徳島市の阿波踊り（８月１２～１５日）を主催する「阿波おどり実行委員会」（委員長＝遠藤彰良・徳島市長）は、同市内で８月１１日に開かれる「前夜祭」に、一部の有名連（踊り手のグループ）を出演させないことを決め、４日発表した。これに対し、有名連の団体は「すべて主催者の考えに従えということか」と反発している。

徳島市が昨年までの主催団体の市観光協会の破産手続き開始を申し立てたことを発端にした、市と有名連の団体とのあつれきが、演出方法の見直しをめぐってさらに広がり、阿波踊り自体に影響を与える形になっている。

前夜祭は、市内のホール「アスティとくしま」で開かれるイベント。例年は３０を超える有名連の踊りがステージ上で披露される。チケットは７月１日から販売されている。

実行委は、１４連が所属する阿波おどり振興協会に出演依頼をしないと決めた。半数近い有名連が参加できないことになる。遠藤市長は会合後の会見で、「踊り手の皆さんのことを考えると苦しい決断だった。ただ運営する側として、（振興協会を）根本的に信頼できない」と話した。

こんな事情が背景にある。

観光協会に代わる主催団体として発足した実行委は、収支改善に向けた演出の見直しを決定。振興協会所属の有名連が長年、一日のフィナーレとして１カ所の演舞場に集まって披露してきた「総踊り」を中止し、４カ所の演舞場に有名連を均等に配置することを決めた。

この方針に基づく各演舞場の出演プログラムを、実行委が６月２２日に各有名連にファクスで通知。２７日に電話で意向を確認したところ、振興協会所属の有名連が、新たなフィナーレには参加しない意向を示した。

振興協会の出演辞退で、プログラムの見直しを迫られた実行委は、振興協会の対応を「（７月１日のチケット発売を前にした）ドタキャン」と批判。前夜祭でも突然の出演辞退の恐れがあるとして、振興協会を出演させないことを決めたのだという。

一方の振興協会は「４０年近く続いてきた総踊りの中止について、何の相談もなかった」と憤る。

出演プログラムについても６月２２日の時点ではファクスで送られてきただけで、返答を求める内容ではなかったという。チケット発売４日前の６月２７日に改めて、市の担当者からファクスと電話で意思を尋ねられたという。

振興協会は、市観光協会が市から破産手続き開始を申し立てられた際に、全国の企業や個人に観光協会への支援を呼びかけた団体だ。朝日榮作会長は取材に「どんな理由があってこのような決断をしたのか、説明を求めたい。すべて主催者の考えに従えということか。祭りを支えている踊り手や楽しみにしている観客のことを考えてほしい」と話した。

実行委は今後、演舞場に出演する有名連との間で個別に覚書を締結し、直前に出演を辞退した場合には損害賠償を求める方針だという。（佐藤常敬）