「街はいつでも後姿の幸せばかり」と口ずさんだのはザ・ピーナッツである。肩をそびやかし爆買いにせわしない中国人は街を席巻する勢い。ときに倦(う)むようなその光景が一変することはあるのか。

結論を明かせば、十分あり得るのだ。シグマ・キャピタルのチーフエコノミスト、田代秀敏氏によると、

「中国政府は2016年1月から、『銀聯カード』による外貨引き出し上限を1枚当たり年間10万元（約190万円）に設定したところ。さらに国内消費を促すため、“銀聯カードの所有枚数を制限するぞ”と踏み込んだ施策を採れば、爆買いはパタッと止むでしょう」

日本経済の生殺与奪の権を握る？

ところで、大和総研による直近の試算では、訪日中国人観光客約141万人のうち年間で3割減ると、日本の名目GDPが663億円分減少するという。急に観光客がゼロになったなら、

「1997年から98年にかけてのアジア通貨危機、あるいは08年のリーマンショックに比肩する難局に追い込まれかねない」（同）

経済が疲弊し、徳俵に足のかかった地方自治体は爆買いシフトに大きく舵を切っており、影響甚大である。田代氏が続ける。

「例えば福岡市は、収容3000人を超える巨大クルーズ船が2隻同時に接岸できるよう、新計画を定めた。さらに、中国人客によりポジティブな対応ができるよう商業施設を改装するなど、官民挙げての取り組みが進む。こういった現象は全国各地で起こっているのです」

爆買いにブレーキがかかれば、それらの設備投資は不良債権化していく。融資側の地方銀行や信用金庫は回収すべき資金を他に求め、結果、貸し剥がしが行なわれる。どこかで見た光景である。それどころか、

「日本経済は爆買いなしには立ち行かないというのが国際的なコンセンサス。したがって、売りが売りを呼び、株価は『3・11』直後の8600円台にまで低迷すると見ています」（同）

あたかも坂道を転がる雪塊のように、不運が重なり悲劇へと膨らむ。冒頭の歌には、「あの人はもう私のことを忘れたかしら」ともあるが、爆買いや恋しとは悪夢でしかないではないか。

「特集 日本列島が蒼ざめる『最悪シナリオ』2016」より