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国際金価格が1トロイオンス1400ドルの大台を突破した。昨年から1350ドルの壁が市場では強く意識されていたが、米利下げ見通しと中東緊張が共振して、レンジ上限を上放れた。

市場では「有事の金」とはやされるが、個人投資家がここぞと金のまとめ買いに走るのは、かっこうの「カモ」になりかねないので注意を喚起したい。

プロ目線では、有事の金は「売り」なのだ。

例えば、イラク戦争勃発後、金価格は急落した。イラク開戦の「噂」で金を買い増していた金投機筋が、一斉に利益確定の売りを入れたのだ。あおられ踊らされた個人投資家は、はしごを外され、高値づかみする羽目になった。

「噂で買ってニュースで売れ」

これは、筆者がスイス銀行チューリヒのトレーディングルームで真っ先に教えられた相場格言だ。

今回も、米イラン軍事衝突の可能性が顕在化する過程で金が買われている。万が一、トランプ米大統領が対イラン報復軍事攻撃に踏み切れば、金価格は瞬間的に1400ドル台で大きく続騰するだろう。

しかし、今回の金買いは短期売買の先物主導だ。しかも、人工知能（AI）取引が主体で、相場は人間の手を離れている。1380ドルや1400ドルの節目突破も、取引が薄いアジア時間帯で起こっている。相場が放物線を描くと、下げがきつくなるのは必至の地合いだ。

ニューヨーク（NY）先物市場からは強気のコメントが相次ぐが、上海・ムンバイ・ドバイの金現物3大市場では需給が緩み、店頭は閑散としている。高値圏で買い控えと現物買い取りが増加の傾向にあるからだ。そもそも金の実需は、その7割前後を新興国に依存する。特に金選好度が文化的に高い中国・インド・中東では、長期的金現物保有が前提なので、「押し目買い」に徹底している。近々娘が結婚する予定のインドのお父さんは、米連邦準備理事会（FRB）議長発言などに関心は持たず、とにかく、安く金が買えるときに持参「金」を買い集めておくものだ。

一般的に市場では、NY先物市場の売買残高や上場投資信託（ETF）残高の増減が材料視される。しかし、筆者は、上海・ムンバイ・ドバイの現地金価格と世界標準のロンドン金価格の価格差（スプレッド）を重視する。高値圏になると、この価格差がディスカウントになる。新興国現物市場で需給がだぶつくからだ。これは、相場がいずれピークアウトするサインとなる。逆に、安値圏になると、プレミアムに転じる。NY先物主導で急落していても、上記の3大現物市場では店頭に列ができるほどにぎわい、需給がタイトになるからだ。これは、底入れのサインとなる。

有事の金急騰局面では、まず、このスプレッドがディスカウントになるものだ。足元で、ムンバイでは、このディスカウントが1オンス15ドル前後まで拡大している。それでも買い手がつかないと、現地業者は嘆く。

個人投資家へのアドバイスとしては、金は「平時」にコツコツ積み立て感覚で買い増し、「有事」に備えるのがよい。その「有事」には、お父さんのリストラ失業などの「家庭内有事」も含まれる。

そして、「買ったら忘れる」くらいの気持ちで臨むこと。金は資産運用であくまで「脇役」だ。「主役」の株・債券と組み合わせて保有することで初めて本来のリスク分散・ヘッジ効果が得られる。この脇役の出番がなく、役立たないことが、実は、最も望ましいのだ。