種子島の鉄砲伝来により、戦国時代に必須になったのは鉄砲の名手になることではなく、戦略的に鉄砲隊を配置できることだった。



現代の鉄砲が、AI、ビッグデータ、ブロックチェーンなどのテクノロジーだ。こうしたITをCEOが知らないと、市場では勝てない。



ところが、CEOがIT音痴だと、IT部門を子会社や別会社化しようとする。親会社の負担を抑えて、外部で稼げという考えだろうが、本来、ITの目的は自社のコアビジネスの競争力を高めること。関連会社にIT組織を持てばいいという発想は、現象の表面を見ているにすぎない。



JPモルガン・チェースのCEO、ジェームズ・ダイモンは、バンク・ワン時代にアウトソーシングしていたIT部門を戻している。金融業はITが戦略的ツールであり、アウトソーシングなどとんでもないという考え方である。のちのフィンテックの波のなかで、ブロックチェーンなどテクノロジーの応用や開発に積極的に取り組んでいるのも、CEOが社風を築き上げていたからだ。



CDO（最高デジタル責任者）の導入がグローバルの潮流になり、アメリカではCDOのトップ100が発表されるなど、大企業ほどデジタル変革が迫られている。トップ100には、スターバックス、LVMH、ピザハット、GMなどに並び、ニューヨーク市役所といった行政組織も入っている。



しかし、デジタル変革は、CDOを配置する以前にCEOの認識が重要なのだ。