テクノロジーは五輪の混雑を解消できるのか。東京2020オリンピック・パラリンピック大会（以下、東京2020大会）の競技エリアや選手村、プレスセンターなど、いわゆる“関係者以外立ち入り禁止”エリアの入口に、NECの顔認証が導入されることが分かった。

選手やスタッフ、ボランティアなど、約30万人の関係者が対象。NECの顔認証エンジン「NeoFace」を活用し、同大会のシステム構築、管理を担当するAtosが構築した認証システムを使う。

NECの顔認証装置に関係者が専用IDをかざすと、IDに埋め込まれたICチップから機器が本人情報を読み取り、事前に登録した本人の顔画像と、その場でカメラが捉えた顔画像を照合する仕組みだ。東京2020大会では合計で数百レーンの設置を予定しているという。

2018年8月7日に開かれた記者会見で、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の岩田剛警備局長は「東京2020大会の場合、1カ所ではなく都心のあちこちに会場が散らばり、関係者しか入れないエリアでは常に認証が必要だ。これをいかに正確かつ素早く行い、会場周辺に認証待ちの列を作らないようにするかが課題だった。顔認証によって、厳格かつ迅速な本人確認を実現したい」と語った。

同氏によれば、関係者の入場に全面的に顔認証を導入するのは、「オリンピック・パラリンピック競技大会史上初」だという。

会見に臨んだ、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の岩田剛警備局長（中央左）とNECの菅沼正明執行役員（中央右）。両脇はNEC GREEN ROKETS所属の後藤輝也選手（左・ラグビー）とNEC RED ROCKETSの島村春世選手（右・バレーボール）

東京2020大会に導入される、顔認証の仕組み

東京2020大会では、43の競技会場および3つの選手村、プレスセンター、IBC（国際放送センター）、MPC（メインプレスセンター）、オリンピックファミリーホテルの入口に顔認証が導入される。

同大会では、NECをゴールドパートナーに迎えており、関係者へのID発行に顔画像の撮影、登録が決まっていたことから、今回の導入が決まった。

2017年に実際の会場を想定して行われたデモでは、平昌で採用された「係官が本人の顔とIDの写真を直接見比べる形式」に比べ、およそ2.5倍の認証スピードを実現したという。

NECの菅沼正明執行役員は、「係員の目視による本人確認では、人によって精度にばらつきがあり、なりすましのリスクや確認待ちの時間などの課題がある。顔認証は、厳格な仕組みでテロなどの脅威に万全な対策を講じ、同時に観客の熱気や感動を損なうような過度な警備を避けるような取り組みの一つだ」と語った。

とはいえ、大規模な大会にトラブルは付き物だ。認証エラーや認証システムへの攻撃が起こった場合の対策は万全なのか。

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