パートナーの協力や理解の不足を嘆く女性が多くいることを、初回のアンケートは示しています。そこで、男性側の意見を募ったところ、苦労や提案など様々な意見が寄せられました。男性だって、子育てに関わりたいと思いつつ、そうはいかない事情があるようです。男性が子育てに関わるメリットや課題を考えます。

２回目のアンケートでは、男女ともに、男性も子育てにかかわりやすい環境を求める声が多く寄せられました。中でも、育休の取りづらさを訴える声が目立ちました。男性の育休取得率は２０１５年度の厚生労働省の調査によると２．６５％です。

男性が育休を取らない理由は何なのでしょうか。三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティングが昨年度、約１１００人の男性を対象に調査（複数回答）したところ、「育休制度を取得しづらい雰囲気」が２６．６％で最も多く、続いて「会社での育休制度が整備されていない」（２６．０％）、「残業が多いなど業務が多忙」（２１．２％）が上がりました。

育児に積極的に関わろうとする男性への嫌がらせ「パタニティー・ハラスメント」（パタハラ）も一因と言われています。職場で育休や時短などの制度利用が認められなかったり、制度利用で嫌がらせや降格、左遷をされたり。連合の１３年の調査では、１１．６％が職場でパタハラを受けた経験がある、１０．８％が周囲にパタハラを受けた人がいると回答しています。

アンケートでは、男性の育休の義務化に過半数が賛成しています。リクルートコミュニケーションズが今年度から義務化するなど、企業にも動きが出始めています。

育休の一定期間を父親に割り当てる「パパ・クオータ制」の導入も議論されています。この制度があるスウェーデンの男性の育休取得率は、部分休暇も含めて９０％といいます。

日常的に男性が育児に関わるシンガポールでは、産後１週間程度は父親も休みますが、育児のために長期間休むという概念は無いそうです。急病の子どもを父親が迎えに行くのは普通で、２人の子を育てる女性（３６）は「夫も同僚もそうしているし、会社で不思議に思う人は誰もいない。シンガポールの男性で我が子の育児に関わらない人なんて聞いたことがない」といいます。（植松佳香、今村優莉）

イクボスめざし試行錯誤

男性が育休を取りづらい背景には、職場の雰囲気があるようです。部下のワーク・ライフ・バランスに理解ある上司「イクボス」を増やす試みも広がりつつありますが、上司も試行錯誤しています。

日立ソリューションズで部長職の深谷透さん（４９）は、管理職になって８年。５０人の部下はほぼ全員、男性です。以前は背中で引っ張るタイプで、仕事以外の話はあまりしませんでした。会社がイクボス育成に積極的になった２年ほど前から、研修などを通じて、イクボスを意識し始めたといいます。

今は「互いの価値観を共有できる職場」を目指しています。仕事以外の何げない会話も心がけ、１０月から仕事時間内に、私生活の話をする懇談会も始めてみました。「実は子どもが生まれて、仕事のやり方を変えようと思っている」という声も。「聞いて知ることで、初めて対応が考えられますね」

深谷さんには６歳と３歳の息子がいて、次男の出生時に育休を考えたと言います。でも、「仕事を離れるなんて考えづらく、周りも許容しないだろう」と口に出しませんでした。今年、２０代の男性社員が「育休を取りたい」と言ってきたときは、新鮮だったそうです。初めてのことでしたが、分担を見直し、男性は４カ月の育休に入ったといいます。

ただ、どこまで部下のプライベートに踏み込んでいいのか悩みます。「自分は話さなかったし、聞かれたくないと思っていましたから」。また、育児や介護などの重要性の理解は進んでも、その受け入れまでには壁を感じます。「ある人には不公平感を感じさせているかも。ギブ＆テイクの立場はいつでも変わるものですが、お互い様と思える状態には、まだまだ時間がかかりそうです」（植松佳香）

