リベラル化した欧州で「リベラルでないもの」に 分類されたイスラームを排除する論理 ［橘玲の世界投資見聞録］

今回はフランスの人類学者エマニュエル・トッドの『シャルリとは誰か？』（文春新書）を参考に、移民問題で混乱するヨーロッパについて考えてみたい。

2015年1月7日、パリの風刺雑誌『シャルリ・エブド』がイスラーム過激派の武装集団に襲われ、編集長やスタッフ、警備の警官など12人が殺害された。この衝撃的な事件を受けてフランス全土で、「私はシャルリ」の標語を掲げた多数の市民が街頭に繰り出した。ドイツのメルケル首相、イギリスのキャメロン首相など各国要人も加わった1月11日のパリの追悼大行進には160万人、フランス全土では450万人を超えるひとびとが「シャルリ」であることを宣言したという。子どもやデモに参加できない高齢者を除けばフランス人の10人に1人がデモに参加したことになる驚くべき規模で、タイトルからもわかるように、本書はトッドが「シャルリ＝デモ参加者とは何者か」について考察したものだ。

写真：AP/アフロ シャルリー・エブド襲撃事件発生から１年の追悼デモの際に「私はシャルリ」の標語を掲げる参加者が多く見られた



トッドはいま、この本によって「多くの侮辱」を受け、フランス国内では表現の自由も討論の自由もない状況に置かれているという。なぜそれほどまで非難を浴びたのか。

トッドは、追悼デモの参加者をこう評した。

「私はシャルリだ、私はフランス人だ、私には、自分のカトリシズムに対するのとまったく同様に他者たちのイスラム教に対しても冒涜する権利があり、さらにその義務さえもある」

これでは知識層のみならず、デモ参加者全員が激怒するのも当然だろう。なぜトッドはこんな“カゲキ”なことをいうのだろうか。

トッドが創始した特異な「家族人類学」とは何か？

本書を理解するには、彼が創始した「家族人類学」について説明しておく必要がある。とはいえ私はトッドの熱心な読者というわけではないので、ここではフランス文学者石崎晴巳氏の「トッド人類学の基礎」（エマニュエル・トッド『世界像革命』所収）に基づいて、その特異な思想をざっと紹介しておこう。

家族は「社会的動物」であるヒトの基礎をかたちづくる。家族を持たない社会は存在しないし、近親相姦のタブーのような人類共通のルールもあるものの、父系制や母系制、遺産の分配方法など、地域ごとに多様な制度が並存している。従来の人類学では、こうした家族制度はアマゾンや太平洋諸島、アフリカなどの伝統的社会で研究されてきたが、トッドの独創は先進国（とりわけヨーロッパ）にも複数の家族制度があり、それがひとびとの考え方（イデオロギー）に強い影響を与えている、と考えたことだ。

トッドによれば、日本社会は父が家長として一族を従えるとともに、長子（兄弟のうちの最年長者）のみが結婚しても家に残りすべてを相続する「直系家族」に属する。姉妹は他家に嫁ぎ、弟たちは家を出て自ら生計の道を見つける。江戸時代には、家を継げない農村部の若者は江戸や大坂、京都などの都市に丁稚に出、武家や商家では弟が分家をつくり、貴族では出家して宗教界に身を置いた。

これは私たちにとって当たり前の家族制度で、西ヨーロッパでもドイツ圏（オーストリア、スイスのドイツ語圏を含む）、スウェーデンとノルウェーの大部分、アイルランド、スコットランド、ウェールズのグレートブリテン西部、フランスの南半分、イベリア半島北部など広い範囲に分布する。だが実際は、直系家族は世界的には少数派で、アジア圏では日本と韓国に見られるだけだとトッドはいう。

直系家族の特徴は父（家長）の権威主義と兄弟間の不平等だ。そのためこの家族制度で育ったひとたちはごく自然に権威を受け入れ、社会は不平等だと考えるようになる。これは一見、万世一系の天皇を「家長」とする戦前の天皇制や、昨今の格差社会（不平等の受容）をうまく説明しているように見える。

それに対して、中国やロシア、中東などユーラシア大陸の大半と北アフリカは「共同体家族」で、父親が権威主義的な家長になるのは同じだが、兄弟は成人して結婚しても実家に住みつづけ、遺産も兄弟間で平等・均等に分配される（共同体家族はヨーロッパではトスカーナを中心とするイタリア中部のみに分布する）。

大家族を形成する共同体家族で生まれ育ったひとたちは、権威を当然のものと受け入れるものの、社会の基本は平等にあると考える。共同体家族はイトコ婚を優先する内婚制と、家族の外から嫁を探す外婚制に分かれ、外婚制共同体家族は中国、ロシア、ベトナム、ブルガリア、旧ユーゴスラヴィア、フィンランドなどに分布する（それに対して内婚制共同体家族はパキスタン、アフガニスタン以西の中東と北アフリカに分布）。そしてトッドは、権威主義と平等主義を原則とする外婚制共同体家族の地域が旧共産圏と見事に重なることを発見したのだ（イタリア共産党の最大の拠点はトスカーナだった）。「家族制度がイデオロギーを規定する」というトッドの主張は、当然のことながらはげしい論争を巻き起こした。

トッドによれば、世界にはこれ以外にも、ヨーロッパ起源の２つの主要な家族制度がある。

ひとつは「平等主義核家族」で、子どもは成人して結婚すると、長子も含めて全員が家を出て独立の家庭を構える。親が死ぬと、遺産は兄弟のあいだで平等・均等に分けられる。この家族形態はパリ盆地を中心とする北フランス、北部沿岸部を除いたイベリア半島の大部分、イタリアの西北部とシチリアを含む南部などに主に分布し、植民地主義の時代にブラジルやアルゼンチンなど南米に広がった「ラテン系の家族制度」だ。

もうひとつは、成人して結婚した子ども全員が家を出て独立した世帯を構えるが、遺産相続は遺言によって行なわれ、兄弟間の平等はあまり顧慮されず、親が自分の好みと意志を主張する「絶対核家族」。こちらもヨーロッパ特有のもので、イングランド、オランダ、デンマークの大部分やフランスのブルターニュ地方に分布し、植民地主義によって北米、オーストラリア、ニュージーランドに広がった。こちらは「「アングロサクソン系の家族制度」だ。

平等主義核家族と絶対核家族に共通する特徴は親の権威が相対的に弱いことで、「自由」や「自立」といった概念に親しみやすい。ラテン系の平等主義核家族は「ひとは自由で社会は平等だ」と考え、アングロサクソン系の絶対核家族は「ひとは自由で社会は不平等だ」とする。トッドによれば、自由と平等を至上の価値とする革命がフランスで起こったのはそこが平等主義核家族の地域だからで、アメリカが新自由主義（ネオリベ）なのはイギリスから絶対核家族の価値観を引き継いだからなのだ。

こうしてトッドは、主要な家族制度をラテン系（平等主義核家族）、アングロサクソン系（絶対核家族）、ゲルマン＝日本系（直系家族）、旧共産圏（外婚制共同体家族）の４つに分ける。トッドの家族人類学は、家族制度のちがいがひとびとのイデオロギーやその国の歴史を決めてきたという「家族決定論」なのだ。

ひとつ付け加えておくと、トッドの主張は、「前近代的な直系家族や共同体家族から（絶対／平等主義的）核家族へと家族制度が近代的なものに変わっていく」という進歩史観ではない。どの社会がいかなる家族制度を採用するかは偶然の要素で決まり、いったん成立した家族制度は容易には変わらない。だからこそ、歴史の偶然がひとびとの運命に大きな影響を与えるのだ。



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