AMDは米国時間の3月5日、Financial Analyst Days 2020を開催し、ロードマップの更新を含むさまざまな新情報を発表した。メインとなるのは財務状況であり、このあたりを含めて発表内容をまとめて解説しよう。

無借金に近い状態まで改善した

AMDの財務状況

AMDの2019年度通期の決算発表そのものは1月28日に行なわれており、2月4日には年次報告も公開されている。ここから、直近5年分の売上と粗利益、営業利益、純利益をまとめたのが下表である。

AMD直近5年分の決算 年度 売上($) 売上成長率(%) 粗利益($) 粗利率(%) 営業利益($) 営業利益率(%) 純利益($) 2015 39億9100万 -27.5 10億8000万 27.1 -4億8100万 -12.1 -6億6000万 2016 43億1900万 8.2 9億9800万 23.1 -3億7200万 -8.6 -4億9800万 2017 52億5300万 21.6 17億8700万 34.0 1億2700万 2.4 -3300万 2018 64億7500万 23.3 24億4700万 37.8 4億5100万 7.0 3億3700万 2019 67億3100万 4.0 28億6800万 42.6 6億3100万 9.4 3億4100万

2015年といえば、まだCPUはGodavari(Kaveri Refresh)、GPUはRadeon R9 Furyなどをリリースしていた時期で、それもあって粗利率は27%そこそこ、純損失が6億ドル以上という割と悲惨な状況だったのが、Ryzenを発表した2017年には粗利益も34%まで回復、まだ純利益は出ていない(3300万ドルの純損失)とはいえ、かなり健全さを増してきたのがわかる。

そして2019年度であるが、ついに粗利率は40%を突破、純利益こそ横ばいに近いものの、全体としてかなり健全な状況になってきた。

ちなみに同社の債務は、2018年第1四半期には13億8800万ドルだったのが、2019年第4四半期の4億8600万ドルまで減らしている。

2019年の年次報告によれば、2019年12月28日現在での現金および等価物の合計は15億ドルに達しており、その意味ではすでに実質的には無借金状態になっているとも言える。

実際上の画像でわかるように、2019年度だけでおよそ10億ドル近い債務を返済している。2019年度の純利益が2018年度とそれほど変わらないのは、これも一因である。

こうした状況を念頭に置いたうえで、今回発表された会社全体としてのロードマップがこちらである。

2017年のFinancial Analyst Dayで述べたロードマップとの差、という形で示されているが以下の項目が挙げられた。

従来は成長率を2桁(10%～)としていたが、今回は平均成長率を20%程度に設定

粗利率は従来40～44%を目標としていたが、今回は50%以上とする

営業利益率は従来言及は無かったが、今回20%台(25%前後)を目標とする

フリーキャッシュフローを15%以上とする

年次報告からわかるとおり、現状粗利率が42.6%、営業利益率が9.4%だから、これはなかなかにチャレンジャブルな目標であって、もう一段売上を伸ばす、しかも低価格製品帯ではなく、高価格帯の製品を拡販する必要がある。

また2015～2019年の平均成長率は14%でしかないが、仮に同じように2019～2023年の期間でCAGR 20%を達成するとなると、2023年の売上は実に139億5700万ドルほどになる計算で、4年で売上を倍以上にしなければならない。これは容易に達成するのは難しいだろう。

もっともここまで増やしても、まだインテルの背中は遠い。インテルの2019年度の売上は719億6500万ドル、粗利益は421億4000万ドル、純利益210億4800万ドルである。

粗利率は58.6%、営業利益率は30.6%に達しており、その意味ではまだまだ売上とマージンを増やす余地はあるという見方もできる。

説明の中で、Lisa Su CEOだけでなく登壇者がいずれも“Execute Roadmap”(ロードマップを実現する)とたびたび述べているのは、もちろん10nm世代がスリップしまくってロードマップが実現できていないインテルへの当てこすりではあるのだが、それよりもやや難しいロードマップを打ち立て、しかしそこに向けて確実に前進していくという意思表示の表れとみた方が正確かもしれない。