【11月11日 AFP】経済協力開発機構（OECD）が10日に発表した報告書によると、加盟国35か国の平均寿命はこの50年で10年程度延びており、中でも健康的な生活を送り、所得が高い層ほどその傾向が強い。

OECDの「図表で見る医療（Health at a Glance）2017年版」によると、米国、カナダ、オーストラリア、日本と大半の欧州諸国を含む加盟国では1970年以降、平均寿命が10年以上延び、80.6歳に達している。

平均寿命が最も長いのは日本とスウェーデンでいずれも83.9歳。スペインとスイスの83歳がそれに続いている。最も短いのはラトビアの74.6歳、次いでメキシコの75歳だった。

同報告書は「より健康的な生活、より高い所得、より優れた教育はすべて、この数十年で寿命が延びている要因となっている」「より良い医療もその一助となっている」と指摘。喫煙率の低下と医療費の支出増加も貢献している。

一方で肥満と有害なアルコール摂取への取り組みはほとんど成果を挙げておらず、大気汚染が看過されることも多い、と報告書は警鐘を鳴らしている。仮に喫煙率とアルコール消費量が半減すれば、平均寿命はさらに13か月延びると予測している。

同報告書によれば、平均寿命が延びている主な要因は医療支出の増加だが、10年前の金融危機以降、医療支出の伸びは鈍化している。(c)AFP