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半導体大手ロームは２日、農地の水分量などの土壌環境を細かく調べられるセンサーを開発したと発表した。土の状態を“見える化”して農作物の生産性向上のほか、土砂崩れの危険予知など防災にも役立てる。平成２９年中の商品化を目指す。

同社子会社のラピスセミコンダクタ（横浜市）と静岡大が共同で開発した。

水分量と温度、酸性度を計測するセンサーを５ミリ四方のチップに搭載した。土の中に埋めて使用する。無線通信と組み合わせることで、送信される土壌環境のデータを常時観測できる。同社によると、こうしたセンサーの開発は世界初という。従来は、採取した土を持ち帰って分析する必要があり、調査に時間がかかっていた。

センサーで農地の酸性度や水分量を測り、土壌を農作物にとって最適な状態に保ることで、収穫量の増加につなげる。

土砂崩れの危険箇所に設置すれば、土の中の水分量などを検知して、斜面が滑り始める予兆をとらえることが可能になるという。

ラピスセミコンダクタは９月から、商品化に向けたデータ収集を行う実証実験を始めた。

２日に京都市内で記者会見した新規事業開拓プロジェクトの渡辺実担当課長は「機能の充実などを図り、他の分野での活用も進めたい」と述べた。