｢モバイルバッテリー｣は､これから不足する ｢アンカー｣が直面する危機とは？

iPhoneが登場して10年が経ち、スマートフォンは携帯電話に取って代わった。コミュニケーション以外のさまざまなこと、たとえば写真やビデオの撮影、タクシー配車、健康管理などをスマートフォンで行うのが当たり前になっている。その結果として、スマートフォンが手元で稼働し続けていなければならず、われわれが気遣わなければならないことも増えた。

通信量の上限が決められているのであれば、毎月月末まで、その通信量を使い切らないように管理する必要がある。そしてバッテリーは、少なくともわれわれが起きて活動している時間帯は、残量を管理し、端末が使える状態にしておかなければならない。

デバイスの性能や価値を左右する

2016年のニュースを振り返ると、バッテリーはしばしば、その中心にあった。

サムスン電子「GALAXY Note 7」はバッテリーから発火する事故が相次ぎ、端末は販売停止となった。また、アップルの新型MacBook Proは、バッテリー持続時間を理由に、消費者団体が発行する『Consumer Report』誌で発売当初、推奨を受けることができなかった。

われわれは、スマートフォンやノートパソコン、デジタルカメラや電気自動車に至るまで、バッテリーに囲まれて生活している。そのため、バッテリーはデバイスの性能や価値を判断する重要な材料となっている。

他方、バッテリーを充電したり、外部バッテリーを持ち出して出先で充電する需要は高まる一方だ。そうしたビジネスの中心にいる企業であるアンカーで日本代表を務める井戸義経氏に、2016年、そして2017年以降のモバイルバッテリーを中心としたビジネスについて、話を聞いた。