［ニューヨーク １５日 ロイター BREAKINGVIEWS］ - 玩具販売チェーン大手トイザラスが米国から姿を消す。昨秋、連邦破産法第１１条の適用を申請し、経営再建を進めていたトイザラスだが、１５日になって米国内の７００店舗超を閉鎖し、米事業を清算すると発表した。債権者との債務再編交渉が難航したほか、買い手を見つけることもできなかったからだ。

米ネット通販大手アマゾン・ドット・コムAMZN.Oが老舗玩具店の衰退に一役買ったことは確かだ。だが致命傷だったのは従来型の小売戦略や財務リスクであり、トイザラスは自らの首を絞める結果となってしまった。

トイザラスを巡っては、投資ファンドのＫＫＲKKR.Nやベイン・キャピタル、不動産投資信託（ＲＥＩＴ）のボーネード・リアルティ・トラストVNO.Nが２００５年、総額６６億ドルのレバレッジド・バイアウト（ＬＢＯ）方式で買収し、株式を非公開化した。

その後、投資ファンドの十八番（おはこ）であるコスト削減や売上高拡大といった結果が期待されていたものの、２００５年１月から１７年１月にかけ、販売・一般管理経費は年間５億ドル程度拡大。半面、年間売上高はわずか３億８５００万ドル増にとどまり、期待とは裏腹な結果となった。

年間約５億ドルの利払いも追い討ちをかけ、長期債務残高は昨年の利払い・税・償却前利益（ＥＢＩＴＤＡ）の６倍超に相当する４６億ドルに膨らんだ。２０１７年に３６００万ドルの赤字を計上したことも納得がいく。

財務上の問題だけではない。

アマゾンのほか、小売大手ウォルマート・ストアーズWMT.NやターゲットTGT.Nによる追撃も激しかった。競合他社は積極的な玩具販売価格の値引きを展開し、ネット通販拡充にも注力した。

トイザラスもネット通販事業に乗り出したが、立ち上げ初期に失態が重なったほか、その後締結したアマゾンとの提携も不発に終わった。

また、電子機器が人形やおもちゃの車、ボードゲームにとって代わり、子どもたちの遊びのトレンドも変化した。

３月１５日、玩具販売チェーン大手トイザラスが米国から姿を消す。写真は同社ロゴ。加トロントで撮影（２０１８年 ロイター/Carlo Allegri）

恐らく、トイザラスは競合の戦略に足並み合わせ、消費者の需要に応えるよう積極的な投資を進めるべきだっただろう。ところが、トイザラスが過去約１０年で講じた戦略は、設備投資の削減だった。

デイブ・ブランドン最高経営責任者（ＣＥＯ）は、創業７０年の米事業が幕を下ろすことについて「極めて悲しい日」とコメントした。

米事業の清算によって、トイザラスの従業員約３万人の職に影響が出る可能性があるほか、ハスブロHAS.Oなどの玩具メーカーなどにも余波が及ぶ恐れがある。

トイザラス清算の波紋は、玩具売り場以外にも広がる可能性がある。米高級百貨店ノードストロームJWN.Nは前週、創業者一族が提示した買収・株式非公開化案を提示価格が低過ぎるとして拒否。しかし、乱気流が吹き荒れる現在の小売業界において、トイザラスが直面したレバレッジリスクを踏まえると、提示価格引き上げを望むことは虫が良過ぎるかもしれない。

●背景となるニュース

＊トイザラスは１５日、米国内の７３５店舗を閉鎖すると発表。約３万人の雇用に影響が出る可能性がある。海外事業については、再編や売却プロセスを引き続き進めている。

＊デーブ・ブランドン会長兼ＣＥＯは声明で「結果に落胆しているが、米事業を継続していく金融支援をもはや得ることはできない」と語った。

＊トイザラスは昨年９月、連邦破産法第１１条の適用を申請。

＊２００５年、ＫＫＲ、ベイン・キャピタル、ボーネード・リアルティ・トラストが総額６６億ドルでトイザラスを買収し、株式を非公開化した。

＊筆者は「Reuters Breakingviews」のコラムニストです。本コラムは筆者の個人的見解に基づいて書かれています。

＊このドキュメントにおけるニュース、取引価格、データ及びその他の情報などのコンテンツはあくまでも利用者の個人使用のみのためにロイターのコラムニストによって提供されているものであって、商用目的のために提供されているものではありません。このドキュメントの当コンテンツは、投資活動を勧誘又は誘引するものではなく、また当コンテンツを取引又は売買を行う際の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。当コンテンツは投資助言となる投資、税金、法律等のいかなる助言も提供せず、また、特定の金融の個別銘柄、金融投資あるいは金融商品に関するいかなる勧告もしません。このドキュメントの使用は、資格のある投資専門家の投資助言に取って代わるものではありません。ロイターはコンテンツの信頼性を確保するよう合理的な努力をしていますが、コラムニストによって提供されたいかなる見解又は意見は当該コラムニスト自身の見解や分析であって、ロイターの見解、分析ではありません。