若者らによる悪ふざけ写真の投稿などが目立ち、「バカ発見器」とも揶揄（やゆ）されるツイッター。不適切な投稿は後を絶たず、当事者が逮捕されたり、損害賠償請求を起こされるなど、笑えない事態となっている。今年１０月には、奈良県内の私立大の男子学生が投稿した友人の男子学生らの全裸写真が、外部からの指摘を受け削除された。大学側の調査に、投稿した学生は「他人が見るとは思っていなかった」と答えたという。ネットとともに育った世代の学生がなぜ、自らの首を絞めるような行為をするのか。専門家はネット教育の「隙間世代」の存在を指摘する。

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「他人が見るとは…」

「そちらの学生が、ツイッターに全裸の写真をのせている」

１０月中旬。奈良県内の私立大学にこんな連絡が入った。調べたところ、２年生の学生が実名で投稿したツイッターに、友人数人の全裸写真を掲載していたことが判明。写真には局部も写っていた。

この学生はフェイスブックも利用しており、出身校や所属学部などの詳しいプロフィルが、誰にでも容易にわかる状態だった。

大学の聞き取りに対し、学生は「インターネットに疎く、他人が見るとは思っていなかった」と説明。閲覧制限をかけない限り、誰でも見られることを知らなかったといい、「友人たちに迷惑をかけてしまった」と、相当ショックを受けた様子だったという。その後、大学も休みがちとなり、大学はカウンセリングなどを通して指導を続けている。

大学によると、学生がツイッターなどを始めたのは、昨春の大学入学時から。友人から「知り合いしか見られないよう、ロックをかけた方がいい」とアドバイスされたが、方法がよくわからず、そのまままにしていたという。

写真は友人たちとふざけあっていたときに撮影したもので、大学はアカウントを削除させたが、投稿した複数の全裸写真はすでにネット上に拡散。画像などは今も、消えずに残っている。

止まぬ「バカッター」「バイトテロ」

ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）の普及以降、こうしたトラブルは後を絶たない。「バカッター」が流行語大賞の候補にノミネートされた平成２５年は、非常識な投稿が刑事事件に発展し、ニュースで取り上げられるケースが相次いだ。

この年の７月、大阪市のテーマパーク「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（ＵＳＪ）」で迷惑行為を繰り返すなどしたとして、大阪府警は威力業務妨害と信用毀損の容疑で関西の国立、私立大生計３人を書類送検した。３人は迷惑行為を「偉業」と自賛する書き込みや写真をツイッターやブログに掲載。それが炎上したことで検挙につながった。

刑事事件に発展する“バカッター”はその後も相次ぎ、８月には、北海道警のパトカーの屋根に乗った写真を投稿した１９歳の少年２人がパトカーに傷をつけたとして逮捕された。

東京では、そば店のアルバイトの男子大学生が調理場の大型食器洗浄機に身体を入れた画像を投稿したため、「不衛生だ」との苦情が殺到。店は１０月に破産に追い込まれ、学生は大学から停学処分を受けたうえ、店主に損害賠償を請求された。こうしたアルバイトの非常識な行為は「バイトテロ」と呼ばれ批判を浴びているが、今も同様の“バカッター”行為は後を絶たない。

１８～３０歳は「隙間世代」！？

不適切な投稿が繰り返されるのはなぜか。若者とＳＮＳの問題に詳しい兵庫県立大の竹内和雄准教授（生徒指導論）は「今の１８歳以上の世代が、ちょうどネット利用に関する教育の隙間世代になっている」と指摘する。

日本初のＳＮＳサイト「ｍｉｘｉ」が始まったのは平成１６年、アップル社の「ｉＰｈｏｎｅ」が日本で発売されたのは２０年。竹内准教授は、このころにネットについての知識を持たないままＳＮＳを利用し始めた現在の１８～３０歳くらいの若者は、「スマホの機能は使いこなせるが、実はネットに関する知識が乏しく、危機意識を持たないままＳＮＳを使ってトラブルになっているのでは」とみる。

竹内准教授によると、スマホやＳＮＳが急速に普及する一方で、メディアリテラシー教育やＩＣＴ（情報通信技術）教育が小中学校などでも始まったのは最近になってから。大学によっては、入学時にネット利用に関するセミナーを開催しているところもあるが、指導を受けたにもかかわらず、トラブルを起こす学生も多い。竹内准教授は「メディアリテラシーは、小中学校時代にしっかり学んでおくべきだ。『何となく触りながら』ＳＮＳを使い出した後に座学で学んでも、当事者意識は芽生えない」と警鐘を鳴らす。

兵庫県立大では、学生たちが小中学生にネットの利用法について教える取り組みを実施。「自分たちで教材を作って教えることで、教える側にも正しい知識が身につく」（竹内准教授）という。

就活では今後必須に！？

ＳＮＳは東日本大震災で情報伝達に威力を発揮して注目され、今やなくてはならないコミュニケーションツールとなった。学生らの就職活動でも重要性が高まっている。

就職情報サイトを運営する「マイナビ」によると、就活生が私生活でＳＮＳを利用する割合は９０％以上。一方、２８年卒の学生へのアンケートでは、就活でのＳＮＳは「あまり活用したくない」が３８・２％、「絶対に活用したくない」が７・９％と、否定的な意見が半数近くあった。理由は「プライベートなので見られたくない」「人事担当者に調べられたくない」などだった。

しかし、ＳＮＳの活用は内定率にも響いている。２６年４月の調査で、就活生全体の内定率は４３・５％だったのに対し、ＳＮＳを活用しなかった学生は２７・４％と明らかに低い。同社の担当者は「選考の終盤に人事がＳＮＳをチェックすることはあると聞く」と話す。うまく活用することが自己ＰＲと内定に結び付いているというのだ。

リクルートキャリア就職みらい研究所の岡崎仁美所長は「就活の個別化が進み、ＳＮＳのような企業と学生が個別にコミュニケーションを取れるツールの重要性が今後高まっていく」と予想する。

同研究所の調査では、企業の採用活動でのＳＮＳ利用率は現時点では１２・１％と低いが、今後は外国人留学生の採用増加などで「就活の通年化や個別化が大きな流れとして進んでいく」とみる。

「バカッター」になってしまうか、希望する未来をつかむためのツールとして活用できるか。その使い方は、まさにあなた次第だ。（桑島浩任）