複雑な思いを抱いた人が大半だったのではないか。国際オリンピック委員会（IOC）は24日、電話による緊急理事会を開き、国家主導のドーピング問題が発覚したロシアをリオデジャネイロ（リオ）五輪から全面除外せずに各競技を統括する国際連盟（国際競技団体）に判断を委ねることを決定。要は当初、強硬姿勢を貫くと見られていたIOCがドーピングまみれの疑念を完全に払拭し切れていないロシア選手団のリオ五輪出場参加を条件付きながらも認め、その最終判断を国際競技団体に押し付けた格好となったのである。

世界反ドーピング機関（WADA）にとっては、まさに寝耳に水だ。WADAは調査チームが18日に公表した独自報告書でロシアがソチ冬季五輪などで組織的にドーピングを行っていた決定的な証拠をつかみ、IOCにロシア選手団のリオ五輪・全競技締め出しを検討するように強く勧告していた。

さらに21日にはスポーツ仲裁裁判所（CAS）が、組織的ドーピングを行ったとして国際陸連（IAAF）に国際大会での資格停止処分を受けたロシアの陸上選手チームについて「ドーピングをしていない68人の選手は五輪出場を認めるべきだ」としてリオ五輪出場を認めるように同国五輪委員会から提訴されていたものの、その異議申し立てを棄却した。

ロシアへの逆風が強まる中、反ドーピングをクリーンオリンピックの表徴としたいIOCとしても大国に断固たる処置を下すことで全世界へのアピールにつながると踏んでいたはずが、大方の予想に反して逃げの姿勢で責任回避してしまった。

実際にIOC内部では「クリーンな選手にまで連帯責任を負わせていいのか」「世界の大国・ロシアを五輪から締め出せば、大きな政治問題に発展する可能性が高い」「ロシア全選手の五輪不参加を決めたら、バックに付くスポンサーや人権保護団体などから訴訟を起こされて新たに大掛かりな問題が引き起こるかもしれない」などといった懸念材料を指摘する声があったのも事実。しかしながら前記したクリーンオリンピックの路線を押し進め、大会オフィシャルスポンサーや五輪開催の招致に乗り出す都市の数をさらに増やそうとしていた動きのほうがIOC内部ではこれまで明らかに主流とみられていた。

それだけにWADAはIOCの寝耳に水の判断を受けた後も「我々の調査によっても明らかになったロシアの国家主導によるドーピングは、スポーツの高潔性を脅かすことにつながる重大な違反行為」と再び強調。IOCから最終決断を押し付けられる格好となった国際競技団体のファイナルチェックをクリアし、ロシア代表選手の参加が実現したとしても次のリオはドーピングオリンピックとして目を向けられる危険性を暗に示唆した。

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