テレビ会議システムを使って生徒に教科書を示す福岡西陵高の吉本悟教諭＝福岡市 （写真の一部を加工しています）

新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、一斉休校する学校の再開が見通せない中、各地の学校がインターネットを使ったオンライン授業の導入に動いている。多くの教諭にとって初めての試みであり、子どもたちとどう向き合うか、試行錯誤の連続だ。通信環境の整備や端末が必要となるだけに、自治体間の格差も当面避けられそうにない。

福岡市中央区の福岡雙葉中・高校では、動画投稿サイト「ユーチューブ」で各学年1日4こま程度の授業を収録した動画を配信している。生徒の集中力を考え、長さは15分程度。「全国どこかに不安を抱えて必要とする生徒がいるかもしれない」（谷本昇校長）と、動画は誰でも見られるようにした。

「15分授業」1日4こま

高校3年のあるクラスは平日の毎朝、40人を4グループに分け、各生徒とテレビ会議で結んでホームルーム。あいさつや礼拝に続き、交代で日替わりのテーマを1人1分以内で話す。14日は映画や漫画など、お薦めの作品を紹介し合った。

着替えて朝食を取ってから臨むのがルールだ。担任の都留彩香教諭（30）は「長引く休校で生活リズムの乱れが心配。毎日続けることで生徒の心を学校につなぎとめられれば」と言う。

同市西区の市立福岡西陵高も、テレビ会議で生徒とやりとりをしながら学習を支援する。13日にあった2年の古典の授業では、吉本悟教諭（39）が書き取りの時間を設け、「遠慮なく質問して」と呼び掛けた。生徒からは「声がよく聞き取れない」という声も。吉本教諭は「黒板より画面の方が生徒にとって見やすいはずだが、こちらは生徒の手元が見えず、つまずきをつかみにくい」と話す。

「双方向型」わずか5％

オンライン授業は、ネットの送信環境の整備が不可欠になる。九州では情報通信技術（ICT）機器が整う私立学校で導入が進む一方、九州の公立小中学校では熊本市や佐賀県武雄市など一部。文部科学省の全国調査（16日正午時点）によると、同時双方向型のオンライン指導を実施する自治体は5％にとどまる。

子どもたちの側も、端末や受信環境が必要だ。福岡市教育委員会は、各家庭の通信環境を調査している。政府は2020年度中に可能な限り、全国の小中学校の児童生徒に1人1台のパソコン配備を目指す目標だが、当面は子どもたちの「学びの形」に差が生じることになる。

授業の遅れも深刻だ。文科省は家庭学習を通じて学力を身に付けたと確認できる場合、学校再開後に同内容を授業で扱わなくてもよいとする特例の通知を出した。子どもの到達度を確認する方法は未定だが、福岡県教育委員会は「各校の実情に応じて判断することになるだろう」とみる。

大学入試制度改革をにらみ、2、3年生にタブレットを配布済みだった北九州市八幡西区の自由ケ丘高では、ビデオ会議アプリを使った授業を始めた。3年の数学を担当する宮城秀三教諭（42）は復習だけではなく、新しい学習内容も教えている。「受験も控えており、学校に来なくても家庭学習で理解できるように試行錯誤を続けるしかない」と明かした。

福岡西陵高の和田美千代校長は「今年は『オンライン教育元年』と呼ばれるだろう。先生たちが主体的に学んでいけるかどうかが問われている」と話している。（金沢皓介、四宮淳平）