電機大手の２０１９年度に入社する新卒の採用計画が出そろった。ソニーは１８年度入社の計画比３３％増、東芝は２倍以上と採用増を計画。好業績を追い風に、成長戦略の柱となるモノのインターネット（ＩｏＴ）や人工知能（ＡＩ）などの開発を担うＩＴ人材の囲い込みを図る。だが、争奪戦は業種を超えて激しさを増しており、人材確保のハードルは高まっている。

採用人数が最も多い三菱電機は５０人増の１１９０人（１８年１０月入社も含む）で採用の６割が理系。ソニーは１００人増の４００人で８割が理系の採用だ。日立製作所の新卒採用は横ばいだが、即戦力の経験者採用を理系を中心に増やす。今年度中に３０００人の人員削減を計画するＮＥＣは新卒採用を減らすが、「ＩＴ人材の採用は落とさない」考えだ。

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各社が理系の採用に意欲的なのは、ＩｏＴやＡＩを用いた付加価値の高い製品やサービスが今後の成長を大きく左右するため、担い手のＩＴ人材が必要だからだ。経済産業省は国内のＩＴ人材が１５年時点では約９２万人で約１７万人不足しており、３０年には不足人数が約５９万人に拡大すると試算する。

限られたパイを業種を超えて奪い合う構図は鮮明になりつつある。就職情報サイト「リクナビ」によると、中国の通信機器大手、華為技術の日本法人は月給４０万円超の初任給で新卒技術者を募集。ヤフーは優れた技術論文を執筆した経験などがあれば、３０歳以下の入社希望者に初年度から年収６５０万円以上を提示する。