ファミレスの客単価の伸びが明らかに鈍っている。（写真：PIXTA）

身近な経済指標に変調のシグナルが

個人消費が変調していることを示すシグナルが、筆者が長くウォッチしている身近な指標の1つに出てきている。

経済産業省が3月10日に発表した1月の特定サービス産業動態統計速報で、「フィットネスクラブ売上高」が前年同月比▲0.7％になった。マイナスは2012年1月以来、実に5年ぶりのことである。その後、22日に発表された確報では同＋0.2％に上方修正され、マイナス圏への転落はかろうじて免れたものの、失速感があることに変わりはない＜図1＞。昨年がうるう年だったというテクニカルな要因も寄与してくるので、次回2月分では確報段階でもマイナスになるのではないか。

売上高の内訳を見ると、会費収入計はフィットネスクラブが前年同月比＋0.9％で、スクールが同＋1.8％。利用料金収入は同＋8.4％。顕著に減少したのは食堂・売店売上高（直営のもの）で、同▲24.0％である（9か月連続の減少で、マイナス幅は1月に急拡大）。

消費者の支出絞り込みがワンステップ進んだ？

フィットネスクラブへの支出は、生活必需品的な基礎的支出ではなく、カテゴリーとしては、選択的支出に含まれる。けれども、高齢化が着実に進む中で従来以上に広がってきている健康志向から考えて、支出を絞り込もうとする際にも最後までそのまま残されやすいものではないかと考えられる。したがって、その変調に持続性があるのなら、消費者の支出絞り込みがワンステップ進んでしまったことが示されている可能性がある。次回2月分以降のデータを注視する必要があろう。