グーグルの創設者であるラリー・ペイジとサーゲイ・ブリンは毎年、同社が何を支持し、どこへ向かっているかに関して、自身の考えを伝える書簡を書いてきた。だが、4月28日付けで公開された今年の「創設者の書簡」は、いつもと違って、彼らによっては書かれなかった。

ペイジ氏とブリン氏は、創設者の書簡をグーグルのサンダー・ピチャイ最高経営責任者（CEO）（日本語版記事）に託したのだ。

グーグルは昨年、新会社アルファベットの傘下に入った（日本語版記事）。「グーグルを所有するほど巨大な企業」については、当時、SNS上でも大きな話題になった。

グーグルが2004年に提出した新規株式公開（IPO）趣意書が添えられた創設者の書簡のなかで、ペイジ氏とブリン氏が「邪悪になるな」という同社のモットーを宣言したことは有名な話だが、アルファベット設立の際には、このモットーはどうなるのかという冗談がTwitterでたくさん交わされた。

CEOのピチャイ指揮下の同社のモットーは、「どこにでも存在せよ」という感じだ。同CEOは次のように述べている。

グーグルが1998年に設立されたとき、約3億人の人々がインターネットを利用していたが、その大半は、デスクトップPCを通じてログインし、デスク上にあるキーボードで検索キーワードを入力していた。現在、誰もがスマートフォンを持ち、出先で情報を調べている。

「数年前には想像もできなかった方法により、スマートフォンで通信や消費、教育、娯楽が行われている」。だから、グーグルはモバイル検索に力を注いでいる。だが、グーグルは現在、検索をはるかに超えてもいる。機械学習や人工知能（AI）、特に「Google Play」と「YouTube」のコンテンツ、「Android」や仮想現実（VR）のような新しいプラットフォーム、クラウド、といった具合だ。

さらにグーグルは、技術を利用するハードルを下げて、誰もがその恩恵を受けられるようにしようとしている。グーグルの技術に関する考え方は功利主義的ではなく、それをはるかに超えている。「われわれにとって、技術の柱は、われわれが開発する機器や製品ではない。それは最終目標ではない。技術は民主化を進める力であり、情報を通じて人々に力を与える」

こうした文章が理想論的であるのは間違いない。だが、世界で最も企業価値が高い企業のひとつが、こうした壮大なヴィジョンに誠実に挑戦しないなら、誰がそうするというのだろうか？