＜日本の科学教育では、実験やグループ学習などで生徒が能動的に知識を学ぶ「アクティブ・ラーニング」の導入が遅れている。それを反映して、日本の生徒の理系職の志望率は国際比較で最低レベル＞

次期学習指導要領（20年度以降、小学校から高校で順次実施される）のキーワードは「アクティブ・ラーニング」（ＡＬ）。一方的な講義形式の授業と違い、生徒の能動的な参加が重視されている。

従来のように知識を頭から教えるのではなく、知識の生成過程に生徒を参加させる発見学習や、知識や技術を活用してグループで問題を解決する問題解決学習などがその代表例だ。

こうしたＡＬ型の授業により、知識や技術も生きた血肉となって生徒の能力となるし、それらを駆使して未知の問題を解決しようという態度も育まれる。時代の要請に適った学習方法で、今後の学校教育で積極的に導入されることになった。

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しかし世界に目を転じると、ＡＬ型の授業はすでに多くの国で取り入れられている。データがやや古いが、OECD（経済協力開発機構）の国際学力調査「PISA 2006」にて、理科の授業スタイルを国ごとにくらべてみよう。横軸に実験、縦軸に（問題解決に向けた）ディベートや討議の実施頻度をとった座標上に、57の国を配置すると＜図１＞のようになる。

15歳生徒の回答による国際比較図だが、日本は左下にあり、双方とも実施頻度が際立って低い。生徒が教師の話を黙って聞く、講義形式の授業が主流とみられる。お隣の韓国も図の近くに位置しているが、受験競争が激しい社会状況とも関連しているのだろう。10年前のデータではあるが、現状はあまり変わっていないと思われる。

右上にはイスラム圏や旧共産圏の国々、昨今の経済発展が著しいインドネシア、さらにアメリカが位置している。これらの国では国策として科学教育に重点が置かれ、理科の授業でも応用力の育成を狙ったＡＬ形式が重視されている。