仕事も通学も求職もしていない、日本の「ニート」（若年無業者）の学力が他国と比べて高いことが、経済協力開発機構（OECD）が2015年5月27日に発表した若者の技能と雇用に関する報告でわかった。OECDが2011〜12年に実施した「国際成人力調査」（略称PIAAC）など複数の国際調査や統計データをもとに分析した。

ニートは、OECD加盟国全体で3900万人。ニートが若年層に占める割合はOECD平均で14.9％だった。

日本のニートは、大学卒業以上の学歴を有する人が、それ以外の人よりも多かった。PIAACの「読解力」でみると、成績が低いレベルだったニートは、日本では3％にとどまり、他国に比べて好成績の割合が高かった。「数的思考力」も同じ傾向がみられたという。OECDは「学校から仕事へと円滑につなげる仕組み作りが必要」と指摘した。

なお、内閣府の「子ども・若者白書 2014年版」によると、15〜34歳の若者で仕事も通学も求職もしていない「ニート」は2013年に約60万人で、前年に比べて3万人減少した。この年代の人口に占める割合は0.1ポイント減の2.2％。年代別のニートの数は、15〜19歳が9万人、20〜24歳が15万人、25〜29歳が17万人、30〜34歳は18万人だった。