＜「もう年寄りだからパソコンは苦手」は、世界の常識ではない＞

NHK次期会長のみずほフィナンシャルグループ名誉顧問・前田晃伸氏(75)が、パソコンを持っておらず、インターネットも接続していないと発言したことが話題になっている。

NHKは今年からネット常時同時配信に乗り出すことが決まっており、就任会見では記者から関連の質問が集中したが、前田氏は「実はインターネットとかパソコン持っていないんですが......」「相当古い人間で、常時配信がどんなものかも分かっていない。1月までもうちょっと勉強させてほしい」と発言。就任までの間に勉強させてほしいと述べるにとどまった。

今後のNHKにとってネット配信は極めて重要なサービスの1つだが、組織トップがそのサービスについて知見を持っていないということでは、一部から不安視する声が出るのもやむを得ないだろう。もっとも経営者は経営能力があればよく、必ずしもITスキルが必須というわけではない。

だが、筆者が引っ掛かったのは、前田氏がITに疎いことそのものではなく、その理由として、自身の年齢を引き合いに出したことである。

日本では年齢が上がるにつれてITに疎くなるというのは、当たり前のことと受け止められているが、諸外国では必ずしもそうとは限らない。年齢が高くなるとITスキルが下がるのは、どの国にも見られる傾向ではあるが、日本の場合、ITスキルと年齢の相関が特に高いという特徴が見られるのだ。

OECD（経済協力開発機構）によると、日本人のITを活用した問題解決能力は、25〜44歳の間ではOECD平均をそれなりに上回っているが、50歳を超えると差が縮まり始め、60歳以上では平均値を下回る。つまり諸外国と比較すると日本では高齢者のITスキル低下が特に目立つ。

問題の根源は教育環境にある？

実はこの傾向は高齢者だけではなく、若年層においても同じ傾向が見て取れる。諸外国では16～34歳までのITスキルはほぼ同レベルなのだが、日本人では24歳以下になると急激に低下している。日本では高齢者に加えて若者のITスキルも低いということになるわけだが、一連の結果は日本の教育環境と関係している可能性が高い。