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富士通の携帯電話事業からの撤退で、２０００年代初めに約１０社あった国内携帯電話メーカーはソニー、シャープ、京セラの３社に絞られるなど没落が鮮明だ。ＮＴＴグループなど大手通信会社に規格づくりや販売戦略まで依存したことがあだとなり、スマートフォンへの転換に乗り遅れたことが大きい。

００年代初頭の従来型携帯電話（ガラケー）の全盛期には国内の携帯市場は９割超が国産だったが、アップルが０７年にアイフォーンを米国で発売すると市場は一変。調査会社のＭＭ総研によると、国内携帯４社合計の平成２８年度の国内販売は１５００万台弱と、首位アップル１社にも及ばなくなった。

背景には、日本の携帯電話メーカーがスマホで完全に出遅れたことがある。本格的に投入したのは２３年以降だ。ＮＴＴドコモがインターネット接続サービス「ｉモード」に固執する中、メーカー各社は自らリスクをとってスマホ開発に本腰を入れられなかった。

一方、巨費を投じてスマホを開発し、ブランド力を構築したアップルや韓国サムスン電子は今や世界市場で年２億～３億台を販売するなど競争力の差は歴然。

ＮＥＣ、日立製作所に続く富士通の撤退で、旧電電公社と結びつきの強かった「電電ファミリー」と呼ばれるメーカーは市場から姿を消す。世界で存在感が薄まった日本勢の生き残る道は険しそうだ。（万福博之）