西日本を襲った豪雨。死者は9日現在で120人と平成最悪の被害となっている（写真は7月6日、岡山県倉敷市で撮影）。 REUTERS/Issei Kato

｢〇〇川が氾濫危険水位になった｣

2018年7月6日午前、教室に防災速報が鳴り響く中、授業が続いた。大学が休講を判断したのは、近くを通る阪急電車が運休してから。｢運休してから、休講と言われても｣と、ツイッター上などで、休講判断に疑問の声が相次いだ。

｢記録的な大雨｣の中、なぜ大学は授業を続けたのか。学生は授業に行くかどうか、どう判断すれば良いか。

阪大『阪急宝塚線が全線運休したので以降休講します！』



学生『は？電車動かないのにどうやって帰るんですか？？』



阪大の判断はどうかしています

帰宅難民多発です — 少名 恵希奈（echina sub） (@echinasub) 2018年7月6日

2018年7月6日、大阪大学の1限目（午前8時50分〜午前10時20分）、30人ほどの学生たちは教室にいた。学生たちの携帯には｢〇〇川が氾濫危険水位に｣｢〇〇に避難所を開設｣という速報が表示される。学生の中には、｢近所の川が……｣という人もいた。

大阪府豊中市にある大阪豊中キャンパスで講義をしていた谷口真由美・大阪国際大学准教授はこう振り返る。

当日は未明から防災速報アラームが次々と鳴り、朝からJRの一部区間が運転を取りやめ、気象情報は大雨の注意喚起をしていた。

このため谷口さんは自主的に、授業の出席を取らないことを決断。当日の午前6時41分、出席を取らない旨と合わせ、｢（出席するかどうか）自分で判断をしてほしい｣と学内の電子掲示板で学生に案内した。それでも学生が来る可能性も踏まえ、自身は車で大学に向かった。

しかし、実際教室に向かうと、30人ほどの学生が出席していた。

｢掲示板、見なかった？｣

と聞くと、学生たちの間からは、

｢2限目以降、出席を取るかもと思った｣｢先生は授業をするだろうから｣｢下宿から歩いて5分だから来た｣など、理由はさまざまだった。

ある遠方から通学する学生は、午前6時40分に自宅を出ていた。電車は運休していたが、｢親が大学まで車で送ってくれ、親はそのまま会社に行った｣という。さらに｢何があっても学校に行くものだと思った｣と話した。

大学から大雨に関してメールが来たのは、午前10時過ぎ。谷口さんには｢現段階では休講になっていないが、出席できない学生に不利益にならないように配慮をしてほしい｣というようなメールが届いた。1限が終わる午前10時20分の直前だった。

さらに午後2時前になり、大学から休講するとの連絡が来た。4限目（午後2時40分）以降の全学共通科目を休講にする連絡だった。

Twitter上では電車が運休した後の休講の連絡に、｢電車が動かないのにどうやって帰るんですか｣と戸惑いのつぶやきが見てとれた。


休講続けばお盆まで授業

なぜ大阪大学の休講判断は昼過ぎまで持ち越されたのか。

谷口さんは、大学の判断にも一定の理解を示す。

｢大学には休講に関するマニュアルがあるので、それにのっとらないと休講にできない。さらに前期の授業は15回と決められている。地震による休講もあり、休講する授業が増えると、お盆まで補講をしなければいけなくなる｣

大阪大学によると、休講の判断はキャンパスがある地域に、暴風警報、特別警報が発令された場合、または交通機関が運休した場合。対象の交通機関は、キャンパスによって異なる。豊中キャンパスの場合は、原則、阪急が全面運休した場合。

7月6日の豊中市付近の天候は、午前9時の段階で、1時間に35.5ミリの激しい雨が降っていた。該当の気象警報は発令されていなかったが、大学の近くを走る阪急宝塚線が、昼過ぎから全線で運転を見合わせたため、休講にした。

同大によると、最寄りの大阪モノレールや地下鉄は動いていたため、学生は帰宅できると判断したという。念のため、キャンパスに避難所も設けたが、利用者はいなかった。

学生から早い休講判断を求める意見が出ていることに、｢そちらも含めて、対応をしなければいけない｣（大阪大学教育企画課）と話していた。

休講基準に避難情報の規定なく

それぞれの避難の情報。必ずしも、この順番で発令されるとは限らない。 出典：首相官邸

大学の休講の基準は、大学ごとで決められている。豪雨被害にあった他の地域の大学はどうだったのか。

京都大学は、7月6日正午すぎに休講と判断した。同大学によると、休講の基準は特別警報、暴風警報が京都市または京都市を含む地域に発令された場合、JR西日本、阪急電車、京阪電車、近鉄電車のいずれか3以上の交通機関が全面的または部分的に運休した場合だ。さらに授業をする学部・研究科の判断にもよる。

今回は、気象や交通機関の条件のいずれにも該当しなかったが、キャンパスのある一部地区で、午前11時ごろ、避難勧告が避難指示に切り替わり、気象状況の悪化も予想されたため、全学一斉で休講を決めた。

神戸大学は7月5日午前に校舎の裏斜面の土砂が崩れた。神戸市から避難勧告が発令され、5日2限目（午前10時40分）から休講にした。避難勧告の発令前に、すでに｢避難準備・高齢者等避難開始｣が出ていたが、大学の休講基準は気象条件や交通機関の運休の規定のみ。｢個別ケースとして対応を検討した｣という。

休講の措置を取った広島大学も、休講の基準は主に気象警報と交通機関の条件、岡山大学は気象警報が条件だ。神戸大学の担当者は、｢規定の上で想定できたのは、気象や交通機関の条件だった。各大学ともに、（避難の情報をもとにした）規定を作っていないと思う｣と続けた。

ちなみに大阪府内の高校は、各校で休校の基準が異なるが、暴風警報、特別警報の発令などが条件。6日は府教委に、学校から｢学校の敷地に避難勧告が出ているが、休校にしても良いか｣という問い合わせがあったという。

自分で判断できる感性を

西日本の広い地域で断水や停電など、ライフラインへの大きな被害も出ている（写真は7月6日、岡山県倉敷市で撮影）。 REUTERS/Issei Kato

今回の件を受けて、前出の谷口さんはむしろ、学生に対する防災・減災教育を求める。

谷口さんはこの日、学生に｢自分の住んでいる地域に暴風警報が出ていたり、電車が動いていなかったりしたら、自分で（学校に）来てはダメと判断していいと聞いたことはないか｣と学生に尋ねると、多くの学生は｢聞いたことはない｣と回答した。

万が一のことが起きたとき、｢『なぜ、そこにいたの』と思われないように、教育されていないことが怖い。危ないなら行かない、という感性を広げる方がむしろ教育機関の役割ではないか｣と谷口さんは話す。さらにこんな危機感を抱くのだ。

｢このままでは社会人になったとき、這ってでも出勤するような大人になってしまう。いろいろな警報が出ていても、百貨店や店は開いている。従業員は無理して出社していると思う。一旦通学・出社すると、休講になった大学の学生、早めに帰宅するサラリーマンで駅などがごった返し、都市では2次、3次災害が起きてしまう。そのためにも自分で『行かない』と自分で判断できることが必要なのではないか｣

（文、木許はるみ）