新型コロナウイルスの影響によって臨時休館を余儀なくされている美術館・博物館。そのなかには、展覧会の開幕を延期した美術館も含まれている。

現時点で延期となった大型展覧会のなかには、国立西洋美術館「ロンドン・ナショナル・ギャラリー展」（本来の開幕予定日：3月3日）、国立新美術館「古典×現代2020」（本来の開幕予定日：3月11日）、東京国立博物館「法隆寺金堂壁画と百済観音」（本来の開幕予定日：3月13日）などがあり、こうした展覧会はすでに展示が完了している。あとは休館解除を待つばかりの状態だ。

一般的に、国立の美術館で行われる大規模な展覧会は、新聞社やテレビ局などマスコミが美術館と共催する場合がほとんど。上述の展覧会では、「ロンドン・ナショナル・ギャラリー展」は読売新聞社・日本テレビ放送網、「法隆寺金堂壁画と百済観音」は朝日新聞社・NHK・NHKプロモーション、「古典×現代2020」は朝日新聞社が主催となっている。

こうした主催マスコミは現状をどのようにとらえているのだろうか。ある展覧会を主催するマスコミの関係者はこう語る。「せっかく設営が終わったのに日の目を見ないまま作品を返却してしまうようなことがあれば残念。貸出先にも申し訳ないし、何より一般の方々に見てもらえない悔しさがある」。

経済的なダメージも深刻だ。こうした大型展はマスコミ側が費用を負担する場合が多く、展覧会を開くことができなければ、想定されていた収益がそのままマイナスとなる。

例えば、展覧会の入場料（当日券）を1600円だと仮定する。2019年入館者数ベスト10を参照すると、1日の入館者数は平均して約6000人。その7割に当たる4200人が有料入館者（残り3割は招待券など）であれば、1ヶ月（26営業日）臨時休館するとその損失は約1億7472万円にのぼる。加えて、図録やグッズの売上がひとり当たり800円だとすると、単純に1億2480万円のマイナスが加算されることになる。損失の合計は約3億円だ。

こうした損失に保険などはなく、主催マスコミが多額の経費を負担する。先の担当者はこう続ける。「日本の文化庁は予算も低水準なので、国からの支援は期待できない。もし開館できたとしても密集を避けなくてはならず、集客を巻き返すことは難しい。打つ手がない」。

主催マスコミが展覧会を開けたくとも、会場となる美術館が慎重な姿勢であればそれも難しい。マスコミと美術館のあいだに温度差があるのも現実だという。展覧会の準備を進めるマスコミ関係者は「（別のケースで）パンデミックのような自体がまた起こる可能性を考えると、マスコミの体力が落ちているなか、海外展などを控える動きが出てもおかしくない」と懸念する。

日本の美術館展覧会はマスコミとの共催によってその多くが成り立ってきたが、今回の長期臨時休館は、この構造にも影響を与えかねない。それほどのインパクトがある。