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「評価基準があいまいで、不安定。バイオマーカーも存在しない」（慶応義塾大学 医学部 精神・神経科学教室の岸本泰士郎氏）――。多くの疾患において、検体検査や画像診断で重症度が定量化され、バイオマーカーが開発されてきた中、そうした流れに取り残されてきた領域の一つが精神科だ。企業による従業員の「ストレスチェック」が2015年12月から義務化されるなど、メンタルヘルスへの関心が高まる今、この領域で注目のプロジェクトが立ち上がった。

「表情・音声・日常生活活動の定量化から精神症状の客観的評価をリアルタイムで届けるデバイスの開発」と題するこのプロジェクトには、日本マイクロソフトとソフトバンク、アドバンスト・メディア、セムコ・テクノ、UBIC MEDICAL、システムフレンドの6社と、慶応義塾が参画（関連記事1）。機械学習（人工知能）を活用し、うつ病などの精神疾患の重症度を客観的に数値化するという、壮大でユニークな試みだ。日本医療研究開発機構（AMED）による「ICTを活用した診療支援技術研究開発プロジェクト」の平成27年度委託先に採択され、2015年10月から始動する。

岸本氏による講演の様子 [画像のクリックで拡大表示]

プロジェクト参加メンバーの1人である慶応大学の岸本氏は、第1回 日本医療情報学会「医用知能情報学研究会」・人工知能学会「医用人工知能研究会」合同研究会（2015年9月29日、東京大学本郷キャンパス）に登壇（関連記事2）。プロジェクトの詳細を語った。