Text by Shuji Honjo

“世界で最高の国”を決める国際ランキング「ベスト・カントリーズ」（2019年版）で、日本が総合第２位に選ばれ、注目を集めている。



このランキング調査は、米ペンシルバニア大学ウォートンスクールと、米誌「U.S.ニューズ&ワールド・レポート」、世界最大の広告代理店WPPグループで93ヵ国に拠点を持つ「BAVコンサルティング」が、毎年共同で行っているもの。



初年度（2016年）に7位だった日本が躍進する一方、米国は４位から8位に下降。いったいなぜなのか？ 主要国のランキング動向をお届けする。

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PROFILE 本荘修二 コンサルタント / 多摩大学客員教授。東京大学工学部卒、ペンシルベニア大学ウォートンスクール経営学修士（MBA）、早稲田大学博士（学術）。ボストンコンサルティンググループ、CSK/セガ・グループなどを経て、現在は日米の企業と投資会社のアドバイザーや社外役員を務めるほか、本荘事務所代表として経営コンサルティングを手掛ける。

本ランキングは、「各国がグローバルでどう認識されているか」を捉えるため、36ヵ国・2万人超の知識人層と、ビジネスリーダー、そして一般人へのアンケート調査をもとにしている。その際、ウォートンのデイビッド・レイブスタイン教授とBAVは、国の成功を示す65の特質を質問化し、指標とした。また、そのうちの57指標を、「冒険性」「国民の権利・進歩的な姿勢」「文化的影響力」「起業家精神」「伝統」「将来性」「ビジネスへのオープン性」「パワー」「生活の質」の9つのサブカテゴリーにまとめた。