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日本の家電メーカーが復活するには、中国の巨大な製造企業を買収するなどの方法があると提案する経営コンサルタントの大前研一氏が、台湾企業に買収されたシャープ復活の道筋について考察する。

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凋落した日本の家電メーカーは、もはやリストラや「選択と集中」では立ち直ることはできないと指摘し、生き残っていく方法は中国の巨大な製造企業を買収して垂直統合するか、すでに中国各地に広く販売網を持っている会社を買収して競争相手よりも速いスピードで成長させたり、中国のeコマース企業と提携して中国の消費者に日本からダイレクトに商品を販売できるようにしたりするしかない、と以前私は述べた。

このうち前者については、すでにそういうかたちになった会社がある。シャープだ。台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業に買収された同社は、逆説的に言えば、中国に100万人の従業員がいる世界一のEMS（電子機器受託製造サービス）企業と垂直統合したようなものである。かつて家電量販店のラオックスが中国の蘇寧雲商集団（旧・蘇寧電器）に買収されて蘇ったのと同様に、鴻海傘下に入ったシャープにも新たな再生の可能性が開けているのだ。

シャープの今後は、郭会長が「シャープのブランドをどのように活用するか」で決まるだろう。

たとえば、前号で述べたように、アメリカの液晶テレビのシェアは、日本では無名のビジオ（VIZIO／アメリカに本社を置く台湾系企業）が韓国のサムスンとトップ争いを繰り広げているが、その製品を作っているのは鴻海で、資本も入れている。

もし鴻海の郭台銘（テリー・ゴウ）会長がその剛腕を振るい、ブランドをビジオからシャープに変えてシャープの工場で製造するようにすれば、シャープはいきなりアメリカで1位になる。ビジオと手を切ってシャープ製品をビジオやサムスンと同じくらいの値段で売ってもシェアは一気に伸びるだろう。

あるいは、郭会長がシャープの技術陣に今の世の中にはない画期的な新製品を開発しろと檄を飛ばして資金も投入し、イギリスのダイソンのサイクロン掃除機、羽根のない扇風機や空気清浄機能付きファンのように値段が取れる付加価値の高い商品を生み出す、という方向性だ。