イサイア・マチェクさんが買物に行くときには、ショックを受ける準備をしておくことが必要だ。

ジンバブエではハイパーインフレのため、物価がすぐに変動する。スーパーの棚で手にした商品の価格が、会計時に値上がりしているかもしれない。

「これは悪夢だ。予定が立てられない」とマチェクさんは嘆く。

2017年終盤のクーデターでムガベ前大統領が追放される以前、マチェク一家の日常生活は24ドルほどの彼の給料でまかなうことができていた。いまや、それでは牛肉4キロすら買えない。

家族の夕飯に、鶏肉の皮しか買えなかった。「鶏肉を買う余裕がありません」と話す。一家がやっと肉を食べられる状況だ。

国際通貨基金（IMF）の統計によると、アフリカ南部のジンバブエはベネズエラに次いで高いインフレに見舞われている。ジンバブエは10年前にも同様の状況に直面したが、インフレ慣れはしていないと言う。その対処法は、独創的でもあり、絶望的でもある。

ムガベ氏の後を継いだエマーソン・ムナンガグワ大統領が経済の繁栄をもたらしてくれるという希望がかすむなか、ジンバブエ経済は1年以上にわたり下方スパイラルに陥っている。

「解決策が見えていると発言する人は相当の勇気がある」と首都ハラーレに住むエコノミストのジョン・ロバートソン氏は言う。「政権はインフレの本当の要因を認めたがらない。そして現実にある問題を解決したいと思っていない。国民は事態の悪化に備えるべきだ」と同氏は語る。真の要因は、政府の支出が歳入を超過していることにあるという。

買物をする際、お金以外に必要なものがある。計算機、携帯電話、ノートは必需品だ。品物もまばらな雑貨店では、棚から商品を手にする人よりも値札の写真を撮っている人の方が多い。

「値札の写真を夫に送ります。値段がまた上がる前に買うことに決めました」と、買物客のマリアンヌ・ホーヴさんは話す。「別の店にいる夫と写真を送り合います。双方の値段を見比べて、どの店で何を買うか決めるのです」

店で急いで計算し、買うべきかどうか自宅に電話をかけて相談する人もいる。別の店では、レジでの精算時に値段を確定している。レジ打ちを途中で止めて、値段を変更することすら行われている。

小売店によれば、頻繁に値段を調整しないと店が潰れるという。「適切な価格設定ができなくなりつつある」と、ジンバブエ小売業協会のデンフォード・ムンタシュ会長は話す。

政府は年次インフレ統計の公表を中止した。ムンタシュ会長は、「いまの状況はハイパーインフレと同じだ」と言う。店を閉じたところもあれば、リスクを軽くするために販売する商品を絞っている店舗もある。

ジンバブエのインフレ率は、過去10年で最もひどい状況だ。2009年、ハイパーインフレの影響でジンバブエの通貨が暴落した。政府はその後、ドルを裏付けとする複数通貨制度を採用した。

今年になって政府は外貨の使用を禁止した。このように、ジンバブエの複雑な金融制度に混乱を招く変更がたびたび加えられている。IMFは先月行われたレビューのなかで、現地通貨が急速に下落し「インフレは8月に（前年比）300％に達するほど高インフレが進んだ」とコメントしている。

IMFはさらに、政権に対する信認の低下、政策の不確実性、外国為替市場を歪ませるいくたびもの制度変更が為替レートの下落圧力につながっているとした。他方で、深刻な干ばつや外国資本へのアクセスを妨げている対外債務問題により、経済に悪影響が及んでいる。

国内経済が崩壊したため、多くの企業は外国から製品を輸入している。外貨不足と通貨暴落は、企業と消費者にとっての重しとなっている。ムナンガグワ大統領は引き続き、問題の解決には時間を要すると訴えた。

大統領は10月1日の声明のなかで、「瀕死の経済を蘇らせるには、時間、忍耐、目的の一致、根気が必要」とコメントしている。

ムガベ氏と同じく、ムナンガグワ大統領はアメリカによる制裁が経済危機の主たる要因だと非難した。他方でアメリカ側は、制裁の対象は政権ではなく、過去に人権を侵害したとみられるムナンガグワ氏を含む一部の政府高官であると指摘している。

ジンバブエの人々がこれから耐え忍ばなくてはならない時間の長さを考えると、その忍耐は限界に近づいている。「もうこの状況に耐えられません。何の解決策もないなら、なぜムガベ氏を退陣させたのか」と、ハラーレに住むプレイズ・シバンダさんは憤りを露わにした。

「もう001にはうんざり」と言う。001とは1日に1食しかありつけないという現地の俗語で、そのような苦しい世帯が増えている。

一部の革新的な業者は、1回の料理用に食用油などを小さな袋に詰め直している。ジンバブエ消費者協議会によると、「ツァオナ」と呼ばれるこうした小袋を使う動きが広がっているという。ツァオナとは現地のショナ語で「事故」という意味だ。