「一言でいえば、日本の働き方は世界の非常識だ」

ベネッセホールディングス代表取締役会長兼社長の原田泳幸氏は、企業経営者の立場から日本の企業社会における社員の働き方やワークライフバランスへの考え方について質問すると、開口一番にこう述べた。

近年、ワークライフバランスの課題に関する議論は、一般社員や経営者から専門家や政治家に至るまでさまざまな立場で行われており、その理想像もハッキリしてきている。しかし実際のところ、日本人のワークライフバランスは改善されているのだろうか。深夜まで及ぶような長時間の労働や休日も仕事から解放されることのない「非常識」な状態が続き、これがビジネスパーソンの日常的な仕事の質にも大きな影響を与えている。働きすぎが原因で睡眠不足などによる生産性低下がもたらす経済損失は3兆5000億円にものぼるという調査結果（日本大学 内山真教授）もあるほどだ。

では、外資系企業のマネジメントを歴任してきた経営者には、日本企業特有の働き方に対する考え方やワークライフバランスの課題について、どのように映っているのだろうか。アップルコンピュータ（当時、現在はアップルジャパン）、日本マクドナルドの日本法人社長を歴任し、2014年6月にベネッセホールディングスのトップに就任した原田氏に話を聞いた。

ベネッセホールディングス代表取締役会長兼社長の原田泳幸氏

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