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福岡工業大学（福岡市）は１２日、さまざまな機器がネットワークでつながるモノのインターネット（ＩｏＴ）を利用して自動車の位置情報などを集め、陸上での津波の動きを観測するシステムの特許を取得したと発表した。通常、津波観測は海上で行われており、陸上の浸水状況をリアルタイムで計測できる技術は初めてという。

このシステムでは、標準的な車載センサーで得られる角速度（回転速度）の情報をもとに、自動車が津波に遭遇したかを判定。複数車両から集めた位置情報や浸水時間で地域の浸水マップを自動的に作成し、ユーザーのカーナビゲーションやスマートフォンに送る。

このシステムを応用すれば、津波だけでなく大雨による水害や土砂災害、竜巻などの被害状況を把握することも可能になるという。

福岡工業大では今後、自動車メーカーとも連携してこのシステムの普及を図りたい考え。開発した松木裕二教授は、東日本大震災の犠牲者のうち９２％以上は津波による溺死者だったとして、「津波がどこまで押し寄せているのか、正確な情報をいち早く伝えることで迅速な避難につなげたい」と話している。