日本の、職場でのうつ病患者が1割にのぼっていることが、ルンドベック・ジャパンの行った「職場でのうつ病影響調査」で分かった。ルンドベックはデンマークの本社を置く製薬会社で、今回の調査は、日本の他、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ヨーロッパ各国、メキシコ、南アフリカ、中国、韓国など、16ヶ国を対象に行われた。

職場で、医師や医療従事者にこれまでうつ病と診断されたことがある人の割合は、日本は10％で、16ヶ国中14番目の低さだった。最も高いのはイギリスの27％、続いてオーストラリアの26％だった。この調査結果だけを抜き出してみると、日本はうつ病患者の数が少ないように思える。しかし、この数字だけで判断するのは早計だ。

同調査で、同僚がうつ病にかかった際のサポートに関し、「自分に何か役立てることはないか尋ねた」という人の割合は、日本は16％で最下位だ。逆にそういった場合に、「何もしない」と答えた人は40％でナンバーワン。どちらも他国に大差をつけている。これらの数字は、同僚がうつ病にかかった時に、どうしていいか分からず、腫れ物にさわるようにしか対応できない人や企業が圧倒的に多いことを示していると言えるだろう。

また、「自社のメンタルへルス支援策を評価しているか」という質問に関しても、日本は最下位で、「評価している」と答えた人はわずか20％だった。ワースト2位の中国でも、「評価している」と答えた人は50％、トップのメキシコでは67％にものぼる。一方で、質問に「どちらでもない」と答えた人は日本で50％にのぼり、これも他国に比べ極端に高くなっている。企業のメンタルヘルスケアについて、「触らぬ神に祟りなし」といった姿勢で無関心を貫いている人がいかに多いかがうかがえる。

こうした調査結果を踏まえた上で、冒頭の「医師や医療従事者にこれまでうつ病と診断されたことがある人の割合は、日本は10％で、16ヶ国中14番目」という数字を見てみると、それはうつ病が少ないのではなく、メンタルヘルスケアが整っていないがために、数字が表面化していないだけではないか、との疑問がわいてくる。会社や同僚に相談できずに、うつ症状を抱えながらも、それを相談できずに働いている人や苦しんでいる人が多いのではないだろうか。

労働環境の改善や、休職中・復帰後の対応など、企業のサポートはもちろんだが、もしも、うつ病になったとしても、働く人同士がそれを打ち明けられるような、職場の空気作りが非常に重要だろう。「力になれることはない？」と聞いてもらえるだけで、救われる人も多いはずだ。特に初期症状の場合は、人に言われないと病院で受診する勇気が出ないという人も少なくない。うつ病は誰もがなり得る病気で、決して特別な症状ではない。一人ひとりが、他人事と思わずに受け入れられる職場を作れるよう、意識すべきだろう。（編集担当：久保田雄城）