自転車の価格が上がっている。原因は円安と中国の人件費高だ。実は、国内で販売されている自転車はほとんどが輸入品。2014年の場合、国内供給に占める輸入品のシェアは89%にも上る。そのほぼ全量が中国で造られた製品だ。

軽快車（いわゆるママチャリ）の輸入単価は2012年には年平均で7246円だった。が、2013年は8684円、2014年は9511円と年を追って上昇している。

中国の部品なしでは成り立たず

1990年ごろはまだ国内生産が9割と、部品から組み立てまで一貫供給体制が維持されていた。ところが輸入関税の撤廃も後押しとなって、1990年代後半から2000年代初頭の間に、安い人件費を生かした輸出主導型成長を志向する中国からの輸入が急増した。わずかに生き残った国内生産も、中国で造った部品なしでは成り立たなくなった。

自転車生産は労働集約的であり、部品も標準化されているため人件費の高い国内に生産拠点は残りにくい。だがここまで輸入が増えた背景には、用途が欧米のようにレジャー用ではなく、買い物、通勤・通学用に特化している日本の特殊事情がある。実用品では安さこそが求められる。

日本の消費者は品質にもうるさい。この点については、自転車産業に詳しい慶応義塾大学経済学部の駒形哲哉教授が「台湾メーカーの果たした役割が大きい」と解説する。「中国と台湾の両岸交流が解禁されて以降、台湾大手企業の大陸進出によって、日本向けの品質を提供できるサプライヤーがそろい始めた。1990年代の末までには、ほぼその体制が完成した」。