Photographer: Michael Nagle/Bloomberg Photographer: Michael Nagle/Bloomberg

米 アップルが１日発表した１－３月（第２四半期）決算は、スマートフォン業界の２桁成長の時期は過ぎたものの、ティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）がこうした減速に耐える計画を持っていることを裏付けた。

決算発表後の時間外取引でアップルの株価は上昇。同社が 発表した「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」販売台数はアナリスト予想とほぼ一致したほか、強気の売上高見通しを示し、サービス事業の拡大も明確になった。1000億ドル（約11兆円）相当の新規自社株買い計画と増配も好材料だった。

こうした要因は13億台余りのアップル機器の基盤を通じて幅広いサービスを提供するというクックＣＥＯの戦略が奏功していることを示している。ストラテジー・アナリティクスによると、スマホセクターではこの１年で出荷が２％減っており、アップルはなお売上高の60％超を占めるデバイスへの依存から脱却する必要がある。

ＲＢＣキャピタル・マーケッツのアナリスト、アミット・ダリヤナニ氏は調査リポートで、アップルに関して「ゆっくりだが確実に、アイフォーンだけではない形態へと変わりつつある。アイフォーン動向に関係なく売上高の伸びを維持する能力を示している」と評価した。

１－３月のサービス収入は前年同期比31％増の92億ドルと過去最高になった。クックＣＥＯは「アップストア」や「アップルミュージック」「アイクラウド」「アップルペイ」の売り上げが軒並みこれまでで最高だったと説明。アップルはオリジナルビデオやニュース購読サービスでこうした分野を拡大しつつある。

こうしたリカーリング型の新たな収入源のおかげで、アップルにとってはスマホ業界の動向との関連性が薄れてきている。一部のアイフォーンサプライヤーやメーカーがこの数週間で発表した決算は期待外れだったため、アップル決算を巡る懸念が広がっていたが、こうした企業はアップルのサービス事業の拡大による恩恵を受けづらくなっている。

原題： Apple Earnings Show Growing Immunity to Smartphone Malaise (1)（抜粋）