壮大な｢夏の株高｣の可能性が高まってきた ｢円高トレンド｣は転換､中国危機も当面封印

米国株式は、ほぼ1年ぶりで史上最高値を更新した。昨年夏場からの中国危機を原因とした世界的リスクオフ、ベア（弱気）マーケットは終焉したか、または棚上げされた可能性が濃厚である。

円高･株安・金利低下のトレンドが転換へ

ここ1年ほど続いた一方方向の円高、世界的株安と金利低下などのトレンドも最低3カ月、長ければ長期にわたって転換する公算が大きい。日経平均株価は今年前半のWボトム形成後の急反発局面に入っている可能性が濃厚である。

イギリス国民投票結果直後の日経平均株価（6月24日）は円急伸とともに急落し、2月12日の最安値と全く同じ1万4952円で引けた。そのとき筆者は「今後は二つの展開の可能性が考えられる。(1)Wボトム形成後の急反発、または (2)昨年8月からの下落の3段下げのクライマックスに。(1)と見れば絶好の投資機会、(2)と見れば最大限の警戒場面。前者の確率7割、後者の確率3割」と主張したが、結果は出たようである。

ファンダメンタルズに基づく投資家にとっては、フラストレーションが高まる市場が続いてきた。

だが景気実態は素晴らしくはないが、悪くはない。年後半、世界の先進国経済は、米国も、日本も欧州も着実な回復過程、いやむしろ年後半は成長が緩やかに加速していくことが想定される。

また失業率は米日独など主要先進国では完全雇用状態に近く、企業収益も過去最高水準にある。さらに株式バリュエーションは、歴史的に低下している国債利回りとの比較で著しく魅力的である。