豪華な景品が用意されていたヤクザとのゴルフ

脱退しても5年間は同じ扱い

「弱きを助け強きを挫く――」。仁義を重んじ、義理人情に篤い生き方を説いた任侠道。その精神的継承者として、かつての日本人はヤクザを礼賛した。事実、高倉健や菅原文太といった銀幕スターが出演する、東映の実録シリーズと銘打たれた映画では、斯界の大物親分や抗争で射殺された武闘派組員を“実名”で取り上げている。 ところが、官民挙げての暴力団排除が格段に進んだ現代。ヤクザは“反社会的勢力”に位置づけられ、社会から撲滅される対象となった。2017年末の警察庁発表によれば、全国の構成員数は16800人となっており、1958年の統計開始以来、過去最少を記録している。もはや「絶滅危惧種」と言っても過言ではないヤクザたち。さらにその周辺人物やヤクザジャーナリズムの苦境について、『サラリーマン刑務所に行く』（三栄書房）などの著書があり、業界事情に詳しいアウトロー作家の影野臣直氏が語る。 「まだ暴力団排除条例がなかった頃は、親分たちが主催するゴルフコンペの話をよく耳にしたよ。いつも豪華な景品が用意されてたらしく、賑やかで楽しかったそうだ。 それが今はヤクザがゴルフ場を回ると暴力団の身分を隠して入場したとして、詐欺罪で逮捕。しかも名の知れた有名親分の場合は、起訴されることもあるから驚きだよ」 暴力団排除条例（暴排）が周知された現在。マンション契約や銀行の口座開設、保険加入、ローン契約など、生活に不可欠なあらゆる契約事に「暴排条項」と呼ばれる項目が設置されており、もし現役のヤクザが虚偽（暴力団関係者であることを隠す）の申告をして発覚した場合、彼らは即逮捕される可能性が極めて高い。「関西方面では、高速の料金所で使うETCカードを取得しようとしたら、暴排条項に引っかかって、詐欺で逮捕されたという組員もいるよ」（影野氏） さらに今秋、株式会社設立の段階において、会社の実質的支配者が暴力団関係者ではないという申告を義務付ける制度改正も行われるそうだ。 もうゴルフどころか、ヤクザという身分では、ごく普通の社会生活すら営むことが難しい状況に、影野氏は「これだけ社会から排除されてしまえば、シノギ（経済活動）で苦境に立たされるのは必然」と語る。 「実際、食えなくなって組織を離脱する組員が増えていますが、暴力団脱退後も“元暴5年条項”というのがあって、5年間は現役の暴力団組員と同等の扱いを受ける」