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「背に腹はかえられず」「長い物に巻かれた格好」――マスコミや業界関係者から酷評されているのは、3月17日にソーシャルゲーム大手のディー・エヌ・エー（DeNA）との業務・資本提携を発表した任天堂である。

今後、両社はマリオやゼルダといった任天堂の主力キャラクターを使い、新たなスマホゲームを共同開発していく予定だ。

これまで一貫して据え置き型の家庭用ゲーム機販売にこだわり、市場が急拡大するスマートフォン向けのゲームビジネス参入を否定し続けていた同社。だが、『Wii U』や『ニンテンドー3DS』の販売が振るわず業績悪化が深刻だっただけに、「最終的にはスマホに依存するしか手がなかった」との声が出るのは仕方ないのかもしれない。

〈消去法で今回の提携に踏み切ったというのは誤解〉

〈スマホ向けゲームをやらないとは言っていない〉

それでも任天堂の岩田聡社長は会見でこう反論したという。まるで大きなビジネスモデルの転換には当たらないと言わんばかりの発言だが、その真意はどこにあるのか。

エース経済研究所アナリストの安田秀樹氏が解説する。

「任天堂は儲けるためにスマホゲームに参入しようとは思っていないからです。スマホはあくまでゲームを体験してもらうためのツールに過ぎず、最終的には既存のゲーム機や来年発表する予定の新型ゲーム専用機『NX』（開発コード名）に顧客を送り込み、そこで利益を出すのが狙いです」

次世代機「NX」の詳細は明らかにされていないが、「スマホゲームと連動させてユーザーを専用機に取り込むための仕掛けがいくつも用意されるはず」（業界関係者）との予測がもっぱらだ。

ゲームユーザーの中心である若年層をスマホに奪われているのだとしたら、まずは任天堂の往年キャラに親しみを持ってもらい、スマホゲームで遊び足りない要素を「続きは専用ゲーム機で」と誘う戦略である。

果たして任天堂の狙い通りにゲーム機の復権に結び付くかどうかは分からないが、少なくてもこの方向性は海外展開でも有効に働くという。

「例えばマリオのキャラは世界でも断トツの知名度を誇っているものの、新興国の中にはまだ任天堂のゲーム機を買いたくても買えない人がたくさんいますし、物流の問題で販売できない地域も残っています。

そんな場所でスマホを下地としてマリオの魅力が広まれば、現地の小売業から新たなニーズが生まれる可能性もある。任天堂もまだ1億人以上の人たちにアプローチできると考えているようです」（前出・安田氏）