テクノロジーは間違いなく、米国の仕事場に改革を起こしている。

米国にあるアマゾンの倉庫では、12万5,000人以上の従業者とともに10万台以上のロボットが働いている。実店舗型の小売業を象徴していたシアーズとブルックストーンは、どちらも破産してしまった。

マシンやソフトウェアがどんどん賢くなっていくなか、いったい何人の労働者が職を失うことになるのだろうか？ そして、職を奪われることになるのは誰なのだろうか？

4分の1の仕事で変化が起こる

イーロン・マスクのようなシリコンヴァレーの“予言者“たちは、もうじきアルゴリズムによる失業が津波のように押し寄せると予想している。だが、雇用を研究する経済学者たちは、これに異を唱えている。

彼らの研究によると米国の労働者は、津波よりもっと穏やかな革命の波に洗われることになるという。機械の能力向上によって、仕事の内容が少しずつ変化していくのだ。

そして、このほどブルッキングス研究所が発表した新たな研究によると、こうした変化の影響を最も受けやすいのは若年層・ヒスパニック系・黒人の労働者である。また、女性よりも男性のほうが仕事に大きな変化がみられるという。

研究では、近年の経済成長の恩恵が不均一に配分されたように、機械による自動化の影響も不均一に表れるだろうと分析されている。そして経済成長でも自動化でも、損をするのは非白人労働者や経済的に不安定な労働者たちなのだ。

「（ほとんどの労働者にとって）仕事に現れる変化は、概してかなり対応しやすいものだといえるでしょう。大学を出ている労働者の場合は特にです」と、ブルッキングス研究所の上席研究員であるマーク・ムロは話す。

この研究によると、自動化によって今後20年の間に内容が大きく変わる仕事は全体の4分の1だと推定されている。さらに歴史を顧みれば、新しいテクノロジーは新たな仕事も創出するだろう。

しかし、ムロは次のようにも語っている。「あまり安心できないのは、そのような労働者たちより下まで範囲を広げると、地域やデモグラフィック［編註：性別、年齢、居住地域、収入、職業、学歴などの属性］によって大きな違いが見られるということです」

調査対象の各都市で、自動化のおそれがあるタスクが全職種でどの程度の比率を占めるのか示した図。赤い円は「高」、青い円は「中」、グレーの円は「低」を表している。円の大きさは都市圏における仕事の総数を表しており、円が大きくなるほど労働市場も大きくなる。IMAGE COURTESY OF THE BROOKINGS INSTITUTION

食品調理業は仕事内容の91パーセントを自動化可能

この研究は、マッキンゼー・グローバル・インスティテュート（MGI）のデータを引用している。2040年までに自動化の可能性がある仕事内容の割合を職業別に試算したデータだ。これによると、食品調理業は仕事内容の91パーセントを自動化できるが、ソフトウェア開発は8パーセントにとどまるという。

さらにこのデータを、米国の労働力に関する政府調査データと組み合わせると、アルゴリズムによって最初に仕事を奪われるのがどのような人たちなのか判明した。

ブルッキングス研究所は、米国で自動化の影響を受けやすい仕事の割合を天気図のような図にまとめた。この図は、かつて重工業と製造業の要衝であったラストベルト内のオハイオ州トレドが、機械による自動化の影響を最も受けやすいことを示している。一方、最も影響を受けにくい地域はワシントンD.C.だ。

この結果は、近年の人工知能（AI）の進歩によってコンピューターが単純な反復作業をうまくできるようになったことと合致する。ワシントンD.C.の高級官僚の仕事やロビー活動、弁護士業に求められる高レヴェルの推論や説得は、コンピューターが苦手とするところなのだ。

自動化の影響を受けやすい仕事の割合（2016年）。左のグラフは、左から16～24歳、25～54歳、55～65歳、66歳以上。右のグラフは、左からヒスパニック系、米国先住民族、黒人、白人、アジア・太平洋諸島系民族を表す。IMAGE COURTESY OF THE BROOKINGS INSTITUTION

年齢、人種、性別による幅

米国の労働人口統計を掘り下げると、最も自動化の影響を受けやすい人たちの属性もわかってきた。

研究結果によると、16〜24歳の労働者の仕事のうち、平均して約半数が今後20～30年間で自動化される可能性がある。一方で、より年齢の高い労働者の仕事で自動化の可能性があるものは40パーセントほどだ。

また、ヒスパニック系労働者の仕事では47パーセントに自動化の可能性があり、米先住民族と黒人の労働者の場合はそれぞれ45パーセントと44パーセントとなる。一方で、平均的な白人労働者の場合は、今後20年間で自分の仕事が自動化される可能性は40パーセントだった。

同研究は、男性は女性よりも自動化によってもたらされる変化に晒されやすいとしている。ブルッキングス研究所は、平均的な女性の仕事のうち2040年までに自動化される可能性があるのは40パーセントであるのに対し、男性の仕事では43パーセントだと試算している。

驚くような結果ではない。マイノリティーは高度な技術を必要としない仕事に就くことが比較的多く、製造業や建設業においては男性が大多数を占めるという、米国の雇用動向における当然の結果だ。

また若年労働者の多くは、フードサーヴィスのようなルーティンワークから仕事を始めるが、このような仕事はまさにいま技術革新の影響を受けている。食品加工ロボットや、マクドナルドが採用しているようなアプリやキオスク端末（タッチパネル式の情報端末）からの注文といった技術が登場しているのだ。

必要なのは、労働者の適応を助ける政策

それでも、自動化に見込まれる不均一性をマッピングすることは、社会へのより広範囲な影響を予測し、悪影響を最小限に抑えるうえで有効だ。ノースウェスタン大学助教授のユン・ヘジンは、「よりよい政策をつくるために詳細な数字を知りたいのです。労働者の再教育など、何に対して集中的に資金を投じればいいのかわかりますから」と話す。

ユンとマサチューセッツ工科大学（MIT）の研究者たちは2018年に、米国の都市間における自動化による影響の不均一性について独自の調査を実施した。この調査ではブルッキングス研究所の研究とは別のデータがいくつか使用されたが、同研究所の研究結果と同様の地理的傾向が指摘されている。

ユンによると、この分析では自動化が不均一に進むことによって、都市化が加速する可能性があることも示唆されている。例えば小さな街では、自動化される可能性が高い仕事に就く人が多い傾向にある。一方大都市では、自動化がより遅く、数も増えるだろうと予測されている高価値の仕事やサーヴィス業がより多く存在するのだ。

ブルッキングス研究所のムロは、連邦、州、および地方の政策立案者が、予想される自動化の影響に触発され、労働者が適応できるよう支援する計画をつくることを期待している。

ここでムロはデンマークの求職者・職業訓練者向けの所得支援を引き合いに出した。労働年齢に達しているデンマークの人々の雇用率は米国のそれよりも高く、労働生産性は米国と同等なのである。

さらに、近ごろ米国をはじめ各国における経済成長の鈍化リスクへの懸念を考えると、そのような計画を立てることはさらに緊急の課題となっているとムロは指摘する。 08年の不況時に見られたように、企業は厳しい経済局面において新しい技術をどんどん取り入れるからだ。