ビットコインの仕組みと半減期

ビットコインなどの仮想通貨や暗号通貨では、ブロックチェーンテクノロジーという仕組みを用いてコインを発行しています。

これらの仮想通貨や暗号通貨は、最終的なコインの発行総量があらかじめ定められており、ビットコインの場合は2,100万BTCが発行総量です。

2017年現在、ビットコインではマイニングが活発に行われており、報酬としてコインが供給され続けていますが、この発行総量に到達した場合、マイニングによって得られるコインは無くなります。

また、発行総量の限界に流通量が近づくにつれ、供給量が抑えられるというシステムも組み込まれているため、マイニングで得られるコインの数も減少するのです。

このマイニング報酬が減少するタイミングのことを半減期と言い、半減期が発生するとさまざまな面に影響が現れます。

ビットコインなどの仮想通貨ではなぜ半減期が設けられているのか？

何故ブロックチェーンテクノロジーを用いた仮想通貨ではこのような仕組みが用いられているのでしょうか？

これは、発行総量の限界に到達する時間をできるだけ引き延ばすことと、インフレーションを予防することが目的で設定されています。

発行総量の問題について理解するためには、まずブロックチェーンテクノロジーを用いた仮想通貨の基本的な仕組みについて知っておかなければいけません。

ビットコインなどの仮想通貨や暗号通貨は、各ユーザーが取引台帳を分散して保存する仕組みとなっており、取引の処理についてもネットワークに接続したユーザーが担当します。

また、送金などの処理についてもユーザーが担当するため、仮想通貨を運用するためには一定数以上のユーザーがネットワークに接続している必要があるのです。

ですが、処理能力を提供する場合、通常の利用よりパソコンなどが多くの電力を消費することになってしまいます。

仮想通貨がいくら便利でも、使用のためにある程度の処理能力と電気代が必要となると、処理に参加するユーザーの数が減ってしまうため、円滑な処理を行うことができなくなるでしょう。

そこで、処理に参加するユーザーを増やすために導入されたのが取引処理を成功させたユーザーに対して一定額の報酬をコインで支払うマイニングという仕組みです。

マイニングでは報酬が支払われますが、この報酬の額はどの処理を行っても同じ数量のコインとなります。

つまり、仮想通貨の取引が活発になればなるほどマイニングが行われる回数が増加し、単位時間あたりのコイン供給量が増加してしまうのです。

コインの供給量が増大すると、あっという間に発行総量の限界に到達してしまい、マイニングを行う意味が無くなってしまいます。

こうなるとマイニング目的で参加していたユーザーが居なくなり、取引を十分に処理することができなくなるでしょう。

このような問題の発生を防止するために、発行総量の残り枚数に合わせて実施されるのが半減期なのです。

インフレーションの問題についても同様で、通貨の流通量が急激に増加すると、他の通貨との交換のために必要な通貨量が増大し、通貨の価値そのものが下がってしまいます。

半減期を用いることで単位時間あたりに増加する通貨量もコントロールされるため、インフレーションが予防されるのです。

ビットコインの半減期が来ると市場はどんな影響を受ける？

仮想通貨や暗号通貨で半減期が発生すると、新たに市場に供給されるコインの量が半分に減少することになります。

この時、市場ではどのような変化が起こるのでしょうか？

ビットコインやビットコインに似たライトコインでは、既に何回かの半減期が行われています。

まず、ビットコインの場合ですが、半減期と予想される時期になるとコインの価値が上昇し、半減期後は一時的に価格が下落、その後、価格がやや上昇し、以前の水準より高い価格で取引されるようになりました。

ライトコインについても、ビットコインと同様に一時的に高騰し、半減期後に下落、市場が落ち着くと以前より高い水準で取引されるという形になっています。

ビットコインとライトコインの値動きから考えると、半減期では一時的な高騰、下落、そして継続的な価格の上昇が起こるようです。

ビットコインの半減期はいつ起きる？

ビットコインなどの仮想通貨では、供給量の増加にともなって自動で半減期が起こるシステムとなっています。

そのため、半減期について公式にリリースが出されるということはありません。

ただ、供給量と流通量のバランスや以前の情報などを照らし合わせてある程度の予想は行われており、2017年現在の予想では、次のビットコインの半減期は2020年と考えられています。

しかし、現在ビットコインは急速に人気が高まっているため、2020年より早い段階で半減期が起こるかもしれません。

急な半減期で投資機会を逃してしまわないよう、取引所などのリリースにはこまめに目を通しておくことをおすすめします。