中東から研究者を日本に招聘すると、多くの場合「広島、長崎に行きたい」と言う。日本に来たからには被爆地を見ないことには、という人は、少なくない。

「第二次大戦でアメリカに核攻撃された日本、その敗戦から立ち上がった日本」は、中東諸国で長く「いいイメージ」として定着してきた。イスラエルやアメリカの圧倒的な軍事力の前にねじ伏せられてきた、というアラブ諸国の思いが、戦争の被害者としての日本への共感として寄せられる。「平和主義の日本」、あるいは植民地支配した西欧諸国やイスラエルを支援するアメリカのようには、「アラブ諸国に悪さをしてこなかった日本」といったイメージを、政府も企業も、さらにはNGOなど援助団体も、最大限に利用してきた。

しかし、そのイメージは、ある意味でアラブ側が勝手に作り上げた日本に対する夢を、日本側が適当に利用してきただけではないか、とも思える。彼らが抱く日本像に対して日本の立ち位置を明確にすることを、むしろ回避してきたのではないだろうか。はっきり示してしまうと、彼らの夢を壊すからだ。



イラク戦争後、日本政府が自衛隊をサマーワに派遣した際、アラブ諸国の間で日本に裏切られた、という趣旨の世論が広がった。ヨルダンの大手紙記者は、イラク戦争直後の広島での平和記念式典に出席した感想として、「日本はアメリカに原爆を投下され、その上でアメリカの友人なのであれば、イラクで(核攻撃の一種と言える)劣化ウラン弾を使用するのはいけない、というべき立場にあるのではないか」、といった論説を書いた。エジプトの英字誌の一コママンガには、日の丸のついた大きな手が箸で、後ろ手で縛り上げられたイラク人を摘み上げる絵が掲載された。いずれも、「私たちが知り、夢見てきた日本とは違ってしまった」という思いが表れていた。

「広島、長崎」は、これまでいろんな人にいろんな立場でいいように使われてきた。イラクのサッダーム・フセイン、リビアのカダフィ、そして今のイラン政府が「広島、長崎」というとき、それはたいてい、「アメリカの暴挙」を意味した。アメリカはこんなひどいことをする国なんだ、その被害にあった日本は、アメリカと厳然と対立している我が国と足並みそろえてしかるべきじゃないか、と。その「反米独裁者」たちも次々に倒され、今そのロジックを堂々と展開する国は、イランくらいしかない。

だが、それに代わって、最近のアラブ諸国の核に対する関心は、「核開発競争に乗り遅れる」に視点が移ってきた。それまでのロジックは、「イスラエルが核を保有してアラブ諸国を脅かしているのはけしからん」→「国際社会はイスラエルの核保有をやめさせるべきだ」＝世界の「非核化」を推進する平和日本に期待、という流れだった。だが、2000年代後半にイランの核開発が問題となっていくと、アラブ諸国の一部には「アラブも核開発を」といった主張が生まれてくる。

特に、イランの核開発の脅威が米、イスラエルとの一触即発状態を生んだ2008、09年には、「アラブ核開発」の声が一段と高まりを見せた。汎アラブのエリート大手紙「ハヤート」には、「イスラエルとイランの核兵器に対抗して、エジプトとサウディが共同で核開発事業を進めるべきだ」との論説か掲載された。興味深いのは、そこで日本の原爆経験が次のように「教訓」とされていることだ。