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大西洋の両側で投票パターンに興味深い現象が生じている。若い人々が年長者とは際だって異なる投票行動に出ているのだ。収入や学歴、性別ではなく、有権者の世代に基づいて、大きな断絶が生じたように見える。

この断絶にはもっともな理由がある。現在、年長者と若年者が送っている生活の水準は全く異なっているのだ。両者は異なる過去を持ち、将来の見通しも異なっている。

冷戦が終わった時にまだ子供だった人がいる一方で、生まれていなかった人もいる。「社会主義」といった言葉は、かつて持っていた意味を失っている。もしも社会主義が意味するものが、共通の課題が軽くあしらわれず、人々が他者と環境を気づかう社会を作り出すことであるなら、それでもいいだろう。そうだ、四半世紀か半世紀前には、その名目の下で失敗した実験もあっただろうが、現在の実験は過去のものとは似ても似つかない。だから、過去の実験が失敗したかどうかは新しい実験とは関係ない。

年配で上位中産階級のアメリカ人とヨーロッパ人は、これまで良い生活を送ってきた。彼らが労働人口に入ったときは、実入りの良い仕事が彼らを待っていた。彼らが発した問いは自分が何をやりたいかであって、仕事に就いて独立できるようになるまで何年間、両親と共に暮らさなければならないかではなかった。

収入や学歴、性別ではなく、有権者の世代に基づく大きな断絶が生じた。

彼らの世代が期待したのは、雇用安定性があり、若くして結婚し、家と、ひょっとしたら別荘も購入し、最後には程々の年金を手に入れて退職することだった。全体として見れば、彼らは親の世代よりも良い暮らしを期待できた。

現在の高齢世代は人生の途上で乱気流に見舞われることもあったが、たいていの場合、期待はかなった。家の売却益の方が労働から得た収入より大きいこともあった。それは変だと思うのが普通だったが、投機的な市場からの贈り物を進んで受け取り、適当な時期に、適当な場所で、自ら借金をした。

今の若い人々が直面するのは、彼らが収入分布の中のどこに位置しているかに関わらず、正反対のものである。彼らは人生を通じて雇用不安に直面している。多くの大学卒業生は、平均何カ月も職探しをし、たいていは無給のインターンを1つか2つした後でないと職には就けない。それでも幸運だと彼らが思うのは、貧しい同級生たちは、学校の成績が良くても、無収入で1〜2年を過ごす余裕がなく、そもそもインターンに入るためのコネすらないことを知っているからだ。

今の若い大学卒業生は借金を背負っていて、貧しければ貧しいほどその額も多い。だからどんな職に就きたいかなどは問わず、しばしば20年以上にもわたって続くことになる学生ローンの返済を、どんな仕事なら可能にしてくれるかを問う。家を買うのは夢のまた夢だ。

今の大学新卒者が問うのは「どんな仕事をしたいか」ではなく「どんな仕事なら学生ローンの返済を可能にしてくれるか」

これらの苦闘が意味するのは、若い人々は退職後のことなど大して考えていないと言うことだ。考えたとしても、どん底の金利がずっと続く中で、（最低限の社会保障を上回る）ちゃんとした暮らしをするためにはいくら蓄えが必要かと想像し、ぞっとすることになる。

要するに、いまの若い人々は世代間の公平性というレンズを通して世界を見ている。上位中産階級の子供たちは結局のところ良い暮らしをするだろうが、それは彼らが親の資産を相続するからというだけだ。彼らはこのような依存を好まないかもしれないが、もう1つの選択肢はもっと嫌だ。それは、全てを捨てて「再出発」することである。

これは、一生懸命に働かなかった若い人だけに起こるわけではない。長時間を勉学に費やし、学業に秀で、すべて「正しく」やった人にすら降りかかる。経済の沈滞が長引く原因となった金融危機を引き起こした銀行家たちが、巨額のボーナスを受け取って去り、ほとんど誰も悪事の責任を問われないのを見ると、経済のゲームが不当に偏っているという社会的不公正の感覚は一層強まる。巨大な不正が行われたのに、どういうわけか誰も実際には手を下していないことになっている。エリート政治家たちは「改革」が前例のない繁栄をもたらすと約束した。実際そのとおりになったが、それは上位1パーセントだけのものだった。若者をはじめ他の者たちが手にしたのは、前代未聞レベルの不安定だ。

前例のない規模で進む社会不正、圧倒的な経済格差、そしてエリートに対する信頼の喪失、これら3つの現実が現在の政治状況を規定しているのではないか。

前例のない規模で進む社会不正、圧倒的な経済格差、そしてエリートに対する信頼の喪失、これら3つの現実が現在の政治状況を規定しているのではないか。

これまでの延長線上では答えにならない。それが、ヨーロッパで中道左派と中道右派の政党が負けている理由である。アメリカは奇妙な状況にある。共和党の大統領候補はデマ合戦を繰り広げ、事態をさらに悪化させるだけの大して練れていない提案を出している。民主党の候補者は二人とも変化を提案しているが、議会を通過させることができさえすれば、状況は一変することだろう。

ヒラリー・クリントンやバーニー・サンダースが提唱する改革が採用されたなら、すでに不安定な生活を送っている人々を食い物にする金融システムの能力は抑制されることだろう。そして二人が提案する徹底した改革は、アメリカが高等教育に融資する方法を変えるだろう。

しかし、頭金を払える両親がいる人以外でも家の所有を可能にし、我々が突入した気まぐれな株式市場と実質的なゼロ金利の世界でも退職後の所得の保障を可能にするためには、もっと多くのことを成し遂げる必要がある。最も重要なのは、経済がもっと良くならなければ、若者は労働市場にすんなりとは入って行けないということだ。4.9パーセントというアメリカの「公式」失業率が覆い隠しているのは、それよりずっと高い現実の失業率で、これが少なくとも給与を低く押しとどめている。

我々が問題を認識しなければ、それを修正することはできないだろう。若者たちは認識している。彼らには世代間の平等さが欠如していることが見えているのだから、怒るのは当然のことだ。