オンライン広告やデジタルパブリッシャー産業が崩壊の危機に。特にこの1か月くらいの間は、 NYタイムズ や WSJ 、 BBC などの高級メディアも加わって、この議論で大騒ぎである。

米国のオンライン広告の業界団体IAB（Interactive Advertising Bureau）も、広告ブロッカーに対して具体的な対応策を打つ必要に迫られているのだ。米国内だけでも、広告ブロック・ソフトのアクティブユーザー数が今年6月に前年比45%増の4500万人と急激に増えている。図2に示すように、ネット広告の15.4％もがブロックされており、今年は107億ドルの損失を被ると見られている。

図1 オピニオン系メディアサイトの MondayNote でも、「広告ブロック」によりメディア産業が崩壊の危機に直面していることを伝えている

図2 米国における、広告がブロッキングされている割合の推移。今後、さらに割合が高まりそう

このような状況下でIABは何度も、広告ブロック対応策の議論を重ねてきている。WPPデジタルの社長でIAB Tech Labの取締役会議長を務めるDavid Moore氏は最近、次の二つの対応を提唱している。

①広告ブロック・ソフトをオフにしていないユーザーには、トップ100のメディアサイト（パブリッシャー）のコンテンツを一斉に見させないようにする。

②広告ブロック・ソフト会社を相手取って訴訟を起こす。

①では、広告ブロック機能で広告を非表示にしているユーザーに対し編集コンテンツを閲覧できないようにすることを、有力パブリッシャーに打診している。ある特定の日から一斉に実施したいようだが、パブリッシャーの多くが及び腰で、実現はかなり難しいだろう。ソーシャルニュースサイトのRedditでも見られるように、ユーザーからの反発の声が大きいからだ。②については、パブリッシャーが提供するページの一部を消し去る行為が、パブリッシャーの権利を侵害しているとして、広告ブロッカーを訴えたいようである。でもページの一部を非表示にするよう指示しているのがユーザーであるだけに、訴訟の実現も厳しそうである。

そこでIABは技術的手法で広告ブロッカーと対抗することも始めている。8月26日にIAB Tech Labは広告ブロッカー対策をビジネスとしている専門会社4社（ PageFair, Secret Media, Sourcepoint, Yavli）と協議した。こうした専門会社は、広告ブロック・ソフトを無効にするツールなどを開発したり、広告ブロック・ソフトのユーザーに使用を止めさせる仕掛けを提供している会社である。IABとしては、パブリッシャーが個別に各広告ブロッカー対策を講じるのではなくて、パブリッシャーが連携して広告ブロッカーと対抗するよう仕向けたいという。

このように広告メディア・ビジネスに関わっている人たちは広告ブロッカーを目の敵にしているのだが、消費者であるユーザーは必ずしもそうではない。それどころか、広告ブロック・ソフトのユーザーが急増していることからもわかるように、広告ブロッカーを歓迎する人が増えてきている。最近のネット広告やメディアサイトに対するユーザーの不満を解消してくれるからだ。

押しつけがましい広告、悪意に満ちた広告、ページのダウンロード時間を長引かせる広告、閲覧を邪魔するポップアップや自動再生動画の広告、などなど・・・。こうした広告をあまりにも多く掲載するメディアサイトが、目立ってきているのは確かである。特に表示画面の小さいスマホでは、ユーザーの不満はさらに高まる。目障りな広告を頻繁に掲載するメディアサイトに対して、広告ブロック・ソフトを使いたくなるのはやむを得ない。

広告会社の社長までが広告ブロック・ソフトを使っているという話も出てきた。米広告会社Media Kitchenの社長がDigidayに投稿していた記事"I work in advertising, but I still block ads"によると、仕事のために Business InsiderやNYタイムズ、WSJのサイトを閲覧するときに広告ブロック・ソフト「AdBlock」を活用していることを白状していた。手際よく仕事をこなしていくには、広告ブロック・ソフトは欠かせないという。

どれくらいのサクサク感が実現するのだろうか。モバイル・ソフト開発者のDean MurphyがiOS 9のサファリで利用できるコンテンツ・ブロック・ソフトを試作し、それを主要ニュース系メディア・サイトで使用した時のページ・ロード時間を測定している。図3に示すように、ブロック・ソフトを用いない場合に比べて、平均して4倍も高速になったという。スマホでニュースサイトを閲覧するときには、この高速感はたまらないであろう。