［パリ ６日 ロイター］ - 仏自動車大手ルノー の幹部が、ディーゼルエンジンを搭載した車両が将来的に欧州から姿を消す可能性があるとの予想を示していたことが関係筋の話で明らかになった。独フォルクスワーゲン（ＶＷ） の排ガス不正を受けた規制強化によりコストが高まっていることが要因としている。

複数の関係筋によると、ルノーのチーフ・コンペティティブネス・オフィサー（ＣＣＯ）、ティエリー・ボロレ氏は７月に行なわれた社内会議で、規制や試験方法の強化などによりディーゼルエンジンをめぐるコストが高まり、いつかは市場から駆逐される可能性があると指摘。今年年初の時点では考えもしなかったことだが、ディーゼルエンジンが今後も利用され続けるのか現在では疑問符が付いていると語った。

この件に関して、ルノーの報道官はコメントを控えている。

フランスではルノーのほか仏自動車大手ＰＳＡグループ がディーゼル技術に対する大規模な投資を実施。ＶＷの排ガス不正発覚直後はディーゼル技術の将来性を擁護する立場をとってきたが、発覚から１年経った現在、戦略の見直しを迫られている。

ＩＨＳオートモーティブのアナリスト、パバン・ポトルリ氏は「２０１７─１８年以降、ディーゼル技術をめぐるコストが一段と高まるとの予想から、同技術の撤回が広まっている」と指摘。アリックス・パートナーズは６月、ディーゼルエンジン搭載車両が欧州自動車販売に占める割合は現在の５２％から２０３０年までに９％に低下するとの見方を示している。

ディーゼル技術の将来をめぐっては渦中にあるＶＷも疑念を表明。ＶＷのミュラー最高経営責任者（ＣＥＯ）は６月、「ディーゼル技術に今後も多額の投資を行なうことは理にかなうのか」疑念を持っていると述べている。

こうしたなかＢＮＰパリバのアナリスト、ステュアート・ピアソン氏は、排ガス規制強化の流れのなか、ルノーが進める電気自動車プログラムが引き続き重要となると指摘。ただ、ルノーは先ずディーゼル技術をめぐる問題に対処する必要があり、このことが向こう数年間にわたり業績の重しになる可能性もあるとの見方を示した。