IDC Japanは8月25日、日本国内のPC市場の調査結果を発表した。4～6月のPC出荷台数は、ビジネス市場が前年同期比42.1％減の132万台、家庭市場は同比27.9％減の121万台、同比36.0％減の計253万台となった。

4～6月は、1月～3月に引き続き、出荷台数が大きく落ち込んだ。出荷台数が253万台を下回るのは、1999年4～6月の246万台までさかのぼるという。出荷台数が落ち込んだ主な要因として、円安により値ごろ感が出せなかったこと、2014年のWindows XPのサポート終了による特需の反動減の2つを挙げた。

ベンダー上位5社の出荷台数は、前年同期比3割～5割減となる大幅なマイナス成長。その中で、日本HPは、マイナスの幅を抑えて前期より1.0ポイントシェアを伸ばし、東芝と同率3位となった。

NEC レノボグループは、流通在庫に課題があり、ビジネス市場で前年同期比46.4％減、家庭市場では同比30.3％減、全体では39.2％減。

富士通は、利益重視の戦略から、無理な出荷を避け、ビジネス市場で前年同期比53.2％減。家庭市場では同比39.3％減、全体では47.7％減だった。

東芝は、ビジネス市場で前年同期比44.9％減、家庭市場では同比36.3％減、全体では40.3％減となった。

HPは、ビジネス市場で前年同期比29.3％減と他のベンダーと比べてマイナス幅が小さいことが貢献し、家庭市場では同比63.1％減だった、全体では37.4％減となった。

Dellは、ビジネス市場では、中堅中小企業の不調が響き、前年同期比51.6％減、家庭市場では同比30.6％減、全体では47.5％減だった。

IDCは4～6月は、非常に厳しい結果だったがビジネスで利用しているPCの稼動台数が減ったわけではないと指摘。母数が変わらなければ、再び買い替え需要があり、家庭市場では、Windows10による需要喚起も少なからず期待できると分析している。