ネット広告が伸びる時代も

広告費はダントツでテレビ

電通が2月20日に発表した2013年の「日本の広告費」によると、昨年の国内広告市場は前年比1.4％増の5兆9762億円で、2年連続の増加となったそうです。



広告費全体の約30％を占めるテレビは前年比0.9％増の1兆7913億円と、これも2年連続で増加しました。一方、広告費の約15％を占めるまでになったインターネット広告費は、前年比108.1％の9381億円。12年の前年比が107.7％なので、これも堅調な伸びを示しています。



これより少し前、2月3日にニールセンが発表した世界の広告費調査「Global AdView Pulse」によると、テレビ広告は世界で4.33％増加し、広告費全体の57.6％という圧倒的なシェアを保ち続けています。インターネット広告については、調査対象国が限定されていることから、シェアとしては4.5％とまだまだ小さいのですが、前年同期比32.4％の増加という急激な成長を示しています。



これらを眺めてみると、広告費シェアではテレビには依然として「広告メディアの王様」としての存在感ありと感じずにはいられません。また、海外では急速にインターネット広告費が伸長しているのに比べ、日本での伸びは緩やかです。インターネット広告が初めて登場した頃と比べて成長が鈍化しているのも明白です。



メディアとして見ると、日本では一般的に、テレビの視聴率が1％であれば約100万人に情報が届くと試算されています。かたやインターネットは、総務省の統計では2012年末の利用者数が9652万人。ユーザーはかなり増えてきてはいますが、60歳を境に世代による利用率格差が大きいのが特徴です。



これまでも幾度となく、当連載ではテレビとネットの融合による情報伝達力の拡大についての事例をご紹介してきました。パターンとしては、「テレビの話題がネットで拡散し、ネットユーザーの声がテレビで放映されて、話題がさらに広がる」もしくは、「ネットでの話題がテレビで広がる」といったプロセスです。



今回は、日本固有のメディア事情という切り口から、このテーマを少々詳しく見ていきたいと思います。