【4月12日 AFP】米国の最上位の富裕層は、最貧困層より15年近く長生きする傾向があることが、今週発表された所得と平均余命に関する大規模調査で明らかになった。この格差は、2001年以降に拡大しているという。

10日の米国医師会雑誌（JAMA）に発表された研究論文は、1999～2014年の納税記録10億件超と、国の死亡統計資料に基づくものだ。

米スタンフォード大学（Stanford University）の経済学の研究者、ラジ・チェティ（Raj Chetty）氏が主導した論文によると、最上位1％の富裕層と最下位1％の貧困層との間にみられる平均余命の格差は、男性で14.6年、女性で10.1年だという。

「例えば、所得分布の最下位1％に属する40歳の米国人男性の平均余命は、スーダンやパキスタンの40歳男性の平均余命と同等レベルだ」

また、平均余命の不均衡は、時間とともに増大してきた。

「2000年代には、高所得層ほど、平均余命の増加がより大きくなった」と論文は指摘している。

2001～2014年の期間に、富裕層の寿命がさらに伸びる傾向がみられ、男性で2年あまり、女性で3年近く増加した。

「所得分布の下位5％の人々については、平均余命に変化はみられなかった」と論文は述べている。

貧困層の間で平均余命に影響を及ぼすと考えられる要因としては、喫煙や肥満などが挙げられると、研究チームは指摘した。

米疾病対策センター（CDC）によると、米国の平均寿命は78.8歳で、女性が81歳、男性が76歳だという。(c)AFP