米国では究極の経費節減策として、「紙」を捨ててオンラインのみに移行する日刊紙が珍しくなくなりました。あるいは、毎日、サイトは更新しても、「紙」の新聞の印刷、配達は週に何回かに限定する、という新聞もあります。

デジタル化の進展の中で、紙の新聞は徐々に追い詰められているかのような状況ですが、オンラインのみに移行したら、紙の時代の読者はどうなるのか、その新聞の影響力はどうなるのか、経営はよくなるのかーーー様々な問題が浮かびます。

それに答える興味深い調査研究が発表されたのでかいつまんで紹介します。

調査したのはドイツ・ルートヴィヒ・マクシミリアン大のNeil Thurman教授とオックスフォード大ロイタージャーナリズム研究所のRichard Fletcher主任研究員の2人で、2016年2月、英国全国紙では初のオンラインオンリーに移行したThe Independent（略称：Indy)について精査しています。

その一つの結論はこれです。「紙の新聞を止めると、その読者をデジタル機器で紙の時のようにニュース消費に駆り立てるようなことは起きない」

それを示すのがこのグラフ。

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左半分は紙とオンライン併用時代の記事を読むために費やされた時間数です。ブルーがパソコンとモバイル、緑が紙の新聞で読まれた時間数。右半分は、紙がなくなった後、パソコンとモバイルで読まれた時間数。

つまり、紙がなくなったら、元の読者がパソコンやモバイルでIndyの記事を熱心に読むかというと、そんなことは全くないということを示しているんですね。だって、紙があった時代と、無くなってからのパソコン、モバイルでの記事消費時間にはほとんど変化がないのですから。

この件を取り上げたハーバード大Nieman Labの記事ではこう書きます。「Indyの紙の読者は、紙が消えた瞬間に消失した。彼らは＜independent.co.uk＞に移行しなかった。別のニュースサイトに行ったか、数分間のFacebookのスクロールに向かったか、NetflixやビデオゲームのFortnite、はたまた昼寝に向かったか」と。

Indyが紙をやめた時点での紙の部数は4万部程度でした。一方、月間のユニークユーザー（UU)は5800万人だったそう。それでも、ニュース消費時間は、上のグラフで明らかのように、その4万部を読む人が圧倒していて平均81%を占めていました。5800万人のUUはたったの19%。ということは、計算すると、紙の読者が記事を読む時間はUU読者1人の6100倍に達するということです。

そういう、本来、熱心な紙の読者が、紙を止めた途端に蒸発してしまったわけです。紙の競争相手は限定的ですが、オンラインには無数のライバルがいるわけですから。

そこで研究者の1人、Thurman教授はブログに書きます。「オンラインオンリーになったことで、Indyはかっては受けていたattentionを無くしてしまった。今や、ちらっと見られるだけで、貪り読まれるものではなくなった」「新聞ビジネスとは、Indyの元の編集長、Amol Rajanが示唆しているように『影響力が全て』なはずなのに」

ただし、Thurman教授らの調査では、Indyの収支は、紙をやめて、印刷、配達経費がなくなったことで改善しているようです。

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棒グラフの赤はIndynoプリント会社の赤字、緑はオンライン会社の収支で、2017年には緑の黒字が赤の赤字を上回っているようです。（2017年に、まだ印刷会社の赤字が計上されている理由はわかりません。累積債務の返済ということかもしれません）

なので、教授はブログ記事の後段に「SUSTAINABILITY BUT LESS CENTRALITY」という小見出しをつけています。「紙を止めたIndyの持続可能性はあるが、ジャーナリズムの中心的存在としての立場は失った」というところでしょうか。

Nieman Labの記事でも「紙を止めたことで最低ラインの助けになったとしても、オーディエンスがついてきそうにない。それはリーチ、影響力、インパクトの劇的な低落を受け入れるということだ」と切り捨てます。

そして、教授は結論としてこう断言するのです。「新聞は給与支払者（＝経営者）が許容する限り、我慢して紙の新聞を維持すべきだと私は信じる」

なお、Nieman Labの記事では、英国と米国の新聞事情の違いに言及していて、「英国では全国紙が13紙もあるので、Indyのようにオンラインのみになると他紙に乗り換えやすいが、ローカル紙主体の米国では、ある都市の新聞がオンラインのみになったら代わりが見つけにくい」と指摘しています。

とすると、日本の事情は英国に近い。どの全国紙も、おいそれとはオンラインオンリーには向えないということになりますね。