年度末となった３月30日の日本株は、日経平均株価のチャートが期末としては13年ぶりに「陽線」を記録した。米国の景気や政治情勢が警戒され、国内でも安倍政権の存続が危ぶまれた大荒れの３月相場。締めくくりに差した一筋の光明は、新年度相場に期待する投資家心理を映している。

金融機関や事業会社の2017年度決算期末となった３月30日の日経平均株価は、前日に比べ233円（1.1％）高で始まり、一時伸び悩んだものの、295円（1.4％）高で終了、ローソク足チャートは終値が始値を上回る「陽線」を描いた。

日経平均は05年度から16年度まで、３月最終営業日の終値が始値を下回る「陰線」を12年連続で記録した。特に直近３年間は、終値がその日の安値となるいわゆる「安値引け」。決算対策など年度末特有の売り圧力の強さを示すと同時に、ファンドなどが運用成績の見栄えを良くするために買いを入れる、と市場参加者の一部で指摘される「お化粧買い」とは無縁だった。

13年ぶりの「陽線」は、年度末当日の投資家の買いの勢いが取引開始時よりも終了にかけて強まったことを示している。カブドットコム証券の河合達憲投資ストラテジストは、その伏線が権利落ち日の28日の値動きにあったと指摘。同日の日経平均は一時540円安と急落したが、最終的には286円安まで下げ渋り、配当落ち分の約160円を踏まえても「強い地合いを確認できた」と言う。さらに、「海外投資家は４月に日本株を買い越す傾向があるため、足元相場の堅調ぶりと相まって、新年度入り後の先高期待につながり、陽線が出た」とみている。

三井住友アセットマネジメントの市川雅浩シニアストラテジストも、「期末日の前日に発表された週間投資主体別売買動向で海外投資家が先物を買い越したことが判明し、日本株需給が４月以降に改善するとの期待が広がった」との見方だ。米国のトランプ大統領が中間選挙に向けたパフォーマンスを続けても、「米国にとってもデメリットのある貿易戦争を本気で仕掛けることはないとの見方が多く、新年度の株高を先取りするような買いが膨らんだ」と指摘する。

最終営業日のチャートに加え、３月は市場関係者が気にするアノマリー（理論的根拠のない経験則）が裏切られる１カ月でもあった。月初１日の日経平均は前の日に比べ343円（1.6％）安で終了。16年７月から続いていた毎月第１営業日に上昇する「月初高」の記録が20カ月で途切れた。