【4月12日 AFP】世界保健機関（World Health Organization、WHO）は10日、医学的には必要がないにもかかわらず出産時に帝王切開に頼る女性があまりに多すぎると警鐘を鳴らした。

この状況は発展途上国でも先進国でも同様に「まん延」している一方、帝王切開手術が必要なのに手術を受けることができない妊婦も多いという。

医学界では1980年代半ば以降、帝王切開の割合は全出産例の10～15％が望ましいとされてきた。この割合については現在、見直しが進められている。

WHOの2008年の統計によれば出産に占める帝王切開の割合は欧州では約23％、南北アメリカでは35％、西太平洋地域では24％だった。一方、アフリカと東南アジアはそれぞれ3.8％、8.8％と低い割合にとどまった。

WHOのリプロダクティブ・ヘルス（性と生殖に関する健康）研究部門のマルレーン・テマーマン（Marleen Temmerman）部長は、出産の約53％が帝王切開で行われているブラジルをはじめとする国々では、あまりに安易にこの手法がとられていると述べた。

その一方でテマーマン氏は、「（帝王切開による出産の）割合が10％以下ならば、より多くの母親と新生児が死亡しているということだ」と指摘し、必要なときに手術が受けられないことで「女性たちが命を失っている」国があると述べた。WHOが医学的に必要のない帝王切開は避けるべきだと提言したのは今回が初めて。(c)AFP