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赤土がむき出しになった中国の山あいを、ドローン（無人機）が鳥の群れのように舞った。その数１１９。人工知能（ＡＩ）が機体を制御し、集結や分散を繰り返す。攻撃目標を発見すると、２群の編隊に分かれてぐるりと取り囲んだ。パイロットはいない。地上からの指示もない。

５月、中国の国有企業「中国電子科技集団」が開いたＡＩ技術の発表会。同社が世界記録と誇る固定翼ドローンの群集飛行実験のビデオが披露された。

「生物が群れをなすのは種の生存のため。ドローン群集は未来の戦争で勝利のかぎを握る」。映像ではこんな説明に続き、北米の地図が映し出された。「攻撃」の文字。ここから先は架空のＣＧ映像だが、人工衛星を通じて指令が送られ、無数のドローンによる攻撃で高層ビルが立ち並ぶ都市が火に包まれた――。発表会場に集まった軍や企業、大学関係者ら約３００人は静まりかえったという。

２月の平昌冬季五輪開会式で、１２１８機のドローンが夜空にスキー選手や五輪マークをかたどり、技術の進化を世界に印象付けた。それを技術的にはるかに上回るＡＩ搭載の攻撃型ドローンは、米中が開発にしのぎを削る最先端分野だ。

２０１６年１０月、米国防総省はカリフォルニア州チャイナレイクでＦ１８戦闘機３機から１０３機の固定翼ドローンを飛ばす実験をした。ドローンは目標に向かって集団で意思決定しながら編隊飛行した。当時のカーター国防長官は「この最先端のイノベーションは、米国を敵国よりも一歩先に進めさせる」と誇った。

しかし、中国が１１９機に記録更新したのは、米国の公表からわずか半年後。中国側は現在、２００機の群集飛行に成功しているという。

人間が遠隔から操作する攻撃型ドローンは、米国がアフガニスタンやイラクでいち早く実戦導入した。そして中国製もすでに実戦投入されているとみられる。

イラク軍が撮った空撮映像を入手した。住宅密集地の路地を行き交う３～４人の人影を、ドローンからの空撮映像がとらえ、小さな四角形で照準をあわせた。次の瞬間、爆発の閃光（せんこう）と煙が舞い上がった。現場はイラク中部ラマディから西へ４０キロの町。過激派組織「イスラム国」（ＩＳ）が支配していた場所だ。

「ＣＨ４（中国名・彩虹４）が標的を攻撃した時の映像だ」とイラク軍高官は明かす。国有企業「中国航天科技集団」が製造したドローン。ＩＳが全土の３分の１を支配下に置いた１５年、イラクは少なくとも３機導入し、２６０回以上、実戦使用したとされる。サウジアラビアも同機を購入し、イエメンへの空爆で使っているとみられている。

各国は当初、米国製を買いたいと希望した。しかし、米国は機体がテロ組織に渡り、事実上の同盟国イスラエルの脅威になる事態を避けるため、売却を渋った。そこに中国が輸出攻勢をかけた。形状は米国製とそっくりだが、価格は安い。中国は「２カ月以内」の訓練も提供。高官は「中国側は我々を指導する努力を惜しまない。修理や部品の調達も早い」という。一方で中国は実戦でのデータを集めているとされる。

ドローン攻撃の判断を、人を介さず、技術的にはＡＩが代替する可能性すらあり得る。サイバー攻撃やその防御、戦術の立案をＡＩが担うことも考えられる。将来的には、人対人という戦争の概念を変える可能性を秘める。

中国河北省にある軍の研究機関「国防大学連合作戦学院」。中国科学報によると、１７年９月、軍事専門家５千人が参加した「ウォーゲーム（作戦演習）」があり、選抜された８組とＡＩが同時に八つの「戦争」をした。結果は７対１でＡＩの勝利だった。「ＡＩは人間よりも素早く正確に攻撃のタイミングや場所を計算していた」と参加者は語ったという。

ＡＩの将来像を考える際、「シンギュラリティー（技術的特異点）」という言葉が使われる。ＡＩが人間の知性を超え、世界を根底から変えてしまう転換点をいう。新アメリカ安全保障センターのエルサ・カニア氏は、戦争の自動化や高速化が進み、人間の能力では追いつかなくなる時点を「戦場のシンギュラリティー」と呼ぶ。

カニア氏は中国軍の中にこの時を見すえて戦略を練る専門家がいるとみる。「米軍は軍事行動に人の判断を介在させなければならないとの立場が明確だが、中国軍はスピードこそが優位の決め手で、実利を重んじる考え方をとっているようだ」

（米中争覇）