東京外国為替市場ではドル・円相場が一時約４カ月ぶりに１ドル＝111円台へ上昇。米長期金利の上昇を背景にドル買いの流れが続いた。

18日午後３時40分現在のドル・円は前日比0.1％高の110円88銭。朝方の110円72銭からじりじりと値を切り上げ、正午すぎに一時111円01銭と１月23日以来の高値を付けた。その後はドル買いが一服し、午後に米長期金利が低下に転じるとドル・円も伸び悩んだ。

ＳＭＢＣ信託銀行プレスティアの二宮圭子シニアＦＸマーケットアナリストは、今晩は主要な指標もなく、米中通商協議などで新たな手掛かりがなければ、週末にかけては持ち高調整の動きでドル高・円安に一服感が広がりそうと予想。もっとも、米国のファンダメンタルズはしっかりしており、米長期金利も少なくとも目先は3.0％を大きく下回るイメージがなく、「ドル・円にそれほど大きな下げ余地はない」と話した。

良好な米経済指標や原油高を背景に米金利は今週に入り上昇に弾みが付き、米10年債利回りは18日のアジア時間の取引で、一時3.126％と2011年７月以来の水準まで上昇する場面があった。

ドイツ証券外国為替営業部の小川和宏ディレクターは、「金利の水準感の修正が入っている感じ」だとし、米長期金利が上昇する中で「低ボラティリティーでドル・円が上昇という典型的なキャリー（低金利通貨を借り入れ高金利通貨で運用）相場」になっていると指摘。相場のムードも「ドルショート（売り持ち）の巻き戻し」から「ドル買いに変わってきている」と述べた。

米長期金利が上昇する中で、今週の米国株は底堅く推移。17日は下落したものの下げ幅は限定的で、ドル・円は米長期金利の上昇に素直に反応する形で値を切り上げてきた。

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券の植野大作チーフ為替ストラテジストは、１－３月期には米金利が上昇したにもかかわらずドル・円が下がったが、最近は地合いが変わり、「米金利上昇によるドル高傾向が意識されている」と指摘。米中通商協議や米朝会談、イランなどの政治要因に市場はあまり反応を示さなくなっており、「政治リスクから金利差に関心が戻っている」と語った。

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この日はクロス円（ドル以外の通貨の対円相場）の上昇も目立った。ユーロ・円相場は一時0.3％高の１ユーロ＝131円ちょうどまでユーロ買い・円売りが進行。豪ドル・円相場は一時0.2％高の１豪ドル＝83円40銭と１カ月ぶり高値を更新した。

野村証券外国為替部の高松弘一エグゼクティブ・ディレクターは、今の米金利の状況でも日本株は上がっているし、米国株はクラッシュしなかったとし、「そういう中でここからはクロス円の上昇を注視したい」と話した。