東京都内の池袋、大塚などで5店を展開していたインド料理店の「シャンティ」に、こんな貼り紙が出されたのは、2016年6月中旬のことだった。

本場のインド料理が売りだったシャンティだが、2016年に入って給与支払いが止まり、5月末に当時の社長から解雇と店舗の閉鎖の通告を受けた。従業員は「未払い賃金の支払いが先だ」と閉店を拒み、自主的に営業を続けていたが、6月30日で保健所の営業許可が打ち切られて閉店。材料の仕入れも売り上げもなくなった。

従業員はインドとバングラデシュ出身の計15人。南大塚店（豊島区）を訪ねると、店の奥で8人がベッドを作って寝泊まりしていた。もともとかつての社長が所有するマンションの一室に集団で生活していたが、2016年2月末に火事が起きて焼け出され、各店舗に分かれて暮らしている。 言葉も分からない、制度の知識もないからといって、外国人を使い捨てにするのか

総料理長をしていたチャーンド・スラットさん（45）の給与明細を見せてもらった。額面こそ約25万円だが、住居費や光熱費名目、さらに「インドに帰省するときに、まとめて払うから」と言われて差し引かれ、手取りは月5万円。それも2016年に入って支払われなくなった。雇用保険も健康保険も会社は払っておらず、ナンを焼く窯で火傷をしたときは、病院に行けなかった。

今、気がかりなことを尋ねると、家族のことを真っ先に上げた。インド北部の街デラドンに残した妻と子供2人への仕送りが滞り、家族は家賃や学費を払えず、子供は学校を追い出された。妻からは離婚を切り出されているという。

この店で働いて8年のジョシ・バグワティ・プラシャーダさん（48）も、自身の未払い賃金は500万円を超えると試算する。「言葉も分からない、制度の知識もないからといって、外国人を使い捨てにするのか」 労働基準法で定められた不払い賃金の請求期間は2年。総額で約6200万円に上ると従業員らは計算しているが、支援する指宿昭一弁護士は「それ以前から不明朗な引き去りの実態はあった。本人の同意を得ない違法な控除や、残業代、深夜手当の未払いも含めると、6200万円よりはるかに多い」と指摘する。

破産管財人は「正当な争議手段ではない」として、店舗を明け渡さないと「刑事を含む法的手続きを取る」と警告している。しかし従業員らは「住む家もない。手元に貯金もない。次の仕事を探すこともできない。ホームレスになれというのか」と、未払い賃金の支払いと、店舗の引受先を探す交渉を続けている。 私たちは日本に来たかいがある

常連客らの支援でTwitterアカウントがつくられ、支援を呼びかけると、全国から米や小麦粉などが送られてきた。6月23日には労働組合も結成された。温かい支援に、従業員たちは感謝している。

私たちの暮らし、弁護士費用、そして母国の家族の暮らし、子供達の学費を助けてくれて大変ありがとうございます。あなたの助けを私たちは決して忘れません。あなたに対して恩返しをそして一人ひとり国民に恩返しできれば私たちは日本に来たかいがあると思います。 — シャンティ スタッフ一同 (@support4shanti) 2016年7月21日