【5月28日 MEE】イエメン西部の港湾都市ホデイダ（Hodeida）出身のヤセル・ムハンマド（Yaser Mohammad）さん（40）は昨年夏、サウジアラビアが率いる連合軍と反政府武装組織フーシ派（Huthi）との戦闘が激化したことを受け、家族と共に故郷を去った。

現在はフーシ派が掌握する首都サヌアでミニバスの運転手として家族を養っているが、このサービスに金を出せる客は減る一方だ。イスラム教の断食月「ラマダン（Ramadan）」の間、客の多くはジュースやデーツ（ナツメヤシの実）、牛乳を求め買い物へ行く。市場前の駐車場で待っている間、ムハンマドさんは初めてあることに気付いた。

ムハンマドさんはこの前日も、家族にチーズを買うため同じ市場に来ていた。チーズの賞味期限と値段は確認していたのだが、それが自分の故郷を爆撃した連合軍の主導国で作られたものだったということには気付いていなかった。「この商品がサウジアラビアで作られたと知っていたら、買っていなかった」とムハンマドさんは語る。

イエメンでは最近、ほとんどの国民がムハンマドさんと同じく、商品の生産地について心配できるほどの余裕はない。人口の4分の3に相当する2200万人以上が、生き延びるために食糧援助に頼っている。

イエメンの市場では昔から、サウジ製の商品が多く売られてきた。世界銀行（World Bank）がイエメンの貿易統計を公表した最後の年である2015年、同国は5億6400万ドル（約618億円）相当の商品をサウジアラビアから輸入していた。中国とアラブ首長国連邦（UAE）に次ぐ輸入額だ。

しかし4年間にわたる内戦で連合軍は民間人が暮らす地域を頻繁に爆撃したことから、サヌア市民の間では、サウジや連合軍参加国のUAEで作られた商品以外のものが見つけにくかったり、値段が高かったりすることに不満を示す声が上がっている。

ミドル・イーストアイ（MEE）は、サヌア市内7か所の市場と、サヌア旧市街にある複数の屋台を訪れた。決して科学的とは言えない調査だが、結果として訪れた市場すべてで販売商品のほとんどがサウジアラビアかUAEからの輸入品であることが分かった。