一時は、「ウォーレン大統領」が現実味を持って語られていた。

だが、アイオワ州の党員集会では暫定３位、ニューハンプシャー州では４位に沈み、「代議員（デレゲーツ）」を一人も獲得できないという惨敗だった。ウォーレン上院議員は、全米の世論調査でも、サンダース氏、バイデン氏、ブルームバーグ氏に続く４位と低迷している。彼女の失速から読み取れるのは、民主党が抱える党内対立の深刻さ。それは、“ポピュリズム”の荒波に飲まれる米国の危機にも見える。

あの夜が、「女性初の大統領」に最も近づいた日になるかもしれない。

去年９月中旬、日が暮れかかった平日の夜。マンハッタンの五番街南端にある、初代大統領の名にちなんだ、ワシントン・スクエア公園に到着すると、入りきれない人で溢れかえっていた。凱旋門に吊された巨大な星条旗。これを背景にウォーレン氏が演台に立ち、訴えた。

「汚職が、私たちの経済を破壊している、汚職が、私たちの民主主義を壊しているのです！」

歯切れの良いフレーズが続く。７０歳という年齢だが、声には力強さがある。聴衆の女性たちから発せられる甲高い歓声が、演説をさらに盛り上げる。その節目ではウォーレン氏の名が記されたボードが一斉に掲げられる。



「構造を変えよう！構造を！」

「会社のオーナーが、一層、金持ちになり、政治家たちは、一層、力を持ちました。そして、労働者が、その犠牲を払っているのです」

ウォーレン氏は、「構造」という言葉を繰り返し使った。一部の権力者が、富を独占し、次世代にも格差が固定化される。「持つ者」ばかりが富んでいく社会システムの、不正や腐敗が進む構造を変えよう、という訴えだった。既得権益層への痛烈な批判だ。サンダース氏とともに「左派」とされる所以である。

聴衆には、若い男女の姿が目立った。白人、黒人、ヒスパニックと多様だ。多くの人たちが、スマートフォンで写真や動画を撮影し、ＳＮＳで発信している。聴衆のなかに身を置いて、支持者たちの熱い反応に驚いた。

この後、支持率は急伸し、２週間後には初めてトップに躍り出た。世論調査専門サイトの集計で、ウォーレン氏が２６.６％。一年近くにわたり首位を守ってきたバイデン氏（２６．４％）を抜いたのだった。当時、心筋梗塞で一時入院したサンダース氏は３位（１６．４％）。ウォーレン氏の出馬時点の支持率は、わずか６％だったから、その勢いは明らかだった。



「ウォーレン氏がトランプ氏を倒すことができる５つの理由」

この頃から、民主党の指名獲得を通り越し、新聞記事で、こんな見出しが躍るほど、「女性初の大統領誕生」の可能性が、メディアでも取り上げられるようになった。この頃、話を聞いた米有力紙のベテラン記者も、「ウォーレン氏の可能性が最も高い」と予想した。民主党内の左派のなかでも、「民主社会主義者」を名乗るサンダース氏は過激過ぎると考える支持者が、ウォーレン氏支持に移っていくのではないか、という解説は一定の説得力があった。またサンダース氏に比べて、政策が「具体的」で、「現実主義」でもある、という評価もあった。



ところが、去年１１月頃から風向きが大きく変わる。

「国民皆保険」を実現するため、その財源として、⼤企業と富裕層に十年間で、およそ６兆ドル（＝６６０兆円）の増税案を発表したのだ。特に５千万ドル（＝約５５億円）以上の資産がある超富裕層への課税を中心とした富裕層への増税や、トランプ政権が３５%から２１%に引き下げた法人税を再び３５%に引き上げることなどが柱だ。「中間層には１ペンスも増税しない」とし、かなり左派の色合いが濃い内容だった。またアマゾン・ドット・コムやフェイスブックといった、GAFAと呼ばれる巨大ＩＴ企業の分割も公約として訴えていた。支持率トップの候補が掲げた、こうした政策に、最も反応したのがウォール街などの金融関係者だった。「反ビジネス」だとして、大統領になれば「株価が大暴落する」などと警戒する声が次々と挙がった。ノーベル経済学賞を受賞した経済学者のポール・クルーグマン氏は「ウォーレン氏のことを、本当に、本当に嫌っている人たちがいる。超富裕層、特にウォール街にだ」とニューヨーク・タイムズ紙のコラムに記した。日本の金融機関幹部からは「トランプ再選が最も望ましい。ウォーレンなどとんでもない」などという声も聞いた。討論会では、他の民主党候補から、国民皆保険の財源などを問う攻撃が相次ぎ、支持率は下降を始めた。



そのさなか今年１月中旬、思いがけない「贈り物」があった。ニューヨーク・タイムズ紙が、ウォーレン氏への支持を表明したのだ。サンダース氏に代わる「左派の騎手が現れた」と表現された。ただ同紙は、中道派の女性であるクロブシャー上院議員にも支持を表明。「急進的なモデルと現実主義的なモデルの双方ともに、真剣な考慮をするに値する」とした。同紙が２人の候補の支持を表明したのは今回が初めてだという。この支持表明は、むしろ、ウォーレン氏だけでは不十分だという印象を与えたかもしれない。





“ウォール街が最も嫌った女性”は、こうして勢いを失っていった。アイオワ州党員集会の結果を受けて、ワシントン・ポスト紙には、「ウォール街の投資家は、去年の秋は、ウォーレン氏の台頭に冷や汗をかいていた。だが、実際に投票が始まって１０日間が過ぎて、彼らは死亡記事を書きたがっている」とまで記された。

