ハリケーン「ドリアン」が9月1日に時速185マイル（約83m/秒）の暴風を伴ってバハマを襲ったとき、グレートアバコ島のマーシュハーバー空港には救命に役立つ物資を積んだドローンが配備されていた。温度変化に敏感な医薬品の配送用に設計されたそのドローンは、道路や空港、水路で行き場を失った被災者用の麻酔薬、インシュリン、創傷ケア材料などの緊急物資の配送が可能な状態にあった。

ところがあろうことか、暴風が貨物格納庫もろとも物資すべてを破壊したのである。

「楽観しすぎていました」と、国際人道支援組織のDirect Relief（ダイレクト・リリーフ）で研究・分析部門の責任者を務めるアンドリュー・シュローダーは言う。ダイレクト・リリーフは、災害救援ドローンの飛行テストを何度も実施していた。「（災害救援ドローンの配備先にバハマを選んだ点で）わたしたちは適切だったのですが、まさかの結果になってしまいました」

ドローンによる救援活動まで、あと一歩

この自律飛行するドローンは複数の飛行テストの際に、温度を継続的にモニタリングするセンサー群を搭載したコンテナを運搬したことがあった。このコンテナはSoftbox Systemsがつくった「Skypod」と呼ばれるものである。

もしハリケーンを無事に乗り切っていたら、ハリケーンの災害救援活動に従事した世界初のドローンになっていたはずだ。このドローンはサンフランシスコのドローンメーカーであるVolans-iが開発したもので、同社はバハマのスタートアップであるFli Droneと提携していた。

これまでドローンは自然災害の発生時に、機体に搭載したカメラを利用して被害の程度を判断するために広く用いられてきた。例えば、道路や橋、送電線を撮影して、被害状況の判断材料にしていたわけだ。その次のステップとしてドローンは、生命維持に不可欠な救援物資の配送を、あと少しで実現するところまできている。

ハリケーン「ドリアン」や2017年にプエルトリコに被害をもたらしたハリケーン「マリア」は、広い範囲を破壊しながら進んだことから、救援物資の配送は困難かつ危険なものになった。ドローンは来夏のハリケーンのシーズンには、いつでも災害救援に出られるようになっていることだろう。

ドローンをバハマに配備した「ふたつの目的」

Fli Droneはハリケーン「ドリアン」がバハマを直撃する少し前に、アバコ諸島でドローンによる配送サーヴィスを開始していた。このサーヴィスは、大学の同級生だったふたりがふたつの目的で開発したものである。その目的とは、ひとつは富裕層が必要とするもの（ヨットで飲むシャンパンはいかが？）を何でもすみやかに配送すること。そして、自然災害や緊急事態に対応する新たな手段を提供することだ。

平常時でさえ「この国では必要とされているものを必要とされている場所に届けること自体が非常に困難なのです」と、ロバート・スウィーティングは言う。地元バハマ出身のスウィーティングは、ナッソーを拠点とするHogfish Venturesの最高経営責任者（CEO）だ。同社はFil Droneの親会社でもある。

Volans-iのドローンは小型飛行機に似ている。翌幅は約10フィート（約3m）だが、ヘリコプターのように垂直に離陸する。このドローンはマーシュハーバーの格納庫に駐機してあったのだが、駐機場所が適切であったかどうかは人によって意見が分かれるだろう（近代以降、カテゴリー5のハリケーンがアバコ諸島に上陸したことはなかった）。

Fli Droneはナッソーにも複数のドローンを駐機している。だが、これらのドローンは航続距離は60マイル（約97km）なので、ドローンだけでアバコ諸島までは到着できない。

ちなみに、スウィーティングがFli Droneの従業員全員の生存を確認したのは、ハリケーン通過の数日後だった。従業員はみな、ナッソーへ避難していたのである。

救援失敗という警鐘

Fli Droneは来年に向けて、航続距離が300マイル（約483km）のドローンを入手する予定だ。「残念ながらハリケーン・ドリアンに対応できるドローンを用意できていなかったのです」と、アーサー・フリッシュは言う。フリッシュはHogfish Venturesの最高技術責任者（CTO）だ。「いまは、わたしたちのドローンを将来どのように配備するかという戦略を練っているところです」

バハマは10万平方マイル（約26万平方キロメートル）の海上に広がる700の島からなる国で、その領空には多数の小型機が飛行している。バハマのこの状況は、ドローンの市場開拓には大きなチャンスであると同時に、ドローンの普及には高いハードルである。

というのも、バハマの航空当局はドローンの飛行を制限しているからだ。なぜ制限しているのかといえば、ドローンが飛行機やヘリコプターと衝突するのを避け、プライヴァシーを守り、迷惑行為を防ぐためである。

ハリケーン「ドリアン」に話を戻そう。このカテゴリー5の嵐がバハマを襲った4日後、避難生活に役立つものが入っているシェルターボックスや食料、水、その他の救援物資を英国海軍の艦船が運んできた。港にはがれきや土砂が溢れていたので、艦船を沖合8マイル（約13km）に停泊させたまま、海岸までゴムボートで物資を運ばなければならなかった。その物資の内陸部への配送は、被害が壊滅的だったせいで難航した。

