PHOTO: SHIZUO KAMIBAYASHI / AP

木曜日の夜、東京。

質素なアパートの一室が、笑い声と陽気なおしゃべりで満たされた。20人を超える子供たちとボランティアたちが、カレーライス、サラダ、フルーツがいっぱいに載ったテーブルを囲んでいた。



ここは大村みさ子が主催する「週1夕食」。いま日本中で増えている「こども食堂」の1つである。

この「こども食堂」は、無料もしくは安価な食事を子供たちに提供する、草の根の運動だ。貧困家庭の子供や、両親が遅くまで働くため夜は1人きりになっている子供に、適切な夕食を用意している。



日本の全国紙「朝日新聞」の調査によれば、2016年5月時点で、「こども食堂」のような場所は日本全国に計319ヵ所ある。2013年の21ヵ所から大幅に増加した。





第二次世界大戦中および戦後期の日本には、貧しい人々が多かった。子供がときには餓死し、多くの家庭が飢えに苦しんでいた。それでも敗戦から70年が経ち、日本は経済成長を続け、現代的できわめて便利な社会を築くことに成功した。こうして日本から、貧困は追放されたはずだった。

しかし、2013年のユニセフ（国連児童基金）の報告書によれば、先進国31ヵ国中、日本の児童貧困率は第10位だという。



日本における貧困は、それが「恥」や「差別」につながる可能性があるため、大部分が隠されている。この国の貧困家庭は、自分の子供が「恵まれない子」と世間から見られることを嫌がり、良い服を着せようとする。その代わりに、食事や生活必需品を節約するのだ。



東京の労働者階級の町である荒川区で、子育て支援部を率いる伊藤節子はこう指摘する。



「そのような子供たちはスマートフォンを持っているかもしれませんが、100円（1ドル）のジュースを買うためのお金や、学校の遠足に参加するためのお金は持っていないことがあるのです」



家庭の貧困が目に見えない形で進行しているのに、日本の多くの地域で共同体は空洞化している。大家族も崩壊した。その結果、多くの両親や子供たちが、豊かな日本のなかで人知れず孤立化し苦しんでいるのだ。



