兄と妹は、こんな暗号をどこで覚えたのだろうか。戦争中のことだから、暗号の方法などについても、知る機会が多かったのだろう。

二人にとっては暗号遊びのたのしい台本であったから、火急の際にも、必死に持ちだして防空壕へ投げいれたのに相違ない。自分たちの本を使わずに、父の蔵書の特別むつかしそうな大型の本を選んでいるのも、そこに暗号という重大なる秘密の権威が要求されたからであったに相違ない。

その暗号をタカ子のものと思い違えていたことは、今となっては滑稽であるが、戦争の劫火をくゞり、他の一切が燃え失せたときに、暗号のみが遂に父の目にふれたというこの事実には、やっぱりそこに一つの激しい執念がはたらいているとしか矢島には思うことができなかった。

（坂口安吾「アンゴウ」）

フランスの首都パリで発生した、120人を超える犠牲者を出した無差別テロからまもなく一月が経とうとしていますが、この事件の余波は未だ収まる気配がありません。

この事件に関連した技術系のニュースで目をひくものに、事件の直後にフォーブスが報じた、パリで事件を起こしたテロ犯が Playstation 4 のゲーム内機能を通信手段に用いていたという記事がありました。

結論から書くと、この報道は誤報だったのですが、そういう記事が出た背景には、ゲームコンソールを使った IP ベースのコミュニケーション機能は傍受や盗聴が難しいことを捜査機関が以前より懸念していたことがあります。

さらには、今回のテロ事件の前から米国政府と大手 IT 企業の間でセキュリティ、特に暗号を巡るせめぎ合いがありました。具体的にはエドワード・スノーデンによる暴露以降、Google をはじめとするシリコンバレーの大手 IT 企業がセキュリティを強化したのに対し、米国政府（の捜査機関）は、暗号化された通信を解読できる「バックドア」の法制化の動きを見せていました。

そうした流れを前提として、『あなたがメディア！ ソーシャル新時代の情報術』や『ブログ 世界を変える個人メディア』といった著書の邦訳もある著名な IT ジャーナリストのダン・ギルモアは、「政府の新方針：たとえパリのテロ犯が暗号通信を使っていなくても、我々は強力な暗号を禁じる必要がある」とツイートしました。

ツイートは数多くの RT を稼ぎますが、これを投稿したのは間違いだった、自分は国民を監視する国家統制主義者の罠にはまっていたとギルモアは反省します。そして Medium に書いたのが、「たとえテロリストが強力な暗号を使うとしても、我々にはそれが必要だ」というエントリです。

この文章の意図はタイトルを読むだけで十分伝わりますが、テロリストは強力な暗号を使って通信を行っているのだから政府には暗号を禁止する権利がある、という見方に強く抗する気持ちが書かせた文章です。

ギルモアは、その「罠」にはまったのは自分だけでなく、自分が尊敬する多くの人たち、現実的なものの見方をする人たちも同様だったと指摘します。結果として、テロ犯が強力な暗号通信を使ったという報道は誤報だったわけですが、そうでなければ「奴らは暗号を使ってるぞ！」という言葉が未だ脅しになることをギルモアは危惧しています。「ええ、確かにそうですが、それでも我々は強力な暗号を保護しなければなりません。暗号の強度を弱めるのは物事を悪化させますから」と言えなければおかしい、テロ防止を理由に暗号の強度を弱めたりバックドアを開けようとする権力は往々にして悪用されるし、常時政府の監視の下にある社会は死んだものであることは歴史が十分に証明している、と。

パリの事件は、報道機関がいかに自由に対する理解が浅いかを露呈もした、とギルモアは苦言を呈します。（保守系の）Fox やウォールストリートジャーナルの論説だけでなく、もっと中立なはずの CNN でさえ、恐怖にかられ、自由を殺す方針につながるパニックとパラノイアが見られたし、多くの報道機関が暗号の重要性を理解していないとギルモアは嘆きます。

ギルモアがこの文章の最後で、大統領候補に言ってほしい台詞として書く言葉はなかなか強烈です。

「ええ、これからもっと多くのテロ攻撃があるでしょうし、ここアメリカでもそうでしょう。我々は自由を守りますが、どこでも誰でも守ることはできませんから。でも、我々の強みはその自由と回復力にあって、集団的な被害妄想にはないのです。我々の憲法、特に権利章典は、我々が自由のためにある程度のリスクをとる契約なんです。それこそが建国者たちが行った取引であり、我々はそれを尊重しているのです」

これを読んで思い出したのは、かつて「「自由の真の代償」と「自由の真価」 〜 サイバースペース独立宣言を越えて」という文章を書いたときにも取り上げたエコノミストの社説「The real price of freedom」です（テレビ番組出演時にいきなり銀スプレーを口に噴射する雄姿を披露した狂犬山形浩生による翻訳と解説）。

ギルモアが言っていることは、エコノミストの社説と基本的に同じです。すなわち、今は非常事態だからと国民の自由を制限する権力は必ず悪用される。テロリストが強力な暗号を使うのを許すのは、「片手を背中に縛られた状態でテロと戦う」ことになるし、実際にテロの被害は避けられないだろうが、それでも自由を守ることのほうが重要なのだ、ということです。

