パブロ・グレイヴァーは10年前、故郷アルゼンチンの友人である心臓外科医とディナーを楽しんでいた。旅行サイトの一括検索サーヴィスを提供するカヤック（KAYAK）でヴァイスプレジデント（VP）を務めていたグレイヴァーに、彼女は「現在のテクノロジーは人命救助より、ローマまでの飛行機代をいくらか節約することに役立てられていると思う」と指摘した。

では、医療における最大の問題は何か。その問いに対して彼女は、「臨床試験ね」と答えた。状況は本当に悲惨なのだ、と。

米国では患者を募集している臨床試験が19,816件もある（2018年1月末現在）。これらの臨床試験では、HIVからがん、アルツハイマー病に至るまで、あらゆる病気の有望な治療法を試すことができる。

それにもかかわらず、このうち約18,000件は十分な数の患者が集まらず、いわば滑走路で待機することになる見込みだ。しかもその3分の1は、同じ理由で離陸の機会をずっと得られない可能性が高いのである。

臨床試験の存在を知らない患者たち

臨床試験に参加できる患者は、いったいどこにいるのだろうか？

その大部分は、こうした臨床試験が存在することを知らない。あるいは、自分も参加できることを知らないのだ。

米国政府は2000年以降、医薬品の臨床試験すべての詳細を、国が運営するデータベース「ClinicalTrials.gov」に保存してきた。しかし一般人にとって、その登録データを調べる作業は、まさに悪夢だ。このためほとんどの製薬会社は、人材派遣会社を利用してカルテを細かくチェックし、地理的、遺伝的、世代的にぴったりと思われる患者を見つけ出している。

そうした患者探しは基本的に単発の仕事だ。それはちょうど、かつて（2000年代の初頭まで）飛行機でどこかへ行きたいときは、ユナイテッド航空やデルタ航空、アメリカン航空、フロンティア航空、アラスカ航空、サウスウエスト航空のウェブサイトをひとつずつ検索しなければならず、そのあとのホテル探しも同じだったのと似た状況だ。

グレイヴァーの新しい会社アンチドート（Antidote）は、カヤックやオービッツ（Orbitz）、プライスライン（Priceline）などが旅行の世界で実行してきたことを、臨床試験に適用している。つまり同社は、この手間のかかる患者探しをeコマースのソリューションで解決しようとしているのだ。

「基本的には、情報の構造化だけの問題です」とグレイヴァーは話す。「それはテクノロジー業界の得意分野です。まだ誰もこれに手をつけていなかったことが、わたしには驚きでした」

最も助けを必要としているのは、選択・除外基準と呼ばれる情報だった。年齢、性別、治療歴、現在の健康状態など、臨床試験に参加する資格があるかどうかの判断基準となる情報のことだ。

製薬会社が新たな臨床試験の詳細をClinicalTrials.govに提出する際、その大部分はドロップダウンメニューに入力するような「構造化されたデータ」として入力される。ところが選択・除外基準については、フリーフォームのテキスト領域に入力される。つまり、そこには書きたいことを何でも書けるのだ。

こうした「構造の欠如」があると、マシンは入力された情報を読み取ることができなくなってしまう。適切な訓練を受けていない限りは。

臨床試験のデータベースを検索可能に

アンチドートはまさに、この課題に取り組んでいる。グレイヴァーらはまず、ClinicalTrials.govと世界保健機関（WHO）から、何千件にもおよぶ臨床試験のデータを収集した。次に、臨床試験の専門家を雇い、検索エンジンが理解できるよう、自由奔放な専門用語を構造化された言語に手作業で標準化した。そしてさらには、標準言語を使って臨床試験を分類・識別できるように検索エンジンを訓練した。

例えば「adult onset diabetes（成人発症型糖尿病）」と入力すると、同社の検索エンジンは「Type 2 diabetes」や「diabetes mellitus 2」「T2DM」と記載された臨床試験を拾い上げる。これらはどれも同じ病気（2型糖尿病）を指していることがわかっているからだ。

当初、トライアルリーチ（TrialReach）という名前だったクレイヴァーの会社は、初期には糖尿病とアルツハイマー病のみを検索の対象とした。こうして、ゆっくりと前進していったのである。

