【12月3日 AFP】若年成人期のテレビの見過ぎが原因で、中年期に認知的問題が発生する可能性があることを示唆する調査結果が2日、発表された。調査は、3000人あまりを対象に25年間にわたって行われた。

若年成人期にテレビの視聴時間が1日3時間を上回ると申告した対象者は、体を動かしている時間がより長く、同じ時期に視聴時間が1日3時間より短いと申告した人々に比べて、将来に認知能力の低下に見舞われる確率が約2倍高かった。

米国医師会（American Medical Association、AMA）の精神医学専門誌「JAMAサイキアトリー（JAMA Psychiatry）」に発表された今回の研究では、参加登録時の年齢が18～30歳の成人3247人を追跡調査した。

研究チームは調査開始から25年目に、認知的処理速度、実行機能、言語記憶に関する3種類のテストを通じて対象者の認知機能を評価した。

テストの結果では、身体の活動レベルが低く、テレビを長時間視聴する対象者に認知的処理速度および実行機能の低下がみられ、そこに因果関係が存在していることが示唆された。論文では、「活動的な行動パターンが最も少ない（つまり、身体活動性が低く、テレビ視聴時間が長い）調査参加者らは、認知機能が低下する確率が最も高かった」と指摘されている。

ただ、言語記憶については、テレビ視聴時間の長さに影響されている様子はみられなかったという。

今回の研究は、米カリフォルニア（California）州サンフランシスコ（San Francisco）にある退役軍人医療センター（Veterans Affairs Medical Center）北カリフォルニア研究教育機関（Northern California Institute for Research and Education）のティナ・ホアン（Tina Hoang）氏と、米カリフォルニア大学サンフランシスコ校（University of California, San Francisco）のクリスティン・ヤッフェ（Kristine Yaffe）氏が主導した。

一方、この研究について十分でないとの指摘も出ている。

研究には不参加だが、英オックスフォード大学（University of Oxford）の実験心理学者、アンドリュー・プシビルシキ（Andrew Przybylski）氏は、テレビの視聴時間について対象者の申告をうのみにしていること、研究開始当時の各対象者の認知機能を把握していなかったこと、そして約3割の対象者が研究に最後まで参加していないことを問題点として挙げている。(c)AFP