減益、減益、減益である。スマートフォンメーカーが苦境に立たされている。業界の旗手であるアップルやサムスンですら、もはや無関係ではない。2018年第4四半期の売り上げが急落したことを、両社とも明らかにしている。

韓国の巨大メーカーであるサムスン電子は、2018年第4四半期の営業利益を10兆8,000億ウォン（約1兆520億円）としている。これは前年同期の売り上げを28.7パーセント下回る数字だ。同期の売上高は59兆ウォン（約5兆7,500億円）で、これも前年の数字から10.6パーセント減少している。

アップルの最高経営責任者（CEO）であるティム・クックは、投資家に宛てた文書のなかで、同社の2019年度第1四半期の業績予想を90億ドル（約984億円）も下方修正することを明らかにした。アップルは、中国とトランプ大統領の間で繰り広げられている貿易戦争を、その一因として挙げている。多くのメーカーのスマートフォンに採用されている半導体やディスプレイを生産しているサムスンは、業界全体の低迷を指摘している。

しかし、本当の問題はアップルとサムスンが苦戦していることではない。韓国の巨大企業であるLGエレクトロニクスは、ラスヴェガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2019」で、巻き取り式の有機ELテレビを発表してメディアをにぎわせた（実際、かなり驚きの製品といえる）。

ところが、LGもまたスマートフォン部門の利益が激減したことを発表している。その減少幅は前年同期比で80パーセントにもなるという。また、ソニーやHTCのスマートフォン部門も大赤字を記録している。

低迷ぶりは数字からも明らか

こうしたスマートフォン産業の低迷ぶりを数字で見てみよう。2015年末、LGは1,530万台のスマートフォンを世界中に出荷したが、2017年末の出荷数は1,390万台になった。さらに、市場調査会社オーヴァム（Ovum）のアナリストであるダニエル・グリーソンによると、2018年末の数字は1,060万台にまで落ちることが予想されるという。

同時期におけるソニーの出荷台数は、2015年末には1,530万台であったのが2017年末には400万台になり、昨年9月～12月には190万台にまで激減している。最後にHTCも見てみると、2015年末の197万台から2017年末には98万台、そして2018年の第4四半期には25万台にまでガタ落ちしている。なかなか厳しい状況だ。

こうしたスマートフォンメーカーは、もう来るところまで来てしまったのだろうか？

「数年前から言っていることですが、ソニー、LG、HTCはスマートフォン市場から撤退するべきです」と、グリーソンは言う。「HTCは昨年のグーグルによるスマートフォン部門の部分買収に伴って市場から撤退すると思っていましたが、なぜかスマートフォンの開発を続けています。LGとソニーはそれぞれ、ディスプレイやカメラの技術を世に示すための手段として、スマートフォン事業をうまく利用するようになりました」

「5G」に賭けるソニー

もちろん3社すべてではないにせよ、こうした苦戦している企業が人気のスマートフォンを開発・販売して、明日にも状況を一変させる可能性がないとは言えない。しかしグリーソンいわく、これらの企業にはそれを成功させるだけのマーケティング予算がないという。たとえ驚異的な新機能を備えたスマートフォンを開発し、不意に世間を驚かせることがあったとしても、継続的にそういった新製品をつくり続けられる見込みはさらに薄い。

ソニーは、まもなく実用化される次世代通信規格「5G」に対応することで復活を果たしたい構えだ。同社は『WIRED』UK版の取材に対して次のように回答している。

「スマートフォン事業に力を入れ、市場を牽引するような技術の開発に心血を注いでいます。中長期的に見れば、新しい製品やサーヴィスを提供することによって、スマートフォン事業で継続的な利益を上げられるようになる見込みがあると考えています」

ソニーはスマートフォンだけでなく、そのほかのデヴァイスについても5Gに対応させるつもりだという。だが当然ながら、スマートフォン事業でこれ以上の利益を上げられないと悟ったら、その時点でスマートフォンの開発をやめなければならない。

HTCはVRに注力？

グーグルは2018年にHTCのスマートフォン開発チームの一部を買収した。その一方でHTCでは、盗聴や外部からの監視に対するセキュリティ性が高いクリプトフォンと呼ばれるスマートフォンの開発という、これまでとは異なる取り組みを始めている。

モバイルアナリストのカロリーナ・ミラネシによれば、この事業がすでに軌道に乗りだしている。「HTCは仮想現実（VR）事業が大きな利益を出し始めれば、そちらに専念することでしょう」と、ミラネシは指摘する。

ところが、ソニーの場合はスマートフォン事業が一部の市場では成果を上げているため、こうした決断が他社以上に難しいものになっているとミラネシは言う。「つまり、ハードウェアとソフトウェアの両方を視野に入れたうえで、会社全体としてどの方向にかじを取っていくのかということが問題なのです」

