軟調な相場動向が続いている仮想通貨。代表されるビットコイン（BTC）は2017年の高騰を帳消しに7,000ドル（約75万円）を割り込み、11日15時現在では6,850ドル（約73万円）ほどを推移しています。

ビットコインだけでなく、仮想通貨市場全体的に軟調でイーサリアム（ETH）や、リップル（XRP）、ビットコインキャッシュ（BCH）など主要の仮想通貨は例外なく調整局面が続いています。

このような相場で、多くの市場参加者から不安な声も散見される中、ファンドストラットのストラテジストである、トム・リー氏がまたしても強気な予測を打ち立てました。その裏付けとして米国での納税の時期が関係していると言います。

「米国の課税期は毎年4月15日に終了し、その後、多くのアメリカ人がアメリカのIRS（アメリカ合衆国内国歳入庁）から納税申告書を受け取ります。アメリカ人が払い戻しで行う最も自然なことは、新車や新しい電子機器を購入することです。しかし、非常に多くのケースで、彼らはそのお金を投資します。投資形態は通常の住宅ローンや、子供の大学の授業料の支払いに充てたり、伝統的な有価証券を購入することさえあります。エキサイティングな暗号資産の世界では、そのお金のかなりの部分が一般的な仮想通貨やICO（イニシャル・コイン・オファリング）に投資され市場の時価総額は安全なレベルまで引き上げることになります。」

リー氏が仮定しているもう一つの理論は、多くの仮想通貨トレーダーが、IRSが仮想通貨取引の利益に課税する旨の発表を開始するとすぐに、その年の早い段階で仮想通貨を売却したということです。これは、仮想通貨取引がピークに達し、BTCがおよそ19,000ドルで、成層圏の上に急上昇していたときにIRSの要求が発生したため、説得力のある理論ではないでしょうか。

リー氏は次のようにも述べています。

「ビットコインの売り圧力は4月15日後に緩和されるべきです。」

リー氏は昨年8月には、2018年に1BTC=6,000ドルまで上昇すると予測し、当時は楽観すぎるという声が集まっていました。また、2018年内に1BTC=25,000ドル、2020年には91,000ドルまで上昇すると依然変わらず強気な姿勢です。15日まで残すところ後、5日ほど。果たしてリー氏の予測はどうなるでしょうか。今後の相場動向から目が離せません。