認知症の当事者が、同じ認知症と診断されて不安を抱える人の相談に応じる取り組みが広がっている。当事者にしかわからない悩みや苦しみを共有することで自信を取り戻し、前向きな気持ちになってもらおうという試みだ。認知症の本人が情報発信することで当事者の視点を取り入れた施策づくりにもつながりやすくなる。

「その話は、さっきもしたよと言われる」

「言われても気にしないで」

5月中旬。名古屋市の西区役所で認知症の当事者同士が語り合う相談会「おれんじドア も～やっこなごや」が開かれた。相談に応じるのは同区内に住む若年性アルツハイマー型認知症の山田真由美さん（58）だ。

相談会は認知症の本人同士や家族同士が話す場をつくりたいと山田さんが提案。行政や福祉関係者などが支援し、2017年6月から毎月第3土曜日に開かれている。参加費は無料だ。

この日、訪れたのは、認知症と診断された男性4人と女性1人、付き添いの家族。山田さんとテーブルを囲み、6人で約1時間半、日ごろの生活で感じたことや悩みなどを話し合った。別テーブルでは家族同士が集まり、情報交換をした。

2年前に認知症を発症した大野雅子さん（75）は、4カ月前から相談会に参加する。「自分だけがこうなのかと悩んだ。山田さんと話をしていて、私だけじゃないんだと、肩の荷が下りた」と語る。付き添いの夫、正孝さん（81）は「当事者同士だと、ざっくばらんに話せる。ここへ来るだけで前向きな気持ちになれるようだ」と話す。

山田さんは51歳の時に認知症と診断され、「将来への不安で落ち込んだ」。しかし、同じ認知症の同年代の女性と知り合い、励まし合うことで前向きになれたという。「認知症の人は、家では話さないことが多い。当事者同士だと、自分から話そうという気持ちになれる」と山田さん。