NASAやグーグルを顧客にもつ「商用量子コンピューター」企業、D-Waveが、1月24日（米国時間）にプレスリリースを出し、最新マシン「D-Wave 2000Q」のスペックと、その最初の顧客がサイバーセキュリティ企業・Temporal Defense Systemsとなることを発表した。

D-Wave 2000Qは、扱える量子ビット数が前モデル「D-Wave 2X」の1,024量子ビットに比べて2,048量子ビットと倍増している。リリースによると、特定のアルゴリズムにおいては大幅なパフォーマンス向上を実現しており、「1CPU＋2500コアのGPUを使った最新サーヴァーと比較して、1,000〜10,000倍ものスコアが出た」という。

この“爆速”マシンを用いる最初の企業が民間のセキュリティ会社であるという事実の示唆するところは大きい。というのも、IBMのレポート［PDF］によれば、2016年上半期の調査結果として「セキュリティー・イベントデータは1日あたり20万件を超え、既知のソフトウェア脆弱性は75,000件以上あり、セキュリティー関係の研究論文は毎年10,000本以上発表されており、セキュリティーに関するブログは毎月60,000件以上投稿」されている。いま、セキュリティ対策への要請はかくも膨大で、解決のためには超高速な処理能力が求められているのだ。

「量子コンピューティングは、機械学習やクラウドコンピューティング、データ分析を用いるあらゆる領域に、間違いなく応用されるだろう」と、アルスター大学のサイバーセキュリティ研究者、ケヴィン・カランは『WIRED』US版に対して語っている。

D-Waveの提供する量子コンピューティングは、現時点においては、まだ実証済みのソリューションとはいえないとする声もある。が、サイバーセキュリティにおいて解決すべき課題が日に日に増えるなか、ひとつの次世代ソリューションとしての今後に期待の声があがっていることも確かだ。

D-Waveの量子コンピューターの仕組みについて、「WIRED.jp」では日本のNHK取材班の取材成果のほか、15年時点でのアップデートについて紹介している。また、IBMは、2016年にその量子コンピューターを誰もが使えるよう、オンラインサーヴィスとして公開している。