スマートフォンに押されて落ち込みを続けたデジタルカメラの販売に、復調の兆しが出てきた。カメラ映像機器工業会が１日に発表した国内メーカーの２０１７年の出荷台数は、前年比３.３％増の約２４９８万台で、７年ぶりに増加に転じた。追い風になったのは、流行語にもなった「インスタ映え」だ。

富士フイルムホールディングス（ＨＤ）が１月３１日に発表した１７年４～１２月期決算では、カメラ事業の売上高が前年同期比で４０.３％増。１７年に「Ｘ―Ｅ３」など４機種を発売し、いずれも売れ行きが順調という。

共通しているのは「スマホで撮れない写真の表現を志して買い求める需要」（同工業会）だ。インスタグラムなどのＳＮＳに写真を投稿する文化が世界中で広まり、写真のできばえにこだわる人たちが増え、「スマホからカメラにステップアップする層が出てきた」（富士フイルムＨＤ広報）という。

前年に熊本地震で部品工場が被災した影響の反動もあるが、メーカー各社はデジカメの販売に、「回復している」（キヤノンの田中稔三副社長）と手応えを感じている。

それを裏付けるのがヒット商品の存在だ。

カシオ計算機が昨年３月に出した「ＥＸ―ＦＲ１００Ｌ」は、肌がきれいに撮影できる「美肌機能」付き。広角レンズで「景色も入れて全身を『自撮り』できる」（広報）とうたう。３６０度撮影できるリコーの「ＴＨＥＴＡ（シータ）」シリーズも人気だ。

オリンパスが１６年１２月に発売したミラーレス一眼の上位機種「ＯＭ―Ｄ Ｅ―Ｍ１ ＭａｒｋⅡ」は、連写性能などを大幅に高めたのが支持され、「想定を大幅に上回る注文で、一時は品薄になった」（広報）という。（川田俊男）