市場調査会社TrendForce傘下のDRAMeXchangeは3月25日(台湾時間)、過剰在庫による2019年第1四半期の契約価格の下落で、DRAM製品の平均販売価格が市場全体で20%以上下落しているとの調査結果を発表した。

市場におけるDRAMの在庫レベル(ウェハ分を含む)は、第1四半期終了時点で6週間分以上に上り、製品カテゴリや購入者によって在庫レベルは異なるが、DRAMeXchangeでは、最低でも平均5週間分と見込んでおり、サーバー/PC製品の顧客(PCメーカー各社)などは、7週間分以上の在庫を抱えているという。

急激な価格下落となったが、過剰在庫の処理は完了しておらず、需要の回復には至らないまま、下半期(第3四半期以降)に入っても平均販売価格の下落は続く見込み。

また、1YnmプロセスでのDRAM量産により、供給されるビット量は第2四半期以降でさらに増えるため、在庫レベルの大幅な削減を狙って、第2四半期でもDRAMサプライヤーは引き続き大幅な値下げを行なうと見られる。

第2四半期では、第1四半期と同様、PC/サーバー市場の価格下落が最も大きく、20%の大幅下落となり、スマートフォン市場は、新スマートフォンの購入に伴う需要回復で10～15%の減少となるが、全体の平均販売価格は20%の下落を続けると見込まれている。

下半期で価格の下落が減速するかどうかは、第2四半期で処理される在庫量、および需要の回復具合によって左右されるが、DRAMeXchangeでは、2019年の製品あたり平均DRAM量は全製品カテゴリで前年同期を下回ると予測しており、需要の回復がDRAM価格が底打ちするかを決定する要因になるとしている。

市場別のDRAM価格推移を見ると、上半期のPC向けおよびサーバーDRAMは、出荷台数の増加がなく、依然として未解決のローエンド～ミッドレンジデバイスにおけるIntel製CPUの供給不足の影響で、需要が非常に低調に推移。

製品需要が高く生産量の多い8GB DRAMモジュールの価格は、第1四半期で30%下落し、底値は40ドル前後まで下落。第2四半期では、平均販売価格が35ドルまで下落し、年末までに30ドルまで下がる可能性もあるとしている。

モバイルDRAMについては、冷え込み気味な市場に対応し、スマートフォンの総生産量が前年比で10%以上減少した結果、DRAMサプライヤーの在庫処理が間に合っていないという。

第2四半期の契約価格は、搭載メモリ量の増えた新Android/iPhoneのフラッグシップ端末用の調達や、季節性の需要ピークにより、需要は回復するが、スマートフォンの総生産量はマイナス成長で、ローエンド/ミッドレンジ端末では搭載メモリが限られていることから、第1四半期に比べると下落幅は縮小するものの、価格下落そのものは下半期も続くとの見方を示している。