チャット活用、換気して対面…

「友達と会えなくて寂しい」「お母さんがよく怒るようになった」－。新型コロナウイルスの感染拡大による休校が長引く中、子どもや保護者の悩みを聞く相談機関には多くの声が寄せられている。外出自粛の影響で、活動の休止や規模の縮小を迫られるところも。家庭での虐待リスクが高まるとの指摘もあり、各機関は一人でも多くの声を聞こうと懸命になっている。

18歳以下の子どもの相談を電話で受ける「チャイルドライン」では、全国で一斉休校となった3月、前年同月より約400件多い、約1万5千件の着信があった。うち約300件がコロナ関連。学校に行けない寂しさや、自宅にこもるストレスを原因とした家族との不和、感染への不安を訴える声などが多い。

チャイルドラインには全国68の民間団体が参加し、各地でボランティアの受け手（キャッチャー）が交代で子どもたちの声を聞く。緊急事態宣言が出たこともあり、都市部を中心に施設が利用できなくなったり、受け手の確保が難しくなったりして、活動規模を縮小する団体も出ている。

NPO法人「チャイルドライン支援センター」（東京）の高橋弘恵専務理事は「感染予防の観点から、公共交通機関で現場まで通うボランティアに無理はお願いできない。一方で今だからこそ子どもたちの声を聞きたいという人は多く、もどかしい」。各団体はオンラインのチャット機能を活用するなど工夫している。

福岡市のチャイルドライン「もしもしキモチ」でも、これまで午後11時まで受けていた相談を今月から午後9時までに短縮した。受け手や、相談を見守るサポート役の数を最小限に絞っている。

専門家の間では、自粛疲れによるストレスなどから、家庭で虐待が増えないかという懸念がある。今のところ相談件数の増加はないが、代表理事の山田真理子さんは「これまで親のいない所で電話していた子どもたちが、家で親と一緒にいる時間が長くなった分、電話しづらい状況になっている可能性もある」と話す。

同市の子ども家庭支援センター「SOS子どもの村」は、対面で親子の悩みを聞く。現在も開所しているが、家庭への訪問支援は3月末から休止した。対面での相談も、1組終わるごとに10分間の換気を徹底する。感染リスクへの不安から、予約していた相談を5月以降に延期する人は多いという。「どうしても話したい」という子どもの要望を受け、初回を除いて電話で話を聞くこともある。

松崎佳子センター長は「声が外に漏れてはいけない相談事業と換気は矛盾するが、相談したい、話を聞いてほしいという人たちのために、対策をした上で続けていく」と話した。（本田彩子）