「自動車」から「モビリティ」の時代へ――。クルマ業界が変貌を遂げつつあるなか、しのぎを削る自動車各社。足もとで好調を続けるクルマ業界の将来性と課題とは、何だろうか。日本の自動車産業・クルマ社会をウオッチしてきた佃義夫が、これまでの経験を踏まえ、業界の今後の方向・日本のクルマ社会の行方・文化のありかたなどについて、幅広く掘り下げ提言していく。

つくだ・よしお／1970年、創刊86周年(2014年2月時点)の歴史を持つ自動車産業日刊専門紙『日刊自動車新聞社』入社、編集局に配属。自動車販売(新車・中古車)・整備担当を皮切りに、部品・物流分野を広域において担当した後、国土交通省・経済産業省など管轄官庁記者クラブ、経団連記者クラブ(自工会分室)と、自動車産業を総合的に網羅し、専任担当記者としてのキャリアを積む。その後、該当編集局内における各分野のデスク・論説担当編集局次長を経て、出版局長として自動車産業オピニオン誌『Mobi21』を創刊。以降、取締役編集局長・常務・専務・代表取締役社長を歴任。45年間の社歴全域で編集・出版全体を担当、同社の「主筆」も務める。日刊自動車新聞社を退任後、2014年に「佃モビリティ総研」を立ち上げ、同総研代表となる。

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グループＰＳＡにより

オペルが約15年ぶりに日本市場に復活

先にＦＣＡ（フィアット・クライスラー・オートモービルズ）と経営統合に基本合意したグループＰＳＡ（プジョー・シトロエン）が、米ＧＭ（ゼネラル・モーターズ）から買収した独オペル車を日本市場に復活させる。

オペルは17年までＧＭ傘下にあった。オペル車の日本での販売は、ＧＭが06年に日本からの撤退を表明して以来、約15年ぶりの日本再上陸となる。

プジョー・シトロエン・ジャポンは、まず2021年夏をめどに、東京・名古屋・大阪でオペル車の販売を開始。第2弾として23年までに全国15～20都市で、正規のディーラー網を展開していく計画を打ち出している。

この背景には、欧州・米国での自動車産業再編が結びついており、日本市場における「日本車対輸入車」のさらなる激戦化が予想される。