エン・ジャパンは2015年7月7日、優秀な人材をつなぎとめるための施策である「リテンション」についての調査結果を発表した。景気回復により、人材の流出と採用難が問題となる中、約7割の企業がリテンションに積極的に取り組むと回答している。

この調査に回答を寄せたのは、人事担当者向け中途採用支援サイト「エン 人事のミカタ」を利用している221社。今後リテンションを「積極的に行う」（31％）、「一部の人材に対し積極的に行う」（36％）と答えた企業は合わせて67％となった。昨年と比べて、10ポイントも高い結果だ。

積極的にリテンションに取り組む理由としては、「新規に適切な人材を採用することは難しいので、能力や性格のよく分かる既存の社員をリテンションする方が効率的」、「時間をかけて育てた人材を手放したくはないため」といった意見が挙げられた。

一方で、リテンションに対して意欲を示す企業は多かったものの、既にリテンションを実施している企業は30％にとどまった。

リテンションに対応済みの企業に実施している内容を尋ねたところ、「社内コミュニケーションの活性化」（66％）、「待遇改善（給与他）」（57％）、「職場環境の向上」（55％）といった取り組みについては半数以上が実施済みだったことが分かった。

また、その中でも「待遇改善（給与他）」（42％）と「社内コミュニケーションの活性化」（40％）が効果的だったと、人事担当者からは回答が寄せられている。