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子宮頸（けい）がんの原因となるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）の感染を予防するワクチンの積極的勧奨が中止されて４年がたち、接種者が大幅に減ったことにより、国内の女性の２０歳時点でのＨＰＶ感染リスクがワクチン導入前と同程度に高まるとする予測を大阪大の上田豊助教（産婦人科）がまとめたことが１０日、分かった。同ワクチンをめぐっては、体のしびれや痛みといった接種後の副反応が報告されたとして、積極的な接種勧奨が中止されている。

ＨＰＶは主に性交によって感染し、女性の多くが一度は感染するとされる。多くは自然に治り、ウイルスは排除されるが、まれに感染が長く続き、がんの前段階を経て子宮頸がんになることがある。

上田助教は、ワクチンの公費助成開始時に助成の対象年齢を超えていた平成５年度生まれの女性の２０歳時点での２種類のウイルス型の感染リスク（感染者の割合）を１と設定。公費助成が始まった際に助成対象の１６歳だった６年度生まれ以降の感染リスクをワクチン接種率から計算した。すると、約７割の人がワクチンを接種したことで、２０歳時点での感染リスクは約３分の１にまで減った。

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