川の動きは千変万化だ。雨の季節には流れが深く速くなり、雨が減ると流れも少なくゆっくりになる。1年ずっと完全に干上がることもあれば、次の年には荒れ狂う水による氾濫が起きることもある。ときには完全に姿を消し、かつてその川で潤いを得ていた地域が衰退してしまうこともある。

気候変動によって海面上昇に拍車がかかっていることは耳にすることも多いが、それによって河川がどのように変わるかについてはそれほど取り沙汰されていない。しかし実際には、河川の氾濫による被害を受けた人々の数は現在、年間約6,000万人に上る。

『Nature Climate Change』に発表された、新しい野心的な研究は、温暖化が進みつつある世界における河川の変化のモデリングに取り組んでいる。研究者たちは、氾濫の大きさの予測をもとに、物的なリソースと人命の両方に関して潜在的な損失を数値化した。

研究チームは、これまでの気候モデルと同様に、温暖化による気温上昇がどのくらいになるかという複数の予測シナリオに関して分析を行い、それぞれについて将来の推定を示している。ただし、たとえ温暖化の進み方が最もゆるいケースであっても、状況は芳しくない。

物的損失が1,000パーセント増という予測

意外なように思えるかもしれないが、これまでの気候モデルの予測によると、温暖化が進んだ地球では、嵐を起因とした降雨の量が増える。なぜだろうか？ 今回の研究には参加していない気象科学者のジューダ・コーエンは、その理由を次のように説明する。「空気が暖かくなるほど、多くの水分を含むことができます。プールを大きくすれば、より多くの水を入れることができるのと同じです」

一般に、こうした水が雨となって降るときは土砂降りになり、川が増水して氾濫が起きる。「その後は非常に複雑になります」とコーエンは言う。「温暖化によって大気の力学が変化することで、嵐の数は少なくなる可能性があります」。例えば南カリフォルニアでは、嵐はより激しくなるが、その回数は少なくなることが複数の気候モデルで予測されている。

今回の新しいモデルでは、気候モデルを河川流量のモデルと統合することにより、激化した嵐が世界に与える影響が考察された。論文執筆者のひとりで、エクセター大学で気象科学の教授を務めるリチャード・ベッツは、「例えば、気候モデルの出力である降水量が、河川流量モデルの入力になります」と述べる。「そこから世界中の主な低地にある河川システムを流れ下る水の量が計算されます」

研究チームはこれらの結果を、世界の温度上昇が1.5℃（パリ協定の理想目標値）、2℃、3℃であるという予測に基づいて、さらに調整した。

「わたしたちの手法は、これらの結果を入手したうえで、最大河川流量が氾濫の影響という点で何を意味するのかを分析するものでした」とベッツは語る。研究チームは、気候変動の影響で世界各地の河川水量が周期的に急増することに伴って、危険にさらされる恐れのある人々の数や資産への影響を、人口と開発状況のデータを付き合わせることで予測した。

予測の結果はあまり喜ばしいものではない。人類が世界の気温上昇を1.5℃未満に抑えることができた場合でも（ただし、多くの気候科学者たちはすでに手遅れの恐れがあると考えている）、河川氾濫による死者は現在の年間平均である5,700人から、最大で83パーセント増加する可能性がある。2℃上昇の場合は最大134パーセント、3℃の場合は265パーセントだ。

河川氾濫による物的損失については、現在の世界平均が年間1,100億ドル（約12兆2,000億円）近くに上っている。モデルによる予測値は1.5℃の気温上昇で240パーセント急増し、2℃では520パーセント、3℃では1,000パーセントという驚くべき増加になる。

最後の例での試算額は、年間1兆2,500億ドル（約138兆8,000億円）に上る。経済成長の予測を控え目にしたもう少し楽観的なシナリオでは、3分の1程度少なくなる。だが、それでも見通しは決して明るくない。

予測が難しくても確実なこと

ただしこの結果は、どの地域でも同じというわけではない。インフラが強固ではない開発途上国のほうが、危険は大きい。人口増加も要因のひとつであり、人口が増えることによって、より多くの人々が河川氾濫の危険にさらされる。こうした危険は、例えば北米よりも南アジアのほうが大きい。一方で、東ヨーロッパなどの地域では、最大河川流量が逆に減少する可能性がある。

「これ以外の地域、例えばブラジルでは、国の一部で河川氾濫の危険が高くなると予測されています。ただし、ブラジルは非常に大きな国であり、危険な地域の多くは人があまりいない場所です」とベッツは説明する。モデルでは、一部の人口予測や開発予測に関しては、動向が変わらない場合も想定されている。

今回の研究では、河川氾濫の危険を軽減するための対策を人類が講じないことが前提になっている。「ここに重要なポイントがあります。こうした事柄は将来も変わらないと想定したとしても、実際には人々が適応していくなかで変わる可能性があるのです」とベッツは語る。

つまり、河川の近くに住む人々が自分たちを守るために、現行よりも優れたインフラや警報システムを構築するかもしれないというわけだ。ただしその場合は、別の不確実性が生まれる。財政的および政治的という不確実性だ。

「将来に関することはすべてが不確実なものですが、この河川の氾濫というものは、それよりもさらに予測が難しいものだと考えています」と、コーエンは言う。「研究チームが取り上げている気象学的な側面には、多くの不確実性があるとわたしは思いますし、その不確実性は経済的な不確実性によって、さらに拡大します」

科学者たちは、過去と現在を丹念に調べて、そこからできるだけ将来を推測しようとする。今回の新しい研究などを参考にして、人類は海面上昇に対してだけでなく、怒りっぽくなった河川に対してもきちんと備えようとするだろう。この不確実性の時代にあっても、それが害にならないことだけは確実だ。