消費者庁は、夏期に多く発生する、海・川・湖沼池・プール等での「水の事故」について注意喚起。また、もしも事故に遭ってしまった際の対処法を紹介しています。

子どもの溺水などの事故は夏に多く発生しています

海上保安庁の情報によると、2008年〜2017年までの10年間で14歳以下の子どもが海で事故に遭った数は574人に上り、月別にみると7月に181人、8月に334人と、海水浴シーズンの2カ月間に発生が集中しているのがわかります。ちなみに直近の2017年は、事故者数は52人で、うち死者・行方不明者数は3人という状況です。

同10年間の事故者数を年齢別でみると、「5〜9歳」が250人、「10〜14歳」が253人と、年齢が上がっても同じくらい多く発生しています。また71人と少ない「4歳以下」では“保護責任者の監視不十分”とされる事故が67.6％と高めで、これは「5〜9歳」でも少なくありません。

年齢が上がると事故者数も増加

さらに警察庁の水難事故情報によると、2012年〜2016年までの5年間で「水の事故」における死者・行方不明者数は244人。発生場所は「河川」が125人と最も多く、特に7月〜8月になると「海」と同様に増加しています。なお、行為別では「水遊び」による死者・行方不明者数が最も多い結果となっています。

万一、海などの水中で溺れたり流されたりしてしまった際の対処法としては、「浮いて待て！」を紹介。これは仰向けで力を抜いて大の字になって漂流することで、体力を消耗させずに救助を待つ方法で、実際にこれで救助された事例も報告されています。

もちろん、保護者や周囲の人が子どもを「危険な場所で遊ばせない」「目を離さない」なども重要で、またいち早く事故に気付くため「子どもは静かに溺れる」といった知識を持っておくことも大事だとしています。