5月某日、8人は集まった。トーキョー・ファウンダーズ・ファンド（TFF）のメンバーは、写真後列左から、佐藤裕介（フリークアウト取締役COO）、柴田陽（元スポットライトCEO）、古川健介（nanapi CEO）、有安伸宏（コーチ・ユナイテッドCEO）、村上太一（リブセンスCEO）、中列、朝倉祐介（スタンフォード大学客員研究員、元ミクシィ代表取締役）、前列左から、中川綾太郎（ペロリCEO）、小林清剛（Chanoma CEO）だ。

都内某所、週末、21時。ペットボトルのジュースとポッキーを手にソファに腰掛けモニターを囲む8人の姿は、それだけ見ればいかにも気楽で和やかなホームパーティの参加者だ。

しかし、彼らが手にしたノートPCからApple TVを通してモニターに映し出されるのは、ベイエリアにおけるスタートアップたちの新たなトレンドをまとめたドキュメントであり、VCたちがこれからどこに投資の的を絞ろうかとリサーチを重ねて導き出されたビジネスの未来予想図だ。

彼ら8人が一堂に会しているという事実について、日本のスタートアップシーンに詳しい者ならばニヤリとさせられるかもしれない。同時に、彼らの「企み」に心騒がされるはずだ。

2015年のいまも、数多くのスタートアップが生まれ淘汰されている。そのなかで彼ら8人は自社のクレディビリティを高め、あるいは確固たる成長企業にし、あるいは業界最大手に自社をバイアウトした起業家たちだ。彼ら「成功者」たちが、いま、いったい何をしようというのか？

結論を先に伝えよう。彼らの目的は、「これまでにない投資のしくみをつくる」こと。そして、そのしくみを通して、「ビジネスに新しい新陳代謝を起こすこと」だ。名前は既にある。起業家による投資家集団、「トーキョー・ファウンダーズ・ファンド（TFF）」だ。

日本のシーンは、あまりに未成熟だ

その夜は、ファンド立ち上げに向けて歩みを進める彼らにとって、8人全員が揃う最初で最後の夜だった。このキックオフ・ミーティングのための時間は限られている。モニターには彼らのありようを法的に定める設立趣意書が映し出され、一文一文が読み合わされる。TFFのロゴ・アイデンティティのデザイン案が十数パターン提示され、多数決でひとつに絞り込んでいく。約款に代表者名、所在地が必要だからと、その場で誰かが手を挙げる。

起業家たちの決断は速い。ここまで、わずか1時間弱。ファンドとしてのかたちが整い、朝までの時間は、全員が揃って本当に決めるべきこと、すなわち「どこに投資するのか」「なぜ投資するのか」「投資を通して何を得ようとするのか」を決めるための議論に費やされていくことになった。

そもそも、起業家による投資集団というアイデアを発想したのは、現在ベイエリアに在住する小林清剛だった。当地でVCやスタートアップたちと交流を深めていくなかで、改めて日本国内のスタートアップシーンの未成熟さに気づかされたという。

では、その状況に対して自分に何ができるのか？ 起業家として日本国内で苦労したからこそできる役割があるのではないか？ その想いは、同じく現在アメリカで研究職にある朝倉祐介とのコミュニケーションを通して磨かれ、「ファウンダーズ・ファンド」の絵が描かれていった。優れた想いは、語られずとも共感を生む。ファンドを現実のものとするためのメンバーは、自然と集まっていった。

では、実際のところ、彼らはTFFで何をしようというのか。自らの手でもって起業するだけでなく、そのフィールドを投資へと拡大することの意義はどこにあるのか。以下、ミーティングから彼らの言葉を拾っていくのが、その趣旨を理解するのによさそうだ。

これは、VCではない

「ぼくらの資金で投資するのだから、ファウンダーの立場に寄り添ったファンドでなければならない。自分たちの事業経験に基づいたメンタリングを行うことに意味があるのではないか」。朝倉がTFFの意義を提起すれば、小林が言葉を重ねる。「日本と海外のスタートアップの結びつきを強化できるのではないか。ひろく海外のファウンダーたちからすれば、日本を視野に入れた事業展開に道が拓けるというインセンティヴは大きい。アメリカのスタートアップにとっても、それは同じくらい価値があるはずだ」。

最年少のメンバーである中川綾太郎が「ぼくらが若い、ということはファンドの『売り』につながるのではないか」と投げかければ、古川健介が「いかにそのメッセージをネット上で伝えていくか」と広報的な戦略にまで話を展開させる。深夜に及ぶ議論は、熱を失うことなく続いていく。

議論を締めくくった柴田陽の言葉を借りるならば、ここは彼らにとって、「自分たちのもてる資産を活用した、リアルビジネスへの学びを深める場」だ。ほかの誰でもない、自分自身の責任で動けるのだから、投資先を決めるのにも、それぞれの価値観を優先すればいい。多くのVCたちがそうであるように金銭的なリターンを追求する必要はTFFにはなく、目をつけて投資したスタートアップがいかに育っていくかを見守ることができる。

投資の動機は、未知なる領域に対する純粋な好奇心かもしれないし、これと信じたファウンダー個人の可能性かもしれない。いずれにせよTFFは、8人それぞれのこれまでの事業経験から得た知見が若いスタートアップたちに共有されるとともに、8人それぞれのこれからの事業展開に生かされる知恵が得られる場となるわけだ。

真に「日本を変える」ために

「日本は世界でいちばん“簡単”なマーケット」だと、小林は言う。日本のスタートアップたちが世界へと事業を拡大する妨げとなる言語の壁は、逆に言えば、世界で起きている大きな変革の波から日本の市場を守ってくれるバリアでもある。そして、そのバリアこそが日本のシーンを「未成熟」たらしめているひとつの要因だ。

「日本のスタートアップは、決してサステイナブルではない」と語る小林に続けるように、「新陳代謝を起こしていかなければ」と、柴田は言う。同時に、有安伸宏は日本の若い経営者たちのポテンシャルが、世界と比較して劣っているわけではないと言う。

では、足りないのは何か？ 8人それぞれが、自身が起業したばかりのころを想起しながら、いま日本に何が必要かを考えた。そして導き出された結論として、TFFには「あのとき欲しかった」情報と、それを生むつながりを提供するハブとしての役割が託されることになった。いかな連続起業家であっても、1人ではできないことがある。多様なファウンダーたちにコミットできるファンドというありようは、広く市場を見渡して影響を与えようとするとき、立派な大義名分をもつわけだ。

8人が次に顔を合わせるのは、半年後の年末になるという。それまでの間はFacebook上のグループでディスカッションを繰り広げていこうと言って散会した1カ月後のいま、どうやら彼らの準備は整ったようだ。スタートアップならではのスピード感のなかで、TFFはまさにこの7月、立ち上がる。

関連記事：いまこそ、VCが日本のスタートアップを成熟させる（佐俣アンリ寄稿）

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