ジャカルタでは5兆円にのぼる総工費をかけて、湾外に防潮堤と17の人工島を建築する計画を進めている。完成すれば、このCGのように、インドネシアの国章となっている伝説の鳥「ガルーダ」の形になる。（Rendering courtesy of KuiperCompagnons） [画像のクリックで拡大表示]

インドネシアの首都ジャカルタ。ビクター・クーネン氏は、ジャカルタ湾の護岸に立ち、防潮堤に建つ金属のトタン屋根の今にも壊れそうな家並みを眺めた。海まで1メートルもないところを、ピンクのリボンをつけた少女がサンダル履きで歩く姿が目に入った――。

クーネン氏はオランダの自然地理学者だ。彼は、大量のゴミやプラスチックゴミ、ホテイアオイに埋もれた水路を、クレーンを使って清掃している様子を指差した。隣接するプルイット地区には水が入り、冠水した町をミニバイクや自転車が走る。

「水没は急速に進んでいて、この町を救い出すのは難しいでしょう」。町を視察したクーネン氏は話す。毎年平均で7.5センチずつ地盤が沈下し、25センチも沈下した場所もある。今や「水の都」として有名なベネチアを上回るスピードで水の脅威が迫っている。（参考記事： 「オープンカフェ、ベネチアの冠水」 ）

ジャカルタは、タイタニック号になる恐れがある。子どもたちは腰まで泥水に浸かって学校に通い、ここに暮らす1000万の半数近くは洪水に頻繁に見舞われている。大潮と重なった2014年のクリスマスには、ジャカルタ北部のプルイット地区の防潮堤が決壊した。15年後のジャカルタ北部で海面下に沈む地域は、今の40パーセントから80パーセントに倍増すると見られる。このままいけば50年後には、海面下3メートルに沈んでしまうだろう。 （参考記事： 2011年5月号「特集：シリーズ 70億人の地球 沈む国土に生きる」 ）

クーネン氏が進めているのは、史上最大の防潮堤の建設計画だ。計画では、30年かけて3段階に分け、全長40キロにおよぶ高さ24メートルの防潮堤と17の人工島を湾外に建設することになる。

ジャカルタ北部・プルイット地区に建つ壊れそうな家屋。護岸内にある。2015年2月2日撮影。（Photograph by Wendy Koch, National Geographic） [画像のクリックで拡大表示]

防潮堤の建設費用は5兆円近くにのぼると見られている。巨額の費用を賄うため、開発事業者は17の人工島の土地を買い、豪邸やショッピングモール、高級オフィスを建てる権利が与えられている。防潮堤と人工島は、インドネシアの国章にもあしらわれる伝説の鳥ガルーダを模した形にする計画だ。

自然地理学者であるクーネン氏は、オランダのエンジニアリング・コンサルタント会社ウィトヴィーン兄弟社でジャカルタでの建設責任者を務めている。「私たちは、防潮堤都市を造ろうとしているんです。まったく新しい都市です」と同氏は語る。

「グレート・ガルーダ」計画は、まだ着工したばかりで、昨年、計画の第1段階がスタートし、既存の防潮堤を今後2年で平均2メートルかさ上げする予定だ。その後、計画をさらに推進するか判断することになっているが、計画を完遂できるかはまだはっきりしていない。この計画自体、「効果があるかはっきりしない」という意見もある。

プルイット地区の洪水調整池からホテイアオイを取り除くクレーン。2015年2月2日撮影。成長の早いホテイアオイは、廃棄物や排水管のヘドロや排水ポンプの周りで繁茂する。（Photograph by Wendy Koch, National Geographic） [画像のクリックで拡大表示]

防潮堤ラッシュ

古代から人類は、湾内に押し寄せる波を弱めようと防潮堤をつくってきた。ただ、気候変動で世界の海面は、100年前と比べて30センチ近く上昇している。洪水に見舞われることによる損失の大きさを考えると、防潮堤を建設したほうが安く済むとの研究も2014年に発表され、防潮堤を建設する国が世界で相次いでいる。 （参考記事： 2013年9月号「加速する海面上昇」 ）

実際に、米国政府は、2005年にハリケーン「カトリーナ」がメキシコ湾岸に壊滅的被害をもたらした後、ニューオーリンズを守る水門や防潮堤建設に140億ドル（1.7兆円）以上を投じた。オランダは2010年に巨大防潮堤を建設し、韓国は35キロにおよぶ世界最長のセマングム防潮堤を建設した。

