総合スーパー（ＧＭＳ）各社が、相次いで大規模な閉店に追い込まれている。セブン＆アイ・ホールディングスは１８日、傘下のイトーヨーカ堂の約２割に当たる４０店程度を２０２０年２月までに閉鎖する方針を固めた。ユニーグループ・ホールディングスも最大約５０店を閉鎖する方針。カジュアル衣料品店「ユニクロ」など専門店の台頭により、食品や衣料品などを総花的にそろえた売り場では客を呼ぶのが難しく、リストラ以外に業績改善の糸口を見いだせていない。

地域問わず整理

セブン＆アイは、イトーヨーカ堂が展開する１８１店のうち、不採算店を地域を問わず整理し、採算の改善につなげる。まずは来年２月までに数店を閉鎖する。

新規投資は、テナントとして専門店が入るショッピングセンター「アリオ」など比較的採算の良い業態で年１店程度の出店に絞る方針だ。

セブン＆アイの鈴木敏文会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は、イトーヨーカ堂の現状に「過去の売り手市場の時代から脱却できていない」と言い切る。実際、セブン＆アイは、コンビニエンスストア事業が過去最高益を更新するなど絶好調な一方、イトーヨーカ堂は本業のもうけを示す営業利益は１５年２月期で前期比８３．４％減の約１８億円と激減。てこ入れには痛みを伴う改革が不可欠と判断した。

採算改善に向けた、後ろ向きのリストラばかりが目立つ