Photographer: Andrew Harrer/Bloomberg Photographer: Andrew Harrer/Bloomberg

世界のリーダーが集う20カ国・地域（Ｇ20）首脳会合は10年目の区切りとなる今年、存在意義を失う恐れがある。

最初のＧ20首脳会議は2008年に、市場を揺るがしていた金融危機への国際的な対応策を策定するために開かれた。今月30日と来月１日の２日間、アルゼンチン・ブエノスアイレスで開かれるＧ20では貿易から移民、気候変動などの問題が議論される見通しだが、共通の目的を欠くため、協調した対応というよりは対立の様相を示す可能性が高い。

Ｇ20の結束が崩れた要因の１つはトランプ大統領の「米国第一主義」であるのは明らかだが、それだけではない。一部の首脳は団結を誇示しようとしているが、ウクライナへのプーチン大統領の強権的姿勢や、ジャーナリストのカショギ氏殺害後のサウジアラビアのムハンマド皇太子の何事もなかったような振る舞いに加え、メイ英首相による飽くことのない欧州連合（ＥＵ）離脱の取り組みなど、わが道を行く首脳らも多い。

世界的な問題が山積していることから、多くの意味で首脳会議には最適のタイミングと言えるだろう。しかし画期的な打開策が見つかる可能性は低い。今年６月の主要７カ国（Ｇ７）首脳会議はトランプ大統領の言動によって 混乱に陥り、今月のアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）首脳会議は首脳宣言の採択を断念した。今週、ロシアがクリミア半島近くの黒海でウクライナの艦船を攻撃したことにより、Ｇ20が国家主義的な孤立主義を排して多国間主義を示す可能性は後退した。

トロント大学のＧ20リサーチ・グループのディレクターを務めるジョン・カートン氏は、皮肉なことにＧ20に代わるものはほとんどないと指摘。「世界的なガバナンスの必要性が一段と高まっていると考えた場合、それを生み出すことができる唯一の存在はＧ20だ」とした上で、「リーダーらが集まれば、大きなことが生じ得る」と説明した。

しかし今回のＧ20で大きな事が起こる可能性が高いのはむしろ２国間協議だ。ただし米中首脳会談についてシラキュース大学のメアリー・ラブリー経済学教授は、せいぜいが「合意に達し得るとの何らかの兆候が示される」程度にとどまり、細部についてはまとまらないだろうとし、米国は「停戦よりも貿易戦争の準備により多く取り組んでいるようだ」と指摘した。

原題： Trump, Putin and Xi Bring About a G-20 Identity Crisis（抜粋）