今回のConvergence 2015では、Dynamicsだけでなく、Office 365の新しいサービス、Azure IoT、Windows 10 for IoTなど、クラウドをベースとしたさまざまなサービスが明らかにされた。

Convergenceというイベントはもともと、Microsoft Dynamics CRM/AXなどの、CRM/ERPアプリケーションのためのイベントだった。しかし、Dynamics CRMがMicrosoft Azure上でクラウドサービスとして稼働するようになったこともあってか、Office 365などのMicrosoftのクラウドサービス（SaaS）のイベントとして、幅広いユーザーを集めたイベントに様変わりしたようだ。

3月16日～19日まで米国のアトランタで開催されたMicrosoftのイベントConvergence 2015において、サティア・ナデラCEOは、新たなソリューションをクラウドで提供していくことを明らかにした。

機械学習をクラウドサービスに適応するOffice Delve

Convergence 2015の基調講演でナデラCEOは、Azure上でサービスされているOffice 365のOffice Delveが、テストサービスから実サービスに移行したことを表明した。

Office Delveは、Office 365で提供されているメールのExchange Online、クラウドストレージのOne Drive for Business、エンタープライズコラボレーションのSharePoint Online、エンタープライズソーシャルネットワークのYammerなど、さまざまなサービスのデータをソースとして、パーソナライズされた検索を行うサービスだ。

パーソナライズ検索というと、バックエンドで検索エンジンが動作して、ユーザーが入力したキーワードに従いデータが表示されるサービス、と思いがちだが、Office Delveは非常にインタラクティブで、シームレスなサービスになっている。

例えば、あるユーザーがOffice 365を使って、自らの顧客にメールで連絡し、アポイントメントを取ったとする。その時点で、顧客の会社に関する情報を自動的に表示するほか、ミーティングを行う個人の情報がシステムにあれば、それも表示してくれる。さらに、メールにミーティング先の住所が入っていれば、ユーザーがBingマップに住所を入力しなくても、自動的に地図を表示してくれる。

Office Delveでは、システムのバックエンドで動作する機械学習システムのOffice Graphを利用して、Office 365の中に入っているデータを分析し、さまざまな人やデータをつなげていく。これにより、ユーザーが必要とするコンテンツを事前に用意することができる。

つまり、Office 365に入っているデータをビッグデータとしてOffice Graphで処理し、メールの関連性、Yammerのデータ、SharePointから入ってくるコンテンツなどをつなげていくことで、今までとは異なるデータの関連性をOffice 365ユーザーに提供しようというモノだ。

言葉で説明すると、非常に難しい機能と思われがちだが、実際にユーザーが利用する部分では、特別な使い方は必要ない。さまざまなデータが連係してWebブラウザに表示されるため、ユーザーが検索したり、データをアップしたり、メールをやりとりしたすればするほど、分析されるデータが増え、ユーザー個人にカスタマイズしたデータが表示されるようになる。

つまり、普段人が手作業で行っている、メール内からデータを探したり、ある顧客との接点を探して名刺を調べたり、同じ部署や会社の同僚につながりがないかを教えてもらったり、といったことを、代わりにやってくれるというイメージだろう。Office Delveでは、Office 365が持つメール、データ、コンテンツなどのビッグデータから関連性を調べ、人とのつながりを認識して、表示してくれる。今までの機能ごとにデータが分断されていたモノを、Office Graphという機械学習システムを通して、すべてを連携したモノとして提供するわけだ。

このようなシステムは、アイデアとしてはあったが、データがオンプレミスやさまざまなクラウドサービスに散在していたため、実際のサービスとしては実現しなかった。メール（Exchange）、クラウドストレージ（OneDrive）、コンテンツ/ドキュメント コラボレーション（SharePoint）、エンタープライズSNS（Yammer）などのサービスが一元的にそろっている、Office 365ならではのサービスといえる。

Microsoftでは、Office Graphをさまざまなサービスに適応していく考えを示している。例えば、スパムメールの判別に利用するほか、膨大なメールの中から重要なメールを表示してくれるClutterなどでも使われていくという。

またOffice Delveの対象となるデータとしては、将来的にOneNote、Skype for Business（旧Lync）、クラウド上でサービスされているDynamic CRM/AXなどとも連携していく考えだ。

ナデラCEOの方針を見ていると、ライバルといえるSalesforce、Oracleなどのクラウド上にあるデータも、ユーザーの許可のもとで読み込んできて、Office GraphをベースとしたOffice Delveに取り込まれるようにするかもしれない。

なおOffice Delveのリリースに合わせて、Office 365上でビデオを提供するOffice 365 Videoも追加されている。Office 365 Videoは、いわば社内YouTubeともいうべきビデオサービスだ。ビジネスに関するビデオをアップロードしたり、各種のビデオマニュアルや教育ビデオを上げたりすることができる。ちなみに、Office 365 VideoもOffice Delveの分析対象となるが、ビデオの中身を分析するわけではなく、アップロードしたユーザー、ビデオを見たユーザーなどをつながりの対象として分析する。

将来的には、ビデオの音声を音声認識の対象として、テキストを自動的に起こしたり、Skype Translatorなどの自動翻訳システムと連携して、海外のコンテンツを取り込んだりすることもできるようになるかもしれない。個人的には、録音した会議の音声を自動的に、テキスト起こしをして、議事録にまとめてくれるようなシステムができれば、非常に便利だと思う。

現在Office Delveは、Office 365 Enterprise E1からE4のサブスクリプションを利用しているユーザーに向けてサービスが提供されている（アカデミック向けのA2からA4、政府向けのG1からG4を含める）。数カ月後には、中小規模向けのOffice 365 Business Essentials and Business Premium plansでもサービスが提供される予定になっている。