東京医科大学を皮切りに昨年、相次ぎ明らかになった医学部入試での女性差別。「年齢を重ねると女性は医師としてのアクティビティ（活動）が下がる」「女子の方がコミュニケーション能力が高く、男子を救うために補正した」といった大学側の釈明に、怒り心頭の女性は多いだろう。ところが、当の女性医師たちの反応はちょっと違うようだ。「差別やむなし」との声もある。どうしてなのだろうか。（論説委員 小林由佳）

「自分も含め周囲の女性医師は『差別というより合理的な対応だよね』というのが正直な感想。女性が多くなると現場は回らない」

こう話すのは兵庫県内の病院に勤める４０代の女性内科医Ａさんだ。月に５、６回の当直をこなす。子育て中の同僚女性は時短勤務のため、男性やＡさんら独身女性がカバーする。周囲は夫婦ともに医師のケースが多いが、育児負担は妻に偏りがち。時短女性が増えたことで、他の医師が疲弊する例をいくつも見てきた。

「診療科や地域によっては医師不足がかなり深刻になっている。長時間働ける男性が重宝されるのはある意味当然」。Ａさんの口調は淡々としていた。

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東京医大による女子受験生の一律減点が発覚した昨年８月、あるアンケート結果がネット上で話題になった。同大学の点数操作を「理解できる」「ある程度理解できる」と答えた医師が６５％に上ったのだ。女性医師向けのウェブ雑誌「ｊｏｙ．ｎｅｔ（ジョイ・ネット）」が会員を中心に調査し、１０３人が回答した。

コメント欄には「実際に妊娠・出産で周囲に迷惑をかけた」「女性は離職率が高いから仕方ない」といった意見も。編集長の岡部聡子さんは「予想外の結果に驚いた」というが、生の声を聞くうちに、多くの女性医師があきらめの境地になっていると感じた。

要因は過酷な勤務状況。大病院では当直明けの通常勤務で３０時間以上働くことは珍しくない。主治医には患者の容体急変時に駆けつける「オンコール」対応が求められる。約１万人の女性医師が回答した日本医師会の２０１７年調査では、２５％が「過労死ライン」といわれる月８０時間以上の超過勤務をこなしていた。

「頑張り抜いて適応する女性もいるが、そういう人は同性に厳しい。多くは努力しても環境は改善されず、無力感に陥る。その結果、入試で女性が差別されても仕方ないと思ってしまう」と岡部さんは分析する。

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神戸市立医療センター中央市民病院救急救命センターは「断らない救急」を掲げる。専任医１２人の半数が女性で、１人は産休中だ。

当直明けは昼ごろまで勤務し、翌日は必ず休むなど長時間労働の防止を徹底している。有吉孝一センター長（５２）は「私生活を大事にしてこそいい医療ができる」と力を込める。

かつては「患者を受け入れ過ぎ」との不満もあったというが、スタッフを増やし、専用の集中治療室を設けるなど改善してきた。女性医長の柳井真知さん（４２）は「環境整備も重要だが、生活とのバランスを重視する上司の存在が大きい」と語る。

ウェブ雑誌編集長、岡部さんは「差別入試の背景には、医師の偏在や厳しい労働実態がある。大学を批判するだけでは根本的な解決につながらない」と訴える。

主治医を複数制にしたり、医師の事務作業を減らしたりといった医療現場の改革が求められている。同時に、緊急度の低い「コンビニ受診」を控えるなど、患者側の意識改革も問われているといえそうだ。

■長時間労働強いる風潮に「ＮＯ」を

ジェンダー（社会的、文化的な性差）を切り口に共生社会のあり方を研究する神戸大学大学院の稲原美苗准教授（臨床哲学）に、医学部の差別入試について聞いた。

－学生の反応は。

「授業で取り上げたところ、男女とも『許せない』という反応だった。でも、差別は医療界に限った話ではない。例えば企業の総合職は女性にとって狭き門。就職活動で初めて性差別を感じた、とショックを受ける女子学生もいる。若者には自分の問題として捉えてほしい」

－背景をどう見る。

「『男性が主に稼ぎ、女性は家庭を守る』という意識に女性自身がまだまだ縛られている。仕事も家事・育児もと頑張って疲弊している。周囲の同僚も人手不足や長時間労働にうんざりしており、子育てなどで制約のある社員につい毒舌を吐いてしまう」

－どのように改善していけばよいか。

「本来は、こんな状況はおかしいから変えようという議論になるべきなのに、『長時間働けない人が悪い』といった自己責任論になってしまう。そんな風潮が強まっているからこそ、『それって本当に個人の責任？』と声を上げる必要がある」

（聞き手・小林由佳）