【経済インサイド】

平成２７年度の国内新車販売台数は、東日本大震災のあった２３年度以来４年ぶりの５００万台割れとなり、低迷が鮮明になった。特に失速が大きかったのが軽自動車メーカー。新車販売トップ１０位のうち６車種を軽自動車が占めたが、昨年４月の軽自動車税増税が響き台数は軒並み減少した。その半面、元気だったのが軽の割合が低いトヨタとマツダ。各社が前年度に比べふた桁前後のマイナスに陥る中、この２社だけがプラスを記録し、気を吐いた。

■トヨタはホンダの２倍以上

トヨタは小型ハイブリッド車（ＨＶ）「アクア」が４年連続で首位を守った。ただ、アクアの台数は前年度比１５．８％減の１９万２３９９台にとどまり、代わりに伸びたのが、昨年１２月に新型車を発売した主力ＨＶ「プリウス」（３位）や、昨年３月に一部改良した「カローラ」（７位）。トップ１０位に最多の３車種が食い込んだ。

高級車ブランド「レクサス」を含む全体の販売台数は１．５％増の約１４８万８０００台を確保し、２位のホンダの約７０万４０００台に２倍以上の差を付けた。他メーカーが落ち込む中、軽の比率が低いことで王者の強さが際立った。

トヨタと並び国内勢で販売を伸ばしたのがマツダだ。小型車「デミオ」や小型ＳＵＶ「ＣＸ－３」の新型車がそろって販売を拡大。２４年に投入した主力ＳＵＶ「ＣＸ－５」も人気が衰えず３．５％減と小幅な落ち込みにとどめ、全体では３．４％増と国内勢トップの伸びを記録している。

なかでもガソリンより安い軽油を使用するクリーンディーゼルモデルが販売を牽引しており、登録車販売の５割以上を占めている。昨年５月に発売した２人乗りスポーツ車「ロードスター」の４代目は、「２０１５－１６日本カー・オブ・ザ・イヤー」を受賞して好調さを印象づけた。