東京都環境局は、地中熱の採熱可能量（ポテンシャル）の目安が分かる「東京地中熱ポテンシャルマップ」を公開した。

地中熱とは、昼夜間・季節間の温度変化が小さい地中の熱を活用したエネルギーのこと。深さ10mほどの地温は東京や大阪では年間を通して17度程度で一定しており、これを利用したヒートポンプシステムの普及が期待されている。地中熱のヒートポンプシステムによって、空調や給湯に必要な熱を効率的に作ることが可能となり、地中に廃熱するため夏場のヒートアイランド現象の緩和にも効果があるという。

なお、地中熱とは“地熱”の一部であると言えるが、一般的には「地域を選ばず利用できる低温の熱エネルギー」を意味し、火山の近くで高温のエネルギーを利用する“地熱発電”などで用いられる“地熱”という言葉とは、混乱を避けるため区別して用いられている。

地中熱はどこでも利用できるが、場所によって採熱量が異なり、地質などの状況に合わせた熱交換器の設計が必要となる。今回発表された「東京地中熱ポテンシャルマップ」は、地点ごとの採熱可能量の目安を示すことで、地中熱利用を検討する際の参考として活用してもらうためのもの。

背景地図には国土地理院の「地理院地図」を使用しており、都内を50m・250mのメッシュで区切って、メッシュごとに地中熱がどれくらい採れるかの目安を色で表示している。色が赤に近づくほど効率よく熱が採れることを表しているが、青色のエリアであっても、採れる熱の量が赤いエリアに比べて少ないというだけで、熱が採れないというわけではなく、きちんと設計すれば青色の地点でも地中熱は利用可能だという。

表示できるのは、「熱交換用井戸の本数」と「（有効）熱伝導率」の2種類で、上部の「レイヤ切換え」をクリックして切り替えられる。地中は場所によって構造が異なり、採れる熱の量が異なるため、東京都で所有している資料を活用して都内の地中の構造を調べて、その場所の熱伝導率や地中から採れる熱の量の目安を掲載している。

「熱交換用井戸の本数」は、地中熱を空調などに利用する時に、地中の熱を採るためのパイプをどれくらいの長さにすればいいのかの目安を本数換算で表示したもので、建物用途別に調べられる。建物の種類は、「住宅」「小・中・大規模商業施設」「学校」「医療施設」「公共施設」などから選択できる。採熱の深さが100m（地中熱を利用する場合の一般的な深さ）の場合と、30m（建物の基礎杭を活用して熱を採る方式を想定した深さ）の場合におけるダブルUチューブ（2組のパイプを組み合わせた採熱管）を入れる時に必要な長さを、本数換算で表示している。

東京都は「世界一の都市・東京」の実現を目指して「東京都長期ビジョン」を策定し、その中で再生可能エネルギーの推進に取り組んでいるが、今回のポテンシャルマップ公開もその一環としている。ポテンシャルマップを見て次世代のエネルギーに思いを馳せてみてはいかがだろうか。