スマホと言えばアップルの名が必ず挙がるが、2016年はアジアの企業、特に中国のメーカーが躍進している。



調査会社のガートナーとICインサイツがそれぞれ、2016年第1四半期のスマホ売上データを発表した。ICインサイツによると、世界のスマホメーカートップ12社のうち11社がアジアの企業だ。



ガートナーの調査によると、2016年第1四半期のスマホの販売台数は3億4,900万台で、前年同期比3.9％増だった。いずれの調査でもトップはサムスンで、販売台数はICインサイツによると8,150万台、ガートナーによると8,110万台（全体の23.2％のシェア）だ。



レノボやシャオミは減速、Oppoが急伸



2位はアップルで、販売台数はICインサイツによると5,160万台、ガートナーによると6,000万台だった。ICインサイツのランキングで12位までに入った中国のスマホメーカーは合計8社で、販売台数を合計すると1億1,100万台だった。



3位から7位はファーウェイ（華為技術）、Oppo（広東欧珀移動通信）、シャオミ（小米科技）、Vivo（維沃移動通信）と中国のメーカーが独占している。他にランクインしたのはZTE（中興通訊）、レノボ、TCL集団、Meizu（魅族科技）だ。



中国のスマホブランドはここ数年、デザインとコストパフォーマンスの良さで本国だけでなく世界的に人気が高まっている。アップルやサムスンなど老舗スマホメーカーの顧客が高価格帯のスマホでも購入する層であるのに対し、中国ブランドは低価格帯のスマホを好む層や新興市場をターゲットにしてシェアを伸ばしている。



現在中国では400社以上のスマホメーカーがあり、マーケットは飽和状態だ。未だかつてないほど世界的にシェアを伸ばしているにもかかわらず、本国では厳しい戦いを強いられている。



レノボやシャオミなど中国メーカーの中でも名の知れたブランドの売り上げは落ち込んでいる。その一方、目を見張る伸びを見せたのは比較的新しいOppoだ。ガートナーによると同社は中国でレノボやサムスンからシェアを奪い、2016年第1四半期の売上は前年同期比145％増だった。