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グーグルの「Chrome」ブラウザが10歳になった。まだ子どもと言っていい年齢だが、Chromeはその短いながらも波乱万丈な人生において、たくさんの大胆な変化を生み出してきた。

Chromeの開発チームは、細部の改良よりも大局的な問題に取り組もうとする傾向がある。新しいヴァージョンへの自動更新の強制や、暗号化されていない通信の排除などはその一例だ。結果として導入された機能には賛否両論があるものの、Chromeは次の10年を見越して、これまでで最も議論を呼びそうな挑戦を始めようとしている。URLをなくそうというのだ。

ネットユーザーなら誰もが毎日使っているであろうこの文字列は、正確には「Uniform Resource Locator（統一資源位置指定子）」と呼ばれる。URLは、DNS（携帯電話のアドレス帳のようなものだ）に従って、ブラウザーを正しいIPアドレスに導く役割を果たす（ちなみにIPアドレスとは、インターネット上でサーヴァーを特定するためのものだ）。

専門的なことは省いて簡単に言うと、『WIRED』US版の記事を読むには、ブラウザーのアドレスバーに「wired.com」と入力すればいい。こうすることでユーザーは、ルーティングのプロトコルや数字の羅列といったものにかかわらなくて済む。

ネットの世界の拡張に伴い、URLも複雑さを増している。何を意味するのかわからない構成要素が増えたし、リダイレクトや短縮URLといった新しいサーヴィスも登場した。またモバイルデヴァイスでは、そもそもアドレスバーに十分なスペースがないため、URL全体が表示されることはほとんどない。

現行のURLの表示方法に「異議」

そして、こうした混乱がサイバー犯罪者たちに利用される事態が起きている。無害なサイトを装って、フィッシング詐欺や悪意のあるファイルをダウンロードさせるといった罠が横行しているのだ。原因のひとつは、ユーザーがURLからこうした偽物のサイトを見抜けないことにある。そこでグーグルが立ち上がった、というわけだ。

Chromeのエンジニアリングマネージャーのアドリエンヌ・ポーター・フェルトは、「URLを理解するのは本当に大変です」と話す。「読み方がわからないのです。どの部分なら信頼できるのかも不明ですし、一般論として、URLがウェブサイトを識別するための優れた方法だとは思えません」と語る。

「グーグルは現在、誰でも簡単にサイトを判別できるようなシステムをつくろうとしています。ネットを利用する際、自分が見ているものは何なのか、それを信じていいのかといったことを、ユーザーがきちんと判断できるようなシステムです。ただ、そのためにはChromeがURLをどの段階でどのように表示するかという点において、大きな変更を施す必要があります。わたしたちはサイトを識別するための正しい方法を考えていく上で、現行のURLの表示方法に異議を唱えようとしているのです」

しかし、URLに代わるシステムなど存在するのだろうか。頭を抱えたくなるのは当然で、誰もがそう思っている。研究者たちは過去何年にもわたり、URL以外の選択肢はないか模索を続けてきた。

ポーター・フェルトと同僚のジャスティン・シューは、Chromeの開発チーム内部にもさまざまな意見があると説明する。そして現時点では、具体的にどのような選択肢が検討されているのかということすら明らかになっていない。

わずか数週間で廃止された代替システム

グーグルが目指すのは、セキュリティとアドレスの整合性を強化し、同時にスマートフォンなどでのリンクのシェアといった一般的な利用をより便利にすることだ。これに向けて、現在はURLがどのような場面で使われているのかを洗い出そうとしているという。

Chromeチームでエンジニアリング担当ディレクターを務めるパリサ・タブリーズは次のように語る。

「代替システムをどうするかについては、議論を進めている段階です。唯一わかっているのは、Chromeがどのような提案をするにしても、確実に異論が出てくるということです。古くから使われていて普及もしているオープンプラットフォームを変えようとすると、必ず起こる問題です。どのようなかたちで現れるかはわかりませんが、とにかく反対意見があるでしょう。ただ、誰もが現状に不満を感じている以上、解決に向けて何かしようとすることが重要です。いまのままのURLではだめなのです」

グーグルではかなり前から、URLの安全性に対する懸念が問題となっている。2014年には、Chromeで「オリジンチップ」と呼ばれる方式が試験採用された。これはサイトのURLから技術的なコード部分を省いてドメイン部分だけを表示するもので、必要に応じてフルアドレスを表示できる機能も付いていた。ただ、一定の評価があった一方で否定的な反応も多く、プレリリース版への導入から数週間で廃止されている。

ポーター・フェルトは「オリジンチップはこの分野の改良に向けた最初の一歩でした」と振り返る。「URLをめぐるさまざまな意見を知ることができた一方で、わたしたちが考えていたより根が深い問題なのだということもわかりました。ここで得たフィードバックを今後の取り組みに生かしていこうと考えています」

HTTPS対応をめぐる実績

HTTPSに対応しないサイトへの警告表示を導入したときも同じような反応があったと、タブリーズは話す。Chromeのこの動きは「常時SSL化こそが標準で、そうではないサイトにはセキュリティ上の問題がある」と断言するもので、当初はやり過ぎだとの意見も多かった。しかし、グーグルは他社のブラウザーなどとも連携し、ネットの世界における暗号化の普及を強く推進した。

タブリーズは「セキュリティ業界では、HTTPSのように基本的なことについては必要だという点でコンセンサスができていました。それにもかかわらず、警告を導入すると大騒ぎになったのです」と指摘する。「URLに関しても、何をやるにしても必ず大きな議論を呼ぶと思います。とにかく時間がかかるのです」

Chromeの開発チームは、今秋か来年の春ころまでには今後の方向性を明らかにする計画だ。ただ、先の見通しがない状態でやみくもにURLを廃止しようとは考えてはいない。当面の目標は、ネットセキュリティを考えるとき何らかの識別システムは必須だという事実を念頭に置いたうえで、これまで広めてきたヴィジョンを強化していくことだという。

もちろん、グーグルのように大きな影響力をもち、ネットの世界において強大な既得権を獲得している企業が発するメッセージであれば、世間の注目を浴びることは避けられない。Chromeチームのテクニカルリードを務めるエミリー・スタークが言うように、これは誰もが認識しているものの口には出さないやっかいな問題なのだ。