近年、ゲームのプロダクトキーを商品として出品できるマーケットプレイス（広義での通称、鍵屋）が、盗難クレジットカードで購入した盗品の転売に利用されるケースが後を絶たない。今年7月、ゲームキー転売によるマネーロンダリングが業界に与える影響について詳しく解説した。先日、国産ビジュアルノベルのローカライズパブリッシャーMangaGamerから、大量のプロダクトキーを盗んで鍵屋へ横流しした張本人が、海外メディアの問い合わせに対して口を開いた。一部の販売サイトを廃業に追い込むほど甚大な被害をもたらし、鍵屋が盗品故買のレッテルを貼られることになった諸悪の根源が、マネーロンダリングを続ける動機を語っている。被害パブリッシャーの問題提起をきっかけにブラックマーケットの烙印を押された巨大ブランドの課題を紐解いていく。

不正決済のチャージバックで販売サイトが機能停止

鍵屋とは、主にPCゲームのプロダクトキーやダウンロードコードを販売するサービスを指す。SteamやOrigin、UplayのようなDRMプラットフォームを通じた正規ダウンロード販売や、パブリッシャーの自社販売サイトにおける希望小売価格よりも、遥かに安い値段で取引されているのが特徴だ。ゲームキーの入手ルートは千差万別だが、特に一部で問題視されているのが、G2AやKinguinのように誰でもゲームキーを出品できるマーケットプレイスを備えている鍵屋の存在である。売り手はバンドルセールなどでまとめ買いした不要なコードを、正規価格より安く出品することで利益が得られ、買い手は欲しいゲームをフルプライスで購入せずに済む。サイト運営側は仲介料で利益を上げられる仕組みになっている。ゲームソフトの中古販売と同様に、パブリッシャーへのリターンが少ないことを除けば、一見誰もが特をするサービスだが、オープン市場ゆえに不正目的で悪用され得るという落とし穴もある。

マーケットプレイスをマネーロンダリングに利用する詐欺師たちは、盗まれたクレジットカード情報を使ってSteamやOriginといった正規ルートから大量のゲームキーを購入する。それをG2AやKinguinのようなオープンマーケットに破格の値段で横流しすることによって換金しているのだ。クレジットカードの持ち主が不正使用に気付き、チャージバックが適用される頃には、犯行の痕跡は跡形もなく消されている。ゲームキーを発行したパブリッシャーは、カード決済による売上を取り消されるだけでなく、オンラインの支払い処理を担当しているペイメントプロセッサーから膨大なチャージバック手数料を請求される。ゲームの販売価格によっては、手数料の方が高くつく場合も。特に痛手を被るのは、一つ一つの購買が全体の運営に大きく影響する中小の販売サイトや、自社のオンラインストアを有するインディーデベロッパーだ。一部では、サービスを停止せざるを得ない状況にまで追い込まれた事例も報告されている。

今年2月、国産のビジュアルノベルやアダルトゲームを英語圏向けにローカライズ販売しているMangaGamerは、ストアページの支払機能が一時的に停止した経緯を説明する中で、盗難クレジットカードによる不正取引が劇的に増加している被害状況を報告した。オンラインストアは、不正取引が発覚してチャージバックが適用されるたびに、ペイメントプロセッサーからの信用を失うことになる。結果、MangaGamerはクライアント契約を打ち切られ、代わりのパートナーが見つかるまで一部サービスを停止せざるを得ない状況に陥った。また、鍵屋で偶然盗品を掴まされた全てのユーザーを、Steamキーの無償再発行でサポートする余裕はないとして、自社ストアにおけるSteamキーの販売形態を廃止した。同社で翻訳チームのリーダーを務めると同時に広報担当でもあるJohn Pickett氏が、業界メディアKotakuの取材に対して、当時を振り返っている。

「40ドルのゲーム購入にチャージバックが適用される時、私たちは売上のキャンセルによって40ドルを失うと同時に、30ドルの違約金が課せられます。100件の不正取引があったら3000ドルの損失。1000件のキーが盗まれれば3万ドルに上ります」。なお、MangaGamerのチャージバック手数料は、1件のトランザクションにつき30ドルだった。事件発生時、不正取引に使われたユーザーアカウントを凍結するたびに、別のアカウントが次々開設され、異なる盗難クレジットカードが決済に使われたとのこと。しかも、その件数は増加する一方だったという。「悪夢のようでした。経営者の一人がサービス停止による1日ごとの損失額を計算していたのを覚えていますが、もはや笑えない数字でした」。また、この時すでに新作の予約も受け付けていたが、支払い機能が停止したことでやむなく中止。全てのスケジュールが滞ってしまったという。

ちなみに、ペイメントプロセッサーは通常、売上毎に3パーセントの手数料を請求する。MangaGamerのようなアダルトコンテンツを扱うビジネスの場合、ハイリスクトランザクションとして相場は10パーセント以上に跳ね上がるといわれている。「新たなペイメントプロセッサーを見つけるのに1,2ヶ月かかりました。私たちのコンテンツを取り扱ってくれて、さらに我々が利益を上げられるだけの比率で請け負ってくれるところを探すのは容易ではないからです」と、Pickett氏は語る。