だが、防潮堤があれば大丈夫とは言い切れないことも起きた。2011年、東日本大震災で日本を襲った津波は、防潮堤を越え、太平洋岸の福島第一原子力発電所にも大きな被害を与えた。現在、東北の太平洋岸には、総延長400キロ、4階建てのビルの高さになる新しい防潮堤の建設が計画されている。

ジャカルタの防潮堤計画は、物議を醸している。実際に、インドネシア政府の調査でも、島の浸食、珊瑚礁をはじめとする自然環境の破壊、漁師をはじめとする沿岸住民の移住など、様々な課題が挙げられている。

計画の懐疑派は、開発によって環境破壊が進み、地盤沈下の根本的な原因である地下水の大量採取問題は是正されないままになると主張する。（参考記事： 「ベネチア水没、地下へ海水注入で防止？」 ）

冠水したプルイット地区を、うなだれながらバイクで通る人。2015年2月2日撮影。（Photograph by Wendy Koch, National Geographic） [画像のクリックで拡大表示]

「防潮堤の建設は対症療法になっても、根本治療にはならないと考えています」。こう語るのは、スイスのチューリッヒ工科大学教授、クリストフ・ジロー氏だ。同氏はジャカルタのケースを研究している。ジロー氏によれば、ジャカルタの町が水没の危機に陥った主要因は、家庭や工場などの事業者による、違法な地下水の汲み上げ利用だという。

「違法であろうと、水は汲んだもの勝ちと考えられているんです」。ジロー氏はその理由を、ジャカルタの急成長にインフラが追いつかず、住人に飲料水が行き渡る給水設備が整備されていないと指摘する。また、水路には1日に約500トンのゴミが投棄され、清掃コストも大きな負担となっている。

「多くのゴミが川に捨てられます。プラスチックゴミが6メートルも積もっていますよ」とジロー氏。そのせいで、川には鉛や水銀を含む有毒なヘドロが発生している。「ずっと続いている問題です。健康問題にもなっています」と同氏は続けた。

インドネシアで最大の発行部数を誇る日刊英字新聞「ジャカルタ・ポスト」は、最近の記事で大規模な排水処理施設を建設すべきだと訴えた。「何十年かかかったけれど、東京やバンコクが地下水の汲み上げを止めさせられたのだから、ジャカルタもできるはずだ。かならず」と、同紙は主張。「ジャカルタがそれに成功した暁には、巨大な防潮堤でジャカルタ湾を塞ぐ必要などなくなるだろう」とまとめた。

ジャカルタ北部のスラム街で物色する女性。2015年2月1日撮影。（Photograph by Wendy Koch, National Geographic） [画像のクリックで拡大表示]

時間切れ目前

「やれることはすべて、やる必要があります」と語るのは、ジャカルタの都市計画を立てたオランダ、カイパー社のジィズ・ファン・デン・ボーメン氏だ。「ジャカルタの当局が、地下水汲み上げを止めさせる手続きをするのを待っていたら、遅きに失するでしょう」、とボーメン氏。

「もう地盤はグラグラなんです」とボーメン氏は続ける。計画では、13本の河川を清掃し、湾外と湾内の防潮堤の間に造る新たな貯水池に引き込み、水の汚染を解消することになる。「われわれが造るのは、死の干潟ではありません」。

冒頭登場したクーネン氏によれば、水理的な意味で時間が限られている、という。既存の防潮堤の一部は、町の半分が4メートルの泥水に埋まった2007年の大規模洪水の後、2008年にかさ上げしたものだが、すでに満潮時には水面下になる。補強したところで、2025年までしかジャカルタを守れない。25年以降は、湾外にも防潮堤が必要になるというのだ。

「小手先の解決策も、安易な解決策もありません。ジャカルタに『グレート・ガルーダ』を建設するのか、それとも中止するのか、簡単には結論を出せないのです」とクーネン氏は続けた。

この計画に携わるオランダ人関係者は、巨大防潮堤「グレート・ガルーダ」を建設することで環境が破壊されることは認めても、他に選択肢は見当たらないと口をそろえる。「湾外の防潮堤を建設するには6～8年かかるので、2～3年以内に着工しなくては間に合いません」とクーネン氏は語った。