新型コロナウイルスの感染が世界的に広がる中、国際オリンピック委員会（IOC）が、東京オリンピック（五輪）について話し合う今月2度目の臨時理事会を来週にも開催する方向で調整していることが21日、複数の大会関係者への取材で分かった。米オリンピック・パラリンピック委員会も米国水泳連盟に対する回答文書で、来週の臨時理事会について触れている。

アスリートの負担や不安が高まっていることから、各国のオリンピック委員会（NOC）や、国際競技連盟（IF）などから東京五輪は延期すべきとの意見表明が相次いでいる。

IOCは今月17日にも電話形式での臨時理事会を開き、東京五輪を7月24日開幕とする予定通りの日程で開催する方針を再確認した。各IFや各NOCとも電話会議を開き、それぞれ情報提供や、意見聴取を行った。

それでも新型コロナの感染状況は日々刻々と、大きく変化する。月に2度の臨時理事会開催は異例だが、臨機応変さが五輪開催へ向け、必要不可欠な状況となっている。

＜東京五輪を巡る発言＞

◆2月6日 組織委・武藤総長「大会は予定通り行うが、必要となる対策はしていく」＝政府の対策本部設置を受けて組織委内にも対策本部を設置

◆13日 組織委・森会長「中止や延期は検討されていない」＝IOCとの事務折衝にあたって

◆25日 IOCパウンド委員「開催是非の判断期限は5月下旬」＝開催を前提にしながらも他都市での代替や分散開催は厳しいと指摘。数カ月の延期も難しいという見方で示した。

◆27日 IOCバッハ会長「（中止や延期など）推測や仮定の話には答えない」＝電話会見で予定通りの開催に全力を尽くす考えを示した。

◆3月4日 バッハ会長「中止や延期は議論に上がらず、検討もされていない。成功に向けて尽力する」＝IOC理事会後の会見で通常開催を強調。

◆12日 米トランプ大統領「東京五輪は1年延期すべきだ」＝初めて開催延期に言及。バッハ会長は同日に中止や延期を否定した。

◆14日 バッハ会長「東京大会の開催は世界保健機関の助言に従う」＝変わらぬ準備を強調しながらも、初めて可否の基準に言及。

◆17日 バッハ会長「選手にとって公平な選考を行う」＝五輪予選の相次ぐ中止を受けて、緊急理事会を招集。選手選考方法を見直す可能性を示唆した。

◆18日 スペイン・オリンピック委員会ブランコ会長「選手が練習できずに不平等が生じる。大会は延期すべき」＝IOCとの電話会議を前に提言。

◆19日 バッハ会長「もちろん、違うシナリオは検討している」＝米紙のインタビューに通常開催以外の可能性があることを示唆。