PR戦略で築かれた巨大ブランドが無法者の遊び場に

Kotakuによると、実はMangaGamerが公式ブログにて一連の被害状況を報告した際、同社のFacebookページに「ムゥワッハハハハハｗｗｗっうぇうぇ、キーをたっぷりありがとよ、ハハハハハハ」という意味不明なコメントを残した人物がいたという。Kotakuがコンタクトを試みたところ、驚くほどあっさりインタビューに応じたばかりか、提供された取引履歴をMangaGamerが照合した結果、この投稿者こそが盗難クレジットカードを使って大量のゲームキーを盗みだした張本人であることが発覚した。犯人の名前はVictor Reis。その正体は、Proto Waveと呼ばれるブラジルのハッカー集団を束ねるリーダーで、政府関係のウェブサイトに何度も侵入を試みるなど、現地では悪名を轟かせている人物だという。Reis氏は、犯行の動機について、次のように打ち明けている。

「こういう犯罪（盗難クレジットカードを使ったマネーロンダリングのこと）で捕まるやつは滅多にいない。簡単だしベーシックテクだ。数分で足あとを隠せる。（中略）盗むのに銃はいらない。指と辛抱があればいいんだ」。また、Reis氏は、MangaGamerから盗んだゲームキーをG2Aに転売して、500ドル以上儲けたことを明かしている。「G2Aは盗品のキーを売り捌くには最高のサイトさ。取引が手っ取り早くて簡単で、煩わしい書類手続きみたいなものはほとんどないからね。正直言って、悪いとは思っているよ。しかし、俺はMangaGamerを見逃してやったんだぜ。被害をさらに拡大することもできたんだからな」。以前、インディーゲーム販売を手がけるtinyBuild Games（以下、tinyBuild）がG2Aのあり方に疑問を呈したように、この時の認証プロセスは確かにざるといっても過言ではないくらい甘かった。それこそが、Reis氏のような詐欺師の温床と化した最大の原因だろう。

オープンマーケットとしてのG2Aが現在の規模を誇るまでに成長した背景には、同社のプロモーション戦略とストリーマーの影響力がある。G2Aは、YouTubeに4600万人のファンを持つ“PewDiePie”や、Twitchに140万人のフォロワーを持つ“PhantomL0rd”をはじめ、数多の動画配信者にスポンサーシップを提供することで、いまやプロモーションバナーが目に入らないストリームの方が珍しいほどに、その存在感を示している。なお、e-Sports配信者として名を馳せた“PhantomL0rd”は、ギャンブルサイトをめぐる一連のスキャンダルを受けて、現在は規約違反によりチャンネルを削除されている。一方、tinyBuildとの論争に端を発する盗品故買の疑惑から、一部でブラックマーケットの烙印を押されてしまったことで、G2Aのプロモーションを停止するストリーマーも続々と出始めている。

先日、YouTubeチャンネル「LevelCapGaming」が投稿した動画「G2A Den of Thieves」（盗人の巣窟）の中で、同社マーケットプレイスの収益構造を痛烈に批判したYouTuber、Charlie Goldberg氏は、後にKotakuの取材に対して次のように語っている。「G2Aという巨大なブランドが形成された責任は、私自身を含めた多くのYouTuberにあると思っています。私たちが、ゲーマーと安くて合法なゲームを結びつけるブランディングの手助けをしてしまった。あまりにも多くが若さゆえにお金で容易に動かされてしまうのです。我々には広告契約を探してくれるチームやマネージャーなんていませんからね。自分たちだけです」。Goldberg氏も、以前は“PewDiePie”に影響されてG2Aをスポンサーに掲げていたというが、契約を解除した後は“ロビン・フッドの仮面を被ったグレービジネス”の実態を批判する側に回っている。

G2Aは今年6月、デベロッパーをはじめとしたコミュニティ全体からのフィードバックを受けて、ゲーム開発者がサードパーティのマーケットプレイスから恩恵を受けられる環境を構築するための新たな施策「Developer Support System」を発表した。それまでは皆無だったデベロッパーへのロイヤルティ（知的財産権の利用に支払われる対価）を確保したほか、正規出品者の可視化やチャージバック保護、専用データベースへのアクセス権など、幅広いサポートが盛り込まれた。さらに翌7月、フロントエンドの認証ステップによりセキュリティを強化する意向を示した。これにより、マーケットプレイスに出品する条件として、ソーシャルメディアのアカウント認証と電話番号の確認が追加された。また、さらなる身元確認なしでは、合計10点までしか出品できないという制限も設けられた。マネーロンダリングの温床を生み出した詐欺師の為のエコシステムを、さらなる管理体制の強化でどこまで破壊できるかがブランドイメージ回復の鍵であり、当面の課題となりそうだ。