農地付住宅「ダーチャ」が日本を救う？

ロシアで古くから普及している郊外型菜園「ダーチャ」を日本にも導入すれば、自給率の向上や農村の維持、さらには都市生活者の心の充足も実現できる？ ソ連崩壊後の経済危機からロシア国民を救ったとも言われるダーチャへの関心が高まっている。

■飢えから救った「貴族の道楽」

ダーチャの起源は帝政ロシア期にさかのぼると言われ、18世紀から19世紀にかけて当時の貴族が郊外にさかんに別荘を建てたのが発祥とされる。ロシア革命後の旧ソ連時代には政府が労働者の保養施設として小屋付きの菜園を多数整備し、貸し出すようになった。これが今日一般的なダーチャの原型だ。

19世紀には貴族に加え、芸術家などの中流階級がモスクワ郊外にダーチャ村を形成し、保養だけでなく文化の発信地としての役割も果たしていた。言わば「貴族の道楽」として始まったダーチャだが、ロシア革命直後の内戦期や、ソ連崩壊後からロシア共和国初期の混乱期においては、市民が自活するためのまさに生命線となった。

つまり、経済が著しく疲弊して治安が悪化し、極度のインフレや給料の遅配などで家計が行き詰まる中、市民が食料を自給し、テロと飢えから身を守る最後の砦がダーチャだったのである。ロシア国内で生産されるじゃがいもの90％、野菜や果物の70％以上をダーチャが占めていたとの統計もあるという。

■「日本版ダーチャ」構想も

こうしたダーチャの仕組みに注目し、日本で実現を模索する動きもある。滋賀県高島市で耕作放棄地を開墾し、有機無農薬栽培の「ソルビバ農園」を営む吉川宏一氏は、都市部の人や富を少しでも農村に向けさせ、定着を図ることを狙って「日本版ダーチャ」を構想する。

吉川氏が思い描くのは「都市住民が週末やリタイア後に滞在し、農作業を楽しめる住宅」。１区画が約１反（３００坪）のダーチャを３０～４０区画建設し、コミュニティを形成する。平日は地元の農家がこれらを維持するが、耕さずに育てる自然農法（不耕起農法）ならば負担もぐっと減る。埼玉県の面積に匹敵するとされる耕作放棄地の活用手段としても有望だ。

吉川氏のこの「日本版ダーチャ」構想は、農地法の制限や事業への融資等が障害となり、いまだ日の目を見ていない。しかし国内経済が縮小し、失業や収入低下などによる生活への不安が増大する今日、農を通じたセーフティーネットの実現への期待は大きい。

吉川氏は「経済成長はもはや限界。これからの時代は命の源としての農が必要」と語る。実現すれば、大規模化や効率化を追求する農業とは異なる「小さな農」のあり方の一つとなるだろう。（オルタナ編集部＝斉藤円華、取材協力＝横井雄一氏）２０１１年１月１２日