Winnyを媒介して悲惨なプライバシー流出事故が続いているのは、言うまでもなく、自然現象なのではなく、ウイルスを作成し頒布している者が企図するところによるものである。いったいどういう人が何の目的で作成し頒布しているかということは、憶測にしかなりようがないので、あまり多く語られることはないが、よく耳にする陰謀論的な説としては、(1)著作権侵害行為をやめさせたいと考えている者が、Winnyの利用を危険なものにするためにやっているという説、(2)ウイルス対策や流出対策の事業者の関係者が、事業の需要を創出するためにやっているという説（これは、Winny媒介ウイルスに限らず昔のウイルスのころから語られていたもの）などがある。

私の憶測では、少なくとも初期のキンタマウイルスは、単純に愉快犯だったのだろうと思う。論座2006年5月号では私は次のように述べていた。

「最新のウイルス対策ソフトを導入していれば大丈夫」というのは間違い。対策ソフトを常に更新していても、対応できないウイルスはある。ウィニーユーザーを標的にした日本独特のウイルスへの外資系の対策ソフトの対応は、どうしても後手に回らざるをえない。裏を返せば、「国産ウイルス対策技術の不在」という構造的な問題がある。ウイルスが早くから猛威を振るった英語圏では、ウイルス対策がかなり普及した。しかし日本では、「ウイルスをばらまく愉快犯は子どもっぽい」という文化的風潮があり、ウイルス発生が比較的少なかった。その結果、対策技術がビジネスとして育たなかったものと思われる。 ところが、日本でも情報暴露型のような「冷酷」なウイルスが増えている。当初は、非難の矛先がウイルス作者ではなくウィニーユーザーに向けられ、違法ファイルを欲しがる者は被害にあっても自業自得とされた。ずさんな情報管理の実態を暴いたとして、ウイルスがヒーロー扱いされる風潮さえある。しかし、悪質なプログラムを流布している者の責任は当然、問わなければならない。 最近の「ウイルス製造」には、高度な技術は必要ない。「ウィニーのアップロードフォルダにパソコン内のファイルをコピーする」というわずか１行のプログラムが情報流出を引き起こす。ウイルスは自己複製機能がないと大規模に広がらないが、ウィニー自体がウイルスの複製機能の役割を果たしてくれる。 ウイルス作成者を罰する立法の動きは、すでにある。今国会に提出されている刑法改正案には「不正指令電磁的記録等作成等の罪」、いわゆる「ウイルス作成罪」が盛り込まれている。（以下略） ウィニー騒動の本質 あまりにも情報流出のリスクが大きい, 論座 2006年5月号

国内のウイルス被害に対する世論を見ていると、被害者に落ち度があると被害者に同情しないという傾向が、日本社会にはあるように感じられる（他の要因があってもそっちが軽視されてしまう傾向）。「喧嘩両成敗」あるいは「どっちもどっち」的な判断保留態度の文化が、個々の状況に関係なく単に思考停止の道具として使われているためかもしれない。キンタマ系ウイルスは、そうした日本の文化に根ざすよう作られていると思えた。自己顕示だけを目的とした愉快犯、例えば典型的なWebページ改竄の「○○参上」のような落書きは、日本では嘲笑の的になることは皆が知っており、そういう輩は現れない。一方、「悪いことをしている人だけが被害に遭う」ようにしておけば、作成して頒布した者への非難が避けられてしまう。キンタマウイルスの頒布者らはそれを承知でやっているのだろう。

しかし、キンタマウイルスの威力がもはや実証済みとなったこの2年ほどは、頒布者らの動機は別のものに移ってきているのではないだろうか。コンセプト実証としての目新しさはない。今行われていることは、漏洩事故が継続して起きるよう、キンタマウイルスの効力を維持していく小さな改良だ。そのような地味な活動を継続させている動機は何なのか。

陰謀論の基本に立ち返れば、「儲かったのは誰か？」ということになる。

キンタマウイルスの被害で金銭的利益をあげたといえば、マスコミではないだろうか。連日繰り返し報道される流出事故。次から次へと見つかる事故にネタに事欠くことがなかった新聞社もあっただろう。夕刊紙にいたっては、若い女性のプライベート写真が流出すると、何の落ち度もない一般人であるにもかかわらず、目と性器だけ隠して裸体写真を掲載することまでした。

