太陽光に含まれる紫外線（UV）が健康に悪影響を及ぼすことは、よく知られている。陽の光を浴びるときは、皮膚がんなどを防ぐために肌を守らなければならない。クリームでもスプレーでも構わないが、外に出るときはとにかく日焼け止めを塗るのが鉄則とされている。

医師や保護者からYouTubeの美容インフルエンサーまで、この点では意見が一致しているが、一方で懸念すべきデータもある。日焼け止めはこれまで、休暇で海辺などの日差しの強い場所に行ったときにしか使われていなかった。つまり1年に数回程度だったのだが、これが毎日の習慣となることで、日焼け止めそのものが皮膚や人体に与える影響が注目されているのだ。

具体的には、日焼け止めに配合される紫外線防御剤が皮膚から体内に吸収されるのではないか──という疑いがある。だとすれば、処方箋なしで買える一般用医薬品と同じように、米食品医薬品局（FDA）の許認可を得るべきではないだろうか。つまり、臨床試験などでホルモン値や生殖器系に問題を引き起こさないか、発がん性はないかといったことを調べる必要があるわけだ。

薬局で買えるUVケア製品の品揃えが変わる？

日焼け止めについて臨床試験が実施されることは、ほとんどない。なぜなら、現在使用されている紫外線防御剤は何十年も前にすでに当局の許認可を得ているからだ。とはいえ、当時はこうした化学物質が体内に吸収されるとは考えられていなかった。

こうした状況を受け、米国で最も一般的な日焼け止めの配合成分4種類について、FDAが小規模な臨床試験の結果を発表した。『米国医師会雑誌（JAMA）』に掲載された論文によると、UVから肌を守るための化学物質は、血液中に流れ込んでいることが明らかになったという。

これはメーカーの説明とは真逆だが、だからと言ってすぐさま日焼け止めを使うのをやめるようなことはしないでほしい。紫外線防御剤は人体に悪影響を及ぼすという証拠が見つかったわけではないからだ。

そうは言っても、この研究が化粧品業界や化学品業界に大きな影響を及ぼすことは確実だろう。年内にも薬局で買えるUVケア製品のラインナップが変わってくる可能性もある。

論文の著者のひとりでFDAの非処方箋医薬品部門で働くテレサ・ミシェルは、次のように語る。「これまでこうした化学物質は皮膚の表面にとどまり、体内には吸収されないと考えられていました。ただ実際はそうではなかったのです」

被験者全員の血液から数時間で検出

研究チームは、日焼け止めが皮膚の表面に塗布されてからわずか数時間で、配合成分が血液中に取り込まれることを発見した。これにより血液中の紫外線防御剤の量はFDAの閾値を超えたため、さらなる調査が必要になる。

体内への吸収は被験者24人全員で確認された。男性12人と女性12人からなる被験者グループは、市販の日焼け止め4種類（スプレータイプ2種類、クリーム1種類、ローション1種類）からランダムに選ばれたものを、メーカーの推奨する方法に従って4日間にわたって肌に塗布した。具体的には、1日4回、4時間ごとに、体の表面の75パーセント（水着を着用した際に露出する部分の面積にほぼ等しい）に塗るのだ。

研究チームは日焼け止めを使った4日間とその後の3日間の計7日間、数時間ごとに被験者から血液を採取し、アヴォベンゾン、オキシベンゾン、オクトクリレン、エカムシュル（テレフタリリデンジカンフルスルホン酸）の量を測定した。検査したサンプルの数は1人当たり30点に上る。

紫外線防御剤の吸収はどの日焼け止めでも観察されたが、体内に取り込まれる速度などは種類によって異なっていた。スプレーおよびローションの場合、血液中の化学物質のレヴェルは塗布をやめても実験終了まで上昇し続けた。一方、クリーム状の日焼け止めは化学物質のレヴェルが低下するのが早かったという。

影響が「わからない」ことが問題に

紫外線防御剤が体内に取り込まれると何らかの影響があるのか、現時点では不明だ。カリフォルニア大学サンフランシスコ校教授でJAMAの皮膚医学版の副編集長を務める皮膚科医のカナデ・シンカイは、「影響は特にないという可能性もありますが、問題なのはわからないという点です」と話す。

紫外線が皮膚がんを引き起こすことは医学的に証明されている。つまり、日焼け止めを塗ることは確実に有益だが、それを上回るようなリスクがあるのかを、わたしたちは知らないのだ。

特に乳幼児や小さな子どもについては、緊急調査が求められる。PHOTO: RATCHAPOOM ANUPONGPAN/EYEEM/GETTY IMAGES

これを理解するにはさらなる研究を行わなければならないが、特に乳幼児や小さな子どもについては、緊急調査が求められる。子どもは大人と比べて体積に対する体表面の面積の割合が大きいため、日焼け止めを長期にわたって使用した場合の影響や体内への吸収率の違いなどを詳しく調べる必要があるだろう。

また、検査室ではなく日常生活で使用した場合のデータをとることも重要だ。例えば、臨床試験が行われる医療施設と真夏の海辺では、気温や湿度といった条件がまったく異なる。FDAは以前から化粧品メーカーに対して、日焼け止めの吸収率に関するデータを提出するよう求めている。メーカー側はこれに応じていないが、今回の論文によってこうしたデータの重要性が改めて確認されたことになる。

日焼け止めの成分は審査が厳格化へ

日焼け止めは世界的には化粧品として扱われているが、米国ではこれを一般用医薬品に含めるべきではないかという議論がかなり以前から行われていた。1990年代後半から2000年代前半にかけては、紫外線防御剤として使われている化学物質が体内に吸収される可能性があるとした複数の研究結果が発表されたためだ。

FDAはこれを受け、メーカーに新たな有効成分を開発して体内への吸収率のデータを公開するよう求めたが、企業側が反発したため規制強化は行き詰まっている。一方、欧州ではこの期間に少なくとも8種類の新たな紫外線防御剤が開発された。

規制を巡る行き詰まりを打開するため、連邦議会は2015年に、日焼け止めの有効成分の審査促進に向けた法案を可決した。またFDAは今年2月、すでに承認済みの紫外線防御剤16種類について再審査を実施することを明らかにしている。理由は「科学の進歩に対応するため」だという。

FDAはこれらの化学物質の安全性と有効性を証明するため、血液への吸収に関するデータを提出することを義務づけた。吸収率が閾値を超えなければ問題ないが、超えるのであれば追加の臨床試験が必要になる。発がん性の有無、生殖器系や内分泌系への影響など、新薬の候補物質の審査で一般的に必要な検査はすべて行うことが求められる。

一部の製品は販売禁止の可能性も

過去に承認された紫外線防御剤は、これまで何十年も再審査が行われていなかった。新たな事実が明らかになれば、紫外線防御剤の新規開発が後押しされることが期待される。

一方で、短期的には米国で購入可能な日焼け止めの種類が減る可能性もある。FDAは、メーカーが11月までに体内への吸収率などの新たなデータを提出しない場合は、該当する紫外線防御剤の承認を取り消す方針を示しているからだ。そうなれば、こうした化学物質を配合するUVケア商品は販売が禁止される。

16種類のうち、これまでに再審査によって安全性と効果が確認されたのは酸化亜鉛および二酸化チタンだけだ。また、12種類は一般に安全かつ有効と認められることを示す「GRASE」基準を満たしていないという。