「天皇の信仰」は神道なのか、仏教なのか 天皇の被災地訪問は"菩薩行"である

これまで天皇が、自らの信仰は仏教であると公言したことはない。しかし明治に入るまで、天皇の信仰の中心にあったのは仏教だった。代々の天皇は仏教に対する強い信仰をもっていた。生前退位を控えたいま、宗教学者の島田裕巳氏は「天皇の象徴としての行為、それは神道ではなく、仏教ではないか」と問う――。（第1回）

※本稿は、島田裕巳『天皇は今でも仏教徒である』（サンガ新書）の「はじめに」を抜粋したものです。

天皇の退位と天皇の信仰

天皇の信仰を問う。それがこの本の課題である。

天皇の信仰を問うと言ったとき、それは不遜（ふそん）な行為ではないのか、不敬にあたるのではないかと考える人もいるかもしれない。

しかし、今やそれを問わなければならない時代になっている。それも、天皇のあり方がさまざまな点で重要な岐路に立たされているからである。

岐路に立っていることは、なによりもNHKのスクープ（2016年7月13日）によって天皇の生前退位の問題が浮上したことで明らかになった。

もっとも、この問題自体は、特例法が成立したことによって解決を見た。特例法の正式な名称は、「天皇の退位等に関する皇室典範特例法」である。これによって、2019年3月末日には現在の天皇の退位が実現され、4月1日に新しい天皇が誕生することとなった。平成は31年で幕を閉じることが有力視されている。

ただ、現在の天皇による退位の表明には、皇位の安定的継承の問題がからんでいるのだが、こちらは解決策が見出されているわけではない。退位の問題をどのように処理するか、その枠組みを決めるために組織された有識者会議でも、その点について具体的な議論は行われなかった。

明治に出てきた「万世一系」の考え方

特例法について議論を行った衆参両院の委員会では、皇位（こうい）の安定継承をはかるためということで、「女性宮家（みやけ）」創設などの検討を盛り込んだ付帯決議も採択された。この決議では、「安定的な皇位継承を確保するための諸課題、女性宮家の創設等について、先延ばしすることはできない重要な課題」であるとも指摘されている。これは政府に対して、特例法の施行後、つまりは現在の天皇から皇太子への譲位が実現した後に、速やかに皇位の安定的な継承策を検討することを促すものである。ただし、これについては期限が設けられていないため、いつ議論が行われるのか、明確な見通しは立っていない。

そこには、有効な具体策が出てくる見通しが得られないということが深くかかわっている。女性宮家の創設のほかに、女性天皇の容認、さらには女系（じょけい）天皇の容認など、いくつかのアイディアは出されているものの、どれも決定的なものとは言えない。1947（昭和22）年にGHQの圧力により皇籍（こうせき）から離脱せざるを得なくなった旧皇族（旧宮家）の復帰を強く主張する人たちもいるが、離脱からすでに70年の歳月が経っており、その実現は相当に困難なものと思われる。

明治時代には、天皇について「万世一系（ばんせいいっけい）」という考え方が打ち出された。このことばは、明治維新の立役者の一人、岩倉具視（ともみ）が「王政復古議」（国立国会図書館所蔵『岩倉具視関係文書 第一』所収）という文書によって最初示したものであり、これ以降、天皇家は初代の神武（じんむ）天皇（在位紀元前660～前585年）以来、連綿と、しかも男系によって継承されてきたことが強調されるようになった。

ところが、皇位の継承の方法について定めた「皇室典範」が最初に制定された明治中期と現在とでは、日本の社会のあり方は大きく変わっている。皇室典範は、戦後、新しい憲法が制定されるのを機に部分的に改正されたが、そこでは、古い皇室典範では認められていた天皇が「側室」を持つことが否定された。これによって、皇位の継承はより困難なものになっている。