世界各国で古くからある慣習だが、欧米ではほぼマイナーな存在だった「昆虫食」。だが、著名経営者が昆虫食ビジネスの新興企業に投資したり、欧州連合（EU）の域内で来年1月に食用昆虫の取引が自由化されたりと、状況は大きく変わりつつある。

アトランタ・ホークスでコオロギ入りのタコスが販売開始

「20年以内、あるいは15年以内に、人々の主要なタンパク源は昆虫になる」。そう語ったのは、米ハイテク大手シスコシステムズの会長、ジョン・チェンバース氏だ。2015年まで20年にわたり同社のCEOを務め、現職も来月に退くことを表明しているチェンバース氏は、11月上旬にカリフォルニア州で開催されたイベント「テコノミー17」でそんな予測を示した。

CNETの記事によると、同氏は昆虫食ビジネスを手がけるテキサス州の新興企業アスパイア・フード・グループに出資し、同社CEOのメンターも務めている。アスパイアはロボットを導入したハイテク施設で食用コオロギを養殖しており、通常の3分の1の期間で50％大きな成虫に育てることができるという。同社はまた、ガーナで食用のヤシオオオサゾウムシの幼虫を養殖する農場にも最新技術を提供している。

米国ではまた、ジョージア州に本拠を置く全米プロバスケットボール協会（NBA）のチーム、アトランタ・ホークスのスタジアムで、10月下旬からコオロギ入りのタコスが販売開始されたことも話題になった。

食糧危機と環境問題の解決策として

国連食糧農業機関（FAO）は2013年、「食用昆虫：食料と飼料の安全保障に向けた将来展望─」と題したレポートを発表した。レポートによると、世界の人口は2050年に90億人に達し、食肉の消費量は世界全体で約30％増加すると予想されるという。だが、世界に排出されるアンモニアの60〜70％が家畜に由来し、家畜の排泄物や腸内発酵から温室効果ガスも大量に排出されるなど、畜産業は環境汚染や地球温暖化への悪影響が指摘されている。そのため、食用や飼料としての昆虫の利用が、安定的にタンパク源を供給しながら環境の改善にも役立つとして期待されている。

国連食糧農業機関の「Edible insects Future prospects for food and feed security」

それから2年後の2015年、EUは食用昆虫を含むノベルフード（新奇な食べ物、珍しい食べ物の意味）の域内商取引などのルールを改定する「ノベルフードに関する規制」を承認。この新ルールは2018年1月1日から施行され、食用昆虫や昆虫を原料に含む食品がEU域内で自由に売買できるようになる。

日本でもイナゴやハチの幼虫の佃煮などが知られているが、やはり昆虫食には心理的な抵抗があるという人も多いだろう。とはいえ、家畜に代わるエコなタンパク源として、食用昆虫への期待が高まっているのは世界的な傾向のようだ。