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長い間、この連載に取りかかることができませんでした。気がつけば、この冒頭を書きはじめた時点で、前回から１年半近くの時間が過ぎています。時の流れの速さに呆然とします。

この間、何もしてこなかったわけではありません。だいぶ前から懸案だった仕事にかかりきりでしたし、ひとり暮らしを始めてから、ほぼ毎日のように降りかかってくる目の前の課題を片づけるだけで精一杯だったということもあります。

ただ、そんな日常の忙しさをはねのけて書きつぐだけの気力が、体のなかから湧きあがってこなかったのも事実です。ややオーバーに言えば、私はフサギの虫に取り憑かれていたのだと思います。

なぜ、そんなことになったのか？ ふりかえってみると、その原因はふたつあるように思います。ひとつめは、この国の政治をめぐって起きたことです。２０１５年は私にとって、国家という化け物が大暴れする姿を見せつけられた年でした。

２０１５年８月１１日、鹿児島県の川内原発が再稼働されました。その４ケ月前には、福井地裁によって、関西電力高浜原発の運転は認めないという決定が下されたばかりでした。この決定の直後、政権中枢を担う官房長官が会見を開き、「（全国の原発再稼働を）粛々と進めていく」と公言しました。３・１１原発事故など大したことではなかった――そう言わんばかりの政府要人の発言に、私は頭を棒で殴られたような衝撃を覚えていました。事故から５年たった今も十数万人の原発避難者がいるという事実をよそに、あっさりと日本国内の原子炉が動きはじめてしまったのです。

この年は、アメリカ合州国の軍隊によって引き起こされた大事故が、少なくとも３件あいつぎました。５月１７日、ハワイ州オアフ島でのオスプレイ墜落事故。８月１２日、沖縄県うるま市伊計島沖での特殊ヘリ墜落事故。８月２４日、神奈川県相模原市における米陸軍倉庫の爆発全焼事故。ところが、静岡県御殿場市の陸上自衛隊東富士演習場では、オスプレイの「安全PR」のため、わざわざ米軍に飛行要請がなされていたことも報道されています（東京新聞２０１５年８月２３日 朝刊１面）。

２０１５年はまた、沖縄の辺野古の海に新基地を建設しようとする日本政府の態度が、かつてないほど強硬に打ち出された一年でもありました。琉球新報は、１０月１４日朝刊１面で、翁長雄志沖縄県知事が「辺野古の埋め立て承認を取り消した」と報じています。一方で、同じ１面には、即座に「埋め立ては進める」と表明した官房長官の談話も掲載されています。８割を超える沖縄県民の反対の声を踏みにじるこの談話に、私は耳を塞ぎたくなる思いで一杯でした。

９月半ば、多くの憲法学者が疑問を呈した安全保障関連法案が、国会で強行採決されたことも記憶に残っています。この安保法案が容認する「集団的自衛権」という考え方は、まがりなりにも「平和国家」の看板を掲げてきた日本の政策を大きく方向転換するものでした。しかも、そのように重い内容を持つ法案を、政権与党は１１件まとめて提案するという政治手法をとりました。この問題について議論を重ねることは必要だとしても、政権与党による話の進め方は、あまりに乱暴でした。





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