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富士通の山本正已会長とソフトバンクグループの孫正義社長が会談し、富士通と理化学研究所が共同で取り組んでいる次期スーパーコンピューター（ポスト京）の開発にソフトバンクも支援することを確認したことが１６日、分かった。富士通はポスト京のＣＰＵ（中央演算処理装置）にソフトバンクが買収した英アームの半導体技術を採用する方針を決めている。

会談は１５日午後に東京都港区のソフトバンクグループ本社で実施。ソフトバンクがアーム買収を発表後、両社の首脳が会談するのは初めて。ポスト京開発プロジェクトにかかわる理研や文部科学省の担当者も同席した。富士通がアームの技術を採用したことについて、孫社長は「大英断で、敬意を表する」と歓迎した。

アーム技術を採用したＣＰＵの世界シェアはスマートフォンでは９５％だが、サーバーでは１割に満たない。富士通とアームが共同開発した高性能ＣＰＵ技術について、孫社長は「スパコン以外にも広がらないといけない」と述べ、ビジネス分野への活用拡大を求めた。

山本会長は「これまでスパコンは科学者のツール（道具）だったが、民間利用者でも使う場面が増えてくる」などと応じ、高性能ＣＰＵの用途拡大に対応していく姿勢を示した。

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