米国の非営利消費者組織Consumers Unionが発行するConsumer Reports誌は10日(現地時間)、「Surfaceシリーズの故障・返品率が25%に達している」との調査結果をとりまとめ、全Microsoft製品(2in1やノートPCなど)に対し推奨を取りやめると発表した。これに対し、米Microsoftは即日反論声明を出した。

Consumer Reports誌は、さまざまな消費者製品を検証し、結果の良かったものに対して推奨のお墨付きを与えている。Surfaceシリーズについても、ラボでの検証では良い結果を残したことから、推奨を与えた。だが今回、同誌が数百万人の読者に対して定期的に行なっているユーザー調査から、購入後2年が経過した同シリーズの故障・返品率が、一般的な他社のモバイルPCを遙かに超える25%という高いレベルであることがわかり、Surfaceシリーズに対する推奨を取り消す判断をした。

一方Microsoftはこれに対し、Surface Pro 4およびSurface Bookの故障・返品率は25%を大きく下回ると反論。同社Surface担当コーポレートバイスプレジデントのパノス・パネイ氏は「Consumer Reports誌の決定は嘆かわしいと」述べている。