世界で22億人以上に「視覚障害」、WHO報告

世界保健機関（WHO）はこのほど、世界では22億人を超える人々に視力障害から失明に至るさまざまな視覚障害があると報告した。

このうち少なくとも10億人は近視や遠視、緑内障、白内障などを抱えているが、適切な予防措置や治療がなされていない可能性が高いとしている。

報告書は、10月10日の「世界視力デー（World Sight Day）」に先だって発表された。

WHO事務局長のTedros Adhanom Ghebreyesus氏は「視力障害や眼疾患は、世界中で広く蔓延しているにもかかわらず、多くは未治療のまま放置されている」と指摘。

その上で、「眼科ケアを必要とする人々が、経済的な問題を抱えることなく質の高い介入を受けられるように環境を整備しなくてはならない。国民の健康プランや受けられる治療の中に眼科ケアを含めることは、誰もがどこでも保健医療を受けられる“ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（Universal Health Coverage）”の実現を目指す上で重要だ」と強調している。

報告書では、視覚障害者が増加している主な要因として、人口の高齢化や、特に低・中所得国におけるライフスタイルの変化と眼科治療を受けにくい生活環境が挙げられている。

「白内障手術を受ければ回避できたはずの失明や視力障害に6500万人が苦しんでいること、そして、8億人以上が眼鏡を手に入れられないために日常生活に困難を来しているという現状を、われわれは容認すべきではない」と、Ghebreyesus氏は付け加えている。

報告書によれば、視力障害や眼疾患は、農村地域に住む人々や低所得者、女性、高齢者、身体障害者、少数民族、先住民の間で多い傾向がみられる。

また、低・中所得国では、高所得国に比べて近視や遠視などが矯正されていない確率が約4倍に上るほか、10億人が抱えている近視や遠視、白内障による視力障害、失明の治療には143億ドル（約1兆5500億円）もの医療費が必要になるという。

WHOで失明と難聴の予防、障害、リハビリテーションに関する取り組みを率いるAlarcos Cieza氏は「何百万人もの人々が重度の視力障害を抱えているにもかかわらず、リハビリテーションを受けられないために、十分な社会参加ができずにいる。“見えること”を前提とした現代社会では、できる限り人々の視力を上げられるようにするため、地域に密着したリハビリテーションを含む眼科ケアを提供していかなければならない」と話している。（HealthDay News 2019年10月11日）

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（参考情報）

Press Release

https://www.who.int/publications-detail/world-report-on-vision

構成／DIME編集部