ソフトバンク株式会社は、国立研究開発法人産業技術総合研究所(産総研)と共同で、次世代型電池の研究を行なう契約を締結したことを発表した。

IoTデバイスや携帯電話基地局などでの活用を想定した、質量エネルギー密度(Wh/kg)が高く、かつ軽くて容量が大きい次世代型電池の開発を目指す。

産総研は2016年にレアメタルを含まない炭素や水素、窒素などで構成された有機分子を用いた正極活物質について発表しており、この有機正極が大容量の電池材料になることが期待されている。

具体的には、コインセルの正極活物質当たりの容量で約430mAh/gを記録しており、これは質量エネルギー密度に換算すると、現行のリチウムイオン電池に使われる正極材料の2倍に相当。有機正極を組み込んだ電池構成で試算したところ、質量エネルギー密度が400Wh/kg以上の電池が製作できることが示された。

両者の有機正極を活用したこれまでの共同研究では、ラミネートセルにおける正極活物質あたりの容量約418mAh/g(約200Wh/kg)を記録しており、電池の軽量化を目指して、導電助剤や結着剤、電解液をさらに低減させた状態での二次電池としての動作検証を実施。また、正極活物質あたりの容量約800mAh/g(約600Wh/kg)以上を目指して研究を進める。