上記はOECD主要国の年間平均労働時間のグラフだ[*4]。 インターネットは魔法の鏡だ。どんな疑問を投げつけようと、欲しい答えを返してくれる。（※欲しい答えが、正しい答えだとは限らないけれど......）上図ではデータが欠けているが、おそらくアメリカの上に韓国が来る。かの国は、いわばバブル以前の日本のようなもので、労働時間がきわめて長い。 このグラフを見ると、たしかに日本は、労働時間が長いグループに入っているように見える。そしてイタリアと並んでいるのが印象的だ。景気低迷が長く続いていることや、膨大な政府債務を抱えていること等、日本とイタリアの経済には似ている点が多いらしい。労働時間でも似たような水準にあるようだ。またかよ、お前。いつも日本のすぐ隣にいるよな──って感じだ。 このグラフはあくまでも目安程度のものだが、日本が「労働時間が長め」のグループっぽいことは分かった。問題は、所得だ。労働時間の長さに対して所得がわずかなら、それは「豊か」とは言えない。 金銭的な豊かさを調べるには、購買力平価の一人あたりGDPという指標がよく使われる。一人あたりのGDPを、物価やインフレ率を補正して1990年のUSドルで表現したものだ。オランダのフローニンゲン大学マディソンプロジェクトが作成したものが公開されており[*5]、Excelでダウンロードできる。もちろん無料だ。インターネットってすごい。

私の手元に2010年のデータがあったので、さっそく散布図にまとめてみた。上図はその結果だ。 これを見ると、「労働時間の長い国ほど金銭的に豊か」とか、「短い国ほど金銭的に貧しい」とは言えなさそうだ。当然だ。GDPは、金利や貯蓄率、政治情勢など、様々な要因によって決まる。労働時間は無数にある要因の一つに過ぎないため、明白な相関関係・因果関係は現れないはずだ。 日本の位置を見るとグラフの真ん中あたり。いたって普通の国という印象だ。アメリカの労働時間は日本より長いものの、一人あたりGDPは目立って高い。極端な例は韓国で、一人あたりGDPは日本と同程度だが、労働時間は2200時間に迫ろうとしている。一方、優等生はノルウェーだろう。労働時間は短く、一人あたりGDPは高い。 この手の話題では、いつも「北欧ってすごいね」という結論になりがちだ。今回も例外ではなかった。というかノルウェーは、オランダ、デンマーク、ドイツとともに短時間労働国のグループを作っているようにも見える。ゲルマン人は働くのが上手いのかもしれない。イタリアについてはノーコメント。 一人あたりGDPと労働時間を調べると、日本はまだ「貧しい国」とは言えなさそうだ。ニュースでは長時間労働や若者の低賃金が話題になっているにもかかわらず、だ。テレビや新聞の報道から受ける印象と、実態はかなり違う。

では、日本人の労働時間は長くなっているのだろうか？ 上図のグラフを見れば一目瞭然だが、じつは日本の労働時間はバブル期をピークに下がり続けている[*4]。グラフの「全就業者」にはパートタイム等も含まれており、雇用者のみのデータよりもやや短くなる。が、さほど大きな差はない。このデータは事業所の申告に基づくもので、サービス残業や自営業者の労働時間は含まれていない。とはいえ、日本全体としては、労働時間は短縮される傾向にあると言っていいだろう。 日本の労働組合は賃金の増額をあまり求めなくなり、代わりにゼロ年代半ばから「ワーク・ライフ・バランス」を推進するようになった[*6]。その成果が現れているのかもしれない。ニュースを賑わせるような超長時間労働やブラック企業は、日本の平均的な労働環境から見れば例外だ。 （※もちろん、例外であることが、それを肯定することにはならない。たとえば殺人被害者は交通事故死者よりもはるかに少ないが、だからといって殺人は肯定できない） この折れ線グラフを見た瞬間、ピンとくるものがあった。 見慣れたグラフにそっくりだったからだ。