［ニューヨーク １１日 ロイター］ - 世界株安が止まらない。経済成長への懸念や中銀の政策効果への疑念から投資家は株式を売り、債券や金などの安全資産に殺到している。

２月１１日、世界株安が止まらない。経済成長への懸念や中銀の政策効果への疑念から、債券や金などの安全資産に殺到している。ニューヨーク証券取引所で撮影（２０１６年 ロイター／Brendan McDermid）

Ｓ＆Ｐ総合５００種指数は１１日の引け時点で、年初来１０．５％下落。米株だけでなく世界の主要株価指数も軒並み打撃を受けている。

以下、株安の原因や今後の展望などをまとめた。

＜株売りの最大の原因は＞

株安の動きは昨年末から始まったが、欧州の一部や日本のマイナス金利を受けて銀行株が下落したことをきっかけに、株安が本格化した。

シティグループでＧ１０（主要１０カ国）の為替戦略を担当するスティーブ・イングランダー氏は「市場の新たなテーマの１つは、（量的緩和が）銀行に打撃を与え、リスクオフを助長したことだ」と指摘する。

Ｓ＆Ｐ５００金融株指数は今年に入って１８％下落している。

米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は今のところ、準備預金にマイナス金利を付与していないが、イエレンＦＲＢ議長は１１日の議会証言で、必要であればＦＲＢもマイナス金利導入を検討すると明言している。

＜問題の根っこはエネルギー価格＞

フラッキング技術を背景とした米原油生産の拡大やサウジアラビアの過大生産が、世界的な石油の供給過剰につながり、エネルギーとその他のコモディティー（商品）価格は昨年初めに急激な下落が始まった。

原油価格は今や１バレル＝２７ドルと、およそ１３年ぶりの安値水準に落ち込んでおり、アナリストはさらなる下落を予想している。

原油安を受けて、産油国の景気も急速に悪化。社債利回りが急上昇し、エネルギーセクターでデフォルト（債務不履行）を誘発している。

ウェドブッシュ・エクイティ・マネジメントのスティーブン・マソッカ最高投資責任者（ＣＩＯ）は「コモディティーで生計を立てている投資家は清算を急いでいる。キャッシュが必要だからだ」と話す。

＜ＦＲＢはどう動くのか＞

マーケットは今や、ＦＲＢが年内に利上げするとは予想していない。フェデラルファンド（ＦＦ）金利先物は、トレーダーが少なくとも来年２月まで利上げはないと予想していることを示しており、ＦＦ金利先物は１１日、年内利下げを小幅ながら織り込む場面すらあった。

米国債の２年物と１０年物の利回り差は０．９５％ポイントにまで縮小し、２００７年１２月以降で最もタイトな水準となっている。イールドカーブのフラット化は、経済成長への信頼感の後退を示している。

ただ、ＦＲＢ議長は１０日の議会証言で、米経済は十分力強いと主張し、政策金利を緩やかに引き上げる計画を堅持する可能性を示唆した。

シエラ・インベストメント・マネジメントのテリー・スパスＣＩＯは「問題の一角は、ＦＲＢがどっちつかずの態度を示していることだ。ハト派の市場参加者は、ＦＲＢの姿勢が十分にハト派的ではないと考え、タカ派はＦＲＢのタカ派度が不十分と考えている。つまり、市場のどちらの見方も満足させていないということだ」との認識を示した。

＜底入れはいつ＞

リッジワース・インベストメンツの資産配分担当ディレクター、アラン・ゲイル氏は、底入れを示す投げ売り状態にはまだなっていない、と指摘。「今はまだ、信用問題や原油価格など特定の問題が材料になっているようだ。キャピチュレーション（白旗降参、投げ売り・パニック売りの意味）のサインが出ないか、注視している」と述べた。

クレディ・スイスも、ヘッジファンドは２月に売りを出しているが、その売りの度合いは「底入れを示唆するキャピチュレーションというほどではない」としており、底入れはまだとの見方が優勢のようだ。

ビーム・キャピタル・マネジメントのマネジングディレクター、モハンナド・アーマ氏は、売り圧力が後退したとしても、２０１６年が株式市場にとって悪い年であることに変わりはないと話す。「雇用指標は好調だが、米経済はピークに近づいているという印象だ」と語った。