ＨＩＶはゲイの病気だ

東京都では、世界保健機関が「世界エイズデー」と定めた１２月１日を中心に前後１か月をエイズ予防月間として、広く啓発に努めるほか、検査・相談を拡充して実施しています（１１月１６日〜１２月１５日）。この時期、他の自治体等でも同様の取り組みが行われています。

ＨＩＶ（ヒト免疫不全ウイルス）はウイルスの名前、ＡＩＤＳ（後天性免疫不全症候群）はＨＩＶに感染した結果、免疫力が低下し、指定された２３の症状のどれかを発症した状態をいいます。

ＨＩＶは血液、精液、 膣 （ ちつ ） 分泌液、母乳などの体液に存在することから、感染経路は性行為感染、母子感染、針刺しなどを介した血液感染に限定されます。粘膜に対して血液や精液の暴露が多い肛門を使った性行為がポピュラーな男性同性間で、感染が顕著に広がりました（MTFトランスジェンダーのセックスワーカーも、大きな影響を受けてきた人々です）。

２０１４年のＨＩＶ感染者の新規報告件数は１０９１件、AIDS発症での報告は４５５件。そのうち男性間での性的接触によると答えたのは、ＨＩＶ感染では７８９件(７２.３％)、ＡＩＤＳ発症では２５８件(５６.７％)でした（以上、厚労省エイズ動向委員会まとめ）。判明直後の医師への回答なので、男性同性間は実際はもう少し多いと推測されています。性行動の活発な２０代、３０代にやはり報告数が多く、そしてその８割、９割近くが、じつに男性同性間による感染です。

ＨＩＶはゲイの病気だ――いささかの苦渋をもって私はこう広言することをためらいません。

ＨＩＶがもたらした日本のゲイの社会化

アメリカでＨＩＶがはじめて登場したころ（１９７９年～）、それはゲイのあいだに 流行 （ はや ） る奇病として「ゲイキャンサー（ゲイのがん）」と呼ばれました。ウイルスの正体や感染経路が解明されたあとも、ゲイへの嫌悪を隠さないレーガン政権の意図的な不作為により、８０年代に爆発的な感染拡大が起こり、７０年代ゲイリベレーション（解放運動）の“成果”を享受していた性行動に活発な２０、３０代の世代がごっそりいなくなるほどの惨害をもたらし、現代の黒死病とまで呼ばれました。

レーガンはアルツハイマー病の療養後、２００４年６月に９３歳で亡くなりますが、ちょうどサンフランシスコのプライドパレード（６月最終日曜）に訪れていた私は、新聞を見ながら現地のゲイが、レーガンもやっと死んだかと吐き捨てるように言ったのを記憶しています。

日本では１９８５年、厚生省（当時）がすでに血液製剤による感染を把握していた血友病患者ではなく、アメリカ帰りのゲイ男性を第１号患者として発表しました。これにより、「エイズはホモの病気」といった印象操作がなされたと指摘されています。

この発表は、エイズになると（ＨＩＶに感染すると）ゲイであることもみんなバラされて大変なことになる、という恐怖感を日本のゲイ男性に植え付けたでしょう。その後、国会では感染者の報告や他人に感染させた場合の刑事罰まで盛り込んだエイズ予防法が提案され、 紆余 （ うよ ） 曲折のすえ８９年１月に公布（平成元年法律第２号）。ゲイ男性のエイズへの恐怖感をいっそう固定し、外部に拒否的なゲイバーなどでは「エイズの話はお断り」と、啓発ポスターの掲示さえ拒否するところもありました（このころにはゲイの活動に参加していたので、私も当時の雰囲気を覚えています）。

一方で、ゲイのなかには社会的に発言・行動していく動きもわずかながら現れてきました。日本の性的マイノリティーの運動は９０年代のゲイブームを契機として始まると言われがちですが、８０年代後半のエイズをめぐる状況、とくにエイズ予防法に見られる社会防衛的思想で自分たちが排撃される（まるで現在のヘイトスピーチの対象となるような）ことへの危機感が、ゲイの社会的意識や行動への刺激となったことは事実です。

８８年という時期に、エイズ予防法に反対して男女の（一般の）同性愛者が顔と名前を出して記者会見し、女性団体などさまざまな団体と連合して『朝日ジャーナル』誌に１ページの意見広告を出したことは、特筆に値するでしょう。９０年代にはゲイ雑誌の編集者が支援団体を立ち上げ行政などと連携したり、一般のＨＩＶ支援団体へゲイがカミングアウトして参加したりする動きもありました。

エイズを引き受けることで、対策を期待

当時のゲイたちの主張は、

（１）ウイルスは人やセクシュアリティーを選ばない。ゲイ即エイズの偏見に反対

（２）とはいえ、性行為の特性やコミュニティーの狭さからゲイ間でＨＩＶが広がっているのは事実。ゲイへの十分な予防啓発を

のあいだを行き来していたと思います。しかし、ゲイを社会的ケアが必要な人びとと見なす発想は、当時はまだ一般的ではありませんでした。

「エイズはだれもが感染する可能性のある、みんなの病気です」。保健当局はそう呼びかけます。これはもちろん真理です。そして人権に配慮した言い方として、さまざまな領域でも踏襲されていきます。

しかし、「みんなの病気」と言うことで、その中心的な感染グループであるゲイ男性の存在が見過ごされ、実効的な対策はとられず（もちろん予算措置もなく）、ただお題目を合唱してみんながなにかした気になる。90年代の前半は、そうやって時間が過ぎてゆきました。

９９年に一つの変化が生じました。前年に成立した感染症法（エイズ予防法などを吸収）にもとづき国のエイズ対策の指針となる「エイズ予防指針」が策定。そこに「個別施策層」という新しい考えが取り入れられ、青少年、外国人、性風俗産業の従事者及び利用者とともに、「性的指向の側面で配慮の必要な同性愛者」があげられることになりました。

この背後には、ゲイ当事者らの熱心な働きかけがあったことが知られています。エイズといういまなお偏見の濃い病を自分たちの病として引き受けることと引き換えに、国・行政の同性愛者にたいする施策を期待する現実的な戦略が選択されたのです。

国の文書に肯定的な施策の対象として同性愛者が明記されたのは、寡聞ではこれがはじめてだと思われます。人権（法務省）でも教育（文科省）でもなく、疾病（厚労省）領域であることも、興味深い点です。

こうして男性同性愛者※への施策と予算措置の根拠が与えられましたが、実際はどうでしょうか。次回はそのへんを触れてみます。

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※現行のエイズ予防指針では、同性愛者にかえてより性行動に着目した用語、ＭＳＭ（男性とセックスする男性、第９話参照）が採用されています。また、随所でＮＧＯとの連携が強調されています。