汗ばむ陽気の日が増え、官公庁や民間企業の多くでは、ノーネクタイなどの軽装で勤務するクールビズが始まる季節となった。大手量販店や百貨店の衣料品フロアの随所では、「速乾」や「冷感」といった文字が踊り、今年もクールビズ商戦が熱を帯びている。その裏で、ビジネスウエアを主力に稼ぐ紳士服メーカーの足元の業績が振るわない。

紳士服メーカー大手の青山商事、AOKIホールディングス、コナカ、はるやまホールディングスが発表した4月の既存店売上高は、4社とも前年同月比で2～4ポイント下回った。2017年度（コナカのみ2017年9月期、ほか3社は2018年3月期）決算は、青山とAOKIがわずかに営業増益だったが、年間累計での既存店売上高は4社そろって前年割れとなっている。

苦戦する30～40代への訴求

「とにかくスーツが売れない。何とか客数を確保しようと値下げをして目玉商品を出すから、利益率はどんどん悪化する」。紳士服を扱う中堅アパレルの幹部はそう打ち明ける。

紳士服メーカーの業績が伸びない最大の理由は、スーツ需要の減少だ。売り場ではシャツやコート、礼服なども幅広く取りそろえるが、当然ながら収益柱は単価の高いスーツ。業界最大手の青山は、ビジネスウエア事業の売上高の約3割をスーツで稼ぐ。

総務省の2016年の家計調査によると、1世帯当たりの背広服への年間支出額は4262円。東日本大震災直後の2011～2012年よりは回復しているが、2000年の8782円と比べ、半分以下に減った。ネクタイに至っては、2000年の1439円から2016年は455円と、3分の1ほどに低下している。

各社は20代の就活生や新卒社員、50代以上の固定客の需要を取り込む一方、苦戦するのが30～40代への訴求だ。クールビズに限らず、年間を通じてカジュアルな装いで勤務するサラリーマンはIT企業などで増えつつある。今年3月からは、スポーツ庁が旗振り役となり、スニーカー通勤を奨励するプロジェクトも本格始動。これらカジュアル化の波に加え、低価格志向やネット通販の広まりも、30～40代の顧客の囲い込みを難しくしている。