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【日本株週間見通し】日経平均一時21000円割れ 新型肺炎の動向に警戒続く

投資情報会社・フィスコが、株式市場の2月25日～2月28日の動きを振り返りつつ、3月2日～3月6日の相場見通しを解説する。

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先週の日経平均は下げ幅で2200円超、率で9％を超す大幅な下げとなり、週間ベースでは3週連続安となった。月間で見た日経平均も2カ月連続のマイナスとなった。

東京市場が振替休日で休場だった24日の米国市場は、新型コロナウイルスによる感染拡大が新たに韓国やイタリアでも観測され、世界経済減速への懸念が強まり、NYダウは前週末比1031.61ドル安と急落した。この流れを受けて、週明け25日の日経平均は朝方に一時1000円を超す大幅下落をみせた。その後は押し目買いが入り下げ幅を縮めたものの、警戒感の払拭には至らず、大引けの日経平均は昨年来最大の下げ幅となる前日比781.33円安となった。全面安商状の中、新型コロナウイルスの治療のためにインフルエンザの治療薬「アビガン」を患者に投与したことが厚労相によって明らかにされた富士フイルム<4901>の逆行高が目立った。

米疾病対策センター（CDC）がコロナウイルスの米国での流行を警告したことを嫌気して、25日のNYダウは879.44ドル安と4日続落した。26日の東京市場も新型肺炎の感染拡大が続くなか、経済減速懸念が一段と高まることが嫌気されて売りが先行し、日経平均も3日続落となった。ただ、後場に入ってはアジア株の一角が底堅さをみせたほか、日本銀行のETF（上場投資信託）買いが入るとの思惑が下支え要因となり下げ渋る展開を見せた。前日に続いて東証33業種が全面安となるなか、自己株式の取得実施を発表したキヤノン<7751>の上昇が話題となった。