新日本プロレスの木谷オーナーに、プロレスビジネスとしての新日本プロレス今後の展望などを聞いた【スポーツナビ】

第１回は、２０１２年１月に新日本プロレスを子会社化し、大々的なプロモーション活動から人気回復への道筋を作った新日本プロレスのオーナーであり、株式会社ブシロード代表取締役社長の木谷高明氏。２０１５年までのビジネスとしての成果、そして今後の目標や展望などを語ってもらった。（取材日：２月１０日）

２０１５年以降、プロレス業界は人気回復の兆しを見せている。今回はその最前線に立ち、業界を引っ張る団体のトップに、２０１５年の振り返りと今後の展望を聞いてみた。

――昨年の新日本プロレスは、多くの会場で超満員の観客を集め、後楽園ホールでは毎回超満員札止めと、活況を呈してきました。この人気回復の現状に関して、どのようにとらえていますか？

現実的には、昨年の夏でいったん東京、大阪の大都市圏での動員はピークを打ちました。そこから横ばい状態ですが、今でも地方は増えています。

われわれがやらないといけないことは、ここからさらにもう１度、首都圏、大阪圏を含めての伸びを作ること。２番目のトレンドを作らないといけないですね。（新日本プロレスを子会社化してから）約３年半でピークを付けたので、今はそこからの調整期間に入っている状態です。

今回、中邑（真輔）選手やＡＪ（スタイルズ）選手らの退団もありましたが、ここで（動員の）底を打ち、新しいトレンドを３月３日の東京・大田区総合体育館大会から作るという段階ですね。

グループ会社になったのが２０１２年１月３１日。今回の中邑選手の退団の日がちょうど一緒で、丸４年になります。ですから、ここからもう一回、今も回復基調ですけど、上昇トレンドに乗せていこうという最中です。

――この４年の間にピークを迎えられたのは、オーナーとして成功と見ていますか？

そうですね。

――一方で、２０１５年は「プ女子」という単語も生まれるなど、ブーム的な部分がありました。それでも、昔に比べるとまだまだプロレスが浸透していない印象があります。

若い人には届いていないですね。一部、情報を積極的に追いかけてくれる若い女子ができたかもしれませんが。

２年前ぐらいですが、東京大学で講演をする機会があり、３００人近い学生が話を聞いてくれましたが、「プロレスを生で見たことがある人」と聞いたら、２人ぐらいしか手が上がりませんでした。テレビ、DVD、ネット等何らかの形でプロレスの映像を見たことがある人が１０％でした。つまり、２００５年からの“暗黒時代”の時に小学校高学年だった子たち、今の１０代から２５歳ぐらいまでの人は、プロレスに接していないんですよね。この世代は、まだまだ（プロレスファンの）開拓は全然です。

――最近はＣＭなどによるプロモーションも積極的にされていますが、それでもまだ届いていない？

もちろん、今の小学生にはオカダ（・カズチカ）選手の知名度は高いと思います。そこの差が開いているので、それが直接的か間接的かは別として、もっと１０代、２０代に刺していくようにしないとダメですね。