各社が音声通話強化を急ぐ背景

まず、MVNOの顧客層の裾野の広がりが指摘できる。ほんの1～2年前まで、MVNOはサブ端末で利用するケースが多かったが、今ではメイン端末にMVNOを選ぶ利用者も少なくない。サブ端末の場合はデータ通信の安さだけでニーズを満たせたが、メイン端末となれば音声通話の部分にも手当てをする必要がある。

通話オプションには「1台目の携帯としてMVNOを考えている方を取り込むフェーズに移行しつつある中で、メインとして選んでいただくための起爆剤」（プラスワン・マーケティング 土井泰二氏）の役割が期待されている。

携帯キャリアからの乗り換えを促す観点からは「携帯キャリアの利用者になじみのある『データ通信料＋5分かけ放題』という同一条件で、我々と携帯キャリアを比較していただける」（楽天 大尾嘉宏人氏）ことは、どれだけお得になるのかが明確に打ち出せ、メリットも非常に大きいようだ。

一方で、MVNOにとって、できれば音声通話機能付きのSIMを選んで欲しい事情もある。データ専用SIMの場合、携帯キャリアが設定するいわゆる「解約違約金」がないため、MVNO間のスイッチングが容易に行える状況にある。音声通話機能付きであれば違約金があったり、電話番号を持ち運ぶ必要があったりと、一定の歯止めをもって顧客を囲い込める思惑もあろう。

もちろん、データ通信の料金値下げが限界に近づく中で他社との差別化を図る意味合いも大きい。MVNO各社が携帯キャリアに支払うネットワーク利用料（パケット接続料）は毎年改訂されているが、2015年度は各社とも前年度比15％程度の低減にとどまった。「仕入れ」に当たる接続料の下げ幅が縮減する中では値下げに踏み切りにくいだろう。

このほかにも、携帯キャリアの中で好調な動きが伝えられているワイモバイルへの対抗策など様々な背景が考えられるが、MVNOがデータ通信だけでなく音声通話でも柔軟な料金体系を組むことで、MVNOに対してより幅広い支持が得られるようになるのか、今後の動向にも注目していきたい。