BCNは、キャリア各社が終了と宣言した“実質0円”の販売方法について、1月までの駆け込み需要と、その反動による2月の販売減の実態を分析し、レポートを発表した。同社は全国の家電量販店23社の販売データに基づき分析しており、いわゆるキャリアショップは分析の対象外。 総務省からの“要請”や関連するガイドラインの策定を受け、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの3社は、スマートフォンを“実質0円”などとする販売方法を2月から止めている。2月に入って決算会見を開催していたKDDIは、auショップの来店者数について「大幅に減っている。現時点では読めない」（田中社長）と、見通しの悪さを語っていた。

1月の駆け込み需要、前年比でドコモは4割増、アップルは約7割増 BCNによると、“実質0円”終了を控えた駆け込み需要は12月から本格化。1月に入るとスマートフォンの販売台数は前年同月比138.6％と大幅に増加した。 1月の駆け込み需要をキャリア別でみると、最も販売を伸ばしたのはNTTドコモで、前年同月比139.7％。ソフトバンクは137.5％、auが135.6％で、いずれも4割弱の増加になった。 メーカー別でみると、1月の駆け込み需要で最も販売台数が伸びたのはアップルで、前年同月比は166.2％だった。次は京セラで、135.1％。

2月の反動減、auとソニーモバイル 2月に入り、駆け込み需要の反動で販売台数が減ると、全体では前年同月比82.5％と急激に落ち込む結果になった。最も下げ幅が大きかったのはauで、前年同月比67.6％だった。ドコモは68.6％、ソフトバンクは77％。 メーカー別では、2月に最も縮小したのはソニーモバイルで、前年同月比58.3％と大幅に落ち込んだ。次いでアップルが71.9％だった。BCNによれば、「ソニーモバイルはこのところ継続的に前年割れが続いており、2月の『実質0円』終焉がさらに追い打ちをかけた」としている。

2月にさらに伸ばしたY!mobile 3キャリアの動向とは対照的な結果になったのが、ソフトバンクの「Y!mobile」ブランド。各社が駆け込み需要に沸く1月は前年同月比155.4％と販売台数を伸ばし、2月は170.2％とさらに拡大。BCNでは、3大キャリアのブランドとは料金体系が異なり、安価であることが伸びた要因としている。

SIMフリースマホも堅調 SIMロックフリーとしてMVNOやメーカーブランドで販売されているスマートフォンの販売台数は、2月に前年同月比156.3％と大幅に伸ばした。キャリアの反動減などもあり、2月のスマートフォン販売に占めるSIMフリースマートフォンの割合は17.9％と、過去最大になっている。 SIMフリースマートフォンを手掛けるメーカーの販売台数は堅調に推移している。販売台数の伸びはプラスワン・マーケティングは前年同月比で429.8％と急速に拡大しており、次いでファーウェイも196.4％と大きく伸ばした。シェアでは9位の富士通も145.2％の伸びをみせている。