茨城県の日本原子力研究開発機構大洗研究開発センターで作業員５人が被曝（ひばく）した事故で、現場となった燃料研究棟の除染用シャワーが故障で使えず、別の施設からホースをつないで除染していたことがわかった。原子力規制委員会が３０日に実施した立ち入り検査で明らかになった。

事故では、原子力機構が事故当日に実施した除染で放射性物質が取り切れなかったことがわかっている。規制委は「シャワーが使えなかったことで、十分に体表面の放射性物質を取り切れなかった可能性がある」と説明している。

規制委によると、燃料研究棟の水道は事故前から圧力を調整する弁が故障しており、シャワーの水がほとんど出ない状態だった。事故後、別の建物からホースをつないでシャワー室まで引き込んで除染に使ったという。シャワー室で使った放射性物質を含む水を保管するタンクのポンプも故障しており、廃棄できていない。

原子力機構はこれまで、シャワーを使って除染したと説明してきた。実際はホースだったことについて「機構内での情報共有が不十分だった。隠蔽（いんぺい）の意図はなかった」と話している。

原子力機構によると、作業員は事故から約３時間半後にシャワー室に１人ずつ入り、自分で水をかけて除染したという。（富田洸平）