精神疾患の患者数が増加の一途をたどっている。厚生労働省の患者調査によれば、1999年には204万1000人だったが、2002年には258万4000人に達し、'05年には302万8000人と初めて300万人を突破。

国が重点的に対策に取り組むべきと指定していた、がん・脳卒中・急性心筋梗塞・糖尿病の「4大疾病」のうち、最も患者数が多かった糖尿病の237万1000人を超える数字だ。最新調査（'14年）では392万人と過去最高を更新した。

精神疾患を経験する成人は国民の4人に１人以上

この状況を受けて、厚労省は前述の4大疾病に精神疾患を追加、'13年度から「5大疾病」として位置づけるようになった。職場でのうつ病や認知症の患者数が増え、発達障害の理解が広がったことも大きいとみられている。

国民の約20％が生涯のうちに精神疾患を経験するという報告もある。『精神疾患の有病率等に関する大規模疫学調査研究』（'16年）によると、精神障害の生涯有病率は、アルコール依存症が14・9％と最も高い。

いずれかの気分障害は7・0％。階層別にみると、気分障害は女性の若年・中年層に、アルコール依存症は男性、若年者、結婚歴がない人に多くみられたという。

元国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所自殺予防総合対策センター長で、現在は川崎市の精神保健センター所長の竹島正氏は「精神疾患を経験する成人が国民の4人に1人以上いることが明らかになり、国民病という意識を高めたと思います」と話す。

患者調査では、精神疾患で増えているのは入院患者ではなく通院患者の数だ。うつ病の理解が進んだことが一因といわれている。調査は全医療機関を対象にしているわけではないため、実際の患者数はさらに多いと予測される。

患者のなかで大きな割合を占めるのが、気分が高揚したり落ち込んだりする「気分（感情）障害」。うつ病や双極性障害（そううつ病）が、その代表例だ。

気分障害は'08年に初めて100万人を超え、精神疾患のなかでの割合としても32・1％を占める。'11年には103万6000人（宮城県の一部と福島県を除く）だったが、'14年には112万2000人に膨らんだ。特に目立つのが30代の患者だ。'99年の29万1000人から、'14年には60万7000人となり、2倍以上にも増えている。