［ニューヨーク １９日 ロイター］ - 米政府機関や科学者らの間では「余分な糖分摂取が肥満や糖尿病の増加要因」とのコンセンサスができつつあるが、その根拠に疑問を呈する研究論文がキャンディーやソーダのメーカーが出資する機関から発表された。

米学術誌「アナルズ・オブ・インターナル・メディシン（ＡＩＭ）」に掲載された同論文の共同著作者のブラッドリー・ジョンストン博士は「食事での糖質摂取のガイドラインは信頼に足る推奨基準に合致しておらず、質の低い根拠に基づいている」と指摘した。

研究にはコカ・コーラ、ペプシコ、マーズ、ハーシーなどの食品企業が加盟する国際生命科学研究機構が資金を提供した。

一方、ＡＩＭは同じ号の論説ページで、同論文を「科学の政治化」と非難。論文を掲載した上で、それに対する批判的な論説記事を載せた理由について、編集長のクリスティーヌ・レイン氏は、糖分の消費が読者や患者にとって「非常に重要な関心事」であるためと説明した。

米国では現在、多くの地方自治体が糖分摂取を減らすため砂糖やソーダへの課税を検討している。