米Twitterは6月26日（現地時間）、嫌がらせやスパム対策の新たな3つの取り組みについて説明した。

スパム目的の疑いのあるアカウントの表示を減らす

Twitterでは機械学習ツールにより、ユーザーからの報告を受ける前に問題のあるアカウントを検出している。このツールは精度が上がってきており、アカウントの特定数は昨年12月の640万件から5月には990万件以上に増加したという。同時に、スパム方向は減っており、3月に1日当たり2万5000件あった報告が5月には1万7000件に減った。

同社は今後、疑いのあるアカウントを検出したら、すぐにそのアカウントのフォロワー数やいいねやRTの数を0にし、他のユーザーと関われない読み専用ステータスにする。その状態で電話番号の確認などを行い、そのアカウントには警告を表示することで新たなフォローを防止する。アカウントが疑いをはらせたら、0にしていた数を復元する。

新規アカウント作成でメールか電話での確認が必要に

スパム用アカウント作成を困難にする目的で、新規アカウント作成に際してはメールアドレスあるいは携帯電話番号での確認プロセスを追加する。政府による監視が厳しい地域など、匿名性が重要な地域については個別の対策を検討しているという。

なお、既存のアカウントについては確認は不要だ。

悪意ある行動検出システムの強化

例えば同じハッシュタグでの大量のツイートなどの疑わしい行動をするアカウントの検出を自動化している。検出したアカウントに対してはreCAPTHCAやパスワード再設定リクエストなどを送る。判別が難しいものについては人間のスタッフに転送され、レビューを受ける。

これらの対策により、一般ユーザーのフォロワー数などが減る可能せいもある。

また、誤って疑わしいアカウントとされてしまったと思うユーザーは、従来通りヘルプセンター経由でリクエストを送信できる。

Twitterは匿名で投稿できるというサービスの性格もあり、立ち上げ当初から嫌がらせやスパムが後を絶たない。同社は多数の対策を打ち出している。最近では外部研究者との協力、行動シグナルによる表示ランク低下、スパム対策企業の買収などを発表している。