サッカーJ1、川崎フロンターレのサポーターが、アジア・チャンピオンズリーグ（ACL）の韓国・水原との試合で「旭日旗」を掲げた問題で、アジアサッカー連盟（AFC）が5月4日、川崎に対して1年間の執行猶予付きでAFC主催の1試合を無観客試合とする処分を決定した。

一方、処分を受けた川崎は公式ホームページ上で、「今回、私たちとしては、旭日旗に政治的又は差別的なメッセージは一切ないとお伝えしてきただけに、正しい認識が得られず残念です」とのコメントを出した。

この問題では、4月25日に行われたアウェー試合で、川崎のサポーターが旧日本軍が使用していた「旭日旗」を掲げ、それを咎めた相手チームのサポーターが旗を取り上げるなど一触即発となった。

AFCは川崎サポーターの行為が、人種、性別、宗教、肌の色などによる差別を禁じている倫理規定に違反したと判断。1年間の執行猶予付きでAFCが主催するホーム1試合を無観客試合とする処分に加え、1万5000ドル（170万円相当）の罰金を科した。

1年以内の同様の行為があった場合に、今回の処分が適用され、さらに追加の制裁が科せられるという。

これを受けて川崎フロンターレは4日、公式ホームページ上で処分や問題の経緯について詳細に報告。旭日旗を掲げたサポーターから、観戦自粛の申し入れがあったという。

フロンターレ川崎の藁科義弘社長はコメントで、AFC側に旭日旗に政治・差別的なメッセージはないと訴えたことを明らかにし、「正しい認識が得られず残念です。引き続き理解が得られるよう努力していきたいと思っています」と述べた。

試合会場で混乱が起きたことについては、「サポーターの皆様方の安全が脅かされ、また安心・安全な試合運営に支障を来した事実を重く受け止めています」との見解を示した。

また、今度の対策として、「今回の試合で生じたような混乱を未然に防ぐため、同様の混乱が予想される可能性のあるバナー類の掲出については自粛をお願いしていく」と話した。

旭日旗は、日本国内では応援に用いられているが、旧日本軍が使っていたことから、韓国や中国では軍国主義の象徴と見なされている。これまでも、スポーツ会場で振られると反発が出ていた。

藁科義弘社長は、時事通信の取材に「近日中にAFCに処分理由を問う」と語った。回答によっては異議を申し立てる方針という。