同大学Auto-IDセンターの共同創設者で研究を統括した。現在は同大学のディレクター・オブ・デジタル・ラーニングを務め、MITxおよびMITオープンコースウェアを監修している。

IoTの発展に伴い重要となるのが、規格の標準化だ。過去にIoTの黎明期の技術ともいえるRFID（無線自動識別装置）の標準化を主導した人物が、教訓を示す。本誌2015年4月号特集「IoTの衝撃」関連記事。

15年ほど前、IoT（Internet of Things：モノのインターネット）に通じる最初の本格的なプロジェクトの1つが始動した。マサチューセッツ工科大学（MIT）にAuto-IDセンターが設立されたのが1999年。これが後に、研究者と推進者から成るグローバル規模のコンソーシアム、Auto-IDラボへと発展した。新旧両組織の目標はRFID（radio-frequency identification devices：無線自動識別装置）を研究し、その実用化を促進することだった。

また1999年は、"Internet of Things"という用語が初めて使われ記録された年でもある。モノ同士がつながりあうというコンセプトは20年以上も前からあった。しかし我々の知る限り、IoTという興味を掻き立てる用語を最初に用いた人物は、MIT Auto-IDセンターの共同創設者ケビン・アシュトンだった。RFIDはほぼ間違いなく、あらゆる主要IoT技術の中でも黎明期のものだったといえる。すべてのRFID機器がインターネットに接続されるわけではないが、当初からRFID技術は、物理機器をモニタリングするネットワーク化されたセンサー群に関連していた。

本記事筆者の1人サンジェイ・サルマは、Auto-IDラボおよび前身のAuto-IDセンターの共同ディレクターを設立当初から務め、さまざまな消費財メーカーや小売企業と協働し、サプライチェーン工程におけるRFID機器の実用化に取り組んできた。その大きな成果として、RFID機器から発信されるデータの標準化があり、機器のコストの低下も相まって今なお利用されている。

しかし、この標準化のプロセスは困難で時間がかかるものだった。1つの標準規格として取りまとめるまでに、具体的には「EPCGlobal」と呼ばれる製品識別コード（EPC）の開発・普及に、15年を要したのだ。IoTについて我々が心配しているのは、まさにこの点である。IoT関連の他のプロセスや産業に向けた標準規格の開発がそれほど長くかかるのであれば、技術の進展は大幅に遅れるだろう。

したがって今日では、RFIDとは異なるアプローチが必要となる。同時に、RFIDの取り組みから得た有意義な経験を踏襲すべきでもある。本記事ではまずRFIDにおける成功要因を説明し、次に他のIoTの要素を迅速に進展させるための新しい方法を提案したい。