４月１８日、原油先物は、１７日にカタールの首都ドーハで開かれた産油国会合で増産凍結で合意できなかったことを受け、日本時間１８日早朝の取引で急落している。テヘランのガソリンスタンドで１月撮影（２０１６年 ロイター/Raheb Homavandi/TIMA）

［シンガポール／ロンドン １８日 ロイター］ - １７日にカタールの首都ドーハで開かれた産油国会合で増産凍結で合意できなかったことを受けて、原油先物は１８日の取引で急落している。

０１４６ＧＭＴ（日本時間午前１０時４６分）時点で、北海ブレント先物<LCOc1>は４．１５％安の１バレル＝４１．３１ドル。米原油先物<CLc1>は４．７１％安の３８．４６ドルで推移している。

コンサルタント会社ＰＩＲＡのゲイリー・ロス会長は、会合で合意に至らなかったことについて「心理的な観点からマイナスだ。産油国が協調できないことを示している」と述べた。

バークレイズは顧客向けノートで「待ち望まれていた会合は、サウジアラビアとイランの政治的対立を浮き彫りにした」と指摘。結果的に、供給過剰が続く中、北海ブレントは第２・四半期に平均で１バレル＝３６ドルで推移する可能性が高いとの見方を示した。

「会合実施とその結果は、石油市場の再均衡が間近だという確信を高めるとともに、将来的な協調行動に向けた産油国間の信頼を構築すべきだった。その点では、今回の会合はまったくの失敗に終わった」と説明。合意見送りを受け、「現在の市場環境における石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）の存在意義が薄れたとの見方があらためて示された」とした。

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