David GraeberというLSEの人類学者が、9/27付の表題のEvonomics記事（原題は「Why Capitalism Creates Pointless Jobs」）で、ケインズの「わが孫たちの経済的可能性」*1の労働時間の予言が間違った理由について、ややマルクス主義的な仮説を立てている（初出はストライク誌の2013/8/17付記事「On the Phenomenon of Bullshit Jobs」；H/T Mostly Economics）。

以下はその冒頭。

In the year 1930, John Maynard Keynes predicted that technology would have advanced sufficiently by century’s end that countries like Great Britain or the United States would achieve a 15-hour work week. There’s every reason to believe he was right. In technological terms, we are quite capable of this. And yet it didn’t happen. Instead, technology has been marshaled, if anything, to figure out ways to make us all work more. In order to achieve this, jobs have had to be created that are, effectively, pointless. Huge swathes of people, in Europe and North America in particular, spend their entire working lives performing tasks they secretly believe do not really need to be performed. The moral and spiritual damage that comes from this situation is profound. It is a scar across our collective soul. Yet virtually no one talks about it.

（拙訳）

1930年、ジョン・メイナード・ケインズは、世紀末までに技術がかなり進歩する結果、英米などでは週15時間労働が達成されるだろう、と予言した。彼が正しかったと信ずべき理由は大いにある。技術面で言えば、我々は彼の予言を達成することが十分に可能である。しかし、それは現実化しなかった。技術はむしろ、我々皆をもっと働かせる方法を見い出すのに使われた。そのために、事実上意味のない仕事が創り出されねばならなかった。欧州と北米を中心として、莫大な人数の人々が、内心ではやる必要は無いと考えている仕事を遂行することに職業人生を捧げている。この状況がもたらす倫理的精神的損害は計り知れない。我々の集団的な精神に傷を残すものである。しかしそれについて語るものはほぼ皆無である。

これに続いてGraeberは、以下のような考察を展開している。

この謎は経済的なものではなく、倫理的かつ政治的なものである。支配階級は、時間のある幸せで生産的な人々は自らの存続を脅かすほど危険である、ということを1960年代の経験などから理解した。また、仕事することはそれ自体に道徳的な価値があり、起きている時間の大部分を何らかの強固な労働規律に供しない人間には価値が無い、という価値観は支配階級にとって極めて都合が良かった。

英国の大学における管理責任の終わりなき拡大を例に考えてみると、一種の地獄絵図になっている。人々は自らの時間の大半を好きでも得意でも無いことに充てている。本来は棚作りに長けているということで雇われたのに、魚を揚げることにかなりの時間を費やす羽目に陥っている。しかしその魚料理の仕事が本当に必要というわけではなく、揚げるべき魚の数も限られている。だが、同僚が魚を揚げるのをさぼって棚作りに時間を割いていると腹を立てることから、最終的には皆が魚を揚げることに勤しみ、下手な魚料理があちこちに無数に積みあがる結果に終わる。この描写は、経済における倫理の動向のかなり正確な縮図になっていると思われる。

仕事が必要な否かの客観的な基準はなく、自分が世界に貢献していると信じている人に対して実際にはそうではない、と言うつもりもない。ただ、個人的な経験から言うと、企業弁護士や、前述の新規産業で働く人のほぼすべては、内心では自分の仕事は無意味だと考えている。それでも彼らに需要があるのは、富の大部分を支配する1%が必要と考えているためである。

しかも我々の社会は、上記の魚料理の例のように、実際に意味のある仕事をしている人に対して鬱憤が向けられる仕組みになっている。客観的に指標化するのは難しいが、例えば看護婦やゴミ収集人や機械工は居なくては困る人たちである。教師や港湾労働者もそうであり、SF作家やスカミュージシャンでさえ居なくなると世の中はより住みにくくなる。一方、プライベートエクイティのCEOやロビイストやPRリサーチャーや保険数理士やテレマーケティング担当者や強制執行官や法律顧問が居なくなっても、世の中はさほど困らないかもしれない（むしろ良くなるという人も多かろう）。しかし、居なければ困る人ほど給料が安い、という一般則が、医者などの少数を例外として、社会には存在している。



Graeberは以下のように論説を結んでいる。