株式会社MM総研は17日、2016年度上半期(2016年4月～9月期)のタブレット出荷台数の調査を取りまとめた。集計にはキーボード着脱式の2in1も含まれている。

これによると、2016年上半期の総出荷台数は前年同期比13%減の388万台だった。このうち3G/LTEネットワークを利用する「セルラータブレット」が同8.2%減の228.7万台、無線LANのみを備えた「Wi-Fiタブレット」が同19.1%減の159.3万台となった。

メーカー別では、Appleが統計開始から13半期連続でシェア1位(43.2%)を維持。SIMロックフリーを含めたセルラーiPadが好調で、167.7万台の出荷。続く2位(17.7%)はドコモ向けの「dtab」およびau向けの「Qua Tab 02」を手がけるHuaweiで68.6万台。3位(8.6%)は33.3万台を出荷したASUS、4位(6.1%)は23.7万台を出荷した富士通、5位(6%)は23.3万台を出荷したNEC、6位(3.9%)は15万台出荷したLGとなっている。

OS別ではAndroidが45.4%、iOSが43.2%と拮抗した状態。一方Windowsは11.3%で、両OSを脅かすほどのシェアには至ってない。画面別では9型未満が42.1%、9型以上が57.9%となっており、同社はモバイルしないユーザーが増えていると見ている。

MM総研はこれまで2016年度通期では970万台の出荷を見込んでいたが、3.7%減の870万台への下方修正を行なった。一方、2017年度は910万台、2018年度は960万台、2019年度は1,020万台、2020年度は990万台になると予測している。