「ハリケーン・ドリアンは警鐘だったのだと思います」と、バジル・ヤップは語る。ヤップはノースカロライナ州交通局のUAS（無人航空システム）プログラムのマネージャーだ。UASプログラムは、米連邦航空局（FAA）のプロジェクトの一環としてドローンの試験を実施している。

米国では、FAAに登録されているドローンの数は100万を超えており、当局はドローンの使用を日中、操縦士の“視界が届く”範囲に制限している。人々の上を通過してはいけないという制限もある。

活用が広がる輸送用ドローン

とはいえ、災害救援活動の場合は当然、こうした制限の例外となる。例えば、ハリケーン「ドリアン」がもたらした被害は、ノースカロライナ州本土では最小限だったが、同州沿岸に南北に広がる砂州アウターバンクスのオクラコーク島は洪水で浸水した。オクラコーク島には橋がなく、船か飛行機でしか上陸できない。このため嵐の直後、島にいる人々は全員が足止めされかねないのである。

2018年のハリケーン「フローレンス」の直後、ノースカロライナ州交通局はドローンを初めて大規模に配備した。260機超のドローンが撮影した現地の映像を活用ながら緊急要員を配備し、被害を受けた道路や橋の迂回に役立てたのである。「自然災害が発生した際の医療用資材の配送に、ドローンをどう活用できるのか非常に関心をもっています」と、州交通局のヤップは言う。「来年までには準備万端にしたいと考えています」

ノースカロライナ州交通局はハリケーン「ドリアン」の襲来前にドローン企業のMatternetと提携しており、同社はUPSと共同で同州ローリーの病院に検体を輸送した実績がある。また交通局は、ローリー郊外のホーリー・スプリングスにあるスポーツやレクリエーションの施設がある地域への食べ物の配送を、イスラエルのドローン企業であるFlytrexに委託している。

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災害時のドローンならではのメリット

重要な点は、サッカーを楽しむ午後のひとときに素早く食事を届けることだけではない。これらのプロジェクトを通じて無人のドローンが荷物を運ぶことに市民が慣れていけば、ドローン配送で起こりうる問題の解決にも役に立つだろう（もっともドローン配送は今回紹介した企業だけではなく、アマゾンも近い時期に始めることを明言している）。

「災害の最中に新たなものを導入するわけにはいきません」と、州交通局のヤップは言う。「災害が発生するより前に、ドローンによる配送について理解し、テストしておく必要があります」

災害発生後の数日間は、一般的にヘリコプターによる備品の大量輸送が続くことが多い。これに対してドローンなら、一般的なサイズの小さな荷物を医療センターへと配送できるのだと、ダイレクト・リリーフのシュローダーは言う。多くのドローンは無線によってダイレクトに操縦されることが前提なので、携帯電話の基地局がダウンしても飛び続けることができる。

ドローンは雨や弱い風のなかであれば飛行可能で、着陸せずに荷物を運ぶこともできる。ドローンが飛行する際には一般的に、障害物を避けながら地上400フィート（約122m）上空を飛ぶ。食料や医療品が不足して生命を脅かす緊急事態になっているとき、ドローンの活用は申し分のない救援活動になるだろう。

「ドローンによる配送はうまくいけば、ほかの手段よりも安全です。人間を飛行機に乗せなくて済みますし、24時間年中無休で飛ばせますから」と、シュローダーは言う。「必要とされる地域にドローンの定期便を往復させることもできます」

実績を本番で生かせるか

バハマのHogfish Venturesは、ドローンの運航を軌道に乗せるまでに2年かかった。規制や物流に関するすべての問題に対処して飛行許可を得るのに、それだけかかったのである。故障した船に部品を提供する作業などは、まさにドローンの出番だ。バハマ国家緊急管理庁も、ドローンが救命に役立つ可能性について極めて関心をもっていた。

2019年6月、あるドローンがマーシュハーバーと小さな堡礁島のひとつグリーンタートルケイとの往復約50マイル（約81km）のテスト飛行を実施した。所要時間は往路も復路も30分だった。荷物をトラックでフェリー埠頭まで運び、そこからフェリーで小島まで運んだら、好天に恵まれても数時間かかっただろう。

この飛行テストのスポンサーは米製薬大手のメルクだった。同社はダイレクト・リリーフ、Volans-i、Softbox Systems、AT&Tと提携して、テストを実施した。その後、マーシュハーバー空港に配置されていたもののハリケーン「ドリアン」によって破壊されたドローンは、飛行テストの際にSoftbox SystemsのSkypodを運んだことがあった。Skypodに採用された温度センサーを開発したのはAT&Tだった。

このドローンは助けが必要なしかるべき場所に配置され、ふさわしい任務を行う準備も整っていた。しかし、運航のタイミングが必ずしも適切ではなかったのである。

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