『WIRED』UK版はLGとHTCにも、将来のビジネスモデルとスマートフォン事業の展望について質問したが、この記事の公開時点では回答を得られていない。

高性能化というジレンマ

結局のところ、何が起きているのだろうか？ 世界的に見ても、スマートフォンの進化が限界に来ているわけではない。にもかかわらず、市場の支配者であるアップルやサムスンの業績は、この数年で確実に頭打ちになっている。

アップルは「iPhone」の価格をつり上げ、「信者」に頼ることでなんとかごまかしてきた。しかし、iPhoneの販売台数は3年前（2015年）の2億3,100万台がピークだったというのが現実だ。ピーク後、販売台数は初めて下落に転じ、約2億1,500万台となった。現在もまた販売台数は減少傾向にある。

ひとつ重要な問題がある。それは、現在のスマートフォン技術のレヴェルがかなり高いということだ。イノヴェイションは日々生まれている。しかし、2年前に購入した製品がいまも完璧に動作するなら、大枚をはたいてまで機能的にそこまで変わらない製品を買おうという気持ちにはなりにくい。たとえそれが最新機種だとしてもである。

スマートフォンが日進月歩の進化を遂げていた5年前と比べれば、消費者の購買意欲はずいぶんと低くなっている。グリーソンはこう指摘する。「アップルは品質を上げることに全力で取り組んできましたが、この姿勢はもろ刃の剣でした。品質が向上すれば、ユーザーは同じ機種を長く使えるようになってしまうためです」

急成長する中国メーカーの存在

サムスンもスマートフォンの販売台数は2015年から減少の一途をたどっている。同社はアップル同様に、製品価格の引き上げやミドルクラス製品の販売戦略を強化することで、現状に対応している。

しかし、サムスンはアップルとは異なる状況に直面している。この戦略をとることで、ファーウェイ（華為技術）やZTE（中興通訊）、ワンプラス（OnePlus、万普拉斯）、シャオミ（小米科技）などの中国ブランドに対する競争力を落としてしまっているのだ。

中国の話に移ろう。ここには米中間の貿易戦争も絡んでくる。アップルは、最近の業績の低迷は中国に一因があるとしている。中国を主な市場としていないサムスンにとってはそれほど大きな問題ではないにせよ、確かにアップルにとって両国の摩擦は重大な問題である。

中国はアップルにとって最大の市場のひとつで、マーケットシェアの15～20パーセントを占めている。2018年第3四半期、アップルの中国におけるシェアはファーウェイ、OPPO（広東欧珀移動通信）、VIVO（維沃移動通信）、シャオミに次ぐ第5位だった。

しかし、これらの中国メーカーはアップルとは対照的に、いままさにマーケットシェアを伸ばしているところだ。「実はこれらのメーカーは、中国市場において小さなメーカーのシェアを奪いながら存在感を高めているのです」と、IDCのアナリストであるキランジート・カウルは言う。

ファーウェイが中価格帯で存在感

確かに、いまや中国系スマートフォンメーカーは注目に値する存在だ。中国の消費者から見ても、例の貿易戦争でこれらのメーカーの勢力は増している。

昨年は米政府がZTEに対して取引禁止措置をとり、最近はファーウェイの最高財務責任者（CFO）が米国の令状によりカナダで逮捕された。グリーソンによれば、こうした状況を受けて中国の消費者の多くは、iPhoneなどの米国製品に対する不買運動を呼びかけるなど、排外主義的な反応を示しているという。

ファーウェイの製品には、中国政府が情報を得るためのバックドア（セキュリティ上の抜け道）が仕込まれているという疑惑がかけられている。欧州市場の多くで、この疑惑を口実にファーウェイに圧力がかけられているが、同社はそれでもなお強い競争力を示してきた。

ファーウェイはMateシリーズやPシリーズといったスマートフォンの最新機種を展開するにあたり、特徴的な機能を搭載したり積極的なマーケティングを行ったりすることで、市場のヴォリュームゾーンにおける勢力の拡大を狙っている。「iPhoneの価格が上がることで600～800ドル（約6万5,000～8万8,000円）の価格帯に空きができ、そこにファーウェイがうまく潜りこんだのです」と、IDCのカウルは言う。

結果として、ほとんどの高級スマートフォンメーカーが苦境に立たされている。ここ数年、LGやソニー、HTCの製品はすべて赤字か、赤字ではなくともまったく利益を伸ばせずに終わっている。何らかの技術的革新か、業界の革命でも起こらない限り、この状況を覆すのはかなり厳しいだろう。

またIDCのカウルによれば、5Gも助けにはなりそうもない。5G導入の最初ハードルを越えるには、通信技術をもつクアルコムとの提携が不可欠だからだ。米国がワイヤレス通信インフラへの投資で大きな後れをとっていることを考慮しても、中国メーカーの躍進は止まりそうもない。