仕事や遊び、学校活動の妨げになるほどの多動や不注意の頻発が問題になる注意欠陥・多動性障害（ADHD）は、米国の子どもの間で最も診断例が多い精神疾患だが、米国全体のデータの新たな分析によると、こうした診断例はさらに増加中だという。

『Journal of Clinical Psychiatry』誌に12月8日付けで発表された研究結果によると、米国では現在、580万人（約8人に1人）の子どもと若者がADHDだ。さらに、2003～11年の8年間に、5～17歳児のADHD罹患率は42.9パーセント上昇したという（8.4パーセントから12パーセントへ）。

研究者によれば、ADHDの急増という現象は、さまざまな人種や民族、社会経済状況、年齢層、性別の子どもに見られるが、その程度には差がある。

「この傾向の原因はわかりません」。論文の執筆者のひとりで、ジョージ・ワシントン大学で疫学・生物統計学を研究するショーン・クリアリー准教授は、US版『Arstechnica』にそう語った。

だが、推測としては、ADHDに対する認知度の向上や過剰診断も原因として考えられるという。ただし、過剰診断はもちろん懸念材料だが、過小診断も懸念の対象となる、と同准教授は指摘する。ADHDは、早いうちに気づいて治療しないと、症状や問題が大人になっても続く恐れがあるからだという。

今回の研究で、クリアリー氏は、もうひとりの論文執筆者であるジョージ・ワシントン大学のケヴィン・コリンズとともに、5～17歳児19万408人の健康および社会経済状況に関するデータを利用した。このデータは、米疾病管理予防センター（CDC）が実施した調査によって収集されたもので、保護者の報告に基づいている。

調査において保護者は、「医師などの医療サーヴィス提供者から、［今回の調査対象のお子さまが］注意欠陥障害（ADD）または注意欠陥・多動性障害（ADHD）と言われたことがありますか？」と質問された。CDCは、03年と07年、11年に保護者に対して調査を行い、データを収集した。

両研究者の分析から、女児のADHD診断例が急増しているという驚くべき傾向が浮かび上がった、とクリアリー准教授は述べる。今回の研究によれば、ADHDの診断例は8年のあいだに、男児が40パーセント増加したのに対し、女児は55パーセントも増加したという。

これまでADHDは、主に男児の問題と見られていた。だがこれは、男児の場合は行動化して症状が確認しやすいが、女児の場合は比較的静かで注意欠陥の症状を見落としやすいことが理由かもしれない、と同准教授は指摘する。

また、診断例の急増が最も著しいのは、スペイン語圏の子どもと、英語を話さない子どもだという。8年間の増加率は、スペイン語圏の子どもが83パーセント、英語を話さない子どもが107パーセントだった。

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