彼らはどうやって事実確認用のデータを入手していたのか。専門の取材班を結成して日夜Winnyでキンタマを集めていたと噂する説もあれば、自分の手は汚さないよう外部の協力者に依頼して集めさせていたという憶測レベルの噂も耳にする。さすがに、新聞社自身がウイルスを作ったり頒布するなどという行為は行っていなかったに違いないが、「外部の協力者」はどうだろうか？

そうした疑念を強める記事が今頃になって日経ビジネスに掲載された。

ウィニーこそ史上最強の「ジャーナリスト」？, タケダジャーナル 〜武田徹とネットとメディア, 日経ビジネスオンライン, 2007年5月31日

このジャーナリストは次のように言っている。

ファイル交換ソフト「Winny（以下ウィニー）」がウィルスに感染、至るところでPCのハードディスク内の情報をネットにばらまき始めたニュースは印象深かった。 （略） しかし私自身の印象は、怯えや焦りとは相当に隔たっていた。そうか、ウィニーはもはやジャーナリズムになったのだな――。そんなことを私は考えていたのだった。 （中略） （略）結果としてウィルス感染によってパソコンの持ち主の意志を越えてハードディスクからデータを垂れ流し始めたことを「歴史の偶然」として片付けるべきではない。そんなことが可能な既に技術が用意されている。それはジャーナリズムにおいて言えば、ウィニーのようなプログラムですらジャーナリストの活動ができてしまう時代が到来したということだ。 （略）その中に政治家や官僚の接待記録や、防衛関係や警察の内部資料あたりが含まれていて、それが首尾良く報道関係者に見つけられれば価値を発揮するが、流出情報の殆どは市井の人々の個人情報だろう。 だが、その種の情報の価値も軽視すべきではない。（略）個人情報をうまく扱える人間の手に渡れば、それは千金の価値を帯びるようになる。ジャーナリズムにおいても事情は変わらない。流出情報がどんな価値を持つかは、受け手側次第なのだ。 （中略） （略）対してブログの書き手の場合、以前に大手のマスメディアで仕事をしていたことをプロフィールに書けるブロガーを除いて、素姓がいまひとつ不確かなひとが多い。（略）公的なテーマを扱いながらも、所詮は「独り言」のように扱われてしまう。 しかし、ここでも状況は一変しうる。たとえばウィニーによってブログの設置者関連の個人情報が流出したとしよう。それと組み合わせられると、ブログに書かれていた「独り言」が俄然、意味を持って輝き始める。あるいは課金支払いのために登録したクレジットカードの名義などからブロガーのリアルな情報が明らかになると、その見たこと聞いたことが確かな事実の報告として信頼されるようになる。特にそれまでは匿名で、ごく身近な知人にだけ分かる形でブログに書かれていた私的な内容が、いつ、どこで、誰によって、どのように書かれたかが分かるようになり、確かな事実として利用できるようになる。こうして別の個人情報と接続されることで、事実の「表情」が変わってしまうのだ。 （略）個人ブログ百花繚乱の日本のネット状況は、そうしたシステムが、社会の隅々にまで毛細血管のように張り巡らされていることを意味する。今まではそれをジャーナリズムのメディアとして利用することはできなかったが、たとえばウィニーのようなソフトの関与ひとつで状況は劇的に変わる。 僅かな楔を打ち込むだけで、既存ジャーナリズムに属するプロフェッショナルたちの「人間的」な頑張りなどなくても、ジャーナリズムが調べて報じるべきだった情報が手に入ってしまう――。そんなことが可能となる時代の入口のすぐ近くにまで私たちは来ているのだ。 （中略） （略）備えた新しいアームチェア・ノンフィクション、いわばハードディスク・ジャーナリズムが求められているのだろう。 そんなジャーナリズムだけが、ウィニーが作られてしまった時代に自らをジャーナリズムと自称できるのではないか。 （了） 武田徹, ウィニーこそ史上最強の「ジャーナリスト」？, 日経ビジネスオンライン, 2007年5月31日

「僅かな楔を打ち込むだけで」――すなわち、小さなプログラム をトロイの木馬（ウイルス）として送り込むだけで、誰の秘密でも引き出せる。それが、「千金の価値を帯びる」と、このジャーナリストは言っている。しかも、ターゲットは一般人の「私的な内容」だという。

何が本題か知らないが、このジャーナリストは、「僅かな楔を打ち込むだけで一般人の私的な内容を千金の価値にできる」という手法について、否定していない。否定する表現が一切書かれていない 。これが倫理に反する行為であることをこのジャーナリストは素で知らないのではないか。もし、「キンタマウイルスを作成し頒布しているのはあなたでしょう？」と問いかければ、憤慨するどころか、褒められたと勘違いして「いえいえ私にそんなプログラム力はありません」とニコニコするのではないか。

