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日本の造船業が復活に向けて動き始めた。１月末、国内造船大手の今治造船が１６年ぶりに超大型ドックの新設を発表。さらに１月の船舶受注量で日本が韓国と中国を抜き１位に返り咲いた。日本が月間ベースの受注量で１位になったのは２００８年３月以来６年１０カ月ぶりのことだ。「アベノミクス」による円安や造船各社の構造改革によって、受注・コスト競争力が高まり、ここにきて息を吹き返しつつある格好だ。これに警戒しているのが、日本に代わり造船大国になった韓国勢。韓国経済新聞によると、韓国の業界関係者は「円安と技術力、安倍晋三政権の支援を背に、日本企業が中国よりも速いスピードで韓国を追撃している」と述べ、高い技術を誇る日本勢の復活に戦々恐々としている。

１６年ぶりの超大型ドック新設

今年１月２９日、国内外の造船関係者は驚きの声を上げた。

今治造船が台湾の海運会社から世界最大級となる約２万個積みの超大型コンテナ船１１隻を受注したと発表。さらに驚かせたのが、この全長約４００メートル、幅約５９メートルという超大型コンテナ船を建造するため、長さ約６００メートル、幅８０メートルの大型新造船建造ドック（香川県丸亀市）の新設を決めたからだ。

新ドッグは月内にも着工し、２０１６年１０月の完成を目指す。同社にとっては、新設するドックは２０００年に完成した西条工場（愛媛県西条市）以来。投資額は約４００億円を予定している。