スペインはストやデモが頻発する国である。労働者の権利意識が強いのはもちろんだが、ストライキやデモによる迷惑や被害を許す周囲の寛大さがなければ、そうはならない。つまり“私も彼らの立場ならそうした”という共感があってこそのスト権の行使なのであって、“労働者の権利として定められているから”という理由だけでは反感を避けられない。

今回のスペインサッカー選手会（AFE）とスペインサッカー連盟（RFEF）による5月16日からの無期限ストライキ実施の宣言を、ファンやメディアは冷ややかな目で見ている。なぜなら、放映権料の一括分配をめぐる権力者同士の内輪揉めによって、庶民の楽しみ＝サッカーが取り上げられるという印象がぬぐえないからだ。

紛争の一方の当事者は、大金持ちである選手たちの労働組合であるAFEとFIFAとも関係が深い権力者が率いるRFEFであり、もう一方の当事者は、1部と2部のクラブの業界団体であるプロリーグ協会（LFP）と政府のスポーツ上級審議会（CSD）。ストをやるぞ、と言っている側は、1部リーグと2部リーグと分配比率（90％対10％）を他国リーグ並み（80％対20％）にしたいとか、1～1.5％は選手たちの年金に回すべきだと主張している。その主張は正しいかもしれしない。だが、そんな要求がなんで今さら出て来るのか？ 新法を練る際に検討をしなかったのか？ これまでクラブごとに交渉していた放映権料を一括売却する、という新法を作ったのはLFPとCSD側だが、一括売却にGOサインが出てから、今回の新法発表までに費やされた数カ月間は何のためにあったのか？

私怨交じりのいがみ合い

新法成立を5月まで遅らせた最大の責任者であるCSDが、遅延の理由としてRFEF会長に手紙を送ったが返事がなかったとか、電話をかけても出なかった、という意味のことを言っているのにも呆れる。そう、CSDのトップ、ミゲル・カルデナルとLFP会長のハビエル・テバスは、個人的にもRFEF会長のアンヘル・マリア・ビジャールと対立している。ストライキというセンセーショナルな手段でもってクローズアップされたのは、私怨を交えた権力闘争→十分に審議せず作った新法→反発したRFEFとAFEがストを宣言、という構図である。労働者の権利を守るという目的の割に、あまりにお粗末なプロセスではないか。これで、週末サッカーがなくても我慢してくださいと言われても、納得せよというのが無理だろう。

論点はいろいろある。放映権料の振り分けに選手会や連盟が口を出す権利があるのかとか――これまでクラブごとの放映権料を交渉・決定していたのはクラブの経営側のみ――、労働法の精神を尊重すればストをした日は代替開催で回復することはできないので、スト実施の場合、リーガは今週末を最後に打ち切りでコパ・デルレイ決勝は開催されないはずだとか、ストによる経済的な損害を誰が払うのかとか、リーグ優勝とか欧州カップ戦の出場権とか降格とかを打ち切り段階の順位表で決めていいのか、とか。

そうしてストライキを回避するための解決策がスト予定日の5月16日までに見つからないのも明らかである。私怨を忘れて歩み寄った4者が、数カ月かけてできなかった新法を1週間ほどで全員が納得できるものに修正する、というのはどう考えてもあり得ない。裁判所の力を借りる手――LFPはAFEのストが違法であること訴える予定――、政府の力を借りる手――LFPはCSDにREFEのスト決定の無効を訴えた。当事者であるCSDに仲裁を頼むのは無理があるのでは？――も時間切れに終わるだろう。

となるとどうなるか？ あっさりストは回避されるとみる。

AFEとREFEは新法の内容を継続審議することを条件に“ファンのことを第一に尊重して”という美名でもって、スト権の行使を取り止めるのだ。世間を敵に回し、莫大な経済的な損害とスポーツ的な混乱を引き受ける度胸は、AFEとREFEにはない。もちろんLFPもCSDもそんなことを望んでいない。

今回のストライキ宣言は、政治的な駆け引きに過ぎない。世間の関心を呼び少しでも譲歩を引き出したらサッと引く。お粗末な結末に見えるかもしれないが、お粗末ではあるが健全な幕引きでもある。万が一、本当にストなんてことになったら、権利とか合法性とかと引き換えに、スペインサッカーは大変なものを失うだろう。さすがにそこまでお粗末ではないはずだ。