Battelleが開発した「DroneDefender」。

上空を飛ぶドローンを妨害できるテクノロジーは、少なくとも連邦政府の酔っぱらった職員がドローンをホワイトハウスの芝生に墜落させて以降、公安組織や軍組織の購入リストの上位に来ている。

2016年5月中旬にメリーランド州で開催されたネイヴィーリーグ海上航空宇宙展示会（Navy League Sea Air Space Exposition）では、ドローン問題への少し異なる2つのアプローチを2社が展示した。そのうち1つはすでに連邦の法執行機関と軍に配備されており、「民間向け仕様」もまもなく登場するようだ。

今回の展示会で最も注目を集めたのは、非営利の研究開発組織、Battelle（バテル）の研究者が開発した「DroneDefender」という“ドローンキラー”だった。DroneDefenderは先が2つに分かれたドローン妨害装置で、離れた場所にいる操作者からの操縦信号を邪魔したり、GPSやGLONASS（ロシアの衛星測位システム）による自動誘導を妨害したりできる。

小さなバックパックから電力を供給するDroneDefenderは、さながら先進上下2連式高周波ショットガン・グレネードランチャーといった趣だ。光学視界だけで狙いを定め、有効射程は約400m。バテルではこれを「指向性RF（無線）エネルギー兵器」と呼んでおり、照準点に向けて30度の円錐状に、ISM周波数帯（産業科学医療用周波数帯）やGPS周波数帯の妨害信号を送信する。

Flex Force社の「Dronebuster」。

いっぽう、カリフォルニア州に拠点のあるFlex Forceは、“対ドローン銃”である「Dronebuster」を披露した。同社の最高技術責任者ジェイク・サリヴァンによれば、同社は2015年にカリフォルニア州でドローンが戦闘機を妨害した事件があったあと、すぐにDronebusterの開発を開始したという。

Dronebusterは、DroneDefenderと同じく広帯域の妨害電波を採用しているが、DroneDefenderよりもはるかに小さいのが利点だ。光学視界、もしくは、搭載されたRF電力計と信号解析器を使って狙いを定めることができる。

Dronebusterは、すでに連邦政府の一部で使用されているヴァージョンもある。現在配備されているDronebusterは、連邦政府の顧客のみが入手できる追加カードを使って、GPSとGLONASSの妨害ができる。ただし、現在のDronebusterは、搭載している妨害技術の関係で、民間人が米国で使うと違法になる。

新ヴァージョンのDronebusterは、操縦者からの信号を妨害するのではなく、ドローンの通信プロトコル自体の弱点を利用し、「帰還」や「着陸」の指令をドローンに出すことができる。