ガソリン車の給油は簡単だ。ガソリンスタンドはどこにでもあるし、給油も数分で終わる。しかし、電気自動車（EV）の場合そうはいかない。充電スタンドがある場所は限られているうえ、充電に最低30分は必要になる。

こうしたなか、EVの充電をかつてなく簡単にすることを目指す新技術が発表された。

1月にラスヴェガスで開催された「CES 2019」で、エレクトリファイ・アメリカ（Electrify America）は、米国に設置している自社の充電スタンドに「Plug&Charge」と呼ばれる新機能を搭載することを発表した。

充電スタンドにクルマを停めたら、あとは充電プラグをつなぐだけ。充電器が自動的に車両を識別し、所有者に料金を請求するシステムだ。これによって、クレジットカード番号を入力したり、スマートフォンでアプリを立ち上げたり、ICタグを探したりといった手間が省ける。

大手自動車メーカーが開発を主導

「electrify（電力を供給する、あっと驚かせる）」という“陽気”な名をもつエレクトリファイ・アメリカ。同社は何百万台ものディーゼルエンジン車のエミッションテストで不正をはたらいたことを摘発されたフォルクスワーゲン（VW）が、米国環境保護局とカリフォルニア州大気資源局との和解の一環として設立・出資した事業だ。

エレクトリファイ・アメリカは、今後10年間で20億ドル（約2,195億円）を投入し、あらゆるEVが利用できる急速充電器の全国ネットワークを米国で構築する（資金の40パーセントはカリフォルニア州に充てられる）。VWいわく、同社は2019年末までに全米500カ所に急速充電器を設置することを予定しているという。

一方で、Plug&Chargeを提供するハブジェクト（Hubject）は、フォルクスワーゲン、BMW、ダイムラー、ボッシュ、シーメンスなどの企業が2012年に設立した合弁会社だ。

ベルリンに本拠を置く同社は、電気自動車の充電を最大限簡単にすることを目指している。充電スタンドで必ず発生する、ささやかながらも面倒な支払いプロセスを排除することもその一環だ。

このPlug&Chargeは、ハブジェクトが「ISO 15118」に準拠した公開鍵基盤（PKI）を構築したことによって可能になった。ISO 15118は、車両とグリッド（電力網）との通信規格を定めた国際標準化機構（ISO）プロトコルである。

充電・支払いの際、クルマと充電スタンドの間では通信が行われるが、このときPKIはクレジットカードへの課金前に行われるべき認証を提供する。

安全な通信と認証を可能にするため、PKIは多数のハードウェアやソフトウェアの組み合わせで成り立っている。自動車メーカーが共同で会社を設立した理由はここだ。合同でつくれば、各社が独自にPKIを構築せずに済む。

メルセデス・ベンツやアウディも対応予定

Plug&Chargeの導入はまだ始まっていないが、2019年末までには米国でその利便性を実感できるようになっているかもしれない。

それには自動車メーカーが、Plug&Chargeの利用に必要なハブジェクトのチップとソフトウェアをクルマに搭載する必要がある（現行モデルに追加装備できる可能性は低いが、現EV所有者も引き続き従来の方法で充電・支払いが可能だ）。

メルセデス・ベンツはこのシステムを「EQ」シリーズと、発売予定の「EQC」に搭載するという。アウディも、間もなく発売されるSUV「e-tron」に搭載する。これと並行してエレクトリファイ・アメリカは、設置を開始したばかりの自社の充電設備に、対応ハードウェアやソフトウェアを導入していくことになる。

そのすべてが整えば、EV生活への道は少しスムーズになるだろう。充電スタンドに行ってプラグをつないで、充電が終われば出発するだけで済むのだ。