シリーズ「等身大のアフリカ／最前線のアフリカ」では、マスメディアが伝えてこなかったアフリカ、とくに等身大の日常生活や最前線の現地情報を気鋭の研究者、 熟練のフィールドワーカーがお伝えします。今月は「最前線のアフリカ」です。

１．ジンバブエのハイパー・インフレ

あんた、知ってる？ 今は本当にモノが高いのよ。食器用洗剤750ミリリットルが、2兆ジンバブエ・ドル（以下、ZD）もするのよ。何でもかんでも「トリリオン（兆）」、「トリリオン（兆）」って、もう何も買えないわよ！ （2008年7月18日、筆者友人の言葉）

南部アフリカの内陸部にあるジンバブエ共和国は、2007年から2009年のはじめにかけて、記録的なハイパー・インフレに見舞われた。もう7年以上も前の話になるが、当時このニュースは、アフリカの話題としては珍しく日本でも新聞やテレビなどでさかんに伝えられた。インターネット上にはインフレ率やモノの値段、紙幣に並ぶゼロの数、歴代紙幣の種類など、さまざまな情報が飛び交った。今でも「ジンバブエ、ハイパー・インフレ」とネットで検索すれば、当時のようすを伝える画像に簡単にアクセスできる。ブロックのような札束をいくつも抱えてどこかへ急ぐ人。1,000億ZD札がタマゴ3個と交換されるようす。ゼロが14個も並ぶ100兆ZD札……。

お金がまるで「紙くず」のよう――。そんな光景を目にすれば、大半の人が驚愕し、騒ぎ立てるのも当然かもしれない。じっさい、わたしが現地で暮らしていたときも、理解しがたい状況や不可解な出来事に、たびたび言葉を失った。それは外国人であるわたしだけでなく、周囲にいた現地の人びとも同様で、彼らも未曾有の経済状況に多かれ少なかれ当惑しながら暮らしていた。とはいえ、現地の人びとは、そんな状況をただひたすら呆然と他人事のように眺めているわけにはいかない。彼らにとってその状況は自分が暮らす日常の一部であり、カメラのシャッターを押すように、ほんの一瞬のこととして切り取れるものではないのだ。

当時のジンバブエのようすを一度でもテレビや写真で目にしたことのある人は、もう一度、思い返してみてほしい。もしそのときに、紙幣や札束、ゼロの数などに焦点を当てていたのなら、視線を少しずらして、その背後や傍らにいる（であろう）人びとに意識を向けてみてほしい。彼らの視界や手の中にあるお金は、はたして本当に「紙くず（のようなもの）」なのだろうか。

本稿の目的は、ジンバブエのハイパー・インフレの状況下で、首都ハラレに暮らす人びとがどんな経験をしていたのかを具体的に伝えることにある。とくに、いくつものゼロが並び、数か月あるいは数週間もすればほとんど価値がなくなってしまう現地通貨ZDを、彼らはどのように見つめ、使っていたのだろうか。ジンバブエやアフリカ現代社会の問題を、現地の人びとの語りや視点をとおして理解していきたい。

２．背景と概況

1980年にイギリスから独立したジンバブエは、当初アフリカのなかでは比較的良好な経済条件に恵まれていた。独立以前に白人政権下で整備された経済インフラを基盤に、農業、鉱業、製造業をバランスよく発達させ、課題だった黒人の社会福祉も順調に向上した。巨大な石造建造物グレート・ジンバブエ遺跡や世界三大瀑布のひとつであるヴィクトリアの滝などが、貴重な観光資源として国の外貨収入を支えた。また首都ハラレは、80年代半ばには、「サンシャイン・シティ」と称され、清潔で美しい街並みが評判の都市だった。

しかし、80年代末から国の財政は急速に傾きはじめた。90年代前半にはIMFと世界銀行の融資を受け、構造調整計画による財政再建が図られた。

さらに2000年前後からは、ジンバブエは深刻な政治・経済危機に陥った。その発端や経緯は、研究者たちのあいだでも大きく見解が分かれるが（Jacobs and Mundy 2009）、ここでは2000年に実施された急進的土地改革を中心に、ごく簡単に説明する（cf. 吉國 2008）。

ジンバブエの土地問題は、独立時から棚上げにされてきた課題だった。国内の肥沃な土地の大半を人口1%に満たない白人が所有するという人種間で不平等な土地構造は、独立以来ほとんど変わることなく温存されてきた。2000年から2002年にかけて、ジンバブエ政府は、白人が所有する大農場の土地を強制的に接収し、黒人小農らに分配した。これを受け、元宗主国イギリスはEU諸国やアメリカと連帯し、この土地改革が人権や所有権を無視した非民主的政策だとして批判した。

