12月7日、Epic GamesはThe Game Awardの開催を前に、自社のデジタル販売サービス「Epic Games Store」をオープンした。Unknown Worlds Entertainmentの海洋アドベンチャー『Subnautica』を皮切りに、12月14日から2週間に1本無料でゲームが配布される。

ゲームの無料配布はValveのSteamやElectronic ArtsのOriginなどでも定期的に行われており、あまり目新しいものではない。しかし、Epic Games Storeではゲームファンだけでなく、ゲーム開発者を引き込む特徴を用意した。それが開発者の取り分が88%という高い収益配分であるのは既報のとおりだ。

SteamやGOGなど、これまでの一般的なデジタル販売サービスでは開発者とプラットフォームホルダーの収益配分が70:30というのが一般的だった。販売額の5%がチャリティ団体に寄付されるHumble Storeでは75%が取り分だ。

スマートフォンやタブレット向けではあるが、AppleのApp StoreとGoogleのGoogle Playも同様。Appleは2016年から、Googleは2018年から自社ストアで1年以上ソフトウェアを販売している開発者に対し、70:30の配分を85:15にする仕組みをスタートさせている。

これらに比べると、Epic Games Storeの88%という収益配分率がいかに大きいかがわかるだろう。これよりも開発者の取り分が多いデジタル販売サービスは、0％から設定できるitch.ioや最低10％から設定できるGamejoltしかない。あるいは、自身で販売経路を用意して他のサービスを介さずに100％の収益を得るかだろう。

Epic Games Storeでは同社のゲームエンジンUnreal Engineだけでなく、Unityや他のエンジン製のゲームも販売できる。一方でUnreal Engine製のゲームの場合、Epic Games StoreでのEpic Gamesの取り分である12%の中に5%のエンジンロイヤルティも含まれるため、他の販売サービスを利用している場合にはさらに収益率は高くなる。

この収益配分は、これまで開発者向けにアセットやプラグインを販売するUnreal Engineのマーケットプレイスを運営してきたEpic Gamesらしい、開発者の利益を優先した上でUnreal Engineの発展を盛り込む取り組みだと言えるだろう。

同社は2018年7月にマーケットプレイスの収益配分を、70:30から88:12と今回発表されたEpic Games Storeと同じ割合に変更した。これはマーケットプレイスがスタートした2014年に翻ってすべての取り引きにも適用され、これまでの売り上げとの差額も開発者に支払うという大きな発表だった。

こういった動きに対し、先週のThe Game Awardsでも発表があったように、特に小規模なデベロッパーがSteamからEpic Games Storeへと乗り換える動きが起こっている。

Coffee Stain Studiosは一人称視点の工場運営ゲーム『Satisfactory』のSteamのストアページを数日前に削除し、同作をEpic Games Store独占タイトルとしてリリースすることを発表した。Epic Games Storeで12月28日から無料配布予定の『Super Meat Boy』のTeam Meatは、同様に2019年4月発売予定の新作『Super Meat Boy Forever』を、Epic Games Storeで1年間の独占配信をすると決定している。

また、A44の『Ashen』はSteamでは発売日未定となっているが、Epic Games Storeでは販売が開始されている。こちらはCoffee Stainのような公式声明は出されていないが、Epic Games Storeにて先行配信されているかたちとなっている。

この他、Radiation Blueの『Genesis Alpha One』やDouble Damage Gamesの『Rebel Galaxy Outlaw』がEpic Games Storeにて時限独占リリースを行うことを発表している。『Rebel Galaxy Outlaw』は時限独占の期間が1年間と発表されており、Double Damageは収益配分率を理由にこの決定を下し、この88:12が業界のスタンダードになることを願っているとまとめている。

（Epic Games Storeのストアフロント）

こうした流れは前述の収益配分だけでなく、Steamが近年進めている制度の変更により起きている“歪み”も大きく影響していると考えられる。

規制ラインの曖昧なSteamでの販売制度や、AAAゲームを優遇する収益配分の段階的な変更、Steam Storeに表示される「類似品」が、タグの関連性より売り上げが重視されていたのではないかと見られていた問題【※】。ここ最近、特に一部の小規模開発者からの失望感が高まっていた。

※売り上げを重視する類似品の表示は一部開発者から不安の声が挙がっていたものの、Valveはバグであったと公表し、修正済みとしている。

一方でこういった独占化の動きには、ユーザーから戸惑いの声も挙がっている。特にSteamでの販売を突如取りやめたタイトルに関しては声が大きく、『Satisfactory』に関してCoffee Stain Studiosは親会社THQ Noridcの意向や配分率から決定したことではないと釈明し、今週中にもQ＆Aの映像を配信するとしている。

執筆時点での『Ashen』のSteam掲示板。ゲーム内容に関する書き込みもあるが、多くはEpic Games Storeでの先行リリースを非難する書き込みだ。

『Battlefield』や『Call of Duty』、あるいは『Fallout』シリーズなど、人気作を使ったり、無料ゲームの配布や大型セールなどで自社のダウンロード販売サービスのユーザーを増やそうとする動きはさまざまな会社が行っており、そう珍しいものではない。

しかし巨大企業Tencentを後ろ盾に、世界最大規模のプレイヤー数を誇る『フォートナイト』のEpic Gamesが動き出したことは、これまで現れなかったSteamの競争相手が現れる前触れになるだろうか。そしてゲーム開発者向けの強みだけでなく、Epic Games Storeを選びたいと思うようなユーザー向けの強みにも期待したいところだ。

左からSteam、Epic Games Store、Origin、Uplay、Battle.net、GOG Galaxy。一社による独占より複数の会社による競争が起きることは歓迎すべきだが、ユーザー目線ではタスクバーを専有する大量のランチャーソフトウェア群はいかんともしがたい

文／古嶋誉幸