＜1兆ドルを投じたアメリカ最長の戦争は「大失態」なのか＞

1842年、アフガニスタンで1万6000人からなる大英帝国軍が全滅したとの知らせに、若きビクトリア女王は大きな衝撃を受けた。

だが、ひるんだ様子はない。敗北をものともせず、さらに2度のアフガン戦争を戦い、世界の秩序と文明の守護者を自任し続けた。財源が枯渇し、その帝国の支配が終焉を迎えたのは100年後、2度目の世界大戦の後だった。

その後、代わって超大国の役割を引き受けたのはアメリカ。しかし、そのアメリカもアフガニスタンを強引に民主化しようとして泥沼にはまり、財源も兵力も意欲も尽きかけている。

イラクやシリアへの軍事介入も惨憺たる結果となり、多くのアメリカ人が自国の役割に疑問を抱き始めた。ピュー・リサーチセンターの調査では、約半数の成人が「アメリカはアフガニスタン介入の目標をほとんど達成できていない」と答えている。

かねてからこの戦争を「大失態」と呼んでいたドナルド・トランプ米大統領も、昨年8月に発表した米兵増派の計画を破棄し、一転して完全撤退を検討していると伝えられる。

米軍撤退は新たな孤立主義の時代の幕開けなのだろうか。トランプは中東や南アジアへの介入を時間と人命と資金の無駄と非難する一方、恐怖の核戦争を防いできた欧州との同盟関係にも不満を漏らしている。

撤退がきなくさい結果を招くことは予想に難くない。アメリカが手を引けば、多民族国家のアフガニスタンにはパキスタンやインドだけでなく、イランや中国、ロシアも手を出してくる。かつての大英帝国が中央アジアの覇権をめぐって繰り広げた何世代にもわたる争いが、また繰り返されることになる。

トランプはNATOやEUの意義を疑問視する一方、イギリスのEU離脱やEU諸国における極右政党の台頭を応援することで、結果的にロシアの欧州政策に手を貸している。

米欧の外交筋にとって、トランプの政策は戦後世界の平和を守ってきた体制を揺るがす裏切り行為だ。米議会も昨年7月、大統領の拒否権でも覆せない圧倒的多数で対ロ経済制裁の強化を決め、不快感を表明した。

米軍撤退はアメリカの合理的な戦略転換なのか、さらなる事態悪化の前触れなのか。アフガニスタンも欧州諸国も今後の展開を注視している。

米海軍大学院のアフガニスタン専門家トーマス・ジョンソンは09年に、アメリカが戦略を変えないなら、イスラム原理主義勢力タリバンは12年には首都カブールを奪還すると予想した。6年後の今もアメリカは持ちこたえているが、先行きは暗い。