１リットルあたり１５０円を超えているガソリンの価格が当面、高止まりする公算が大きくなった。主な産油国での増産が小幅にとどまる方向となり、国際指標である「米国産ＷＴＩ原油」の先物価格は、ほぼ１カ月ぶりの高値をつけた。

レギュラーガソリンの日本国内の平均小売価格は、１８日時点で１５２・０円。３年半ぶりの高い水準だ。

今後に影響を与えるＷＴＩ原油の先物価格は２２日の米ニューヨーク市場で、前日よりも４・６％高い１バレル＝６８・５８ドルで取引を終えた。調整局面に入っていた１カ月ほど前の水準に戻った。

再び高くなったのは、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）と非加盟国による増産が、市場関係者が想定していたよりも小さくなる見通しだからだ。

ＯＰＥＣは２２日、ウィーンにある本部で総会を開き、増産を決定。２３日にはロシアなど非加盟国も同調を決めた。

サウジアラビアの閣僚は２３日の会合後の記者会見で、非加盟国も含めた増産の幅について「１日あたり１００万バレルになる」（ファリハ・エネルギー産業鉱物資源相）と説明した。

ファリハ氏は、全体で１００万バレルの増産を達成するため、余力のある国がより多く増産するなど産油国間の調整を早急に進める方針を示した。サウジはすでに増産に向けた設備増強の準備を進めているという。

ただ、専門家の間では、増産が難しい国もあって実際は６０万～８０万バレル前後にとどまる、との見方が多い。世界全体の供給量の１％足らずにあたる。

米国が経済制裁を再開する方針のイランや、経済危機に陥っているベネズエラでは、逆に生産量が減る可能性が高い。

「北半球が行楽シーズンの夏場に入ってガソリンの需要が高まることもあり、原油の需給は当面引き締まるだろう」と、石油天然ガス・金属鉱物資源機構の野神隆之主席エコノミストは話す。ＷＴＩ原油の先物価格の先行きについては「年末には１バレル＝７３～７５ドルほどに上がる」（ロンドンの調査会社エナジー・アスペクツのリチャード・マリンソン氏）との予想も出ている。（西山明宏、ウィーン＝寺西和男、ニューヨーク＝江渕崇）