パソコンが普及した90年代以降に成長した世代を「デジタルネイティブ」と呼ぶ。しかし、これに該当するはずの日本の学生のパソコンスキルが、実は先進国の中でも最低レベルだということは余り知られていない。

内閣府が2013年に実施した『我が国と諸外国の若者の意識に関する調査』では、７か国の若者に対し、パソコンやスマホといった情報機器の所持について尋ねている。10代の若者の所持率を国別に出すと、次の＜表１＞のようになる。最も高い国は赤字、低い国は青字で表示した。

日本は携帯ゲームの所持率は最も高い。しかし他の４つはいずれも最低だ。とくにパソコンの所持率が、欧米諸国に比べて格段に低い。自分専用のノートパソコンを持っている割合は43.3％、デスクトップパソコンは２割にも満たない。

ちなみにノートパソコンもデスクトップも持たない者の割合は、日本が45.3％、韓国が19.9％、アメリカが11.4％、イギリスが9.2％、ドイツが6.7％、フランスが7.6％、スウェーデンが7.1％で、日本が圧倒的に高い。

家族と共用のパソコンを使うケースが多いというのでもない。OECD（経済協力開発機構）の国際的な学習到達度調査『PISA 2009』によると、日本の15歳の生徒のうち「自宅にパソコンがあり、自分もそれを使う」割合は70.8％。45か国の中で６番目に低い。日本では、10代のおよそ半分が自分のパソコンを持たず、3割は家族との共用もしていないことになる。先進国の中では、若者がパソコンに触れる頻度が突出して低い社会だ。

仲間内でメールをやり取りしたり、情報を受動的に収集したりするだけならスマホでもできるが、情報を整理、加工して発信するとなるとそうはいかない。社会に出て働くようになれば、コンピューターを使いこなすスキルが求められることになる。