昨年4月の熊本地震の際、SNSで情報を得た人が避難をためらう傾向にあった一方、近所の人に後押しされた人は避難行動を決心した。被災地住民への文部科学省の調査で24日にわかった。共同通信が報じた。

調査結果を分析した甲南女子大の大友章司准教授(社会心理学)は、SNSが避難を促さないとの結果は予想外としつつも、「避難しなくても大丈夫」との考えを裏付ける情報に注意を多く割いたことが原因ではないかと指摘。「近所の人とのつながりが、避難をためらいがちな人の背中を押すのに重要なことが再認識できた」とも述べた。

調査では、避難行動を取った理由を尋ねた。避難を留めた大きな要因は、「SNSで情報を得た」ことにあった。

逆に避難を決心させたのは「建物の安全性に不安があったから」「余震が怖かったから」「近所の人に言われたから」との要因。

調査は2016年11月から12月にかけて行われ、熊本県14市町村の18歳以上3千人強が回答した。

SNS利用は、九州北部の豪雨の際にも被害情報の報告や救助要請などに活用されたが、発信者や根拠が不明瞭な情報も流れるため、慎重に扱う必要がある。

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