地球上のある場所で、この広大な宇宙に向き合う巨大な天体望遠鏡。その姿を誰も写真に収めることができないとしたら──。果たして、その望遠鏡は実在していると言えるのだろうか？

中国・貴州省にある「500メートル開口球面電波望遠鏡（五百米口径球面射電望遠鏡、FAST）」が、その答えを見つけることになるようだ。2019年4月初旬に施行された現地の新しい法律には、電波望遠鏡のパラボラアンテナから5km以内での携帯電話、ウェアラブル機器、ドローン、デジタルカメラの使用をはじめ、多くの禁止事項が盛り込まれている。違反者には、驚くほど高額な罰金が課せられる。

こうした法律が制定されたことには理由がある。辺境の地だったこの場所に、観光客が押し寄せるようになったのだ。それも地元政府が科学技術をテーマにしたアトラクション施設を建設し、この巨大な望遠鏡を観光の目玉として宣伝したからである。

ところが、観光客は電子機器を携えてやって来る。そして電子機器は電波を発しているのだ。こうして地上を飛び交う電波の洪水によって、宇宙から届くかすかな“声”はひとたまりもなくかき消されてしまう。

確かに思惑通りに大量の観光客を迎えることはできたのだが、結果として望遠鏡の観測データが危険にさらされることになった。こうして中国政府は、より厳格な規制を新設することで潜在的な問題を認め、同時に問題解決に動き始めたというわけである。

辺境の地につくられた「天文学タウン」

この望遠鏡の正式な略称はFASTだが、「天眼」のような愛称で呼ばれることも多い。あまりに巨大であることから、歩いて1周すると約20分もかかる。

その大きさゆえに感度の高さも「ウルトラ級」で、宇宙から届くさまざまな電波を捉えることができる。電波を放っているのは、その姿がこのほど初めて撮影されたブラックホール、爆発した星の残片、数々の星の生まれ故郷であるガス群、星が消滅したあとに残された天体であるパルサーなどだ。

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その恩恵を少しでも受けたいと、地元の人々が考えるのも当然のことだろう。FASTにほど近い場所に、地元政府が「天文学タウン」と称する施設を建設したのも納得のいく話だ。何もなかった場所に突如として現れた真新しい街には、FASTムーヴィーシアター、FASTミュージアム、ホテル、レストラン群が揃う。これまで誰も道路など必要としなかった場所に、舗装された道路がつくられたのだ。

この昔から何もなかった辺境の地に、地元政府は何十万人もの住人と大量の観光客を呼び込みたいと考えていた。しかし大規模な開発を実施することが、静かな環境が欠かせないFASTの特性と相容れるかどうかは、きちんと理解されていなかったのである。

科学者や当局は、観光客の増加に伴う障害を緩和するための対策を当初から講じてはいた。しかし結局のところ、問題の根本的な解決に向けて新たな規制を設けることになったわけだ。新華社通信は次のように伝えている。

「13年に施行された法律には、パラボラアンテナによる観測活動に人間が影響を及ぼすことを防ぐ対策が細かく規定されていなかった。これに対して新たな法律は、これまで以上に見学客の管理に特化した内容になっている。管理者の責任を明確に位置づけ、警告文の掲示を義務づけるとともに、地元当局に対しては一般の人々の協力を得て電波妨害のない環境を維持するよう求めている」

罰金の上限は300万円以上へと引き上げ

こうして、パラボラアンテナから5km圏内では電子機器の使用が全面的に禁止され、違反した場合は最高30,000元（約48万円）の罰金が課されることになった。5kmから10km離れたドーナツ状のエリアでは規制がやや緩やかになり、10kmから30kmになるとあまり制限はかからない。このエリアで大きな影響を受けるのは、広範囲に通信用の電波を発する携帯電話会社くらいだろう。

新華社通信や英字紙『チャイナデイリー』の報道によると、有害な電波の発信に対する罰金の上限は5,000元（約8万円）から20万元（約318万円）に引き上げられたという。また、チャイナデイリーは次のようにも伝えている。

「FASTに隣接する3県はすべて、経済的、社会的な開発計画の見直しを迫られた」「電磁波が及ぼす影響を懸念して、貴州省では羅甸県での空港建設計画を白紙に戻した」

電波望遠鏡と規制の関係

貴州省平塘県では4月上旬、県の担当者が地域の住民や労働者との会合を開いたという。県の公式サイトは、「当事者としての責任と（電波望遠鏡を保護する）義務を理解してもらった」と伝えている。こうしたルールづくりや地元住民に対する当局の活動は、FAST建設の立役者に関する新しいテレビシリーズが放送されることが、2月後半に報道された直後から始まっているようだ。

中国・貴州省にある「500メートル開口球面電波望遠鏡」。上空から見ると、その巨大さがよくわかる。VCG/GETTY IMAGES

電波望遠鏡の周辺地域で人の行動や土地の占有が政府レヴェルで制限された事例は、FASTだけにな限らない。例えば、アパラチア山脈にある「グリーンバンク望遠鏡」と米国家安全保障局（NSA）の諜報拠点（リスニングポスト）の周辺には、米国政府によって13,000平方マイル（約33,700平方キロメートル）の電波規制地域が設けられている。

電波望遠鏡「スクエア・キロメートル・アレイ（SKA）」は、どうだろうか。南アフリカとオーストラリアに分かれて設置される予定だが、どちらも規制区域内に施設がつくられる見通しだ。

規制と引き換えに得られるもの

月の裏側に巨大な電波望遠鏡をつくりたくないというのであれば、できることは地球上に規制区域を設けるくらいだろう。いまのところは厳格な法律のおかげで、地球上にエアポケットのように存在する辺境の地では静寂が保たれ、宇宙から集まってくる情報が“最先端”の技術のおかげで妨害されたり、かき消されたりしないようにはなっている。

おかげでパルサーに何が起きているのかも知ることができる。パルサーとは、大型の星が超新星爆発したあとの残骸で、高速回転を続ける超高密度の天体である。中国の学術誌『中国科学：物理学・力学・天文学』にも書かれているが、いまFASTが最も得意とするのはパルサーの観察なのだ。

観光客に写真撮影を禁じる代わりに、望遠鏡がこの先もパルサーの観測に威力を発揮してくれるなら、交換条件としては悪くないだろう。おまけに、宇宙のほかの部分まで観察してくれるというのだから。