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ここ数年、性感染症（ＳＴＤ）である梅毒の患者数が急増し、国や自治体が警戒を強めている。感染症法では、梅毒と診断した医師は全患者について診断後７日以内に保健所へ報告することが義務付けられている。報告に基づく全国の患者数は２０１１年ごろまでは男女合わせて年間８００人弱だったが、１３年に１０００人の大台を超えてから増加に歯止めがかからず、１７年には５８２０人を記録した。

◇かつては「死に至る感染症」

歴史的に見ると、１５世紀に欧州諸国が南北アメリカ大陸に進出した直後に世界全域に拡散し、長い間「死に至るＳＴＤ」として恐れられていたのが梅毒だ。しかし、２０世紀に治療薬のペニシリンが登場したことで重症化する危険が低くなったことから、注目されることは少なくなった。

梅毒は、「梅毒トレポネーマ」という細菌が引き起こす感染症で、主に患者の体液などに混じった菌が粘膜や皮膚の傷から侵入する。発病後数週間、細菌が侵入した感染部位にできものが出きて１カ月程度で消失する「１期」の後、３カ月後から半年にかけて手のひらや足の裏、背中などに赤い発疹が現れる「２期」に進行。これらの症状が消えても、全身で炎症が進行する「３期」が数年続き、感染後１０年以降の「４期」には脳神経や心臓に障害が生じるなど致死的な状態に陥る恐れがある。

◇東京都、啓発に本腰

梅毒患者の急増を受け、東京都福祉保健局は都民や医療機関向けの啓発用パンフレットなどを配布している。

健康安全部感染症対策課は「患者急増の原因は調査中だが、患者の大半は感染２期までで、症状が進行した患者は少ない。性別・年齢別では、女性は２０代に集中し、男性は２０代から４０代に多い」と分析する。高リスクグループは２０代の女性だ。本人やパートナーだけでなく、出産時に母子感染の警戒も必要になる。

都は、南新宿検査・相談室で無料・匿名でのＨＩＶと梅毒の同時検査を毎日実施している。また梅毒を含めたＳＴＤに関する疾患啓発ホームページを１８年度内に立ち上げる。さらに東京都医師会と連携し、地域の内科医や皮膚科など非専門医を対象にした梅毒についての研修会も１０月から都内各所で開催する。

同課は「梅毒の患者が増加している、という認識はある程度高まったとしても、エイズやクラミジア、淋病などに比べると、患者はもちろん、専門外の医師の間でも梅毒に対する具体的な症状や治療の必要性についての知識はまだ十分ではない。まず、梅毒がどんなものか知ってもらわなければ、受診や診断、その後の治療につながらない」と話す。