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「熊本地震」という言葉とともに検索された語句「第２ワード」で、地震発生から半年間にわたって、熊本県と全国で継続的に多かったのが「今後」と「予言」だ。ただ、「予言」は、熊本と遠隔地で検索のピークが１カ月ずれた。専門家は「被災地と遠隔地の不安の質の違いが、行動として表れたのではないか」と指摘する。

「今後」「予言」に高い関心

今年４月の地震発生から半年間の検索ワードの変化を検索大手のヤフーが分析した。

「熊本地震」と一緒に検索された語句の月間順位でみると、熊本県では「今後」が４～６月に１位、７～９月が２位だった。熊本県をのぞく全国でも「今後」は９月まで１０位以内に入り続けた。「予言」は、熊本県と全国でともに、７、８月をのぞき１０位以内に入った。

さらに全国から、北海道、宮城県、東京都、大阪府のデータを抽出し、それぞれの語句が地域別にどのように検索されたのかを調べ、認知心理学が専門の信州大学人文学部の菊池聡教授に分析してもらった。

地震発生日、宮城で「今後」検索が最多に

「今後」は、「本震」があった４月１６日は、熊本をのぞく４都道府県で高い関心が示された。期間内に一番検索が多かった日を「１００」としたときに「４４～７７」と高い値だった。最多の「７７」は東日本大震災の被災地の宮城だった。一方、熊本では１６日と翌１７日は１桁台と低い値だった。

熊本では５月に入ってから「５０」を超え始め、１６日が最多になった。一方で、残りの４都道府県も５月以降、同様に検索数が高い値を維持し、６月半ばになっても「５０」近い値を示した場所もあった。地震発生から３カ月がたった当時も、たびたび震度４以上の余震が熊本周辺で起きていた。

菊池教授は「遠隔地の人にとっては大地震の予兆であり、複雑な不安を喚起し続けるものだったのだろう」とみる。

南海トラフの予言が影響？

「予言」の検索は、熊本と残りの４都道府県で異なる動きを見せた。熊本をのぞく４都道府県は「本震」のあった４月１６日が最多に。一方で、その日の熊本は１桁台だった。

熊本は４月中は低い値だったが、５月に入ってからじわりと増え、５月１６日に前日から倍増しピークを迎えた。同じ日、残りの４都道府県は「５０」未満だった。

菊池教授は「地震発生直後の熊本での喫緊の課題は、今日明日をいかに生き延びるかに関わる情報収集だったはずだ。予言のような悠長な話は状況が落ち着くまで後回しになった」とみる。

逆に、遠隔地で地震発生直後に検索が急増したことについては、「緊急の解決課題をもたない全国の人々にとって、地震被害への不安は形のない漠然としたものになる。メディアがその不安を解消する情報を提供できず、探索的な試みがネットに向かったのではないか」と話す。

「５月１７日」の予言

当時、ネット上では「５月１７日に南海トラフ地震が起きる」といううわさが飛び交っていた。現地の被災者にも深刻に受け止められていた。

いまだ大きな余震が続いていた５月上旬、避難所にいる被災者に生活再建に向けた状況を取材していると、半信半疑の様子ながら、「家を直そうと思っても、また１７日に大きいのが来るって話があるし、困っている」「１７日というのもやっぱり怖いし、まだしばらく避難所にいます」といった声が聞かれた。

結局、１７日に巨大な地震はなく、数日後には各地で検索数が大きく減った。

「予言」求める心理、誰にでも

こうした動きについて、菊池教授は、「ネット上の情報は、わずかなデマや臆測でも、それを確証しようとする行動によって連鎖的に広がっていく特徴がある。タネのような情報がどこかで伝わることで、爆発的な検索が起こっても不思議ではない」と語る。

さらに、「科学的に正しい予言というのはまずない」としたうえで、「人間には誰でも不安ゆえに、そうしたもの求める心理がある。それを理解した上で、冷静な目で情報に接してほしい」とアドバイスする。（篠健一郎、平井良和）