、その年数が長い集団ほど認知症になる率が低いことなどが明らかにされる。

所得格差や労働環境についても詳細に解説。子供の貧困が社会問題となり、終身雇用が当たり前でなくなった日本で、健康寿命を全うするため社会はいかにあるべきかを考察する道しるべともなる。