そして2015年、クレイヴァーのプラットフォームは製薬会社から強力な後押しを受けた。製薬大手のノバルティスとファイザー、イーライリリーは13年から、3社の臨床試験データをコンピューターで読みとれるようにしようと協働してきたが、このコンソーシアムの拡大を検討していたとき、もっと中立的な組織が必要であることに気づいたのである。

3社は、この技術をグレイヴァーに提供することにしたのだ。それから3年、社名もアンチドートに変わったクレイヴァーの会社は、これまでに14,000件以上（ClinicalTrials.govにリストアップされている臨床試験の約50パーセント）の臨床試験データにアノテーション（注釈）をつけてきた。その対象となった疾患は726におよぶ。

データを構造化した結果、アンチドートの検索エンジンは数字の意味を理解できるようになった。たとえば「50」の場合、「対象年齢：子供、成人、高齢者」などと記載された臨床試験が検索結果として返ってくるが、「対象年齢：75歳以上」のように書かれたものははじかれるのだ。

インターフェースも非常に洗練されている。患者はまず、自分の病気と居住地を入力し、年齢と性別を選択する。ミズーリ州セントルイスに暮らす50歳の女性で肺がんを患っている場合、617件の臨床試験が表示される。次の画面では、移動可能な距離を質問される。「20マイル（約30km）以内」と答えた場合、選択肢は69件まで絞られる。

また、どのような遺伝子変異が肺がんの原因になっているのかがわかっていたら、選択肢はさらに絞られる。あとは臨床試験のリストを印刷し、担当のがん専門医にそれを見せて相談すればいい。

関心がある臨床試験をクリックし、メールアドレスを登録する方法もある。すると、その臨床試験を行う組織の連絡先が、今後の手順に関する説明とともに送られてくる。もし条件に合う臨床試験が新規登録されたら、その情報も送られてくる。

このサーヴィスの利用に料金は一切かからない。患者は臨床試験を自分で見つけることもできるし、患者組織のウェブサイトに組み込まれているウィジェットを介して見つけることもできる。

アンチドートによれば、米国腎臓財団や筋ジストロフィー協会、肺がん協会など231の団体と提携しており、月間1,500万人以上の目に触れる機会があるという。たとえば、1型糖尿病の世界的な研究基金「JDRF」のウェブサイトでは、16年の立ち上げ以降、27,863人がウィジェットを利用して臨床試験を検索している。JDRFも独自の検索ツールを提供しているが、その過去10年分の利用者を上回る数字だ。

プライヴァシーと治療のトレードオフ

がん関連のオンラインニュースサイトで、アンチドートのパートナーでもある「Patient Power」の最高執行責任者（COO）エスター・ショアは、「患者が無駄骨を折ることが少なくなりました」と話す。3万人からなるPatient Powerのコミュニティーを調査した結果、約1年前にウィジェットを導入してから、臨床試験への登録が増加していることがわかった。「一般的な患者の場合、男女を問わず、処理しなければならない情報があまりにも多いのです。テクノロジーのおかげで本当に楽になりました」

楽になっているのは製薬会社も同じだ（しかも、コスト削減にもなっている）。アンチドートは主に、世界規模の製薬会社と臨床試験機関に対して、ユーザーのデータベースへの制限つきアクセス権を販売し、臨床試験の参加者を見つける手助けをすることで利益を得ている。患者はメールアドレスを入力した時点で、特定の臨床試験のスポンサーに個人情報を渡すだけでなく、個人を特定できないようにされたデータを第三者に渡すことにも同意したとみなされる。

アンチドートによれば、ある種のファイアウォールは設けてあるという。製薬会社がいきなり患者と接触することはなく、製薬会社はアンチドート経由でリクエストを出し、患者側がそれを受け入れるかどうかを選択できるのだ。ただし、広範なプライヴァシーポリシーに同意するということは、患者の氏名や年齢、性別、居住地、病気に関する詳細を、アンチドートはかなり自由に扱えることを意味する。

これは多くの患者がいま直面している、プライヴァシーと治療のトレードオフ問題だ。例えば高齢者は、自宅や衣類のいたるところにIoT対応のセンサーを取り付けて、活動や心拍数を記録している。また米国では、アルツハイマー病やがんといった遺伝疾患のリスクを知るために、企業へDNA検査を依頼する人が記録的に増えている。

アンチドートのユーザーに対しては、たとえ遠い未来のことでも、治療法が見つかるかもしれないという希望が提示される。それは、プライヴァシーのリスクに見合う価値が十分にあるものだ。