コンピュータサイエンスや科学技術を振興するための研究費を交付し、これまでに160人以上のノーベル賞受賞者を輩出してきたアメリカ国立科学財団（NSF）が、ビットコインやブロックチェーンなどの最新技術を研究するための助成金として300万ドルの予算を組んだことが明らかとなった。

助成金はコーネル大学やカリフォルニア大学バークレー校、メリーランド大学の3大学協働による「暗号通貨技術研究イニシアチブ」の研究開発費として用いられ、ビットコインが抱える課題の解決や既存ネットワークとの連携、新たなプロトコルの開発など、多岐にわたって研究が行われる。

イニシアチブを主導するのは、コーネル大学の主任研究員エレイン・シー氏だ。シー氏はビットコインやイーサリアムなどの既存プロトコルの透明性、すなわち、トランザクションに含まれる付加情報の可視性がプライバシーや金融犯罪の観点から危険だと語る。また、スマートコントラクトにはセキュリティの問題も介在する。シー氏によれば「スマートコントラクトの実装自体は簡単」だというが、攻撃への対策が難しく、スクリプトに意図的にバグを仕込み、ユーザーの資産を一定期間後に問答無用で没収するようなコードも簡単に書けてしまうことのリスクがあると述べた。

イニシアチブのメンバーが現在取り組んでいるプロジェクト「Hawk」は、このようなプライバシーやセキュリティの課題解決を行うクローズドなソフトウェアで、スマートコントラクトに焦点を当てたプラットフォームだ。似たようなプロジェクトとしては、MITが準同型暗号によるプライバシー保護を謳うスマートコントラクトプロトコル「Enigma」プロジェクトをスタートし、ブロックチェーンはアカデミアにおける最先端の研究テーマといった様相だ。

シー氏は、ブロックチェーン技術について、セキュリティ対策を施すことが非常に難しいため「サイバーセキュリティを学ぶための最も有用なテーマ」であるという。オープンなネットワークにいつでも接続することが可能なブロックチェーン技術は、独自にコードを書いて繰り返し検証するためのよいサンドボックスとなる。シー氏は実際に学部生にスマートコントラクトを書かせ、自ら脆弱性をついた攻撃を行いハックして見せることで「敵対的思考」に基いた思考パターンを身につけさせることが出来たと話す。

「将来的に、仮想通貨技術は多くの分野で教育に用いられることになるでしょう。ハンズオンによるコードの創造と破壊は、サイバーセキュリティを学ぶ学生に多くの学びを与えてくれるはずです。」