捨てられる農産物が水不足の農地救う インド若手起業家、エコポリマー商品化へ 沖縄の大学院で研究

沖縄科学技術大学院大学（ＯＩＳＴ）の起業支援事業の一環で、インド出身の起業家プーラン・ラジプット氏（２６）と、ナラヤン・ガルジャール氏（２１）が、農作物残さを使った自然由来のエコポリマー（高分子吸収体）開発に励んでいる。土に混ぜると、ポリマーの約５０倍の重さの水分を吸収し、保つことで水不足地域での農業支援にも期待できる。農作物の栄養分も含むことから肥料としての活用もできる。３年以内に商品化し、県内で製造して近隣アジアへの販売も目指す。（政経部・川野百合子）

ガルジャール氏はインドの農村部の出身で、昔から水不足に頭を悩ます農家を間近で見てきた。水資源が十分でなくても農薬や肥料に頼らない収益の高い農業を目指し、農作物の残さを使ったエコポリマーの開発を模索してきた。

エコポリマーは、商品加工の工程で廃棄されるパインの冠芽や、シークヮーサー、バナナの皮などを原料にする。果皮からペクチンという物質を抽出し、紫外線を当てて分子結合を促す。分子を結合することで、ペクチンが化学反応し土中で吸水性を保つことができる。液体状のペクチンを乾燥させ、粉末にして使用する。

従来の化学物質などで作ったポリマーは、約１４倍の重さの水分を吸収する。一方、エコポリマーは、１０グラムで５００ミリリットルと５０倍の水分を吸収することができるという。

両氏はすでにインドで会社を設立。これまで６００種類以上の作物で研究を進めている。インドでの実証実験では、エコポリマーを使うことで水を３０％、肥料は４０％節約しながら、収量は２割増加したデータもある。

ＯＩＳＴの「スタートアップアクセラレータープログラム」に昨年度採択され、県内での研究を始めた。県内農家らと実証や分析を進め、企業からも農作物提供で支援を受ける。

２０２０年３月までに県内で会社を設立し、２２年の商品販売を予定する。インドと県内に製造拠点を置き、県内からは国内や東アジアの市場も狙う。ラジプット氏は「試作では両地域でいい結果が出ている。県内企業とも連携してビジネス化につなげたい」と語った。