グーグルの地図情報サービス「Google マップ」が、何者かによって改ざんされたと見られていた騒動について、同社は4月22日に改めてコメントした。調査の結果、「ユーザーによるスパム攻撃によるもの」だという。

Google マップ上のさまざまな施設の名称が改ざんされ、4月20日頃から騒ぎになった。たとえば、皇居内の施設に「オードリー春日トゥース」、警視庁本部に「恒心教警視庁サティアン」、広島の原爆ドームに「核実験場」などといった名称が書き込まれた。被害は海外にも及び、同社は現在も削除対応に追われている。

グーグル広報は「不適切な場所情報がGoogle マップに表示されたことについて、ご迷惑、ご心配をお掛けしたことをお詫び致します」と謝罪。同社には、ユーザーからスパムレポートも届いており、引き続き対応を進めるとしている。また今回悪用された、地図に載っていない店舗やランドマークをユーザーが登録申請できる機能については、今後も制限などは設けないとした。

「Google マップには、ユーザーから新店舗の開業や既存店舗の移転などに関する場所情報が寄せられていますが、その大多数は有益なものです。Googleでは、不正確な場所情報の検出、防止、対応を強化してまいります」（同）。