「「自由の真の代償」と「自由の真価」 〜 サイバースペース独立宣言を越えて」では、セキュリティ分野の大家ブルース・シュナイアーの文章を紹介していますが、その彼は今年 Securing Safe Spaces Online というレポートの序文として寄稿した「我々が暗号を使う理由」という文章において、暗号について以下のように書いています。

暗号は、それがいたるところで自動的に行われるときに最も良く機能する。あなた方が一番頻繁に利用する暗号の2つの形態――https で始まる URL と、携帯電話での通話における端末と基地局間の接続――は、そこで暗号化が行われているのに気づかないからこそとてもうまくいくのだ。 暗号化はデフォルトであらゆる通信に有効であるべきで、何か保護する価値があるものに対してだけ有効にする機能ではダメなのだ。 これは重要である。重要なデータに携わる場合にだけ暗号を使うと、暗号化はそのデータが重要である合図になってしまう。ある国で反体制派しか暗号を使わないと、その国の権力者は反体制派を特定する容易な手段を手にすることになる。でも、誰もがいつでも暗号を使うなら、暗号化は合図でなくなる。単なるお喋りと深刻な密談の区別を誰もつけられなくなる。政府は反体制派とそれ以外の国民を区別できなくなる。あなたは暗号を使うたびに、生きのびるために暗号を使う必要のある誰かを守っているのだ。

以前紹介した彼の新刊『Data and Goliath: The Hidden Battles to Collect Your Data and Control Your World』が、スノーデン事件を受けた「大規模監視についての本」だというのも示唆的ですが、一方でシュナイアーも、もちろんその「反体制派」が「テロ犯」に置き換わりうることは承知しているでしょう。たとえそうでも暗号による通信の自由と安全は大事であり、それを自由のためのコストと考えているのです。

しかし現実問題、あらゆる通信を暗号化するのは難しいのも確かです。例えば、電子メールを考えれば分かります。

グレン・グリーンウォルドの『暴露――スノーデンが私に託したファイル』の冒頭、グリーンウォルドは謎の人物（言うまでもなく正体はエドワード・スノーデン）から接触があり、秘匿性を確保した上でメールをやり取りできるよう、PGP を使うよう要請されます。しかし、グリーンウォルドはなかなか腰を上げず、スノーデンが何度も親切にグリーンウォルドを助けようと申し出るたびに「しかし、私は結局○週間何もしないままだった」式の文章が続いて、ほとんどギャグの領域に達しています。

しかし、当然ながら暗号化通信に腰が重いのは彼だけではありません。書きにくいことですがワタシ自身もそうですし、最近も、Gmail などウェブメールと組み合わせて利用する Mailvelope を使って暗号化メールのやりとりをさせたところ、一時間で一連のタスクをきちんとこなせた被験者は、全体の一割しかいなかったという実験結果もありました。グリーンウォルドでなくても、ユーザが積極的に PGP（正確には、標準規格としての OpenPGP）を使いたがらないのを責めることはできないのです。

この実験結果についてはシュナイアーも言及しており、電子メールは根本からして安全ではなく、その仕組みは暗号化と噛みが悪いので、安全なやりとりをしたいなら、電子メールでなく OTR や Signal を使うようアドバイスしています。

そういえば少し前に、エドワード・スノーデンにプライバシーを保つためにどのツールを使うべきかを問うたインタビュー記事が（グレン・グリーンウォルドらが立ち上げた）The Intercept に掲載されましたが、スノーデンも通話やテキストメッセージを暗号化するのに Signal の利用を勧めています。

……しかしなぁ、とここまで書いておきながら、何か億劫なものも感じるところがあるのも正直なところです。こういう暗号化の重要性についての記事なんて、読者の受けが悪いに決まってるからです。

それにセキュリティ方面の話題は、書いていてどうにも歯切れが悪くなるところがあります。それは下手なことを書くと高木浩光氏に吊るされるからではなく（いや、トンチキなことを書いたなら、吊るされても仕方ないのです）、江添佳代子氏が的確に表現するように、「政治、経済、軍事、その他の様々なものと密接に繋がっており、すべての人々が確実に影響を受ける話題であるにも関わらず、多くの人にとっては少しも面白そうに感じられない」という構図があるからです。

しかし、ワタシがどう思おうが関係なく世の中はどんどん進んでいきますし、政府もただ手をこまねいているだけではありません。前述のインタビュー記事でスノーデンが「思うに現在もっとも重要なプライバシー強化の技術プロジェクトであり、個人的にずっと利用している」と語っていた、接続経路の匿名化を実現する Tor ですが、FBI がそのユーザの一部の特定に成功したというニュースもありました。

そして問題のフランスでも、「フランス版愛国法」に加え、Tor や公衆 Wi-Fi のブロッキングが政府により検討されているのがニュースになっています。

一方で、これまでの話とは少し位相がずれますが、SSL/TLS サーバー証明書を無料で発行することにより、ウェブ全体の HTTPS 化を実現することを目指す Let's Encrypt プロジェクトがパブリックベータに移行しています（日本語総合ポータル）。

これは暗号化により通信をできるだけセキュアにしたいというインターネットユーザにとって確実に前進でしょうが、それでは都合が悪いとみる各国政府とのせめぎ合いがこれからも続くのは間違いないでしょう。