IDC Japanは7月3日、国内468社におけるDockerコンテナー（以下コンテナー）とKubernetesの導入状況に関する調査結果を発表した。Dockerコンテナーを本番環境で使用している企業は9.2％、導入構築／テスト／検証段階にある企業は16.7％で、本番環境の使用は2018年の前回調査から1.3ポイントの上昇にとどまった。

また、コンテナー導入企業が利用するオーケストレーションツールでは、45.5％がKubernetesを使用していた。次に多いのはRed Hatの「OpenShift Container Platform」の19.8％だった。

コンテナーの導入環境については、オンプレミスが45.5％、IaaSが31.4％、PaaS/CaaS（Container as a Service）が23.1％で、半数以上がクラウドサービス上に導入している。

コンテナーの導入促進要因については、「インフラの使用効率向上とコスト削減」が34.7％で最も高かった。以下は「開発者の生産性の向上」（30.6％）、「アプリケーションの信頼性／可用性の向上」（28.1％）、「アプリケーション運用の効率向上とコスト削減」（28.1％）、「アプリケーション開発／リリーススピードの向上」（27.3％）が続く。

同社は、日本企業がコンテナーの導入構築やテスト／検証に時間を要し、本番運用になかなか移れていない状況にあると推測する一方、検討や情報収集段階の企業の割合はやや低下しているといい、「導入意向のある企業とそうでない企業がはっきりしてきており、具体的な導入に向けた検討や調査の段階に移ってきているようだ」と解説している。