「子どもの社会性を高めるのでは」

父親が積極的に育児をすると、子どもにどんな影響があるのか。お茶の水女子大の石井クンツ昌子教授（家族社会学）は「様々なプラス効果が期待できる」と話します。

石井教授らの０２年の研究では、約３００人の３歳児の行動を観察し、その父母に、父親がどれぐらい育児をしているかを聞きました。結果、まわりと友好的に接することができるなど社会性が高い子どもの父親は、高い割合で育児に積極的に関わっていた。石井教授は「父親と母親という、性格や考え方が違う複数の大人に幼い頃から接することが、子どもの社会性を高めるのではないか」と言います。また、夫が育児や家事をし、そのことを妻が好意的に見ている場合、妻の育児不安が和らぎます。その結果、妻は子どもに温かく接することができ、子どもの発達に良い影響が出る可能性が増します。

母子家庭などの場合、祖父母や友人らが子育てに関わることで、こうした効果を期待できるといいます。

一方で、父親の悩みは深いようです。石井教授によると、イクメンブームの影響などで、今の子育て世代の父親自身が「父親の育児は大切」と感じ、妻から育児や家事を求められるケースも多い。しかし、「長時間労働などで実際にはあまり関われず、理想と現実の間で悩む父親が増えている」そうです。

石井教授は「父親の育児への企業の理解を深め、長時間労働をなくすことが大切。ただ、早く帰宅した父親が育児をするとは限らないため、教育も必要。社会全体が変わる必要がある」と言います。（長富由希子）

「チルドレン・ファーストを」

アンケートに寄せられた男性の意見から抜粋しました。

●「職場の理解不足から男性はなかなか育児休業が取りにくく、取ったとしても復帰後仕事についていけるか不安。また、子供のいない後輩社員が先に出世する可能性が高く、結果休暇を取ることに二の足を踏み、妻に負担をかけて申し訳ない気持ちになっている。今の管理職世代（５０～６０代）の多くは『夫が働き、妻は子育て』という考え方を持っているため、この世代が退職し、社会的に男性も育児を分担することが当たり前になってくれば、変わってくると思う」（東京都・４０代）

●「現在長期の育休中。しかし、育休を取得するまでは地獄のような日々だった。育休を考えている旨報告した途端、ひどい嫌がらせ、悪態をつかれ、スタッフの前でつるし上げられた。育休取得は『当然の権利』であり、必要以上に周りに気をつかわなくて済むような職場環境が必要。間違ったことはしていないのだから」（東京都・２０代）

●「男性の育休取得は、子供にとってどのようなメリットがあるのかという点をアピールすれば、育休取得に興味を持つ父親が増えるのではないか」（奈良県・３０代）

●「企業、官庁などに男性の育休取得を義務化。大企業には託児所併設義務化。法制化しないと、いつまでも変わらない」（神奈川県・４０代）

●「男性側に一方的に義務化して罰したりするのは明らかに男性差別だ。するなら男女共に義務化すべきだ」（東京都・４０代）

●「育休だけが育児参加ではない。定時で仕事も完結し、かつ家庭生活もきちんとできるのがあるべき姿」（北海道・４０代）

●「３人の子育てと膨大な量の家事を回すために、毎日定時に退社して４時間の家事育児をしています。仕事の責任や量を減らすことは言い出せない雰囲気があり、目が回るような慌ただしさと密度で働いた後の家事育児に、ヘトヘトに疲れ切っています。男性も家事育児に普通に加われる社会になって欲しいと思います」（東京都・４０代）

●「女性が子育てに向いている、というのは単なる幻想なのではないか。男女問わず、ある程度の社会性を身につけた大人が子育てをした方が、子供にとって良い影響が多いように思う。結果的に、就業率の高い男性主体の子育て制度に切り替えた方が、社会として良いのではないだろうか」（東京都・４０代）

●「子どもは、国家全体の宝物でもあるので、『チルドレン・ファースト』という言葉を広く流通させる。『イクメン』や『妊活』などに見られるように、まずは、言葉がないと、社会に認知されにくい。個人的には、職場に『毎晩８時に子どもを風呂に入れるので』と全社的にアナウンス。飲み会でも、中座するように徹底したら、同僚たちが育児にとても協力的になった」（東京都・５０代）

●「労働市場の流動化に限る。育児などに時間をさきたければいったん退職する。働きたくなったら再就職する。労働市場の流動性が低い故に現在はこれが成らない」（東京都・４０代）

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