ダウ工業株30種平均が先週23日に600ドル下げたことを、貿易戦争に勝つつもりでいるトランプ米大統領に指摘しても無駄だ。しかし同氏のツイートや発言が株価に及ぼす影響に苦しむトレーダーらは、このことを語らずにはいられない。

23日のような市況はトレーディング前線を心理的に追い詰めている。10年前、当時24歳だったマックス・ゴクマン氏は自身が創立したヘッジファンドでリスクの高い信用商品の売買に苦戦していた。現在はパシフィック・ライフ・ファンド・アドバイザーズで資産配分責任者を務めるゴクマン氏は、毎日のように実感する予測不能という問題は、当時の比ではないと語る。

「2008年当時の信用デリバティブ売買はクレージーだったとよく話したものだが、今の方がはるかに異様だ」とゴクマン氏。当時は「流動性がポジション形成を難しくしていた。今はマーケットのあらゆる部分にそれぞれ特異な問題があり、中でもトランプ大統領という最大の問題がある。トランプ氏はこれまで誰も考えつかなかった前代未聞のやり方で大惨事を引き起こす」と述べた。

Ｓ＆Ｐ500種、週間ベースで４週連続下落

世界経済を恐慌の瀬戸際まで追い詰めた金融危機の方が、今より危険度は高く、当時の市場での取引はほぼ一方通行だった。今の市場を動かす材料の多さは、これまでにない試練を突きつけているとゴクマン氏は指摘。米金融政策当局の動向次第で銀行株や国債利回り、通貨が即時に変動する一触即発の状態であり、ターゲットやメーシーズのように四半期決算を受けて１日に株価が10％や20％変動することもあり得るという。

こうした試練も、米大統領発の影響がなければ克服できるかもしれない。トランプ氏のツイートが与える打撃はこの夏、ますます対処が難しくなっている。過去の例を見ても８月は厳しい月間となることが多いが、今年の８月はＳ＆Ｐ500種株価指数が１％以上の値動きになった日が、17営業日のうちすでに９営業日と、昨年12月の相場急落以降で最大のボラティリティーを記録している。

年初来で見れば株式相場は堅調で、シカゴ・オプション取引所（ＣＢＯＥ）のＶＩＸ指数が８月に前月比平均40％上昇したにもかかわらず、Ｓ＆Ｐ500種は７月26日に記録した最高値からの下げはわずか5.9％となっている。その一方で、23日までの４週間、週間ベースで４週連続で下げており、昨年１月の高値を下回った。つまり当時の上昇局面で買いを入れた投資家は現在、含み損を抱えている。

原題： For Baffled Wall Street, Trump Markets ‘Weirder’ Than ‘08 Crisis（抜粋）