IMAGE COURTESY OF DUKE ENERGY

商用ドローンの世界は、比較的のんびりとしている。想像してみてほしい。その日の大部分を、写真や動画の撮影、設備の検査、本部への映像ストリーミング、あるいは各種センサーによる自動化されたマッピングやスキャニング作業などに費やすのだ。重い荷物の移動や力仕事は一切ない。ドローンがいつの日か、その本領を発揮するときが来るのだろうか?

南米のプエルトリコでは、いまがそのときだ。昨年9月にカリブ海の小さな島を襲ったハリケーン「マリア」は、時速155マイル（同250km）の暴風でインフラを破壊し、現在も数十万人の米国民が電力不足に苦しんでいる。復旧に向けた努力が進められるなか、商用ドローンは実際に送電線を運び、現場の作業員たちが迅速かつより安全に作業を進めるのを助けているのだ。

ノースカロライナ州に本社を置く電力大手デューク・エナジーは、1月14日からプエルトリコで200人体制で送電インフラの補修を行っている。ここで活躍するのが、ライセンスを取得したパイロット2人が操縦する5台のドローンだ。ドローンは壊れた電柱や、切断されて土砂の下に潜ってしまった送電線などを探すだけでなく、危険区域や近づくのが困難な場所では実際に送電線の張り替えも行なっている。

安全面で大きな利点

こうした作業は退屈で失敗も多く、危険が伴う。そして何よりも、通常は人間が行っている。電力会社のエンジニアは山や渓谷を歩き回り、切れた電線を見つけて細い糸と“弾丸”をつける。銃のような専用機器を使って、電線を1,000フィート（約300m）間隔で点在する鉄塔の間にある切断箇所に打ち込むためだ。架線作業員のシフトは13日間で、苦労も多い。

一方、ドローンなら足首を捻挫することもなく、送電線をより早く見つけることができる。そしてドローンが鉄塔の間を飛んで引き上げた電線を細く丈夫なコードに取り付けると、エンジニアがより重いナイロン製の線で電線を引き上げ、切断されたところに引っかける。

ドローンは時間とコストの削減だけでなく（デューク・エナジーは実際のコスト削減額を公表していない）、安全面での利点もある。デューク・エナジーの無人航空システム部門のジェイコブ・ヴェルキーは、「エンジニアは高い場所や通電中の機器周辺、閉所での作業といったリスクにさらされています。こうしたリスクを低減させることのできるテクノロジーには、本当にワクワクします」と話す。

同社が採用するクワッドコプターは、AceCore Technologiesの「Zoe」だ。価格は1万5,000ドル（約160万円）からで、最大11.95kgまでの荷物を運ぶことができ、飛行可能時間は40分に達する。

ドローンによる送電インフラの整備は増加

プエルトリコにある5台のうち2台は、電線の状態を確認するためのカメラを搭載する。架線作業を行う残りの3台は積載量を増やすため、カメラやセンサーはひとつも取り付けられていない。エンジニアたちは代わりに無線を利用して、作業中のドローンの位置を確認する。

もうひとつの問題は天候だ。亜熱帯の原始林で、風と雨の影響を考慮しながら離着陸の可能なポイントを探すのは非常に難しい。ヴェルキーは「どんな仕事にも困難な部分はあります」と言う。

デューク・エナジーは数年前からドローンを利用しており、約30人の社員が特別な訓練を受けてライセンスを取得している。ドローンを使った業務は今後も増加の一途をたどる見通しで、ヴェルキーは「プエルトリコで起きたようなことが米国本土でも起こる可能性は低いと思います。ただ、送電インフラの保守整備は引き続き行っていく必要があります」と話している。

ヂューク・エナジーのエンジニアたちは、向こう数カ月はプエルトリコでの作業を続ける予定だ。危機的な状況において、ドローンが単なる目や耳ではなく「筋肉」にもなり得ると証明するチャンスは、十分にある。