馬鹿は死ねと言いたい。

マスコミの委託を受けてか知らないが、キンタマコレクターと呼ばれる人たちがいる。ネットエージェントの杉浦社長も言っていることだが、私も自作のNyzillaを使って何箇所ものWinnyノードを観測した際に、ウイルス入りのキンタマファイルばかりを送信可能化しているノードが存在するのを見た。

これは、「キンタマ」などの文字列をキーワードに全ファイルを自動ダウンロードする設定 にしているノードだろう。この設定をしていると、流出ファイルを延々とダウンロードし収集し続ける。これがキンタマコレクターの仕事であるわけだが、通常のWinnyを使ってこれを行うと、それは同時に、キンタマファイルを公衆送信可能化する（他人に提供する状態にする）ことにもなる。コレクター達は、それも承知でやっているだろう。

そしてキンタマファイルにはウイルスも入っているのだから、キンタマコレクター達のキンタマ公衆送信は、ウイルス頒布に他ならない。

もし、国会で審議中の刑法改正案が成立し施行されれば、不正指令電磁的記録供用罪（第十九章の二第2項）で、三年以下の懲役又は五十万円以下の罰金だ。しかも、供用が確認されなくても、「前項の罪の未遂は罰する」とあるので、供用するつもりで送信可能化しただけで同未遂罪となる。

「ジャーナリスト」が「僅かな楔を打ち込むだけで一般人の私的な内容を千金の価値にできる」という手法を望むなら、その委託先の協力者達はこぞってウイルスの拡散を望むだろう。それは、地引きでダウンロードし続けるWinnyを24時間稼動させ続けるだけでできる。

現行法ではこれを処罰する手立てがないらしいと耳にする。合法なら何でもやるというのがジャーナリストなのか。倫理などというものは一つの価値観でしかないとでも言うのか。国会の議事録を確認してみると、不正指令電磁的記録供用罪について野党からも反対意見は出ていないのであり、上記のようなウイルスを頒布する行為が人の道を踏み外した行為であることは、既に合意されているといってよい。

そもそも、Winny経由での情報漏洩事故はもう3年以上続いていて状況に変化はないわけだが、このジャーナリストのような発言をする人はこれまでに居なかった。なぜ今頃になってこのような発言が新しいものとして出てくるのか。

もちろん、Winnyネットワークへの情報漏洩が起きている事実を市民に広く伝えるのは、報道機関の使命であろう。初期の漏洩のころからその報道に携わってきた真面目な記者を私は知っている。そこには常に葛藤があったはずだ。報道しないわけにはいかないが、ファイルを入手する作業自体が問題を含んでいた。

このようなWinnyの仕組みは、設計段階から意図されたものだろう。つまり、いかがわしい行為の事実を掴もうと、いかがわしくない者が中に入ってこようとしても、いかがわしい行為をしなければ、いかがわしい行為の事実を掴めないように設計されているわけだ。

これが、2002年までの単純な情報漏洩事故の報道とは異なる、Winny流出の報道の新たな難しさであり、昔から情報漏洩問題に取り組んできたメディア記者らは、そのことをきちんと理解していただろう。

愛媛県警の流出事故で Nシステムの実態等が明るみになった際には、「自動化されたジャーナリスト」のような声は（雑談としては面白いので）あちこちで会話されていただろう が、それをプロの記者が真顔で語ることはなかった。不謹慎だからだ。下品さで知られるボーガスニュースでギャグにされていたくらいの話だ。

ところが、何年も経つうちに世の中が少しずつ変わってきた。パソコンが普及し、Winnyが普及し、新たな初心者市民が被害に巻き込まれるようになったのと同時に、かつては情報セキュリティ問題に関心のなかったような新たな「ジャーナリスト」が参入してきた。

その結果起きた現象のひとつが、先月の「北海道新聞の記者がWinnyを使って流出ファイルを入手したことを公言しているが自分のやっていることがわかっているのか」の事例であり、もうひとつが、この日経ビジネスの「ウィニーこそ史上最強の「ジャーナリスト」？」だろう。

なにかもう末期的な危うさを感じる。どうにかならないものか。

3月にも、田原総一朗と高野孟がこんなことを言っている。

この調子でサンデープロジェクトで番組作りされるようなことにでもなれば、新たな「新参者」が次から次へと湧いてくるだろう。

関連