この失速は、何を意味しているのか。確かに、その要因として、「サンダース氏ほど信念がない」などと彼女自身の資質を問う指摘がある。ハーバード・ロー・スクールで一緒だったという、ある学者からも、言葉を濁しつつ、人柄が今ひとつで、いつも損得勘定を考えているように見えてしまう、という話を聞いた。損だと思えば、考えを変えてしまうだろうという。だが、それ以上に、政策における“立ち位置”の問題もあるのではないか。

２月中旬の日曜日の夕方、ニューヨーク市内の小学校の教室。ここで開かれたウォーレン氏の政策に関する、小さな「草の根」勉強会に立ち会った。ほぼ毎月のように、経済、医療などの国内問題など政策について、支持者たちが議論しているという。「草の根」とされるように、若い人からお年寄りまで、男女、有色人種も多様な２０人ほどが集まった。



この日は、外交がテーマだった。ウォーレン氏の方針として、「大企業のための外交であってはならない」「気候変動などの問題には、中小企業や労働者階級の人々が参加すべきだ」「石油のためには、軍事力を行使しない。グリーンエネルギーに変えていく」「貿易交渉では大企業が優遇されるべきではない」など、外交においても、大企業ではなく、中小企業、労働者を重視する姿勢が繰り返し、ゲスト講師により説明された。この講師が苦心していたのは、「この部分は、バーニー（サンダース氏）とウォーレンだけが闘っています」と、中道派との違いを強調する一方で、「ここが、ウォーレンとバーニーの違いです」とサンダース氏とも差別化しなければならなかった点だ。外交に限らず、ウォーレン氏の政策は、左派ではあるが、最左派のサンダース氏よりも、中道派寄り、「リアリズム」があるというのが、彼女の“立ち位置”と言える。ウォーレン氏も、これが自らの強みと、今も考えているようだ。先日のニューハンプシャー州予備選で敗北した後のスピーチで、公民権運動の黒人指導者の言葉を引用して語った。

「かつて、ジェシー・ジャクソン牧師は、こう語りました。『二つの翼がなければ飛べない』と。彼は正しいと思います。私たちの選挙活動は、１１月、トランプ大統領を倒すのに最適な立ち位置にあります。アメリカ国民の大多数に支持されるというだけでなく、この崩壊した政府を構造的に変えることを達成しようという考えの人々を集結し、この党や、この国を、私たちは団結させることができるのです」

左派と中道派という「二つの翼」。これを持てるのは、自らしかいないー。

だが、失速した。ウォーレン氏の支持者のなかで、左派的な政策を支持する多くの人々は、最左派のサンダース氏に、一部は、中道派のクロブシャー議員らに移りつつあると指摘されている。「二つの翼」はともに、剥がれつつある。ウォーレン氏の票を奪うサンダース氏の政策は、より過激で、大衆迎合的と言える。例えば、全米で学生ローンは、約１兆５０００億ドル（＝１６３兆円）にものぼるが、これを免除する、公立大学の授業料を無償化し、国民皆保険によって医療費も無料にするという。財源の裏付けが弱いまま、大衆受けする政策を繰り出す、「左派ポピュリズム」との批判は強い。さらに、現行の政治・金融システムの中枢を転覆しようという「革命」すら

訴えている。



「米国史上、最も危険な大統領を倒せ」。サンダース氏は、最近、支持者の集会などで、トランプ大統領をこう表現する。言葉の過激さが増しているようにも見える。ウォーレン氏の失速とサンダース氏の躍進。より分かりやすく、過激な政策や言葉に支持が集まっていると言えるだろう。





「Post-truth（＝脱・真実）」。トランプ大統領が誕生した２０１６年、英オックスフォード辞典が、その年の象徴として選んだ言葉だ。世論の形成において、客観的事実よりも、感情的、個人的な意見の方が、より強い影響力を持つ状況と説明される。トランプ大統領は、相変わらず、過激で、汚く、時に子どもっぽい言葉を、Twitterなどで繰り出している。事実だけでなく、誇張やウソによって、敵に位置づけた国や人、組織を徹底的に非難し、人々の不安や怒りも煽る。支持基盤向けにポピュリズム的な政策も打ち出し続ける。Post-truthの状況は改善するどころか、悪化していると言える。





支持を集めるために、大衆迎合的な政策を打ち出せばいいのか？

過激な大統領に勝つには、それを超える過激さが必要なのか？

この選挙戦を見てると、そんな疑問も湧き上がる。２月下旬に行われた民主党候補者討論会でも、ウォーレン氏は挽回を図ろうと、支持を伸ばすブルームバーグ氏を激しく攻撃した。中道派候補たちも、荒々しい言葉を使った他候補への攻撃が増えてきた。政治や社会に問題があるのであれば、政治家は、事実に基づいて、客観的に、わかりやすく指摘し、有権者に理解を求め、冷静な判断を促すというプロセスが軽視されているようにも見える。



果たして、有権者は、どんな政策を掲げ、どんな言葉を使う政治家を、民主党の大統領候補として指名するのか、さらに大統領に選ぶのか、アメリカの民主主義が試されている。





ニューヨーク支局長 萩原 豊

社会部、「報道特集」、「筑紫哲也ＮＥＷＳ２３」、ロンドン支局長、社会部デスク、「ＮＥＷＳ２３」編集長、外信部デスクなどを経て現職。アフリカなど海外４０ヵ国以上を取材。

