「中国で計画されている『MOE COIN』という仮想通貨事業の資料に、無断で名前を使われているが、この事業とは無関係だ」――日本のコンテンツ関係者から、こんな報告が相次いでいる。

星海社の告知

講談社子会社の出版社・星海社は12日、「中国で計画されている『MOE COIN』という仮想通貨事業に、協力者として星海社と代表取締役副社長・太田克史の名前が使われているが、弊社及び太田は当該事業とは無関係であり、名前も無断で使用されている」とWebサイトで注意を呼び掛けた。

また、世界各国のオタクイベントが加盟する「国際オタクイベント協会」（International Otaku Expo Association）も公式Twitterで、「MOE COINの資料中、協力者としIOEA代表佐藤一毅の名前が使われているが、IOEA及び佐藤は当該事業とは無関係」と告知。漫画家の井上純一さんも同様に、「MOE COINの資料に協力者として記載されているが、無断で名前を使われている」とTwitterで報告している。

仮想通貨を新規発行して資金を調達するICO（Initial Coin Offering：新規仮想通貨公開）が注目を集める中、無関係の著名人の名前を無断で資料に記載するなど詐欺まがいのICOも目立つ。昨年には、「LINEがICOを行い、トークンを発行する」とかたる偽サイトが登場。このサイトも、LINEの出澤剛社長やALISの創業メンバーの写真と名前を無断で使っており、LINEやALISが注意を呼び掛けていた。

注：「MOECOIN」（萌えコイン）という名のトークンは日本に既に存在している。これは、日本のイラストレーター「しーさん」が、ビットコインとモナコインのブロックチェーンを活用して独自に発行したもので、こちらも、今回問題になっている中国の仮想通貨「MOE COIN」とは無関係だ。