その後イギリス連邦は、2002年の大統領選挙における不正行為を理由に、ジンバブエの連邦参加資格を1年間停止した。また、イギリスその他の欧米諸国は、ジンバブエに対し経済制裁を課した。いっぽう、ジンバブエ政府は、欧米諸国のこうした対応が植民地主義、帝国主義であると批判し、イギリス連邦から脱退するなどして対立姿勢を貫いた。国内では政府の方針をめぐって与野党の対立が深まり、政治暴力や弾圧も横行した。

2000年頃から始まった「危機」の影響は、大局的な政治・経済問題の範囲を超えて人びとの生活にまで及んだ。公務員はストライキをし、医師などの専門家らが国外へ移住する頭脳流出がすすんだ。与野党の対立が激化し、一般市民は選挙のたびに政治暴力に巻き込まれることを恐れた。断水や停電が頻繁におき、教育や医療など社会福祉の質も低下した。

なかでも極度のインフレは、当時の経済低迷と混乱を大きく特徴づけていた。2006年に公式インフレ率は年間1,000%を超え、2007年3月には月率50%を超えるハイパー・インフレ（cf. Cagan 1956）に突入した。2008年7月には月率2,600%、年率2億3,100万%に達した。その後、中央統計局は公式インフレ率の発表をやめてしまうが、物価上昇はさらに加速した。2008年12月には、パンを買うための行列に並んでいるあいだに価格が2倍になる、商品価格をつけ替えるため店のシャッターが一日に三度閉められるなど、極度の混乱があった。

ハイパー・インフレは、2007年3月から2009年1月までの1年11か月間つづいた（公式インフレ率非公表の期間を含む）。2009年1月30日からは、米ドルや南アフリカランドなどの外国通貨を法定通貨に加える「複数通貨制（multiple-currency system）」が施行され、外貨を用いた取引が国内全域で合法化された。複数の法定通貨のなかには、現地通貨ZDも含まれてはいたが、事実上は使用停止になり、ハイパー・インフレは終息した。





３．使えない貨幣？

インフレ率などの数字を示すだけでは、ハイパー・インフレの状況を具体的に伝えるのは難しい。ここからは、じっさいに当時ハラレでハイパー・インフレを経験した、現地の人びとの語りを紹介していきたい。

ある日、わたしが現地の国立大学図書館で調べものをしていると、カウンターにいた司書の男性が、とうとうと語りはじめた。

トウモロコシ粉10キロが3兆ZD（注1）。それを、夕方6時に見つける。家に帰って、次の日に3兆ZDをもって店へ行く。そしたら、値段が4兆ZDになっている。それでまた、足りなかった1兆ZDを用意して店へ行くと、今度は5兆ZDになっている。もうこんなの、僕が思うのは、物々交換したほうがいいよ。貨幣システムが機能しないんだから。（2008年8月17日）

（注1）2008年8月にデノミネーションがおこなわれたため（写真2キャプション参照）、語りの中のZD建て価格は正確には100億分の1になるが、ここでは語られたとおり旧通貨単位で表記した。

司書のこの説明はやや戯画化されてはいるが、彼の口にする不満は、ハイパー・インフレの本質的な問題を表している。現地通貨ZDは価値が急速に下落するため、この通貨で取引をすると、同じ商品の価格が、明日、明後日、明々後日、いつ上昇してもおかしくないのだ。

こんな通貨を使うのはもう止めて、物々交換にした方がいい。司書のぼやきは、経済学者の岩井克人がいう「貨幣からの遁走」そのものだ（岩井 1998：204）。司書の話をとなりで聞きながら、わたしも同じようなことを考えていた。こんな不便な通貨は、きっと人びとから受け取りを拒否され、物々交換とまでは言わずとも、米ドルのような価値の安定した外貨にすぐ取って代わられるのだろう。

しかし、この司書の語りから逆にわかるのは、2008年8月時点の月間インフレ率2,600%を超える状況下でも、ハラレの人びとがなおZDを使いつづけていたということだ。さらには、結局その後も約5か月間、インフレが加速し混乱が増すなかでさえも、ZDはハラレの町を流通しつづけたのだった。

「貨幣からの遁走」とは矛盾するようだが、この一見不可解な状況も、ハイパー・インフレの特徴だ。価値が急速に下落する不便で非合理的な通貨を受け取る人が必ずどこかにいる。もし、この通貨を受け取る人がまったくいなくなれば、その時点でハイパー・インフレは終わっていることになるだろう。

経済学者のジョヴァンニーニとトゥルテルボームは、この問題を「超インフレ通貨の非消滅性」と呼んでいる。つまり、ハイパー・インフレ下では、（1）価値が急落する現地通貨とともに、自然発生的に外貨（通常は米ドル）が流通するようになる。（2）しかし、外貨が流通しているにもかかわらず、現地通貨は完全には消滅しない（Giovannini and Turtelboom 1994: 409；酒井 1995：247）。【次ページにつづく】