「７月２４日開幕に向けて全力を尽くす」とかたくなに言い続けてきたＩＯＣが、ついに折れた。２２日に急きょ開いた臨時理事会で、東京五輪の延期を検討することを決めた。１７日の理事会後には「開幕４カ月以上前の段階で抜本的決断を下す必要はない」と発表したばかりだったが、軌道修正を迫られた。



ＩＯＣ、東京五輪延期も検討 来月までに結論―中止は議題にせず

新型コロナウイルスの影響を受ける主な地域はアジアから欧米に広がり、事態が収束する見通しは立たない。渡航や外出すら制限する国も増えて世の中が緊迫する状況で、世界最大のスポーツイベントである五輪といえども大きな流れに逆らうことはできなかった。

五輪が延期された場合、混乱が起きることは目に見えている。競技会場や各地の宿泊施設といったハード面に加え、代表選手の選考や他競技の大会日程の調整、スポンサー契約など影響は各所に及ぶ。

だが、新型コロナの問題で多くの競技の五輪予選が中止や延期を強いられ、代表選考は全体の４割ほどが宙に浮いたまま。施設の閉鎖により満足に練習できない選手も多く、代表に選ばれながらも断腸の思いで出場辞退を表明する選手まで現れた。

複数の国内オリンピック委員会などが延期を求め、トランプ米大統領からも延期を促すような発言が飛び出す中で、ＩＯＣは態度を保留したままではいられなかった。

ＩＯＣが自らに課したタイムリミットは４週間後。それまでに状況が改善されなければ、東京で５６年ぶりとなる夏の祭典の行方は、五輪史上初の延期しか選択肢はなくなる。