5月23日に配信した「最新！これが『平均年収の高い』トップ500社だ」にはさまざまな反響が寄せられた。年収1000万円超などの高給をもらっている会社をうらやんだ読者も多いだろう。他人の年収はなんだかんだで気になるものだ。

今回は、いつもとは逆に「平均年収が高くない」会社のランキングを作成した。企業や読者の一部から「トップ500でランキングをすると、まるで500位が低いように見える」「給料の高い会社ばかりではなく、高くない会社の情報も知りたい」という指摘があり、それに応える狙いもある。

東洋経済新報社が発行する『会社四季報』に掲載している全上場企業約3600社のデータから、下位500社の平均年収をランキングとしてまとめた。昨年の同時期にも同じランキングを発表しているが最新集計となる。参考データとして平均年齢や従業員数も記載。平均給与の公開にかかわる基準は必ずしも一定ではないものの、上場企業であっても平均年収が300万円を切る会社は9社。400万円未満でみても222社ある。

業績不振や地方企業の姿が目立つ

利益率の高くない事業を手掛けていたり、業績が苦しかったりと平均年収が高くない会社の事情はそれぞれだ。地方の会社または、本社は大都市でも活動の主要拠点を地方に置いている会社も少なくない。ただ、地方の場合は給与が大都市より低くても、家賃や食料費などの物価が安く、生活水準をみるとそれほど悪くないケースも少なくない。

平均年収を公開している上場企業を単純平均すると591万円（平均年齢39.9歳）。一般的に“大台”と称される1000万円を超えたのは55社。これは上場企業全体の1.5％程度にすぎない。ただ、最高はM&Aキャピタルパートナーズの2253万円（平均年齢30.5歳）と、同じ上場企業でも格差は広がっている。

平均年収を見る際は、平均年齢もおさえておくことが重要だ。また、年収の積み上げが「生涯給料」となる。その点で、東洋経済オンラインでは「40歳推計年収」「30歳推計年収」のランキングも過去に作成しているので、併せて参照いただきたい。会社や業種・業態を平均年収の上位だけでなく、下位にも目を向けてみることで就職活動中または来年以降に就活を控える学生、あるいは転職を考えている社会人などにとっても目安となるはずだ。

（※）ランキング21位のSJJ（現社名はカイカ）は本ランキングの集計対象となった決算期が7カ月変則だったため、7カ月分の平均給与311万円を記載した。12カ月換算は534万円。【2017年4月28日11時追記】