サンフランシスコ発--Sun MicrosystemsはJavaをオープンソース化する予定であり、あとはその方法を検討するだけだと、同社の幹部が米国時間5月16日に語った。

ここ数年間、オープンソース支持者らはSunにJavaプログラミング言語をオープンソース化するよう強く求めてきたが、互換性やコントロール権が失われるおそれがあるとして、同社はこれを固辞してきた。だがここへきて、SunはようやくJavaのオープンソース化を確約した。

Sunのソフトウェア部門の新たなエグゼクティブバイスプレジデントに就任したRich Green氏は、現地で同社が主催している開発者向けの年次カンファレンス「JavaOne」で、「現時点における問題点は、オープンソース化するか否かではなく、いかにオープンソース化するかということだ」と述べた。

ただし、従前からあった懸念が解消されたわけではないと、5月初旬にSunに再入社したGreen氏は釘を刺している。同氏によれば、Javaのオープンソース化を求める勢力と、互換性問題に不安を抱く一派の「2つの意見がせめぎ合っている」のが現状だという。「われわれは、こうした状態を収束していかねばならない」（Green氏）

Green氏は、Sunの取り組みに関して、その期限や具体的な内容については明らかにしなかった。続いて、Sunの最高経営責任者（CEO）であるJonathan Schwartz氏が登壇し、Green氏と同様の発言をした際には、聴衆から歓声が上がった。「オープンソース化の是非ではなく、方法を検討する段階に入っている」と、Schwartz氏はあらためて宣言した。

JavaOneでの基調講演後に記者会見を開いたSchwartz氏とGreen氏からは、ほかにも情報を得ることができた。Green氏は、「あらゆる開発コミュニティが関係してくる取り組みになる。まるで上司が1人から数千人に増えたような気分だ。いずれにしろ、この取り組みは組織的に進めなければならない」と話した。

また、単純な仕事ではないので、いつまでに終わらせるといった期限は提示できないと同氏は述べた。Schwartz氏はこれに対し、「なるべく早く完了するよう努力する、という意味だ」と補足している。

Sunは、JavaをOSI（Open Source Initiative）ライセンスに基づいて公開することで、ユーザー数の増加が見込めると期待している。「少なくとも、JavaがOSIライセンスに準拠するまでは利用しないと決めていた人々を取り込むことができるだろう。OSIはJavaコミュニティの規模を拡大させる選択肢である」（Schwartz氏）

RedMonkのアナリストであるJames Governor氏は、Schwartz氏の考えは的を射ていると話す。「信念の問題からJavaを利用しないという人々が存在しているなら、オープンソース化の意義は非常に大きいと言える」と同氏は指摘したが、Javaの企業ユーザーにとっては互換性が深刻な問題となるので、Sunは慎重に対応していかなければならないと述べた。